株式会社ベネッセホールディングスの子会社である株式会社ベネッセコーポレーション（岡山市）の社内シンクタンク ベネッセ教育総合研究所は、東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（Cedep）（東京都・文京区）と共同で、「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクトを進めている。このプロジェクトは、同一の親子を対象に、複数年にわたり継続して調査を行うことで、子どもが育つプロセスや親の関わり方の影響を明らかにすることを目的としている。今回は、2017年に実施した第1回調査（0歳6か月から1歳5か月の子どもをもつ母親2,975名・父親2,624名を分析）の結果を紹介している。

主な調査結果は次のとおり。
1. 0~1歳児の母親の74.1％、父親の68.8％が、もっと子どもをもちたいと希望
●回答者全体：あと1人以上「もつ予定」母親45.5％、父親46.5％、「もっとほしいが難しい」母親28.6％、父親22.3％
●今、子どもが1人：2人目を「もつ予定」母親73.3％、父親74.6％、「もっとほしいが難しい」母親16.6％、父親12.7％
●今、子どもが2人：3人目を「もつ予定」母親21.7％、父親21.4％、「もっとほしいが難しい」母親42.2％、父親33.5％

2．「もっとほしいが難しい」理由は、上位から「子育て・教育の費用」「身体的な負担」「仕事との両立」
●1位「子育てや教育にお金がかかるから」 （母親81.4％、父親81.3％）、2位「子育ての身体的な負担が大きいから」（母親49.9％、父親36.0％）、3位「子育てと仕事の両立が難しいから」（母親37.4％、父親26.4％）
※子どもをもつ予定をたずねる設問で「もっとほしいが難しい」と答えた人の回答。　※複数回答。

3．“チーム育児（※1）”をしているほうが、子どもをあと1人以上「もつ予定」の比率が高い
【夫婦で助け合う“チーム育児”】
●あと1人以上「もつ予定」：夫婦での助け合い（※2）が低群の母親では41.3％＜高群の母親では48.7％
●「もっとほしいが難しい」：同、低群の母親では35.4％＞高群の母親では27.1％
【親族のサポート（子どもの祖父母など）を頼りにした“チーム育児”】
●あと1人以上「もつ予定」：親族のサポート（※3）が低群の母親では39.3％＜高群の母親では49.9％
●「もっとほしいが難しい」：同、低群の母親では33.4％＞高群の母親では25.4％
【地域のサポート（子育て支援センターや園など）を頼りにした“チーム育児”】
●あと1人以上「もつ予定」：地域のサポート（※4）が低群の母親では41.0％＜高群の母親では49.7％
●「もっとほしいが難しい」：同、低群の母親では30.7％＞高群の母親では26.7％

4．“チーム育児”をしている家庭では、父親が仕事と子育てを両立しやすい職場で働いている
【夫婦で助け合う“チーム育児”をしている家庭の特徴】
●父親の平日の子育てが「2時間以上」：夫婦での助け合いが低群では7.2％＜高群では29.0％
●父親の子育て分担比率：同、低群の17.2％が子育ての分担は「0割」、高群の23.3％は「3~4割以上」
●父親の職場が「定時で帰りやすい雰囲気がある」：同、低群では26.0％＜高群では46.3％

※1“チーム育児”とは、本調査では、夫婦で助け合ったり、家庭外のサポートを得たりして行う子育てのことを指す。夫婦での助け合い（※2）は「配偶者と子育てや家事を助け合っていると思う」かについての回答、親族のサポート（※3）は「あなたの親族」「配偶者の親族」、地域のサポート（※4）は「子育て支援センターや児童館、園、療育センターの先生」「ファミリーサポートやベビーシッター、ヘルパー」「医師や看護師、助産師、保健師」について、それぞれ母親（主となる養育者）が子育てで頼りになる程度についての回答をもとに分析した。詳細はP5以降の各グラフ注釈を参照。

■調査結果からみえてきたこと
　2017年の出生数は、1899年の統計開始以降、最も少ない94.6万人になりました。急速な少子化の進行は、日本の人口構造に変化を与え、労働力不足や社会保障の在り方など、さまざまな面に課題をもたらします。
　こうした社会環境の中にあって、0~1歳児を育てている母親の74.1％、父親の68.8％が、もっと子どもをもちたいと考えていることがわかりました。子どもをあと1人以上「もつ予定」と答える母親は45.5％、父親は46.5％である一方で、「もっとほしいが難しい」と答える母親は28.6％、父親は22.3％いました。
　子どもをもっとほしいけれど難しい理由は、上位から「子育てや教育にお金がかかるから」「子育ての身体的な負担が大きいから」「子育てと仕事の両立が難しいから」でした。世帯年収が800万円以上の層でも約7割が費用面を理由に挙げています。個人が希望する子どもの数をもてるようにするために、第一に経済的な不安感の軽減が必要です。また、母親が30代後半以上だと「身体的な負担」、働いていると「仕事との両立」が理由としてより高くなることから、子育て家庭の多様な状況に即した支援が求められるといえます。
　さらに、次の子どもの出産意向に関連する夫婦の子育てのしかたもみえてきました。いわゆる“チーム育児”をしているかどうかです。夫婦で子育てや家事を助け合い、（子どもの）祖父母などの親族や、子育て支援センター、園などのサポートが子育てで頼りになると感じているほうが、次の子どもをもつ予定であると答える比率が高いことがわかりました。夫婦で助け合っていると感じている家庭のほうが、父親の平日の子育てが「2時間以上」が多く、（父親の）「職場が定時で帰りやすい雰囲気がある」と答える傾向があります。夫婦での“チーム育児”を可能にするには、長時間労働の是正や職場の理解など、仕事と子育てを両立できる環境整備が欠かせません。親族については、祖父母世代の就労や高齢化などを背景にサポートを得にくい家庭が今後増えていく可能性もあります。誰もが利用しやすい地域の子育てサポートの充実による“チーム育児”の実現も、希望する人が子どもをもちやすい社会にするためにますます重要になるでしょう。
　なお、本調査はプロジェクトの第1回目です。子育て中の親が、今後、実際にどのように家族をつくっていくのか。引き続き調査する中で明らかにしていきます。

【調査概要】
本リリース内容の詳細につきましては、ベネッセ教育総合研究所のWEBサイトから「乳幼児の生活と育ちに関する調査2017」の速報版・集計表をダウンロードできる。https://berd.benesse.jp/jisedai/

株式会社ソニー・クリエイティブプロダクツ(東京・港区　長谷川 仁代表取締役、以下SCP)と、特定非営利活動法人 東京学芸大こども未来研究所(東京・小金井市　鉄矢 悦朗理事長 ※)は、2018年6月15日より、SCPがマスターライセンスを保有する「きかんしゃトーマス」を中心とした、キャラクターのもたらす教育的効果を調査・研究する共同研究プロジェクトを発足した。
※「鉄」は正しくは金へんに矢

研究の推進は、国立大学法人 東京学 芸大学芸術・スポーツ科学系准教授の正木 賢一氏、人文社会科学系准教授の南浦 涼介氏、芸術・スポーツ科学系講師の森尻 有貴氏ほか、東京学芸大こども未来研究所に所属する研究員2名が担当する。「きかんしゃトーマス」をはじめとしたキャラクターの研究を行うにあたっては、キャラクターが含有する領域を多角的な視野で検討していくことが求められる。この学際的研究課題に対し5名の研究者が中心となって、キャラクターのもたらす教育的効果を、学術的な視点に基づき検証していく。

現代では日本人の約8割がキャラクターに関するグッズを所持していると言われ、キャラクターと生活を共にすることが、日本人のライフスタイルとして広く定着している。キャラクターに関するこれまでの研究では、十分な発話能力を有する被験者を対象として、キャラクターには癒し効果が認められるほか、自己形成における目標としての位置がある、などのことが説かれてきた。今回の共同研究では、次の3つの仮説を検証をおこなっていく。

1．ストーリーの追体験が子どもの非認知能力を育む。
2．「共通の遊び体験」を通して、キャラクターが子どもを「学び」へと導くファシリテーターとなる。
3．キャラクターの介在が子どもの豊かな心の成長を促す。

上記3つの仮説を、「きかんしゃトーマス」を中心に、質的および量的調査の双方からアプローチし、検証していく。