株式会社ｍｐｉ松香フォニックス（東京都渋谷区、竹村千栄子代表）は、現役小学校教員206名を対象とした『学習指導要領改訂案を踏まえた小学校の英語教育に関する意識調査』を実施した。文部科学省により間もなく告示される予定の学習指導要領の改訂を前に、実際に現場で教えている現役の教員たちが、大きな転換点を迎えている小学校における英語教育について、どのように考えているのかを、全国の現役小学校教員２０６名対象に調査した。

「小学５〜６年生の英語“教科化”」にあたっての授業運営上の一番の不安は「授業時間の確保」。また、授業時間確保の手法としての「短時間学習（モジュール学習）」については、「教材や方法次第で」という条件付きを含め、効果を出せると考える教員が半数を超える結果に。

小学５年生からの英語教育が、評価の伴う科目として“教科化”するにあたり、授業を実施する上で最も不安に思っていることを尋ねたところ、「授業時間の確保」が５５名でトップとなった。

また、授業時間確保の手法の一つとして議論されている「短時間学習（モジュール学習）」について、その効果をどのように考えるか尋ねたところ、「短時間でも積み重ねる学習は有効だと思う（６４名）」「効果を出せるかどうかは教材・方法次第だと思う（５１名）」となり、半数以上がやり方によっては効果を出せる可能性があると考えている一方、「どんな教材・方法であれ、短時間学習で効果を出すのは難しい」という回答も69名と約1/3を占めるなど、意見が割れる結果となった。

小学校英語の改革にあたり、特に重点的に教えるべきだと思うのは「話すこと（やりとり）」。一方で同じく「話すこと（やりとり）」が、特に教えるのが難しいと思う項目でもトップに。

今後、小学校英語で教えることになる「聞くこと」「読むこと」「話すこと（やりとり）」「話すこと（発表）」「書くこと」の各項目の中で、「特に重点的に教えるべき項目」と「特に教えるのが難しい項目」をそれぞれ挙げてもらったところ、どちらも「話すこと（やりとり）」がトップとなった。特に、「重点的に教えるべき」の方では１２８名と、６割を超える票を獲得した。

自身の英語力については「自信がない」派が6割以上という結果に。また、授業の質を担保する上で必要だと思うことは「英語が苦手な教員でも授業運営ができる教材の開発」がトップに。

自身の英語力について、「まったく自信がない（５７名）」「どちらかと言えば自信がない（７４名）」となり、あわせて６割以上が「自信がない」派になりました。またそんな中で授業の質を担保するために今後必要だと思うことについて尋ねると、「英語が苦手な教員でも授業運営ができる教材の開発」が１４７名でトップとなり、以下「ＡＬＴの増員（１３５名）」「教員の研修制度の充実（１３０名）」が続く結果となった。