月刊私塾界2026年５月号（通巻541号）...
私塾界リーダーズフォーラム 2026 S/S...
月刊私塾界2026年４月号（通巻540号）...
月刊私塾界2026年３月号（通巻539号）...
巻頭言 ストレスマネジメント。 貴社は取り組んでいるだろうか。 厚生労働省の「令和５年 労働安全衛生調査（実態調査）」によると、仕事や職業生活に強い不安やストレスを感じている労働者は約８割いるという。いうなれば、働く人は「ストレスを抱えているのが当たり前」という状況だ。もちろん、こ...
6月2日（火）に御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターにて、「私塾界リーダーズフォーラム2026 Spring / Summer Team It」を開催いたします。 季節講習や新年度の募集を時代のニーズに合わせたスタイルにするための方法を、皆さまとともに考えてまいります。 今回のフォー...
巻頭言 読者諸氏は生徒の進路指導に際し、高等専門学校（高専）を念頭に置いたことがあるだろうか。 高専は高度経済成長期の１９６２年に産業界の要請を受け、実践的な技術者養成を目的に創設された。実際に手を動かす中で技術を身に付ける場とした。 従来、高専生の就職先といえば、地元の製造業やイ...
巻頭言 社員が育たない、と嘆かれる塾長は多い。何が課題なのだろうか。 中部地方の某大手塾を、ストアコンパリゾンの一環で訪ねたときのこと。「午後３時にＡ塾長と面会のお約束で訪問いたしました」「はい、聞いております。塾長は隣の喫茶店におりますので、そちらへ行ってください」。 向かうと、...
巻頭言 ストレスマネジメント。 貴社は取り組んでいるだろうか。 厚生労働省の「令和５年 労働安全衛生調査（実態調査）」によると、仕事や職業生活に強い不安やストレスを感じている労働者は約８割いるという。いうなれば、働く人は「ストレスを抱えているのが当たり前」という...
巻頭言 読者諸氏は生徒の進路指導に際し、高等専門学校（高専）を念頭に置いたことがあるだろうか。 高専は...
巻頭言 社員が育たない、と嘆かれる塾長は多い。何が課題なのだろうか。 中部地方の某大手塾を、ストアコン...
巻頭言 貴塾ではAIを導入しているだろうか。 世間では、AIが人間の仕事を奪う、と言われることがあ...
LINE WORKS株式会社は、ビジネスチャット「LINE WORKS」上で社内の稟議・申請・承認を一元管理できる新オプション「LINE WORKSワークフロー」を2026年7月下旬から提供開始す...
12月施行の「こども性暴力防止法」に備え、塾向けのWEB研修環境を整備 公益社団法人全国学習塾協会（安藤大作会...
全国高校麻雀選手権に協賛、思考力の可視化も 河合塾グループ は5月22日、朝日新聞社 が主...
東京書籍株式会社は5月22日、株式会社LoiLoが提供する授業支援アプリ「ロイロノート・スクール」で利用できる教科書...
すららネットは4月30日、AI教材「すらら」が岐阜県立恵那南高等学校で導入されたと発表した。2026年4月から約40人の生徒が利用を開始した。同校は就職希望者が約6割を占め、基礎学力の定着に課題を抱える生徒も多い。BYOD環境の整備を背景に、個別最適な学び直しと学習習慣の形成...
すららネットは4月27日、同社のAI教材「すららドリル」が熊本県菊池市の公立小中学校15校に導入され、2026年4月...
クラスター株式会社は17日、文部科学省が打ち出した「N-E.X.T.ハイスクール構想」に対応するメタバース教育活用支...
Ｓｋｙ株式会社は16日、コンピュータ教室での学習活動を支援するソフトウェア「SKYMENU Pro 2026」を開発...
株式会社京都卓球クラブが運営する女子プロ卓球チーム「京都カグヤライズ」は、京都聖カタリナ高等学校と産学連携協定を締結する。調印式は6月2日に京都聖カタリナ高等学校で行われる予定だ。協定は、スポーツを活用した教育活動や地域貢献活動を通じて、生徒の成長機会の創出と地域活性化を目指...
東京電機大学と草加市は、包括連携協定に基づく取り組みとして、株式会社加藤製作所と連携し、体験型講座「まちのヒーローア...
株式会社みらいスタジオは5月22日、現役高専生向けキャリアイベント「高専キャラバン2026」を開催すると発表した。フ...
キッズコネクト株式会社は、熊本県が主催する「令和7年度 熊本県就学前教育・保育施設ICT協議会」において、県内の市町...
鹿児島県の公立高校入試で長年独自に行われてきた慣習「不合格内示」が、今春（２０２６年３月）をもって廃止された。合格発表日に掲示板の前で不合格の生徒が失意を味わうのを防ぐため、事前に中学校を通じて結果を電話連絡する仕組みだったが、全県でホームページ（ＨＰ）による合否公表が始まっ...
駿台予備学校は５月８日、「２０２６年度 私立大入試状況分析」を更新し、一般選抜における志願者動向を公表した。集計対象...
駿台予備学校は４月、２０２６年度の私立大学入試状況に関する分析結果を発表した。全私立大学の志願者数は、前年度と比較し...
旺文社の入試情報サイト「大学受験パスナビ」は、全国７３２大学の２０２６年度入試結果（倍率）を公開した。同サイトでは偏...
文部科学省の松本洋平文部科学相は5月12日、3月に沖縄・辺野古で発生した修学旅行中の事故や、部活動遠征中の事故などを受け、関係局長を招集し、児童生徒の安全対策強化を指示した。松本大臣は、「児童生徒の安全確保が一体的な取り組みとなるよう、『学校活動安全確保対策推進本部』を開催し、さらなる対応策を早急に検討する」よう求めた。
会議では、修学旅行や部活動遠征に限らず、学校活動全般における安全管理体制の見直しについて協議。松本大臣は「大切なのは児童生徒にとって何が一番であるかだ」と述べ、既存の枠組みにとらわれず、局横断で情報共有と施策連携を進めるよう指示した。また、全国でクマによる獣害が報告されていることにも言及し、登下校時を含む日常的な安全管理の重要性を強調。「あらゆる場面での児童生徒の安全管理に漏れが生じないように取り組みを進めていく必要がある」と述べた。
文部科学省では今後、「学校活動安全確保対策推進本部」を中心に、学校行事や課外活動、通学時を含めた総合的な安全対策の検討を進める方針だ。
LINE WORKS株式会社は、ビジネスチャット「LINE WORKS」上で社内の稟議・申請・承認を一元管理できる新オプション「LINE WORKSワークフロー」を2026年7月下旬から提供開始すると発表した。ノーコードによる申請フォーム作成やモバイル対応を特徴とし、企業の業務効率化を支援する。近年、内部統制やコンプライアンス強化、人材流動化の進展を背景に、企業内の申請・承認プロセスは複雑化している。一方で、ワークフローシステムの導入には運用負荷やアカウント管理の煩雑さといった課題もあった。
今回提供される「LINE WORKSワークフロー」は、既存の「LINE WORKS」環境上で利用できる点が特徴。ユーザーは新たなシステムを導入することなく、稟議書や経費申請、各種承認フローをLINE WORKS内で完結できる。
フォーム作成はノーコード対応で、25種類のコンポーネントをドラッグ＆ドロップすることで独自フォーマットを作成可能。決裁金額や部署に応じた条件分岐、複雑な承認ルート設定にも対応する。また、LINE WORKSのアドレス帳情報と連携することで、組織変更や人事異動時には決裁ラインを自動更新。モバイル・PC双方に対応しており、外出先からでも申請や承認が行える。外部システム連携機能も備え、承認結果を他システムへ送信したり、承認後に出張チケットや宿泊先を自動手配したりする活用も想定している。
料金は年額契約で1ユーザー月額250円、月額契約で300円（税別）。利用には「LINE WORKS」の有償プラン契約が必要となる。
LINE WORKSは、チャットや掲示板、カレンダーなどを備えたビジネスコミュニケーションツールで、現場業務での使いやすさを強みとする。富士キメラ総研の調査では、有料ビジネスチャット国内シェアで2017年度から8年連続首位を獲得している。
東京大学が公式動画メディア「UTokyo Channel（ユートーキョー チャンネル）」を公開した。これまで東京大学の正規授業を配信してきた「UTokyo OCW」と、講演会や公開講座を発信してきた「東大TV」を統合し、授業やシンポジウム、公開講座など4,000本以上の動画コンテンツを掲載する大規模な学習プラットフォームとして始動する。
運営するのは東京大学大学総合教育研究センター。コンセプトには「知をひらき、未来をひらく。」を掲げ、東京大学の教育・研究成果を社会へ広く開放することを目指す。新サイトでは、大学の授業に加え、公開講座、研究セミナー、対談、インタビュー、オープンキャンパス関連動画などを無償公開。大学生や社会人の学び直しだけでなく、中高生の探究学習や教育関係者の教材研究、海外ユーザー向けの英語学習用途など、多様な利用を想定している。
特徴の一つが検索性の強化だ。キーワード検索やトピック分類を充実させたほか、特集記事や東大生によるコラムも掲載し、利用者が新たな学問分野や問いに出会える設計とした。中高生向けページやEnglishページも新設している。
公開コンテンツには、東京大学工学系研究科による「技術は人を不幸にするのか？」シリーズや、教養学部の「30年後の世界へ――変わる教養、変える教養」、東京大学公開講座「人間の在り方、生き方」などが並ぶ。科学技術、社会課題、教養教育など、幅広いテーマを扱う。
東京大学は、今回の統合によって、各学部・研究科が個別に発信してきた動画資産を横断的に活用し、学外への情報発信をさらに強化する方針だ。大学側は「学びたい人と東京大学の知が出会う場として、探究のきっかけを生み出したい」としている。東京大学公式動画メディア「UTokyo Channel」を公開「UTokyo Channel」は2026年5月26日に公開された。利用料は無料（一部学内限定コンテンツあり）。
株式会社グローバルウィザスが運営する日本語学校「元気日本語文化学校（GenkiJACS）」は5月11日、名古屋市に新たな拠点となる「GenkiJACS名古屋校」を開校した。会話中心の少人数授業に加え、地域交流や文化体験を組み合わせた“実践型”日本語教育を展開し、多文化共生社会で活躍できる人材育成を目指す。運営元の株式会社グローバルウィザスは、東京、京都、福岡、沖縄に続く5校目として名古屋校を開設。愛知県の歴史やものづくり文化を学びに取り込み、日本語習得にとどまらない体験型プログラムを強化する。
同校では、伝統文化体験や地域住民との交流機会を設けるほか、ウィザスグループの第一学院高等学校や提携大学・専門学校の学生との交流も実施。世代や国籍を越えたコミュニケーションを通じて、実践的な日本語力や異文化理解を育む方針だ。5月25日には開校イベントを開催し、日本語教育やユニバーサル教育に関わる教育機関・企業関係者が参加した。イベントでは、地域連携の在り方や日本人学生との交流機会の創出について意見交換が行われ、多文化共生を軸とした新たな教育モデルへの期待が示された。
近年は訪日外国人や留学生の増加に伴い、日本語教育に対しても「教室外での実践性」を求めるニーズが高まっている。グローバルウィザスは、語学だけでなく文化や価値観まで含めて学ぶ教育を重視しており、「真のユニバーサル共育」の実現を掲げる。「GenkiJACS」は現在、106の国・地域から学習者を受け入れており、インタラクティブな授業スタイルを特徴としている。運営会社の株式会社ウィザスは、通信制高校や学習塾、日本語教育事業などを展開しており、今回の名古屋校開校を通じて、外国人支援と地域社会をつなぐ教育拠点としての役割強化を図る。
株式会社京都卓球クラブが運営する女子プロ卓球チーム「京都カグヤライズ」は、京都聖カタリナ高等学校と産学連携協定を締結する。調印式は6月2日に京都聖カタリナ高等学校で行われる予定だ。協定は、スポーツを活用した教育活動や地域貢献活動を通じて、生徒の成長機会の創出と地域活性化を目指すもの。両者はこれまで約1年間にわたり交流を重ねており、その実績を踏まえて正式な連携協定締結に至った。
これまでには、Tリーグ開幕戦でのボランティア派遣や探究授業への協力、地域イベント「カタリナクリスマス」での連携などを実施。学校側はキャリア教育や探究学習において地域や企業と連携した実践的な学びを重視しており、京都カグヤライズ側も地域連携や次世代育成を活動方針の一つに掲げている。協定では、教育・企業活動・社会貢献に関する情報交換や、施設・設備の相互活用、選手・生徒による交流活動などを推進する。今後は、ホームマッチ運営やボランティア活動、探究学習など、スポーツを軸とした実践型プログラムを共同で展開する予定だ。具体的な取り組みとして、7月10日には普通科1年生を対象に「プロスポーツを運営する」をテーマとしたキャリア教育授業への協力を予定している。京都カグヤライズは2022年創設の女子プロ卓球チームで、Tリーグに参戦。「ともに挑み、ともに強く。」を理念に掲げ、地域密着型クラブとして活動している。
公益社団法人全国学習塾協会（安藤大作会長）は5月25日、「日本版DBS対応 研修・修了証発行システム」を正式リリースしたと発表した。今年12月25日に施行される「こども性暴力防止法（日本版DBS）」への対応を支援するもので、正会員には無償で提供される。日本版DBSは、子どもと接する職場で働く者に対し、犯罪歴の確認（犯歴照会）と所定の研修受講を法令上義務付ける制度。学習塾事業者も対象に含まれており、各事業者は施行までに態勢整備を求められる。
今回リリースされたシステムは、ウェブブラウザ上で研修受講から修了証発行までを完結できる設計。PCとスマートフォンの両方に対応した研修動画の視聴、全20問・自動採点（合格基準は16問以上正解）の確認テスト、合格者への修了証PDF自動発行という3つの機能を備える。操作を補助する「簡易操作マニュアル」も別途用意されている。研修は役割に応じた2種類が用意された。教室の指導者や従業員（アルバイト含む）など子供と接する立場の方を対象とする「従事者向け研修」と、本部で犯歴情報の取扱いを担当する「情報管理責任者向け研修」だ。
提供方法は会員・非会員で異なる。全国学習塾協会の正会員には本通知より順次・無償で提供される。一方、非会員事業者には「対応実務の要点集」とのセット販売となり、価格は運営教場数に応じた6区分制（税込）が設定されている。1教場で6万4,000円、2〜9教場で7万9,000円、10〜24教場で10万8,000円、25〜49教場で18万円、50〜99教場で32万円、100教場以上で46万円となっている。
注目されるのは、いずれの区分においても非会員向けの提供価格が、全国学習塾協会への入会金（3万円）と年会費を合算した正会員入会コストを上回っている点だ。例えば1教場の非会員価格（6万4,000円）に対して、正会員として入会した場合の初年度費用は5万4,000円。全学協はこの点を明示した上で、非会員事業者への入会を促している。
施行まで半年余りとなるなか、学習塾業界における法対応の具体的な実務ツールとして、同システムの普及が注目される。
問い合わせは全国学習塾協会 事務局（TEL：03-6915-2293、MAIL：info@jja.or.jp）まで。
（出典：公益社団法人全国学習塾協会プレスリリース、2026年5月25日付）
東京電機大学と草加市は、包括連携協定に基づく取り組みとして、株式会社加藤製作所と連携し、体験型講座「まちのヒーローアカデミー 番外編 ～サイエンス～」を開催する。次世代を担う子どもたちに、理科やものづくりへの興味関心を持ってもらうことが狙いだ。同講座は、産官学連携によって学校教育だけでは得にくい実践的な学びの機会を提供する連続プログラム。対象は草加市内の小学5・6年生と中学生計25人で、電気や公共インフラ、製造業への理解を深める内容となっている。
プログラムは全3回で構成される。第1回は7月4日に東京電機大学東京千住キャンパスで開催。「クレーン車から学ぶ『油』のチカラと電気駆動システム！」をテーマに、油圧や電気駆動の仕組みを学びながら、モデルカーの組み立てを通して回生システムへの理解を深める。第2回は7月22日に建設中の新草加消防署や草加市役所で実施。公共インフラ施設の見学を通じて、地域インフラ維持管理の重要性や自治体の役割、クレーン車が果たす役割などを学ぶ。第3回は8月25日に加藤製作所茨城工場で開催され、大型クレーン車の製造工程を見学するほか、現役エンジニアとの交流やグループ発表を行う。大学教員や自治体担当者、技術者からのフィードバックも予定している。東京電機大学は、地域連携活動の一環として、小中学生向けの電子工作教室や科学実験教室などを継続的に展開している。今回の講座も、地域と連携しながら「ものづくり」の楽しさや探究する力を育む取り組みとして位置づけている。
株式会社みらいスタジオは5月22日、現役高専生向けキャリアイベント「高専キャラバン2026」を開催すると発表した。フラー株式会社、株式会社プロッセルと共同で実施し、5月21日の旭川高専を皮切りに、全国各地の高等専門学校で順次開催する。今年のテーマは「高専の続きに、こんな『かなりたのしい！』があったのか」。全国で活躍する高専出身者が登壇し、高専時代の経験や進路選択が、現在の仕事や活動の楽しさにどのようにつながっているのかを語る。講演では、技術者としてのキャリアだけでなく、起業や新規事業、地域活動など多様な進路を紹介する予定だ。
プログラムでは、高専卒業生によるキャリア講演を中心に構成。登壇者が「今、何を面白いと感じているか」や、「高専時代の試行錯誤が現在にどう結びついているか」を等身大で伝えることで、高専生に新たな視点やキャリアの選択肢を提示する狙いがある。主催するみらいスタジオグループは、高専出身者を中心としたコミュニティ運営やキャリア教育、アントレプレナーシップ教育を10年以上展開してきた。進学・編入・就職・起業など幅広い進路情報を現役学生に届ける活動を続けており、日本最大級の高専生・OB/OGコミュニティも運営しているという。
また、同社はスタートアップスタジオ事業も手掛けており、高専生・OB/OGの技術力を活かした新規事業開発や起業支援にも注力。AIやLLMを活用した開発支援なども進めている。こうした実績から、東京都のスタートアップ支援事業「TOKYO SUTEAM」に採択されるなど、教育・起業支援分野での活動を広げている。高専キャラバン2026の詳細や開催校情報は、公式サイトおよび公式Xアカウントで随時公開される。
スタディプラス株式会社 は5月22日、学習管理アプリ「Studyplus」の利用者を対象に実施した「受験と広告についてのアンケート」の結果を公表した。調査では、大学受験時に接した“受験生応援広告”について、約6割が「企業や商品のイメージが良くなった」と回答。受験生への理解や共感が広告効果を左右する実態が浮かび上がった。調査は2026年4月、全国の大学1年生450人を対象に実施した。
受験生応援広告を見たことがあると答えた人は88.9％に上り、接触媒体では「YouTube」が62.3％で最多となった。「テレビ」「電車・バス」も半数を超え、SNSや勉強系アプリなど日常的な接点で広告に触れている実態が明らかになった。また、応援広告によって企業や商品のイメージが良くなった経験については、「よくあった」「時々あった」を合わせて約6割となった。理由として最も多かったのは、「企業が自分たちを応援する気持ちが伝わってきたから」だった。印象に残った広告では、カロリーメイト が最多となり、キットカット、森永ラムネ、inゼリー などが続いた。長年にわたり受験生応援キャンペーンを展開してきたブランドの認知度や共感性の高さがうかがえる。一方で、広告によって企業イメージが悪化した経験が「あった」と回答した人も一定数存在した。その理由として最も多かったのが、「企業・商品が自分たちのことを理解していないように感じたから」だった。さらに、「ストーリーに共感できなかった」「広告を見るタイミングが悪かった」といった回答も目立った。
受験期は精神的負荷が大きい時期でもあり、単なる励ましだけではなく、「受験生の心理への理解」や「適切な接触タイミング」が重要であることが示された形だ。スタディプラス株式会社 は、「応援広告は受験生との重要なコミュニケーション接点となっている。理解や共感を伴う発信が、企業イメージ向上につながる」と分析している。
河合塾グループ は5月22日、朝日新聞社 が主催する 全国高等学校麻雀選手権大会 に教育探究パートナーとして協賛すると発表した。頭脳スポーツとしての麻雀に取り組む高校生を支援し、競技を通じた思考力や判断力の育成につなげる狙いがある。
近年、10代を中心に麻雀人気が拡大している。河合塾グループによると、10代の競技人口は2018年の25万人から2023年には78万人へと約3倍に増加した。背景には、麻雀が論理的思考力や判断力、戦略性を必要とする「頭脳スポーツ」として認知が広がっていることがある。2017年には国際マインドスポーツに認定され、プロリーグ「Mリーグ」や動画コンテンツの普及も追い風となっている。高校現場でも動きが広がる。兵庫県立姫路東高校や神奈川県立岸根高校、藤沢総合高校など全国20校弱で麻雀部・同好会が設立されているという。河合塾グループは、競技を通じて生徒が論理的思考や洞察力を磨くだけでなく、振り返りや議論を通じてチームとして成長する教育的価値に注目している。
今回の協賛では、2026年7月開催予定の第2回大会において、「感想戦」や「思考力賞」を導入。試合結果だけでなく、思考プロセスや学びの過程を可視化する取り組みを進める。また、高校の部活動や練習会を活用し、頭脳スポーツ麻雀が学習や成長に与える影響についても継続的に検証する方針だ。大会は7月に東京、大阪、福岡で地区予選を実施し、8月13～15日に東京で全国大会を開催予定。前回大会には、灘、麻布、筑波大学附属駒場、県立浦和、横浜サイエンスフロンティアなど全国180校から286チーム572人が参加した。河合塾グループの担当者は、「高校生たちが麻雀に真剣に向き合い、仲間と議論しながら成長していく姿に教育的可能性を感じた。高度な頭脳スポーツに挑戦する若者を応援したい」とコメントしている。
