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あけましておめでとうございます

旧年中は大変お世話になり、ありがとうございました。本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。

さて、昨年は学習塾を取り巻く環境が大きく変化しました。まず、大学入試は、高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体改革に向けて、高大接続システム改革が実施されることが決定しました。昨年9月に同改革の有識者会議がまとめた「中間まとめ」では、学力の3要素を「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」としています。このことからも、2020年を目処にセンター試験に代わって導入される新テスト(原稿執筆時点では、「高等学校基礎学力テスト(仮称)」と「大学入学希望者学力評価テスト(仮称)」の2つのテストが新設される予定)では、ただ記憶力で高得点を獲るだけでは希望する大学に入学できなくなるという方向性が明確に示されました。

また、昨年から新たに「一億総活躍社会の実現」の提言をはじめた安倍政権の政策によって、「子育て支援」の面では待機児童ゼロをめざして、小規模保育園や民間の学童保育所の増設が求められることになり、学習塾も次々と参入しはじめています。その中には、インターナショナルスクールのメソッドを採り入れ、「読む」「書く」「聞く」「話す」4つの能力を問うことになる新たな英語試験への対応も早々と済ませ、高大接続システム改革を睨み、着々と準備を整えている学習塾もあります。

これらのことから、5年後に高大接続システム改革がいよいよ山場を迎える頃には、学習塾の業態も大きく変化しているだろう、という兆しを感じとることができます。そして、こうした流れは、今年から一段と加速し、全国に波及していくものと考えられます。

もう一つ、目を見張るような変化が現れたのは、学校現場において、学習塾が公教育を支援する形の「官民連携」が全国各地でおこなわれていることです。例を挙げると、公益社団法人全国学習塾協会が取り組む大阪府の大東市や門真市をはじめ、佐賀県武雄市、京都府八幡市、東京都東村山市、清瀬市、瑞穂町といった地域でも、学習塾が様々な形で公教育を支援し、子供たちの学力増進に貢献しています。

このような新たな動きが、塾の在り方を大きく変えようとしています。もはや、塾は日向の存在となりました。社会的責任を負う教育サービス事業者として何ができるか、ということが地域から求められています。

この先の動向をしっかりと見定めながら、是々非々で対応策を練り、間髪入れずにタイミングよく施策を講じていただくことを切にお願い申し上げます。そのような機微な対応こそ、民間の立場だからこそ実現できるものと考えております。『月刊私塾界』本誌や、私どもが主催するセミナーやフォーラムでも、そういった最先端で獅子奮迅されている皆さまの声をしっかりと受け止めながら、ネットワークをさらに広く深く強固なものにしてまいりたいと考えておりますので、今後とも皆さまのご指導を賜りますようお願い申し上げます。

寒さが一段と厳しくなってまいりました。どうかご自愛ください。重ねまして、皆さまの益々のご活躍とご発展をお祈り申し上げます。

2016年1月1日

株式会社 私塾界 | 全国私塾情報センター
代表取締役 山田 未知之
社員一同

学習塾白書2015

学習塾白書の最新版、『学習塾白書2015』発行いたしましたので、ここにお知らせいたします。

ご注文は下記のリンクよりお申込用紙をダウンロードいただき、FAXにてお願い申し上げます。2016年1月31日までにお申し込みの方に限り、早期申込特別価格もご用意しておりますので、どうぞお早めにご注文下さい。

お申し込み頂いた方より順次発送手続きを開始してまいります。

>>『学習塾白書2015』のお申込書をダウンロード

白書2015

『学習塾白書2015』について

 

学習塾白書2015目次1学習塾白書2015目次2

 

学習塾を取り巻く環境が、これほどまでに大きな変化を遂げた年があったでしょうか。

まず、大学入試は、高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体改革に向けて、高大接続システム改革が実施されることが決定しました。2015年9月に同改革の有識者会議がまとめた「中間まとめ」では、学力の3要素を「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」としています。このことからも、2020年を目処にセンター試験に代わって導入される新テスト(原稿執筆時点では、「高等学校基礎学力テスト(仮称)」と「大学入学希望者学力評価テスト(仮称)」の2つのテストが新設される予定)では、ただ記憶力で高得点を獲るだけでは希望する大学に入学できなくなるという方向性が明確に示されました。

また、2015年から新たに「一億総活躍社会の実現」の提言をはじめた安倍政権の政策によって、「子育て支援」の面では待機児童ゼロをめざして、小規模保育園や民間の学童保育所の増設が求められることになり、学習塾も次々と参入しはじめています。その中には、インターナショナルスクールのメソッドを採り入れ、「読む」「書く」「聞く」「話す」4つの能力を問うことになる新たな英語試験への対応も早々と済ませ、高大接続システム改革を睨み、着々と準備を整えている学習塾もあります。

これらのことから、5年後に高大接続システム改革がいよいよ山場を迎える頃には、学習塾の業態も大きく変化しているだろう、という兆しを感じとることができます。そして、こうした流れは、2016年に入ると一段と加速し、全国に波及していくものと考えられます。

もう一つ、目を見張るような変化が現れたのは、学校現場において、学習塾が公教育を支援する形の「官民連携」が全国各地でおこなわれていることです。例を挙げると、公益社団法人全国学習塾協会が取り組む大阪府の大東市や門真市をはじめ、佐賀県武雄市、京都府八幡市、東京都東村山市、清瀬市、瑞穂町といった地域でも、学習塾が様々な形で公教育を支援し、子供たちの学力増進に貢献しています。

このような新たな動きが、塾の在り方を大きく変えようとしています。もはや、塾は日向の存在となりました。社会的責任を負う教育サービス事業者として何ができるか、ということが地域から求められているのです。そういった背景をお伝えした上で、大きな転換期を迎えている学習塾の市場動向を当白書を通してじっくりとご覧ください。

2015年12月
『学習塾白書2015』編集制作委員会

 


訂正

『学習塾白書』に掲載しております、株式会社アネムホールディングスの売上高を誤って掲載しておりましたので訂正します。正しくは、2014年版が39億円、15年版が37億円です。

2016年5月14日
株式会社私塾界
代表取締役 山田 未知之


お詫びと訂正

『学習塾白書2015』ならびに『月刊私塾界』2月号におきまして、株式会社城南進学研究社の社名および業績数値等を誤って掲載しておりました。

この度は、私どもの不注意で貴社の関係者の皆さまにはご迷惑をお掛けいたしまして、誠に申し訳ありませんでした。伏してお詫び申し上げるとともに、以下の通り訂正いたします。

今回の掲載ミスについて社内で確認いたしましたところ、2014年3月期から連結決算にされている同社の業績数値を、誤って提出会社のみの単独の数値を抽出し、原稿校正時にもそれを見落として掲載しておりました。完全に弊社の不注意によるミスでこのような事態を招いてしまいました。今後は、校正時のチェック体制を強化し、このようなことが起こらないように務めてまいる所存です。

◆該当ページ
『学習塾白書2015』 P60、P62、P63
『月刊私塾界』2016年2月号 P54

(訂正後)
株式会社城南進学研究社
2014年度
売上 6,179,838(千円)  経常利益 384,726(千円)  総資本 6,229,506(千円)

2016年2月16日
株式会社私塾界
代表取締役 山田 未知之

お詫びと訂正

私塾界速報2015年11月25日号での「『生還』したリソー教育が抱えるジレンマ」の本文中に不適切な表現がありましたため、以下のとおり訂正させていただきます。重ねまして、ご迷惑をおかけいたしました関係者の皆様ならびに、読者の皆様に謹んでお詫び申し上げます。

引用本文16行目「15年2月期は連結最終損益が23億円の黒字だが、役員配当の戻し入れや固定資産売却益などの特別利益の貢献が大きかった。」

サーバー障害のお詫び

平素、皆さまに於かれましては、格別の御厚情賜り、誠にありがとうございます。
7月17日午後14時半頃〜午後16時頃にかけて、弊社ウェブサイトへのアクセスが困難でありました。
また、その間にメールの送受信もできませんでした。
関係者の皆さまに深くお詫び申し上げます。
7月17日午後16時20分復旧を確認させていただきました。
サーバー運営会社より上位ネットワーク回線に不具合が発生し運営会社が行うサービス全体に影響を及ぼしたと報告を受けました。
ご心配と、ご迷惑をお掛け致しました。
重ねてお詫び申し上げます。
今後ともどうぞよろしくお願いいたします。

奈良県南部・東部地域学生合宿支援補助金について

私塾界編集室に奇妙な依頼文が迷い込んできた。タイトルが「奈良県南部・東部地域学生合宿支援補助金について(依頼)」、送り主は奈良県南東部振興監とある。依頼文は「このたび、本県では県南部・東部地域における学生の合宿を支援する補助金を新たに始めることになりました。(改行)つきましては、お手数ですが、貴誌にご掲載くださるようにお願いいたします」、問い合わせ先は奈良県南東部振興課 上中・上平 電話:0744−48−3015である。

 てっきり、奈良県の南部・東部地域の宿泊施設で合宿をすると、学習塾に学生1人1泊につき1,000円 (上限:1申請あたり30万円)の補助金がでる、だから広報してくださいとのことかと思い、内容をよく読むと、【対象】 学校教育法に規定する小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支 援学校、専修学校、高等専門学校、短期大学、大学及び大学院の児童、生徒及び学生が所属する団体とある。危うく学習塾には無縁の依頼かと思ったが、文末の生徒及び学生が所属する団体とある。児童を表記していないので小学生は対象外と思いきや、 学校教育法に規定する小学校と、はじめにある。してみれば、塾が奈良県の五條市、御所市、宇陀市、山辺郡、宇陀郡、高市郡、吉野郡の19市町村で合宿をすると児童生徒学生一人あたり一泊1000円(ただし、団体で延べ泊く20泊以上)の補助金を出す、との依頼と解釈でき、奈良県南東部振興監のお顔をたてて、「 奈良県南部・東部地域における学生の宿泊を伴う合宿に対し補助金を交付」のお知らせをここに露わにする。全国の学習塾の経営者の皆さん、ぜひ奈良県南部・東部地域で合宿をして一泊1000円の補助金をゲットしましょう。全国はオーバーかもしれないので、関西地区と訂正させていただく。詳細は「奈良県学生合宿」で検索。

奈良県南部・東部地域における学生の宿泊を伴う合宿に対し補助金を交付

【南部・東部地域】

五條市、御所市、宇陀市、山辺郡、宇陀郡、高市郡、吉野郡の19市町村

【対象】

学校教育法に規定する小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支

援学校、専修学校、高等専門学校、短期大学、大学及び大学院の児童、生

徒及び学生が所属する団体

【要件】

・当事業に登録している南部・東部地域の宿泊施設に宿泊すること

・延べ宿泊者数が20人泊以上であること ( 例 10人×2泊 )

・政治的活動、宗教的活動もしくは営利を目的とするものでないこと

【補助額】

学生1人1泊につき1,000円 (上限:1申請あたり30万円)

年末年始のお休みのお知らせ

私塾界/全国私塾情報センターでは、誠に勝手ながら12月27日(土)~2014年1月4日(日)を年末年始のお休みとさせていただきます。電話でのお問合せは1月5日(月)から通常通り受付けさせていただきます。

【お問い合わせについて】
休業期間中もウェブサイトやeメール、FAXでの各種お問い合わせは通常通りご利用いただけますが、12月26日(金)17時以降にご連絡をいただいた場合、お手続きやお返事は1月5日以降になります。

多くのお問い合わせをいただくことが予想されますため、返信までにお時間を頂戴する場合がございます。皆さまのご理解に感謝申し上げます。

2015年も、私塾界/全国私塾情報センターをよろしくお願い申し上げます。

プレミアムセミナー2014に関するお知らせ

基調講演とパネルディスカッションにご登壇いただく予定でした下村博文 文部科学大臣は、ご承知の通り11月21日に衆議院が解散され、12月14日に総選挙が始まるため、12月2日の公示日以降は公務以外の催事に一切登壇・出席ができなくなります。つきましては、下村大臣が欠席されますため、プログラムを一部変更させていただくことになりました。

新たなプログラムは、予定しておりました基調講演をなくし、パネルディスカッションの時間を15:50〜17:30に延長いたします。
プレミアムセミナーにご参加いただきます皆さまにおかれましては、プログラムが変更となりますことを予めご了承下さい。

 

2014年11月27日
株式会社私塾界
代表取締役 山田 未知之

プレミアムセミナー2014の詳細ページへ>>

 

 

【未之知也BLOG】衣替えの時期ですね

本誌では4月号と10月号を改編期と定め、新しいコラムの連載などをはじめています。今号も四本の新たなコラムがはじまります。

一本目は、教育ジャーナリストの小林哲夫さんが、近現代における塾の興りから、学習塾業界が隆盛を誇るまでを史実に基づいて描く「咲かせよ桜」です。

意外と知られていない塾の草創期から、塾長の皆さまに懐かしんでいただきながら、毎月読み物として楽しみにしていただけるような連載です。

そして二本目は、習い事や学習指導と学童保育を融合させた「こども未来塾」を設立し、子育て支援ビジネスのコンサルタントもされている末木佐知さんに「塾の新ビジネス開拓論」として、これからの塾の経営や、保護者との向き合い方、女性スタッフの研修方法等、あらゆる角度から、塾の新たなビジネスチャンスの拓くヒントを書いてもらいます。

また、今年5月に名古屋で開催した私塾界リーダーズフォーラムで石田淳さんとの特別対談のゲストとして登壇していただいた、作家の中谷彰宏さんによるコラム「自ら動き出すチームにする方法」が始まります。経営層の方々が常に抱えられている悩みを具体的に解決するためのヒントが得られます。

そして四本目は、早稲田大学大学院商学研究科の博士課程に在学中の中谷淳一さんによる「学習塾とマーケティング」です。彼の研究テーマである最新のマーケティング理論と学習塾が、今後どのようにリンクしていくのか楽しみです。

また、今号で特集した「塾長の本棚」では、塾の経営者の皆さまが座右の書とされている本をお寄せいただきました。興味深いコメントもたくさんいただき、秋の夜長の友として、これから私も一冊ずつ読んでまいりたいと思います。

2014年10月号表紙

今だからこそ教育サービスにできることを考える 10月5日は東京でリーダーズフォーラム

今だからこそ教育サービスにできることを考えていくために「私塾界リーダーズフォーラム2014 Season2 東京大会」を10月5日(日)に、御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターで開催いたします。

「日本の教育再生は民間教育から」と題した今回のパネルディスカッションでは、パネラーとして新たに文部科学省 生涯学習政策局 政策課 教育改革推進室の神山弘室長をお迎えし、4人のパネラーの皆さんとともに、教育再生実行会議の舞台裏や、これまで提言のあった第三次「大学改革」、第四次「大学入試改革」、第五次「学制変更」を中心に議論を展開していただきます。

パネルディスカッション

今回パネリストにお迎えしているのは、近畿大学の増田大三副学長、渋谷教育学園の田村哲夫理事長、日能研関東の小嶋隆社長、そして文科省・教育改革推進室の神山弘室長とコーディネーターとして、森上教育研究所の森上展安代表にご登壇いただく予定です。

高等教育、中等教育、進学塾、それぞれ立場から「教育再生」で目指すべきもの、変えてはならないもについて持論を展開していただきます。

基調講演

フォーラム当日は、13時からビジョナリージャパンの鎌田洋代表が「価値を高める“顧客満足度”向上のための具体策」として、鎌田氏が携わってきた東京ディズニーランドで実践されているナイトカストーディアルの体験をもとに、こだわりと妥協しない清掃のあり方は誇りを喚起させ、清掃の価値を変える程の感動をベースにした教育のあり方についてレクチャーをいただきます。

特別対談

続く、特別対談では、今年8月に軽井沢に開校したインターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢(ISAK)の代表理事である小林りん氏と、11年前にニュージーランドで創立したオークランド・インターナショナル・カレッジ(AIC)代表の桑原克己氏をお迎えして、「これから求められる真のグローバル教育とは」ということを考えてまいりたいと思います。

私塾界EXPO 2014

さらに、会場では、12:30の開場から18:30まで終日、教育ICTやグローバル人材育成、新規ビジネスの開拓に関する最新の教材やソリューションが各ブースに展示されるほか、積極的に学校改革を続けられている私立学校をお迎えして「私塾界EXPO2014」を同時開催しております。

特に、スペシャルセッションで予定しております、イージアのテスト作成「スパトレ2」、思考力テスト(はま道場)、ISC留学ネットの「留学は塾に聞け」、最先端クラウド教材「すらら」、株式会社ネットラーニング社長でJMOOCの理事もされている岸田徹氏の「反転学習ソリューション」、「教務力強化をタブレット講座で実現する」FLENSのショートセミナーも目が離せません。

10月5日は、ぜひ顧客満足度の向上、教育ICT、グローバル人材育成、新規ビジネスの開拓、教育再生について教育サービスができることを考えてまいりたいと存じます。

 

私塾界リーダーズフォーラム

9月28日、グランフロント大阪で私塾界リーダーズフォーラム テーマは「民間教育から考える教育格差の是正」

9月28日(日)に、グランフロント大阪で私塾界リーダーズフォーラムを開催いたします。

大阪会場の対談

今回は、特別対談として灘校の和田孫博校長先生と須原英数教室の須原秀和塾長にこれからの私教育を問うというテーマで、私学・私塾各々の立場から、日本の子ども達にとって必要な教育とは何か、を論じ合っていただくほか、中盤のスペシャルセッションでは、広島のAICJ鷗州学園からグローバル人材育成の取り組みについての講演や、タブレットを使った最新教材や、海外留学の現状など私学でも導入可能な最新のソリューションに関する発表が行われます。

大阪会場のパネルディスカッション
また、後半のパネルディスカッションでは、中原徹氏をはじめ、開成教育セミナーの太田明弘代表や成基学園の佐々木喜一代表、文科省の社会教育課の鍋島豊様などにご登壇いただき、官民が連携することで子供の貧困と教育格差の連鎖を断ち切っていくための糸口を探ってまいりたいと考えております。

つきましては、ぜひこの機会に、私塾・私学をはじめとする教育サービス産業に従事する皆さまから多数のご参加をいただき、塾と学校の垣根を越えて、日本の子ども達のために必要な教育について考えてまいるフォーラムにしたいと存じます。

皆さまのご参加をお待ち申し上げております。お申し込みは以下の特設ページからオンラインでおこなうことができます。

 

大阪会場の詳細