Category: 塾ダネ!

【PR】塾に通えないへき地の生徒も繋げるICT

学進グループは、四国の徳島県・香川県を拠点に、教育サービス事業をおこなっている。
同グループは、NTT東日本の学習支援クラウドサービス『ひかりクラウド スマートスタディ』をはじめとする「学習塾・学校向けICTトータルパッケージ」を採用し、ICTの本格導入をはじめた。同グループが見据える学習塾の未来像に迫る。

革新を続ける学進グループ

塾に通えない僻地の生徒も繋げるICTを使った授業
学進グループは、2014年に「学進スクール」、「統知塾」、「メビウス」の3つの塾が統合して生まれた。
2020年に向けて、株式上場も目指しているこの塾は、四国の徳島県・香川県を拠点に、幼児から高校生まで総合的な教育サービス事業を展開している。昨年から今年にかけて、探究学習やプログラミング教室などの先進的な教育をはじめ、大学入試改革に対応する学習指導を提供する「QLiP」も立ち上げた。
QLiPでは、ロジカルシンキングや探究型の授業を提供している学習塾ロジムと、a.school(エイスクール)と業務提携をおこない、これまでの知識集約型の授業に加えて、思考力や論理力を養成する学習コンテンツを中心に提供していく。

株式会社QLiP共同代表 松岡伸行氏

株式会社QLiP共同代表 松岡伸行氏

株式会社QLiPの松岡伸行共同代表は、「首都圏では中学入試や高校入試の出題傾向が、論理力や思考力を問う試験に変わっている現状を見ると、将来的には、知識偏重型の入試をしている徳島でも、変化は免れないと思っています。そこで、他社に先駆けて、先進的な指導をおこなうことによって、徳島のリーディングカンパニーとしてのリーダーシップを発揮して行きたいと思っています」と意気込む。また、同社の島田誉之共同代表も「今後は、小中学生にプログラミングを学べる環境も提供し、論理的な思考力や、探究心を育てて行き、子供たちの将来に繋がる能力の養成を考えています」と語る。

株式会社QLiP共同代表 島田誉之氏

株式会社QLiP共同代表 島田誉之氏

その学進グループが、ICTの本格導入にあたりパートナーに選んだのが、NTT東日本だ。
NTT東日本が提供する「学習塾・学校向けICTトータルパッケージ」は、学習支援クラウドサービス「ひかりクラウド スマートスタディ」(以下、スマートスタディ)や、光回線・Wi─Fi環境の整備、生徒に配布したタブレット等の管理、そして生徒・保護者、講師からの問い合わせ対応の一元的なサポートを提供し、受講者一人ひとりの学習進捗や理解度に合わせた〝スマート〟な指導を実現してくれる。

地域に根差した活動

学進グループが、このトータルパッケージを導入するきっかけとなったのは、現在校舎展開をおこなっている徳島県という立地にある。徳島県は横に広く、南北にも伸びている。すると、どうしてもすべての地域に校舎をつくり、講師を派遣するのは難しい。そこで考えたのが、映像授業をはじめとしたICTの活用であり、それに最適なソリューションとしてスマートスタディを採用した。
ただし、スマートスタディで塾での授業をそのまま配信するのではなく、コーチングによって個々の学習方法を導き出す「学進・com(ドットコム)」というコースを新たに設定し、生徒一人ひとりに合った問題集の選定や、受けるべき授業を紹介しながら、学力を伸ばしていく。

株式会社学進執行役 市原圭介氏

株式会社学進執行役 市原圭介氏

「NTT東日本のサービスは、映像授業の配信だけではなく、Wi─Fiや端末の管理など、一元的に提供されています。導入にあたり、知識が乏しかった状態だったにも関わらず、アフターフォローも含めて安心して導入に踏み切ることができました」と、株式会社学進の市原圭介執行役は、その導入理由を話す。
また、映像授業の活用法として、先取りでの学習はもちろんだが、授業を欠席した生徒に対しても、映像授業でフォローができ、進度の差を埋めることも可能になる。
このように、生徒自身が自ら進んで学べる環境が整備される点は大きい。
さらには、新入社員や講師の研修にも、映像ツールを活用することも考えているそうだ。
「有害なサイトなども含めて、授業以外のコンテンツを見られないように制限をかけ、学習に集中できる環境の整備、端末の管理も一括して実現できます。また、トータルサポートの一環で、学進専用のサポート窓口も開設し、機器やネットワークの設定方法、スマートスタディの活用方法の問い合わせなど、ICT関連のサポートを全てアウトソースすることで、専門の部署をつくる必要もなく、指導に集中できる環境が用意できるので心強いです」と、市原氏が言うように、充実したサポート体制も注目だ。

学進グループが描く未来の学び

株式会社学進代表取締役 山本俊輔氏

株式会社学進代表取締役 山本俊輔氏

「私たちは塾での授業で培った人と人の〝繋がり〟を大切にしてきました。例えば100人の生徒がいたとして、1対100ではなく、1対1の関係を100本つくれるか、最終的に重要なのは人と人の繋がりです。これは双方向でないと意味がありません。ICTはツールに過ぎませんが、映像を使っても実際に対面している関係性を持つことができると思っています。そのツールを使って人と人の繋がりを大事にして、さらに人間として生きる力のある生徒を社会に送り出していくのが、学進グループの使命だと思っています」と、学進の山本俊輔代表取締役は最後に語ってくれた。
学進グループは、地域の高校受験にフォーカスした映像コンテンツの発信をはじめとして、将来的には、グループ全体でICTを活用し、オンラインでディスカッションをおこなうことも考えている。
学進グループの取り組みは、ICTが地域に密着した教育サービスの発展にも大いに貢献している好例となるだろう。

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【PR】宿題も授業もテストも 塾をもっとスマートに!

NTT東日本の学習支援クラウドサービス『ひかりクラウド スマートスタディ』は、授業などの映像や資料、問題の配信ができるプラットフォームをクラウドで提供している。
 その『ひかりクラウド スマートスタディ』の活用をはじめた株式会社理究の取り組みを取材した。

国大Qゼミ

理究が展開する学習塾『国大Qゼミ』

よりよい授業の提供が可能に

理究でのスマートスタディの活用『ひかりクラウド スマートスタディ』(以下、スマートスタディ)は様々な機能を備え、生徒だけでなく、講師にとっても円滑で、さらにはより深い授業を可能にしている。
 その機能のひとつ「ライブ」は、場所を選ばずインターネット経由で、すぐにライブ授業を展開することが可能になる機能だ。講師は、生徒のクラウド上のノートを確認し、コメントを返すことができ、生徒は資料などに自由に書き込みができる。もちろん、チャットや音声による質疑応答も可能だ。
「ビデオ」は、映像教材を生徒が自分のペースで何度でも視聴できる機能。
「ライブラリ」は、自塾が持っているテキストやプリントなどの電子データを、そのままデジタル教材として活用できる機能だ。また、「ビデオ」と連動させ、資料の詳しい解説を映像で行うことも可能になっている。
「ワーク」は、宿題や課題などをオンラインで簡単に配信できる機能。提出履歴の管理や、理解度チェックを簡単に行うことができるので、生徒の学習状況を把握しながら、フィードバックなども可能だ。
 また、理解度の確認には、「テスト」も使える。この機能を使えば、テストやアンケートを簡単に作成できるだけでなく、「ビデオ」や「ライブラリ」と連動させた出題もできる。それにより、学習内容の定着化を図ることができ、生徒の理解度向上に大いに役立ってくれる。
 生徒一人ひとりの専用ページ「マイページ」では、過去に受講した「ライブ」や次の授業が確認できるようになっている。「ライブ」や「ライブラリ」で保存したノートやメモも確認可能だ。
 さらには、掲示板も用意されており、講師と生徒による質疑応答や、生徒同士の情報交換もできる。もちろん、講師が授業の案内や周知を生徒一人ひとりに徹底することも可能だ。
 これらの便利な機能に加え、なんといっても、画面や操作がシンプルであり、わかりやすいのも特徴のひとつだろう。

スマートスタディによって生まれる新たな授業スタイル

運営本部統括責任者の植松秀也氏

運営本部統括責任者の植松秀也氏

 神奈川県を中心に、『パレット保育園』、学童保育・幼児教室の『理英会』と『どんちゃか幼児教室』、そして学習塾の『国大Qゼミ』、国語教育の『ことばの学校』、通信制高校の『我究』などを展開している理究。同社では、このスマートスタディをどのように使っているのだろうか?
 理究は、スマートスタディを導入する以前から400以上の映像教材をYouTube にアップし、『国大Qゼミ』で利用していたが、〝誰が〟〝いつ〟見たのか、などを把握できないという課題を抱えていた。スマートスタディを導入することにより、その課題は解消されることとなる。
「スマートスタディによって、誰が、いつ、どのくらい見たのか、といった状況をきめ細かく把握することができ、業務の在り方が変化しています」と、同社運営本部統括責任者の植松秀也氏は語る。
 すでにある映像資産を活かすことができるため、一から作る必要がないのも大きなメリットだった。
 また、映像教材の制作そのものにも変化があった。
 これまでは、塾での授業の動画をそのまま一本の映像教材にしていたため、その単元ですべてを教えきらなければいけないと考えていたのだが、家庭で映像教材による反転学習をした上で、塾に来て発展的に学ぶ、ということを前提に制作するようになったことで、映像教材一本あたりの長さは従来よりも短くなり、塾での授業内容は、以前よりも絞りこんで濃いものになった。加えて、「テスト」と連動させることにより、事前に覚えてくる事柄も明確になる。
 授業も、理解していることを前提にスタートするので、授業中はディスカッションやプレゼンテーションが主体となったアクティブ・ラーニング型の授業になった。
 さらに、生徒の理解度に応じてもう一度映像教材を見直す「振り返り学習」を促したり、学習進度が速い生徒はどんどん先に進ませることで、アダプティブ・ラーニングを行うこともできるようになった。
 これまでの一斉授業の中ではできなかった、〝個〟への対応ができるようになり、スマートな授業へと進化したのだ。

授業だけでなく、塾運営をトータルに刷新

荒屋剛志取締役

荒屋剛志取締役

授業形態が変わっただけではない。このスマートスタディは、講師研修にも全面的に活用されている。
「これまでの集合型の研修会議は90%カットします。次年度の計画などもすべて映像化し、全員が期間内に視聴するようにしていきます」と、同社取締役の荒屋剛志氏は語る。効率よく研修がおこなえるため、講師の負担やコストの削減に繋がる。
 荒屋氏は続ける。「お恥ずかしい話ですが、子供たちの能力を伸ばすという使命感ではなく、他社との差別化のためにICTを導入しなければならない、という考えに取り憑かれていました。しかし、スマートスタディに出逢い、その考えは今では180度転換されました。」
 NTT東日本のサポートも大きい。導入後もユーザーの利用シーンやニーズに応えてくれる。
「ICTにひとつだけできないことは、生徒のモチベーションを喚起することです。それが我々講師の役割だと思います」と植松氏は語る。
 つまり、スマートスタディを導入することによって、講師の役割は生徒のモチベーションを上げることが中心に変わっていくということでもあるのだ。

※「YouTube」はGoogle Inc.の登録商標です。
※その他、記載された社名、サービス名などは、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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【PR】新しい学びのカタチを支えるNTT東日本の「ひかりクラウド スマートスタディ」

この7月に、東京外国語大学大学院総合国際学研究院の岡田ゼミで、NTT東日本が提供する学習塾・学校向けのICTトータルパッケージの一つである「ひかりクラウド スマートスタディ(デモ版)」を活用したアクティブ・ラーニング型の授業を実施した。その後のアンケートでは、「アウトプットの機会が少ない」「持ち運ぶ資料の多さ」等の「不満解消」につながったという意見が大半を占め、学生からも好評を得ている。そのNTT東日本が提供するプラットフォームの中身に迫るとともに、これからの学びの形を考察したい。

ひかりクラウド スマートスタディを用いたアクティブ・ラーニング型の授業風景

ひかりクラウド スマートスタディを用いたアクティブ・ラーニング型の授業風景

インフラ整備から学習進捗度の管理まで

NTT東日本が提供する「ICTトータルパッケージ」は、学習環境に必要な光回線、Wi‐Fi、クラウド、端末管理からサポートまでをパッケージ化したサービスである。
 パッケージの要でもあるマルチデバイス対応の学習支援クラウドサービス「ひかりクラウド スマートスタディ」は、利用する端末の制限が無いうえ、インターネット接続環境があればどこでも利用が可能だ。遠隔地でもレポートや資料をやりとりできるので、留学中の受講者とのやりとりもスムーズになる。
 さらに、複数参加型の「ライブ」授業だけでなく、授業の様子を収録した動画や、学習内容に関連する参考動画などの、オンデマンドによる「ビデオ」配信も可能だ。テキストや静止画ではわかりにくい内容も、動画と組み合わせることで理解度を高めることができる。
 また、保存されたビデオから用途に応じて選び、自分のペースで繰り返し視聴できるため、受講者は必要なところを好きな時に好きなだけ学習することができる。講師側も、ビデオをどこまで見たかといった学習の進捗状況を管理できるため、授業をスムーズに進められる。
 授業はオンライン上に設置する「ホワイトボード」に、あらかじめ準備した教材(スライド)を映し出しながら進めていく。受講者は、「ドローツール」を利用すれば、タブレットから直接メモや解答を書き込むことができる。また、講師への質問を文字によるチャットや音声ファイルで送信することもでき、講師も受講者からの質問にチャットで個別に返信できるため、講師と受講者の双方向によるコミュニケーションが実現する。
 講師の判断で質問内容や回答を講義中に他の受講者たちと共有することも可能だ。
「質問・アンケート」の機能では、選択式や、○・×で回答できる設問の作成ができ、受講者の理解度を確認しながら授業を進められる。受講者たちの回答状況はグラフ化して確認することができるうえ、その結果を受講者たちと共有することもできる。
「ライブラリ」の機能では、これまで紙で配付してきた教材や資料、書籍などを電子化することにより、1台の端末で、あらゆる教材や書籍を持ち運ぶことが可能となる。デジタル教材は、ダウンロードしておけば電車の移動中など、どこでもすぐに読めるようになるため、予習・復習にもおおいに活用できる。
「ワーク/テスト」機能を使って受講者に課題を提供すれば、正誤判定、学習履歴の蓄積はもちろんのこと、掲示板を利用して質疑応答もできる。そして、蓄積した学習履歴を参照し、受講者一人ひとりにあわせた指導が可能だ。
 これらはほんの一例に過ぎないが、「ひかりクラウド スマートスタディ」は、様々な学習支援ツールとマネジメント機能が統合された学習プラットフォームになっている。

新しい学びのスタイルが生まれる

東京外国語大学の岡田昭人教授

東京外国語大学の岡田昭人教授

今春、東京外国語大学の岡田ゼミでは、実証実験として、「ひかりクラウド スマートスタディ(デモ版)」を用いたアクティブ・ラーニング型の授業を3回にわけて行った。関連する教材や動画を「ひかりクラウド スマートスタディ」で事前に配信し、授業当日は、配信された教材などを活用して学生が事前学習してきたことをベースに、ディスカッションやプレゼンテーションを中心とした発信型の授業を行うというものだ。岡田ゼミの岡田昭人教授は、「ひかりクラウド スマートスタディ(デモ版)」でプレゼンテーションの論点を整理するための独自のワークシートを事前に配布した。このワークシートは、学生が考え方のパターンを段階的に学ぶためのもので、最終的にはひとりで論理を構成できるようになることが狙いだ。
 この授業を行う背景について、岡田教授は、「これからはVUCA(ブッカ)(※Volatility:変動性、Uncertainty:不確定性、Complexity:複雑性、Ambiguity:曖昧性の頭文字を取った言葉)の時代であり、過去の知識や経験では解決できない問題が発生することがある。だからこそ、これからの時代を生き抜くためには、創造性やコミュニケーション性、娯楽性の力が必要になるが、今までの教育・学習方法では身につかない」と語る。さらに、「日本の大学は、ひとりの教員に対して受け持つ学生が多く、フォローが行き届かない面がある。しかし、このシステムを導入することによって、これまで以上に一人ひとりの学生をフォローすることができ、新しい学びが生まれている」と、その効果を語った。

新しい授業を行うための心強い味方

「ひかりクラウド スマートスタディ(デモ版)」の「ライブ」機能を使って、岡田教授自らギターライブを中継するなど、ウィットに富んだ試みも行われた。ただ一方的に授業を配信することに留まらない、講師と受講者の双方向コミュニケーションは、互いの距離を縮め、モチベーションを高めることで、より深い学びにつながる可能性を秘めている。
 文部科学省も、2020年までに大学や高校において、積極的にアクティブ・ラーニング型の授業を実施することを目標として掲げており、教員には新たな授業スキルの養成と定着が求められる。また、タブレット端末の導入、Wi‐Fi環境などのインフラ整備など、教員の負担が増大する可能性も高い。しかし、教員一人ひとりにできることは限界がある。そういったあらゆる課題を解決してくれるNTT東日本の「ICTトータルパッケージ」は、学校や学習塾などの教育機関にとって強い味方になるだろう。

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Web会議システム OmniJoinで塾経営をスマートに!

OmniJoinで塾経営をスマートに!
OmniJoinで塾経営をスマートに!
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創英ゼミナール豊川忠紀塾長

学習塾が教室数を拡大する上で懸念されることの一つに、教育サービスの質の低下があります。いかに社内研修や教室間での情報共有を徹底するかが課題となる中で、神奈川県内に60教室を構える個別指導専門の学習塾『創英ゼミナール』では、ブラザーのWeb会議システム『OmniJoin(オムニジョイン)』を活用し、質の向上を目指します。

社内研修に伴う経費増が問題に。また、移動時間や授業後の研修が社員の負担に。

創英ゼミナールの社内研修はエリアごとに週1回、教室長レベルで月2回、全体では月1回行っています。通常、塾の授業は午後から始まりますので午前中に2時間ほど集まって研修を行うのですが、夏休みなど学校が休みのときは朝から塾を開けているので、その時間がなかなか設けられません。そうすると、どうしても授業が終わってからの研修となり、日にちをまたいでしまうことも。
教室数が増えるにつれ、一カ所に集まって研修をすることによる社員のストレスが大きくなっているのを感じました。また、経費や時間的なロスも実際に出てくるようになりました。例えば、社員100人を集めるとなるとその規模の会場を借りなくてはなりませんし、研修のために教室長が不在にしている間は教室でお客様の対応ができないという事態も起こっています。
なんとか社内研修をストレスなく効率よくできる方法はないかと考えたときに選んだのが、遠隔コミュニケーションができるOmniJoinでした。

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創英ゼミナールのOmniJoinを使用したWeb会議
OmniJoinのWeb会議

空き時間を使った遠隔研修でコスト削減と社員のストレスを軽減。

OmniJoinを使った社員からは、「移動することなく、休み時間などに気軽に研修できるのが良い」という声が圧倒的でした。Skype™を利用してミーティングをしていた一部の教室からは、「画面のレイアウト変更が簡単にできる」「発言者が誰だかすぐにわかる」という評価もありました。OmniJoinなら参加メンバーの映像だけでなくMicrosoft® Office®などパソコン内の資料も共有でき、レイアウトスタイルも自由に変えられるなど、利用シーンに合わせて柔軟な使い方ができます。また、発言者の映像は囲みで点滅されるので、非常にわかりやすい。しかも、通信の安定性やセキュリティも確保されているので安心して利用できます。

研修以外の様々な場面の業務課題も解決。

アプリケーションの共有ができるのもいいですね。例えば、イベント案内などの広告ツールは本社で専用のデザイン作成ソフトを使って作成しているのですが、各教室のパソコンにはそのソフトは入れていないので、校正するときはPDFにして各教室に送り、プリントアウトして赤字を入れてスキャンしたものを戻すといった手間がありました。 ところが、OmniJoinを使えばあらゆる資料が共有・編集できるので、修正したいところがあればその場でファイルの上書きや書き換えができます。また、画面を共有しながら議事録を作成できるので、部下が作成する議事録チェックが簡単になり、業務効率の向上につながっています。
今後は、エリア別に何日かに分けて開催していた講義形式の保護者会や、採用時の最終面談にも利用できるのではないかと可能性を感じています。

※Skype™は、Skypeの商標です。ブラザー販売株式会社は、Skypeグループ会社の関連会社や提携会社ではなく、
また、Skypeグループ会社から後援や承認は受けていません。
※Microsoft®, Microsoft® Office®は、米国Microsoft Corporationの、米国およびその他の国における登録商標または商標です。
OmniJoinの特徴
OmniJoinの削減例

よくあるご質問

Q. Web会議とテレビ会議の違いを教えてください

A.Web会議はパソコンとインターネット回線で利用できるため、安価に導入・使用できるメリットがあります。一方で、テレビ会議は会議室に常設の高価な専用機器が必要になります。

Q. Web会議を始めるのに必要な機材はありますか

A.パソコンとWebカメラ、ヘッドセットがあれば簡単にWeb会議が始められます。ご利用場面に応じて、スピーカーフォンやiPadなどもお使い下さい。

Q. 教育業界ではどのように使われる方が多いですか

A.教育と聞くと授業の遠隔配信をイメージされる方も多いと思います。実際に遠隔で授業配信をする、或いは遠隔から個別指導を行うのにお使いのお客様もいらっしゃいますが、どちらかというと社内の会議や打ち合わせ、研修などにご利用されるお客様の方が多いです。社内利用で使い方に慣れてから次のステップとして授業や講義の配信へ用途を拡大される方もいらっしゃいます。

お問い合わせ

ブラザーコールセンター 050-3786-8851

※050から始まるIP電話をご利用いただけない方は03-6738-6053をご利用ください。
受付時間:9:00~12:00/13:00~17:00(月~金)※土曜日・日曜日・祝日・弊社指定休日を除きます。
Eメールでのお問い合わせ一覧 : http://www.brother.co.jp/contact/mail/index.htm
※本書にていただいた個人情報は、ブラザー工業およびブラザー販売が個人情報保護方針及び関連する規程類に基づき、適正に管理・保護し、目的以外の利用や第三者への提供は行いません。

ブラザー販売株式会社 http://www.brother.co.jp/

塾発のFLENSが教育でのICT利用を再定義する

FLENSで教育界のICT化を

私たちが提供する「FLENS」は、反復学習を支援する学習サービスです。タブレット端末を使って全国の仲間とネットワークでつながり、計算問題などをリアルタイムに競うことで、子どもたちのやる気を引き出します。

私がこのFLENSを着想したのが、2010年のこと。当時は政権が変わり、教育のICT化や脱ゆとりのビジョンが打ち出され、教育が変わっていくという期待感がありました。

(1)生徒の端末には瞬時に順位が表示される

生徒の端末には瞬時に順位が表示される

また、世の中にはiPadが登場し、タブレット端末に可能性を感じたため、タブレットを使って教育業界に貢献したいという想いが強くなっていったのです。

当初はすでにあるサービスを採用しようと探してみましたが、なかなか自分が思うようなサービスに出会うことはできませんでした。どれも管理者にとっては都合がいいものの、先生にとって使いやすいシステムではなかったのです。

このままでは、教育のICT化の動きは、下手をするとブームで終わってしまうかもしれない。そんな危機感もあり、真に先生と生徒に役立つサービスを開発すること、そして教育のICT化を定着させることは、私の使命だと感じるようになっていきました。周囲からは「そんなサービスがあったらいいが、実際には無理だと思う」といった意見もありましたが、私は教育のICT化を進めるドリルの先端として、教育界に風穴を開けたいと思ったのです。

子どものモチベーションを上げ、先生の負担を減らす

子どもたちの勉強に対するモチベーションが上がっているのは、テストが終わった直後。問題の解き方や答えについて、ああでもない、こうでもないと熱心に語り合っているのをよく見かけると思います。しかし、実際に答案を返すのが一週間後だったりすると、その情熱はすっかり冷めてしまいます。一方、私が学習塾の先生として十数年勤務していて感じていたのは、採点業務の非効率さでした。知を提供することが先生の役目なのに、採点のように、機械でもできることを先生がおこなっている。これらを同時に解決したい。そこで私は、子どものモチベーションを上げ、先生の負担を減らすことをFLENSの開発コンセプトとして掲げました。

子どものモチベーションを上げるためにはどうすればいいかと考えたとき、リアルな場で、リアルなライバルと、リアルタイムに競うことが必要だと感じました。今この時に、同じ問題を解いている仲間が全国にいるという息づかいを感じることが、子どもたちをやる気にさせるはずだと思ったのです。

FLENS株式会社の大生隆洋社長

FLENS株式会社の大生隆洋社長

全国の仲間と問題を競えるということは、子どもたちがこのサービスを通じ、世界とつながれるということにもなります。つまり、FLENSは単なる反復学習をするためのシステムではなく、世界と通じる窓として機能させたかったのです。たくさんの友達から刺激を受けることで、子どもは自分の本当にやりたいことに気づけたり、これからの将来を違った角度から見つめられたりできます。

また、現在の教育現場においては「教室の雰囲気作り」が重要だと私は考えていますが、FLENSは、ICTを活用したシステムでありながらコミュニケーションを活性化させる人間味のある学習サービスになっていると思います。

確かな手応えを実感

FLENSは着想から2年でサービスの提供をスタートしました。その頃はまだ、私は前職の学習塾の社員として働いていましたが、12年8 月にはFLEN S 株式会社としてスピンオフ。現在では、湘南ゼミナールをはじめ5社にFLENSを導入いただいています。

ピリオドの間に間違えた問題をチェック

ピリオドの間に間違えた問題をチェック

実際に使用していただいている先生の声として伺うのが、FLENSを使うようになってからは、子どもたちがすぐに集中できるようになったということです。それまでは教室をうろうろする子、すぐに話はじめる子がいましたが、FLENSを使うことでしっかりと集中し、授業もスムーズに進められるようになった。これは、高いモチベーションに子どもたちを導きたい、という私の狙い通りとなっています。

また、ともすれば先生を必要としないeラーニングなどと比較すると、先生たちが主体的に授業運営できているという声が多く聞かれます。子どもたちのモチベーションを引き出し、先生が活き活きと働くための学習サービスを提供したい、という当初の目的を果たせている。開発にはたくさんの苦労がありましたが、FLENSがうまく機能しているなと実感しています。

現在は算数を提供していますが、理科、社会、英語を提供する準備をしています。今後はさらなる普及を目指し、全国の多くの学習塾で活用していただきたいと考えています。そしてゆくゆくは塾だけではなく、学校に導入することも視野に入れているほか、日本だけではなく、世界中にFLENSを普及させたいと思っています。現場の先生方のご意見をうかがいながら、子どもたちのやる気が上がり、先生方から支持されるサービスにしていただきたいと思います。