Category: 塾ニュース

京都先端科学大学、佛教大学と小学校教諭免許課程で協定

 京都先端科学大学(京都市右京区、学長・前田正史)は1月23日、佛教大学と小学校教諭免許状課程履修に関する協定を締結したと発表した。両大学は1月27日、佛教大学紫野キャンパスで協定締結調印式を行う。

 今回の協定により、2027年4月1日から、京都先端科学大学の人文学部、バイオ環境学部、健康医療学部の3学部5学科に在籍し、中学校または高等学校教諭免許の取得を予定している学生は、佛教大学通信教育課程教育学部教育学科の「特別科目等履修生」として、小学校教諭免許状取得に必要な単位を修得できるようになる。

 対象となるのは、人文学部(心理学科、歴史文化学科)、バイオ環境学部(生物環境学科、応用生命学科)、健康医療学部(健康スポーツ学科)の学生。通常、在籍大学のカリキュラムのみでは取得が難しい小学校教諭免許について、佛教大学通信教育課程を活用することで、在籍大学を卒業しながら免許取得を目指せる仕組みとなる。

 調印式には、佛教大学から佐藤和順学長、貝英幸副学長、小林隆教育学部長らが出席するほか、京都先端科学大学からは前田学長、徳賀芳弘副学長ら関係者が臨む予定だ。

 教員需要の多様化や複数免許取得への関心が高まる中、今回の協定は、学生の進路選択の幅を広げるとともに、大学間連携による教員養成の新たなモデルとして注目される。

制作系スキル学習者の約9割が「AI先生×人間講師」の併用を支持

質問しづらさ解消と感性評価の両立に期待
LYUS調査、ゲーム・CG・映像分野でハイブリッド教育志向が鮮明に

 ゲーム・CG・映像制作を学べるオンラインスクール「テックスタジアム」を運営する株式会社LYUS(本社:東京都港区、代表取締役:高島星英)は1月23日、制作系スキルの学習経験者および学習希望者1,006人を対象に実施した「AIによる教育に対する受容度と期待感の実態調査」の結果を公表した。調査では、約9割が「AI先生と人間の先生を組み合わせたハイブリッド型教育」を理想と考えていることが明らかになった。

 学習現場における課題として、「内容が初歩的すぎて恥ずかしい」(47.2%)、「忙しそうで聞きづらい」(45.3%)など、質問しづらさを挙げる回答が多く、疑問を抱えたまま学習が停滞する実態が浮かび上がった。実際、質問をためらった際の対応としては、「自力でインターネット検索を行った」が53.8%と最多で、約1割は「質問することを諦めた」と回答している。

 こうした背景を踏まえ、教育現場でAIを「先生」として活用することについては、約8割が「良い」と肯定的に評価した。AI先生に期待する役割としては、「自分の時間やレベルに合ったペースで学べる」(54.6%)、「いつでも質問できる」(53.0%)が上位を占め、時間や心理的制約を超えた個別最適な学習支援への期待が高いことがうかがえる。

 一方で、不安要素も明確になった。「考える力が低下しそう」(45.7%)、「間違ったことを教えられそう」(40.8%)など、AIへの過度な依存や情報の正確性を懸念する声が多く、特に正解が一つではない制作系スキル分野におけるAI活用には慎重な姿勢も見られた。

 制作系スキルを学んだ経験者に限定した調査では、「すぐ答えを聞ける環境」があることで「つまずきによる時間のロスがなくなる」(40.6%)、「試行錯誤の質が上がる」(31.1%)といった効果を期待する声が多かった。一方、AIが即答せずヒントのみを提示する仕様については、「使いやすい」と「不満」が拮抗し、学習重視か効率重視かで評価が分かれた。

 人間の先生に求める役割としては、「学習レベルの見極め」(27.2%)、「構造・デザインの良しあし」「表現・演出・世界観の評価」(いずれも25.6%)が上位に挙がり、感性や文脈理解を伴う指導は人間講師に期待されていることが明確になった。

 最終的に、理想の指導体制として「AI先生がメイン+人間の先生がサポート」(44.8%)、「人間の先生がメイン+AI先生がサポート」(40.9%)が大半を占め、「AIのみ」「人間のみ」は少数派にとどまった。

 同社は今回の調査結果について、「AIが日常的な疑問解消や基礎学習を担い、人間の先生が感性や創造性に関わる指導を行う分業型モデルが、制作系スキル教育の新たなスタンダードになりつつある」と分析している。AIと人間が共存する教育の在り方が、クリエイター育成の現場で本格的に問われる段階に入ったといえそうだ。

デフリンピック卓球女子日本代表・山田瑞恵選手が荒川区長を表敬訪問

 東京2025デフリンピック卓球競技で女子団体銀メダル、女子ダブルス銅メダルを獲得した日本代表の山田瑞恵選手が1月23日、荒川区役所を訪れ、滝口学区長に大会結果を報告した。

 表敬訪問の席で山田選手は、「ミスしても大丈夫、笑顔でいようと心に決め、楽しむ気持ちで試合に臨んだことが結果につながった」と大会を振り返り、4大会連続出場となった東京大会での手応えを語った。

 これに対し滝口区長は、世界大会での活躍を称えるとともに、区ゆかりの選手として地域に大きな感動と勇気を与えた功績をたたえた。

 山田選手は、東京2025デフリンピックに向け、卓球女子元日本代表の藤井寛子氏が運営する区内の卓球教室「tortoise table tennis」を拠点に練習を重ねてきた。2025年8月には、荒川区が実施した「アスリートによるレベルアップ塾」にスペシャルゲストとして参加し、子どもたちへの指導にも協力している。

 また、11月23日には荒川総合スポーツセンターで卓球女子団体戦のパブリックビューイングが開催され、多くの区民が集まり、山田選手をはじめとする日本代表選手に声援を送った。

 山田選手はこれまで、2013年ブルガリア大会で団体銅メダル、2017年トルコ大会で団体・ダブルス銅メダル、2022年ブラジル大会で団体銀メダル、ダブルス銅メダルを獲得しており、東京大会でも安定した成績を収めた。荒川区は今後も、スポーツを通じた共生社会の推進と、アスリート支援に取り組んでいくとしている。

ChatGPT利用率84.7%で生成AI活用が定着 高校生の半数超が「情報の正確性」に不安 武田塾が「生成AIと受験勉強の実態調査2026」を発表

 学習塾「武田塾」を全国展開する株式会社A.ver(本社:東京都文京区)は1月23日、生成AIを学習に活用する高校生111名を対象とした【2026年版】「生成AIと受験勉強の実態調査」の結果を公表した。調査によると、受験勉強に生成AIを活用する高校生の間で「ChatGPT」の利用率は84.7%に達し、前年に続き最も利用されている生成AIとなった。

 調査では、受験勉強で利用している生成AIについて「ChatGPT」が84.7%で首位となり、「Gemini」(25.2%)、「Microsoft Copilot」(4.5%)が続いた。生成AIの活用場面では、「定期テストや模試などのテスト対策全般」が39.6%と最も多く、2025年調査から9.6ポイント増加した。授業の復習(35.1%)、予習(21.6%)も引き続き主要な活用シーンとなっている。

 生成AIが役立っていると感じる科目では、「数学」が36.0%で最多となり、前年から14.0ポイント上昇した。英語(23.4%)を上回り、問題演習や解法理解の分野でAI活用が進んでいる実態が浮き彫りとなった。具体的な利用方法では、「問題の解き方を質問する」が55.7%で2年連続の最多となり、解答の添削や教科書内容の補足説明なども多く挙げられた。

 一方で、生成AI活用に対する不安も顕在化している。受験勉強における課題として「情報の正確性」を挙げた高校生は52.3%に上り、前年から13.3ポイント増加した。また、「過度に依存してしまう」(33.3%)、「思考力低下への懸念」(28.8%)など、AIへの頼り過ぎを危惧する声も目立つ。実際に感じた悪影響としては、「すぐにAIに頼るようになった」が58.6%で最多となった。

 その一方で、生成AIを使いこなそうとする意識も見られる。生成AIに頼り過ぎないための工夫を「している」と回答した高校生は40.5%に達し、「まず自分で考えてから使う」「AIの回答を鵜呑みにせず確認する」といった行動が多く挙げられた。受験本番を見据えた今後の活用意向については、84.7%が「今後も生成AIを活用する」と回答しており、「必要な場面で適度に活用したい」が64.9%と最多を占めた。

 同社は今回の調査について、「生成AIの活用は高校生の学習に定着しつつある一方、情報の正確性や依存への懸念も高まっている。便利なツールとして活用しながら、自ら考える力を維持しようとする意識が広がっている」と分析している。生成AI時代の学習において、適切な距離感と主体的な活用が今後の重要なテーマとなりそうだ。

otonoha、半田市立図書館で環境音による空間ゾーニングを実証

 音環境デザインを手がける株式会社otonoha(東京都千代田区)は、愛知県半田市、株式会社図書館総合研究所、TOA株式会社と連携し、半田市立図書館において環境音を活用した空間ゾーニングの実証実験を実施する。期間は2026年2月5日から3月中旬までを予定している。

 実証では、館内に植栽型サウンドデバイスなどを配置し、BGMや環境音を用いて「会話可能エリア」「音ありの読書エリア」「音無しの読書エリア」の段階的なゾーニングを行う。大規模な改修工事を伴わず、音の設計のみで空間の使われ方を調整できるかを検証する点が特徴だ。

 近年、図書館は読書や貸出機能に加え、地域の学びや交流の拠点としての役割を担う一方、「静かにする場所」という従来のイメージとの両立が課題となっている。子ども連れなど一定の会話を伴う利用と、静穏な環境を求める利用者の双方が快適に過ごせる空間づくりが求められてきた。

 今回の取り組みでは、来館者アンケートなどを通じて、音量や音種、デバイス配置の最適条件を定量・定性の両面から評価する。得られた知見は、築年数を重ねた公共施設でも低コスト・短期間で導入可能な手法として整理し、他の図書館や公共施設への展開も視野に入れる。

 otonohaは、オフィス向け音環境改善サービス「sound veil」で培った知見を公共空間に応用し、多様な利用者が共存できるユニバーサルな空間設計の可能性を探る。図書館の価値向上と地域コミュニティの活性化につながる取り組みとして、今後の成果が注目される。

チロルチョコと日本数学検定協会、高校でPBL型学習プログラムを実施

 チロルチョコ株式会社と公益財団法人日本数学検定協会は、企業連携による探究型学習プログラムを東京都内の高等学校2校で実施している。対象校は東京女子学園高等学校(現・芝国際中学校・高等学校)および麹町学園女子高等学校で、2025年11月から順次取り組みが進められている。

 本プログラムは「一粒100円の新たなチロルチョコを提案してみよう!」をテーマに、生徒が実在の商品を題材として価値創造やマーケティング戦略を検討し、最終的に商品提案を行うもの。企業が提示する実社会の課題に対し、生徒がチームで解決策を構想・発表する問題解決型学習(PBL)の手法を採用している。

 授業では、アイデア発想やプレゼンテーションに加え、需要と供給、損益分岐点といったビジネス数学の基礎概念を扱い、数学が実社会でどのように活用されているかを具体的に学ぶ構成とした。日本数学検定協会は、数学の実用性を体感的に理解してもらうことを狙い、身近で親しみやすい商品であるチロルチョコを教材として選定した。

 同社代表取締役社長の松尾裕二氏も授業に登壇し、商品開発の視点や企業活動の実際を紹介。生徒からは「一つの商品を多角的に考える力が身についた」「コストや利益の仕組みを知り、ものづくりへの見方が変わった」といった声が寄せられている。担当教員からも、生徒の主体的な議論や継続的な探究姿勢を評価する声が上がった。

 日本数学検定協会は、企業や学校との連携を通じて、算数・数学の学びを社会と結びつける取り組みを今後も強化する方針だ。今回のプログラムは、知識習得にとどまらず、正解のない課題に向き合う思考力や創造力を育む教育モデルとして、注目されそうだ。

(グローバル)キルギス教育科学省、日本の教育ソリューション導入で覚書 デジタル・ナレッジ、教育改革「Altyn Kazyk」を支援

 eラーニング専門ソリューションを手がける株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京都台東区、代表取締役社長:はが弘明)は1月21日、富士フイルムシステムサービス株式会社とともに、キルギス共和国教育科学省と三者間で、日本の教育ソリューション導入に関する覚書(MOU)を締結した。

 本覚書は、2025年12月に開催された「『中央アジア+日本』ビジネスフォーラム」におけるMOU締結案件の一つ。キルギス政府が進める長期国家開発戦略「EDS-2040」および教育改革プログラム「Altyn Kazyk(アルティン・カズィク)」を背景に、日本の教育コンテンツやICTを活用した教育改革支援を目的とする。

 キルギスでは、教育の質向上とデジタル化が喫緊の課題となっており、特に12年制教育への移行、STEM教育の強化、地域間の教育格差是正が重点施策として掲げられている。今回の提携では、日本の教材会社が提供する紙・電子教材と、それに対応した指導方法を含む統合的な教材配信体制の実証・導入を進める。

 具体的な取り組みとして、日本式STEM教育(教材、授業設計、評価手法)の導入・普及に加え、ICTを活用した探究活動やクラブ活動、表現活動などの特別活動モデルの実証も行う計画だ。これにより、教科学習にとどまらない探究的・実践的な学びの定着を目指す。

 デジタル・ナレッジは、国内外で3,000件を超えるeラーニング導入実績を有する。今後は教育科学省との連携をさらに深め、キルギスの子どもたちが質の高い教育を受けられる環境整備を進めるとともに、日本型教育の海外展開モデルとして成果の発信を図るとしている。

 日本の教育ノウハウとICTを組み合わせた今回の取り組みは、中央アジア地域における教育デジタル化と人材育成を後押しする事例として注目されそうだ。

(教育ICT)スクールAIのみんがく、高校向け生成AI活用アプリ第6弾を公開

 教育向け生成AIプラットフォーム「スクールAI」を展開する株式会社みんがく(本社:東京都新宿区、代表取締役:佐藤雄太)は1月22日、高等学校の学習活動に特化した「おすすめアプリ」シリーズ第6弾を公開した。授業、特別活動、進路指導、探究学習までを一体的に支援する構成で、生成AIを“思考を深める伴走者”として活用する点が特徴だ。

 同シリーズは、スクールAI上で利用可能な多数のアプリの中から、学校現場ですぐに活用できるものを校種別に厳選して紹介する取り組み。第6弾となる今回は、高校教育で重要性が高まる「自己理解を基盤とした進路選択」「論理的思考と表現力」「探究的な学びの質向上」を軸に設計された。

 公開された主なアプリには、朝のホームルームなどで活用できるスピーチ支援ツール「SHR一言スピーチ工房」、興味・関心を言語化し自己理解を深める「自己発見サポート」、生徒の関心や得意分野から進学先の学部を提案する「わたしの大学学部マッチング」などが含まれる。教員向けには、教科横断型授業の設計を支援する「授業プラン相談室」も用意されており、探究学習との接続を含めた授業構成を支援する。

 同社によると、生成AIが答えを提示するのではなく、生徒自身が考え、言葉にし、振り返るプロセスを重視した設計とすることで、AI活用に慎重な高校現場でも導入しやすい仕組みとしたという。学びを「考察→表現→振り返り→次の学び」へと循環させる点に主眼を置く。

 現場教員からは、教科横断型授業の構想段階での有効性を評価する声も出ている。三重県立名張青峰高校の向山教諭は「一人では発想しにくい教科連携やスケジュール設計を具体的に示してくれる。探究学習との接続も考えやすい」とコメントしている。

 スクールAIはこれまで、総合・探究学習向けアプリを皮切りに、工業高校、商業高校、小中学校向けなど、校種や分野ごとにアプリ展開を進めてきた。みんがくでは今後、発達段階に応じた学習支援の深化に加え、進路指導や専門高校領域など、校種横断で活用できる教育シーンの拡張を進めるとしている。

 生成AIを「学びの相棒」と位置づけ、教員の業務負担軽減と生徒の主体的な学びの両立を図る同社の取り組みは、AI活用が模索段階にある高校教育現場に一つのモデルを示すものとなりそうだ。

京進、京都市「地域企業輝き賞」と「特別賞」を同時受賞

 株式会社京進(本社:京都市、代表取締役社長:立木康之)は、令和7年度「京都市 輝く地域企業表彰」において、「地域企業輝き賞」および、その中でも特に顕著な取り組みに贈られる「特別賞」を受賞した。表彰式は2025年1月16日、ヒューリックホール京都で開催された。

「京都市 輝く地域企業表彰」は、京都市が創設した表彰制度で、地域とともに継承・発展する「地域企業」の理念に基づき、地域に根差した企業活動を実践し、他のモデルとなる事業者を顕彰するもの。「地域企業輝き賞」は優れた地域貢献活動を行う企業に贈られ、独自性や社会性、発展性が特に高いと評価された場合、「特別賞」が授与される。

 今回、京進グループは、学習塾事業を中核に、教育、保育、外国人材支援といった分野で多角的に社会課題へ取り組んできた点が高く評価された。学習塾運営では、学力向上にとどまらず、人間性の育成を重視し、地域の子どもたちの健全な成長を支援。あわせて、保育サービスの提供を通じて子育て世代の就労支援にも取り組んできた。

 また、人手不足が深刻化する保育・介護分野では、職員の処遇改善や働きやすい職場環境の整備を進め、業界全体の課題解決を目指している。さらに、外国人留学生向けの日本語教育や外国人材育成事業を展開し、多文化共生社会の実現や労働人口減少といった社会的課題への貢献も評価対象となった。

 京進グループは今後も、教育事業を軸とした幅広い事業活動を通じて、「ステキな大人が増える未来をつくる」というグループビジョンの実現を目指し、人の一生を豊かにする取り組みを継続していくとしている。

早稲田アカデミー、小学生向け「算数CHAMPIONSHIP」開催思考力競う算数オリンピック前哨戦、参加無料

 早稲田アカデミーは、小学生を対象とした算数イベント「算数CHAMPIONSHIP(チャンピオンシップ)」を開催する。算数オリンピックを意識した思考力重視の問題に挑戦する大会で、論理的思考力や発想力を伸ばすことを目的としている。

 対象は小学校3年生から5年生(新4年生〜新6年生)。数や図形、論理分野を中心とした算数テストに取り組むほか、当日は解説授業や成績優秀者の表彰も行われる。単なる得点競争ではなく、初見の問題にどのように向き合うかを重視する点が特徴だ。

 会場では保護者向けのセミナーも同時開催され、家庭での算数学習の考え方や、思考力を育てる指導のポイントについて情報提供を行う。参加費は無料で、事前申し込みが必要となる。

 早稲田アカデミーでは、「算数を通じて考える楽しさを体感し、将来につながる学びの土台を築いてほしい」としており、算数オリンピックなど高度な学習に挑戦するきっかけの場として位置付けている。