巻頭言

インドと中国が新たな人材供給源になるという。両国の人口の多さが一因だが、更に重要な要因がある。「インドと中国の学生がなにを学んでいるかという点だ。欧米の学生が学ぶジャンルが人文系の学問や芸術なども含めてきわめて多岐にわたるのに対し、（中略）中国やインドの学生は理工系の学問を勉強するケースが非常に多い。２００８年、インドと中国はそれぞれ、エンジニアリングとコンピュータ科学の分野で大学院修了レベルの学生をアメリカの二倍生み出した。同じ年、アメリカでエンジニアリング分野の修士号を取得した学生の40％、博士号を取得した学生の60％が外国人で、そのほとんどがインド人と中国人だった。」（リンダ・グラットン著「ワーク・シフト」）
韓国でＩＴ関連産業が発展したのは、大学等で理系分野を学ぶ学生に対し、懲役義務を大幅に緩和したためだと云われている。
国家の方針として、何等かのインセンティヴを設けている。
我が国はどうだろうか。先ごろ文部科学省が大学設置認可後の「設置計画履行状況調査」を実施し、惨状を報告した。曰く、半数の大学で教員数が設置基準に満たない、英語の授業でｂｅ動詞の基本的英文法を教えていた等々。　彼我の差があまりにも大きい。
お上に任せておいて良いのだろうか。個々の学習塾が、または業界全体として、大きな志を抱き、未来の絵を描き、それを担う人材を輩出することに努めなければならないのではないか。幕末の「時」のように。

（如己　一）

目次

<<特集>>

• 今こそ集団授業
• ２０１４年度 首都圏中学入試を分析する
• 下村博文 文科大臣緊急インタビュー

教育改革の推進状況と、これからの展望について

• 株式公開企業塾 ２０１４年度 第３四半期決算を読む

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