Category: 塾ニュース|各種リサーチ

「2020年子ども向けプログラミング教育市場調査」コエテコと船井総研が発表

 2020年3月25日、GMOメディア株式会社(GMOインターネットグループ、森 輝幸代表取締役社長)が運営するプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO)は株式会社船井総合研究所(中谷 貴之代表取締役社長 社長執行役員)と共同で、「2020年 子ども向けプログラミング教育市場調査」を発表した。

 2020年1月から2020年2月に、プログラミング教育市場関係者へのヒアリング、コエテコと船井総研が保有するデータと調査機関の公開情報の収集し、調査を行った。

 調査結果として、2020年の子供向けプログラミング教育市場規模は139億9600万円となり、前年の114億2000万円の123%となった。(2018年:90億7100万円、2019年114億2000万円)

 また、同調査では、子供向けプログラミング教育市場の規模は引き続き拡大を続けており、2025年も続き、2025年には2020年の2倍を超える292億2600万円となる予測した。

コエテコ教室掲載数

 教室数は2020年3月4日現在で、9269教室。2019年3月と比較し、2600教室以上増加した。

 同調査では、プログラミング教室の急速な増加の影響で1教室あたりの生徒数の低下を指摘している。

■「2020年子ども向けプログラミング教育市場調査」に関する問い合わせ先
GMOメディア株式会社
TEL:03-5456-2626  FAX:03-5459-6077
info@gmo.media

コエテコbyGMO
https://coeteco.jp/ 

総合1位 東北大学「THE世界大学ランキング日本版2020」発表

 3月24日、英国の教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション(THE)」は、ベネッセグループの協力のもと、大学の「THE世界大学ランキング日本版2020」を発表した。
 2016年にベネッセグループは、THE と業務提携契約を締結し、国内総合パートナーとして協力をしている。2017年3月から「THE 世界大学ランキング日本版」が発表され、今年で 4 回目。日本版ランキングは、日本の教育事情により即した形で大学の魅力や特性が表れるように、大学の「教育力」を測る設計となっている。昨年に続き、ランキング指標は「教育リソース」「教育充実度」「教育成果」「国際性」の 4 分野で構成。 本ランキングは、入学時の学力(合格基準)ではなく、学生の学びの質や成長性に焦点を当てたものとなっている。

 今回は 278 大学が対象。その結果、2020 年の総合ランキングでは、初めて東北大学(昨年 3 位)が 1 位。昨年1位だった京都大学が2位、昨年2位の東京大学と昨年7位の東京工業大学が同率 3 位、続いて 5 位に九州大学 (昨年 4 位)、6 位に北海道大学(昨年同率5位)がランクインした。
 また、分野別ランキングの1位は、「教育リソース」が東京大学、「教育充実度」が国際教養大学、「教育成果」が京都大学、「国際性」が国際教養大学となり、昨年と同様の結果となった。

■THE 世界大学ランキング日本版 2020【総合順位】10位まで抜粋 ※()は昨年の順位
1位:東北大学(3)
2位:京都大学(1)
3位:東京大学(2)
3位:東京工業大学(7)
5位:九州大学(4)
6位:北海道大学(5)
7位:名古屋大学(5)
8位:大阪大学(8)
9位:筑波大学(9)
10位:国際教養大学(10)

■THE 世界大学ランキング日本版 2020【分野別順位】3位まで抜粋 ※()は昨年の順位
・教育リソース
1位:東京大学(1)
2位:東京医科歯科大学(2)
3位:東北大学(4)

・教育充実度
1位:国際教養大学(1)
2位:国際基督教大学(2)
3位:筑波大学(3)

・教育成果
1位:京都大学(1)
2位:大阪大学(4)
3位:九州大学(3)

・国際性
1位:国際教養大学(1)
2位:立命館アジア太平洋大学(3)
3位:国際基督教大学(2)

■「THE世界大学ランキング日本版」日本語公式サイト
https://japanuniversityrankings.jp/

教育サービス機関における新型コロナウイルス対策の調査を実施

安倍首相は2月27日、3月2日から春休みまで全国の小中高校の休校を要請することを表明。私塾界ではそれに先だって、民間教育サービス事業者を対象に新型コロナウイルスが蔓延した場合に備えてどのような対策を準備しているか、2月19日から2月25日にかけてインターネットによるアンケート調査を実施し、206件の回答を得られた。

[トピックス]

  • 休校を決定・検討する場合の目安について、『生徒やスタッフに感染者が出た場合』以外に、『地域の学校が休校した場合』、『自治体・国の要請』を判断基準にしているところが多い
  • 「学校が休校した際も、塾は開校を続けますか?」と聞いたところ、4割以上が休校を意識している
  • 「映像授業をはじめ、自宅で遠隔授業や面談を受けられるように準備をしていますか?」と聞いたところ37.9%が準備をしていると回答。反面、生徒数の多さや集団授業塾では難しいという回答も
  • 「休校の案内はどのような手段で行いますか?」と聞いたところ、Eメールや電話に加えて、LINEや入退室管理システムの存在感が高まっている
  • 映像、オンラインなどICTを使った授業の実施や振り替えを考えているところが多い
  • 「自己判断で欠席した場合も補習をする」「新型インフルエンザの時は、一ヶ月ほどの宅習なら授業料をそのまま頂き、指示を出すだけで乗り切りました」「文部科学省の指針に基づき、自己申告であっても欠席扱いせずに出席停止とする」といった欠席の対応についての意見があった
  • ある塾では、「無菌教室の実施」する。更に感染者が増えた場合は、「全校舎完全休校」にするように、段階的に対応をしていく。休校分の授業は、補習を行う

[調査概要]

調査対象:教育サービス事業者(塾、予備校、学校など)

調査方法:インターネット調査 

調査期間:2020年2月19日(水)〜2月25日(火) 

回答者数:206名(うち、学習塾162名(78.6%)、学校17名(8.3%)、予備校8名(3.9%)など

所属している組織について聞いたところ、学習塾が78.6%、学校8.3%、予備校3.9%と続く。

回答者の役職を聞いたところ、経営者61.2%、管理者27.7%と続き、8割以上が経営幹部となっている。

エントランスに消毒液(ジェル)を常時用意しているかを聞いたところ、用意しているのが94.2%と高い割合で消毒液を置いていることがわかった。反面、1割弱は用意していない。

また、「設置しているがなかったあとの追加ストックがない」「常備しているが現状ストックが購入できていない」など、新たに消毒液が購入できていないという回答もあった。購入が難しくなってきていることがわかる。

「授業中に講師のマスク着用を認めていますか?」と聞いたところ、94.2%の高い結果に。また、新型コロナウイルス対策として、普段はマスク着用を認めていないが、今は認めているというところを合わせると、ほぼ100%が認めている。

「学校が休校した際も、塾は開校を続けますか?」と聞いたところ、37.9%が「学校に合わせて休校にする」と答え、33.5%が開校を続けると答えている。しかし、今後の状況次第では休校するといった割合を合わせると4割以上が休校を意識していることがわかった。

■⑤で「開校を続ける」に回答したかたに伺います。どのような状況を迎えた時に休校しますか? あるいは休校を検討しますか?(n=73)

『感染者多数の場合』

  • ・社員、講師、生徒に感染者が出たら休校にします。
  • ・校内で発症感染、所轄から指導された場合
  • ・パンデミック若しくはそれに近い状況であれば休みにするが、それ以下の場合は、感染防止対策を十分に講じた上で、授業は継続する予定。
  • ・講師の先生が全員欠席をし、授業が困難となった時や、生徒さんが全員欠席し、授業を実施不可となった場合
  • ・実際の感染が関係者・生徒の間で確認された場合
  • ・学校において、クラスの半分以上が罹患するような状態になったとき
  • ・個別指導のため、個々の状況と拡大により検討
  • ・講師が多く罹患した場合
  • ・教職員自身が羅漢せず、対応できる限り……。
  • ・塾生・講師・スタッフとその家族に感染者が出た場合と休塾数が塾生の3分の1を超えた場合

『学校・地域と連動』

  • ・市内全ての学校が休校の場合
  • ・学校側・地域の外出禁止が出た際
  • ・今まで学級閉鎖などでは休校した事はありません。ただし、台風の時など、塾生に危険がある場合には休校しています。ですから、自宅待機と言う意味で区域の学校が休校になったらそれに準ずる形になります。
  • ・複数の学校、あるいは複数の地域で比較的多数の学校が休校した場合、もしくは各教育委員会や私学協会等から、子どもの外出を控えるような内容の通達が出された場合、検討の上、休校を決定することがあります。
  • ・個々に振替授業が可能なので、地域全部の学校が休校になった場合は休校します。
  • ・全学校が休校になった場合、当スクール関係者からから感染者が出た場合
  • ・ターゲットとなる学校が複数あるので単一の学校が休校になっても塾を休校にする理由にはならないので、少なくともメインの学校が全て休校になった段階で休塾の措置をとります
  • ・市内の学校が一斉休校に踏み切った場合は即、全社休校とする予定。散発的な学級閉鎖には対応しない。
  • ・対象校全エリアが休校となった時
  • ・自然災害の時や、周辺のほとんどの学校で休校が相次いだ場合。
  • ・通っている学校が休校で、生徒が一人もいなくなった場合
  • 『自治体・国からの要請』
  • ・政府から閉鎖の依頼があった時
  • ・自治体からの要請
  • ・国家の命令 感染症対策は病院基準で実施(コロナウイルス流行前から2015~)
  • ・県教委、市教委の指示のもとの休校措置の場合
  • ・公的機関からの要請等の状況を勘案して対応を検討する予定
  • ・自治体単位ではなく、国の単位で学校が休みになったら。
  • ・市や区など地域での流行具合や注意喚起・指示が出た場合は休校にしようかと思います。
  • ・自治体等から緊急事態宣言がされたり、講師や生徒の感染者が5割以上になったとき

『危険度』

  • ・インフルエンザより危険と判断をした場合。最近のニュースでは、致死率がインフルエンザの方が高いとの報道があります。そこまで敏感にならなくても良いのかと考えています。
  • ・外出することが子どもに明らかな危険をもたらす場合
  • ・教室を開くことで、感染の拡大が予想される時
  • ・市町村レベルで広がった場合
  • ・生徒の安全を確保できないと判断したとき
  • ・マスク等を付けて対策をしても感染が防げないと判断した場合
  • 『生徒・保護者からの要望』
  • ・保護者と相談し 休塾を希望する場合
  • ・保護者からの休校に関する問い合わせが一定数発生したとき。
  • ・振替制度があるため、休むかどうかはご家庭に委ねています。そのため、教室が使える状態であれば開校します。
  • ・複数の学生を預かっているので、生徒個別に休むかどうかは判断してもらう
  • 『来校が不可能』
  • ・物理的に来れない台風などの場合
  • ・交通網のマヒ、天候不順、多数の学校における体調不良者発生

『その他』

  • ・2020年4月入学式、卒業式の中止を決断しました
  • ・塾の教場が感染を拡大する恐れがある場合、速やかに感染拡大防止の最善手を講ずるべきだと考えている。
  • ・マスコミの盛り上がり方によって

「映像授業をはじめ、自宅で遠隔授業や面談を受けられるように準備をしていますか?」と聞いたところ37.9%が準備をしていると回答し、46.6%は準備をしていないと回答した。

しかし、「準備を始めたところ」といった回答を合わせると、約4割が何かしらの対策を講じていると考えられる。集団授業や生徒の人数が多いところでは、対策が難しいという回答もあった。

「休校の案内はどのような手段で行いますか?」と聞いたところ、Eメール(61.7%)、電話(54.4%)、ウェブサイト(49.5%)という回答に加えて、LINE(39.3%)、入退室管理システム(29.6%)といったように、保護者への伝達手段が多岐にわたっていることがわかった。

休校時に生徒・保護者とはどのような方法でコミュニケーションをとりますか?と聞いたところ、電話(67.5%)と最も多く、Eメール(59.7%)が5割以上を占める。次に多いのがLINE(37.4%)となっており、「休校の案内はどのような手段で行いますか?」と同様、LINEの存在感が高まっている。

「休校中にした場合のその後の措置について」に聞いたところ、63.6%が「休校した分の授業を振り返る」と回答した。「通常どおり」は16.5%で、4.4%が「休校した期間は減額する」と答えている。

■そのほか、独自に準備している事柄等ありましたらご記載ください。(自由回答)

『教室』

  • ・自習室の利用自粛要請
  • ・子供用マスクの配布(在庫限り)、机・椅子・ドアノブなどのアルコール消毒
  • ・定期的に除菌スプレーを散布しております。(直営校)
  • ・消毒の徹底、手洗いの励行、加湿器の設置、換気
  • ・抗ウィルス加工スプレー、置き型除菌ゲル設置、ホームページや、今月号の塾新聞に学校が休校になった際の当塾の措置を事前に周知。手洗いうがい徹底の掲示物作成。
  • ・ウィルス除去機能のついた空気清浄器、エアコン。
  • ・クレベリンの設置
  • ・空気清浄機の設置
  • 『手洗いうがい、マスク』
  • ・手洗い、うがいの励行
  • ・マスクの用意
  • ・うがい薬としてリステリンを常備
  • ・マスクは1万9000ほど備蓄しています。あと、液体せっけんやアルコール消毒液や除菌薬剤などは、今必死で買いだめしています。
  • ・マスク着用を呼び掛けていますが、有事に備えて用意したマスクが沢山あるので、着用していない生徒にはできるだけ配布しています
  • ・マスク着用、手消毒徹底、職員の時差出勤
  • ・全校に加湿器、プラズマクラスターの設置
  • ・消毒液と共にマスクを供給している(数量限定ではあるが)
  • ・(この時期に限り)教室内での飲食不可、入室後の手洗いを必須とする
  • ・マスク対応を@LINEで告知しています

『独自の準備』

  • ・アルコールを一斗缶で購入し、80%程度に薄めて、全生徒に配布をしています
  • ・救急車仕様のオゾンを利用した空気の清浄機を利用している。
  • ・事務所及教室に、ある薬品会社の次亜塩素酸水専用噴霧器を設置し、感染症対策で空間除菌している。
  • ・長期閉講時の教材開発
  • ・海外に滞在している学生に対しても面接試験など緊急の措置が講じられている。
  • ・各家庭を順番と時間曜日を決めて回る。家庭教師的に指導する。人数が少ないので可能。
  • ・感染予防対策の徹底について2/17従業員・会員に文書発信しました
  • ・多くの保護者や生徒を集める分析会などは、事前に収録したものを塾生コミュニティWEBサイトなどにアップして、行きたくてもいけない方のためのバックアップはしている。
  • ・OK!学習法は、常日頃から自宅で学習する習慣を育むのが柱。先の新型インフルエンザ流行時も一ヶ月ほどの宅習なら授業料をそのまま頂き、指示を出すだけで乗り切りました。
  • ・対応手紙の配布

『授業』

  • ・自己判断で欠席した場合も補習をする。
  • ・スカイプやZOOMを使って遠隔で個別指導ができるよう準備しています
  • ・振り替え授業でブロバン予備校の活用
  • ・原則として入塾時に生徒にiPadの購入をお願いしているので、休校時はオンラインでの遠隔授業の実施を検討している
  • ・WEBでの授業とCBTでの宿題および試験の実施
  • ・文部科学省の指針に基づき、自己申告であっても欠席扱いせずに出席停止とする。
  • ・オンライン自習室を開放します。
  • ・自宅でのオンライン学習進捗・把握ができる形を準備している
  • ・(通信課程併設の通学コース担当なので)普段から遠隔で生徒へ指示する指導をしている。
  • ・生徒同士の接触をさけるような授業内容。レッスン前後に必ずアルコール消毒する。保護者には生徒の様子や交通機関の様子によって無理をしないように通達済み
  • ・原則、社内規定とコンプライアンス遵守のうえ、教室を運営しています
  • ・「いっとうくん」とYouTubeチャンネルを活用予定

『業務』

  • ・社内会議をWeb会議に変更、イベントの延期など
  • ・担当者以外のオンラインコースの研修
  • ・予防のための注意喚起、連絡事項の徹底
  • ・保護者への文書通知。学校行事の延期・中止の検討。学校行事の各教室へのライブ配信。
  • ・情報収集
  • ・自宅にいても通常指導を実施できるようにしている
  • ・授業前、近問題について、問題意識を高めるため、生徒と話し合いを行っている。

『イベント』

  • ・学校外からゲストティーチャーを招いての教育活動は休止、卒業式の短縮、集団授業ブランドはSKYPEも検討。一部システムを用いた在宅学習と管理を検討中。
  • ・イベント参加者へのマスクの着用依頼。発熱時のイベント参加を見送る旨、事前にウェブサイトで案内

『その他』

  • ・現状大急ぎでなんの準備をするか検討中で何とも言えないです。かなりの危機感を持っています。
  • ・まだ準備をしていない

小学校入学前の子を持つ親の93%が、子どもの良い姿勢に関心あり

昨年、授業以外の運動時間が減ったことやスクリーンタイム*¹の増加などの影響により、子どもの体力が低下しているという調査結果*²がスポーツ庁より発表された。また、子どもの姿勢及び発達発育からトップアスリートの動作分析まで幅広く研究を行う東京大学大学院 深代千之教授*³は、「体力の低下は姿勢の悪化にも繋がるため、子どものころから意識的に良い姿勢を保つことが重要である」と指摘している。
このような状況を受け、株式会社セイバン(兵庫・たつの市、泉貴章 代表取締役社長)は、「子どもの姿勢」に着目し、「子どもの姿勢の実態とランドセルに関する調査」を行った。セイバンは今後も、6年間ずっとお子さまのからだと心に寄り添うランドセルのメーカーとして、子どもの成長を支える機能開発や調査研究などを通してお子さまの姿勢づくりをサポートしていく。

【調査対象:2019年3月29日(金)~11月17日(日)の間にセイバンの直営店またはセイバン公式オンラインストアでランドセルを購入された方、調査期間:2019年11月29日(金)~12月4日(水)、サンプル数:3000、メール調査】

  • 調査総括

1.「子どもが良い姿勢を維持することへの関心あり」が93%、一方約7割が「対策できていない」 
2.小学校入学前の段階で、約5人に1人の親は子どもの姿勢が悪いと感じている
3.約7割が認知不足 からだにフィットしないランドセルを使用することでからだに及ぼす影響
4.もう一度ランドセルを購入するとしたら、約9割の親が「姿勢よく背負えるランドセル」を検討

  • 東京大学大学院 深代千之教授 コメント

 東京大学大学院深代千之教授は、良い姿勢とは「骨と骨とが押し合う力(関節反力)をうまく利用する姿勢」と考えており、近年の子どもの姿勢に関して、以下のように指摘しています。

l✔ 良い姿勢を保つためには、筋力(内力)をなるべく使用せず、自身の体重(外力)をバランスよく保つことが大切。
✔ 近年の子どもたちは昔に比べると、運動不足や偏った過度な運動により、姿勢が良くない子どもが多くなっている。その結果、余分な筋力を使用しないと姿勢を保てなくなっている。
✔ 悪い姿勢を放置すると、学習力や運動能力が低下する可能性がある。また、高齢になって腰痛などが生じる、といった健康の維持にも影響する。
✔ 特に著しく骨格や筋肉が成長する学童期の姿勢は、将来の健康づくりのために非常に重要であり、毎日使うランドセルの選択、そして背負い方は十分に意識する必要がある。

*¹ スクリーンタイム…平均1日当たりのテレビ、スマートフォン、ゲーム機等による映像の視聴時間
*² スポーツ庁「令和元年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査結果 調査結果のポイント」より
https://www.mext.go.jp/sports/content/20191225-spt_sseisaku02-000003330_2.pdf
*³ 東京大学大学院 深代千之 (ふかしろ せんし)教授
東京大学大学院総合文化研究科教授.1955年生まれ。東京大学大学院教育学研究科修了、博士(教育学).(一社)日本体育学会会長、日本バイオメカニクス学会会長.力学・生理学などの観点から身体運動 をとらえて理解と向上を図るスポーツ科学の第一人者。文武両道をスポーツ科学の観点から推奨.「身体と動きで学ぶスポーツ科学」(東京大学出版会)、「スポーツのできる子どもは勉強もできる」(幻冬舎)など著書多数.2018年、秩父宮章受章.

中高生の8割以上が資格持っている 人気は漢検・英検 資格取得の目的は小学生「定着度合いを測る」、中高生「入試に生かす」

 株式会社増進会ホールディングス(Z会グループ)のグループ会社、株式会社栄光(東京・千代田区 下田 勝昭 代表取締役社長)が運営する進学塾・栄光ゼミナールは、2019年11月13日(水)~11月27日(水)に、小中高生の検定・資格取得に関する調査を実施し、小学1年生~高校3年生の子どもを持つ保護者785人の有効回答が得られた。

  • 検定・資格を「持っている」 小学生の53.8%、中高生の80.6%
  • 取得している検定・資格 小学生は「日本漢字能力検定(漢検)」、中高生は「日本英語検定(英検)」が最多
  • 検定・資格を取得する目的 小学生は「身に付けた知識やスキルの定着度合いを測るため」、中高生は「入試に役立てるため
  • 検定・資格を取得していない理由 「学校の勉強や受験勉強を優先」「子どもの興味・関心がない

※栄光ゼミナール調べ

◆調査概要
調査対象:小学1年生~高校3年生の子どもを持つ栄光モニター会員(栄光ゼミナール・栄光の個別ビザビ・大学受験ナビオに通塾する保護者)
調査方法:インターネット調査
調査期間:2019年11月13日(水)~11月27日(水)
回答者数:785名(うち、小学生:394名(50.2%)  中高生:391名(49.8%))

ミドル世代に聞く「就職氷河期」実態調査 氷河期世代の3人に1人が、初職を3年未満で退職

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(東京・新宿区、鈴木 孝二 代表取締役社長)が運営するミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』( https://mid-tenshoku.com/ )上で、サイトを利用している35歳以上のユーザーを対象に「就職氷河期」についてアンケートを行ない、2,083名から回答を得た。

 調査の結果、氷河期世代の7割が「就職活動に苦戦した」と回答。氷河期世代の3人に1人が、初職を3年未満で退職していることがわかった。就職氷河期での就職だったからこそ身についたもの第1位は「精神面のタフさ」。また、「就職氷河期世代支援プログラム」の認知度は32%だった。

【調査概要】

■調査方法:インターネットによるアンケート

■調査対象:『ミドルの転職』( https://mid-tenshoku.com/ )を利用する35歳以上のユーザー

■有効回答数:2,083名

■調査期間:2019年11月1日~11月29日

ミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』https://mid-tenshoku.com/

経験やテクニカルスキルに加え、よりヒューマンスキルを重視したマッチングが求められる30代・40代の転職を、国内最大級10万件以上のミドル向け求人と、オンラインビデオ面談機能などを搭載した機能的な管理画面でサポート。 転職活動自体の生産性を向上させることで、心的・物理的な負荷を軽減。再就職の決定までに時間がかかりがちなミドル層の転職を、より円滑なものとなるよう支援する。

ニュースは「テレビ」で、中高生は「アプリ」や「SNS」も活用 小学生87.7%、中高生79.0%が「ニュースに関心がある」~小中高生のニュース・時事の情報収集に関する調査~

株式会社増進会ホールディングスのグループ会社、株式会社栄光(東京・千代田区、下田 勝昭 代表取締役社長)が運営する進学塾・栄光ゼミナールは、2019年10月9日(水)~10月23日(水)に、小中高生のニュース・時事の情報収集に関する調査を実施し、小学1年生~高校3年生の子どもを持つ保護者762人の有効回答が得られた。

  • ニュース情報を得るときに利用するメディア 小学生・中高生ともに「テレビ」が最多
    中高生では、「ニュース系サイト・アプリ」や「SNS」も活用
  • こども新聞を購読している家庭の子ども 9割以上が「読んでいる」
  • 子どもとニュースや時事を話題にする 全家庭の95.3%
  • 「ニュースに関心がある」 小学生の87.7%、中高生の79.0%
  • ニュースに触れることで期待すること 「世の中に関心を持てる」「知識や情報が得られる」

※栄光ゼミナール調べ

子どもが普段ニュースなどの情報を得るときに利用しているメディアは何ですか。
(n=762(うち小学生384、中高生378)、総回答数1540、複数回答方式(あてはまるものすべて))

保護者に、子どもが普段情報を得る際に利用しているメディアを聞いたところ、小学生、中高生ともに「テレビ」が最多だった。
また、「ニュース系サイトやアプリ」を活用している中高生が63.8%、「SNS」を活用している中高生が30.7%であった。中高生になると、小学生と比べてスマートフォンの所有率が高くなることもあり、「ニュース系サイトやアプリ」や「SNS」を情報源として利用していると考えられる。

子どもが情報を得るときに最も利用しているメディアは何ですか。
(n=746(うち小学生377、中高生369)、単一回答方式)

子どもが情報を得るときに最も利用しているメディアを聞いたところ、小学生の約4人に3人が「テレビ」からの情報収集が中心であることが分かった。中高生も最多は「テレビ」であったが半数以下となった。「ニュース系サイトやアプリ」が29.0%、「SNS」が16.3%となり、これらを情報収集ツールとしてメインに使っている中高生も少なくないことが明らかとなった。

子どもがテレビのニュース番組や情報番組を見る頻度はどのくらいですか。
(n=762(うち小学生384、中高生378)、単一回答方式)

テレビのニュース番組や情報番組について、子どもがどのくらいの頻度で見ているかを聞いたところ、小学生の58.6%、中高生の54.0%が「ほぼ毎日」と回答した。

ご家庭で、新聞(一般紙)を購読していますか。
(n=762(うち小学生384、中高生378)、単一回答方式)

新聞(一般紙)の購読状況を聞いたところ、半数の家庭で新聞を購読していることが分かった。購読方法については、「紙のみ」の購読が最も多かった。

ご家庭で、新聞(こども新聞)を購読していますか。
(n=756(うち小学生380、中高生376)、単一回答方式)

新聞(こども新聞)の購読状況を聞いたところ、小学生の家庭の31.3%、中高生の家庭の18.6%が購読していることが分かった。

子どもが新聞(こども新聞)を読む頻度はどのくらいですか。
(n=189、単一回答方式)

こども新聞を購読している家庭に、子どもがどのくらいの頻度でこども新聞を読んでいるかを聞いたところ、66.1%が「ほぼ毎日/毎号」読んでいると回答した。また、「時々読んでいる」と回答した家庭も29.1%だった。
こども新聞を購読している家庭では、95%以上と高い割合でこども新聞を読んでいることが分かった。

子どもとニュースや時事の内容を話題にする頻度はどのくらいですか。
(n=705、単一回答方式)

家庭の中で、ニュースや時事について話題にすることがあるかを聞いたところ、全家庭の95.3%が「ある」と回答した。そのうち、ニュースや時事についてどのくらいの頻度で子どもと話をしているかを聞いたところ、最も多かったのは「週に数回程度」で55.6%、次いで「ほぼ毎日」が31.8%だった。

子どもはニュースや時事に関して、関心があると思いますか。
(n=728(うち小学生366、中高生362)、単一回答方式)

子どもがニュースや時事に関してどのくらい関心があるかを保護者に聞いたところ、小学生の約9割、中高生の約8割が「関心がある」「少しは関心がある」と回答した。

子どもがニュースや時事に触れることで、どのようなことを期待していますか。
(n=728(うち小学生366、中高生362)、総回答数2492、複数回答方式(あてはまるものすべて))

保護者に、子どもがニュースや時事に触れることで期待することを聞いたところ、小学生、中高生の保護者とも、「世の中の出来事に関心を持つことができる」が最も多く、次いで「幅広い知識や情報が得られる」が多かった。 小学生と中高生を比較すると、小学生では「受験勉強に役立つ」「語彙力を身に付けることができる」など、勉強や入試への効果を期待していることが分かった。一方中高生では、「子どもの進路や将来の職業選択に役立つ」「情報の選択・活用能力(情報リテラシー)が身に付く」など、将来に活かせることを期待していることが分かった。

家庭で子どもがニュースや時事の情報に接するために、工夫していることや取り組んでいることあれば教えてください。
(自由回答方式)
・会話に出てきた事象を親が調べてトイレに貼る。読みやすいようになるべくコミカルに書く。(小3保護者)
・こども新聞を朝、取りに行かせてそのまま読む習慣になってきている。(小4保護者)
・季節ごとの気圧配置や台風など、理科の復習内容を交えながら話している。(小5保護者)
・こども新聞を就寝前に読ませ、要約して説明してもらうようにしている。(小5保護者)
・ニュースを録画して毎日必ず見るようにしている。(小5保護者)
・テレビを見ながら親もよく理解できてないことを尋ねるようにしている。子どもの理解の範囲でわかっていることを教えてもらう。そんなことよく知ってるねと返す。(小5保護者)
・こども新聞の中から興味を持った記事を選ばせ、ノートに記事を貼り付けて感想を書かせ、その感想について親もコメントを書いています。親もそのこども新聞から記事を一つ選び、記事をノートに貼り、感想を書いています。(小5保護者)
・食卓でGoogle Homeのラジオ番組を流して、親が話題にしている。(小5保護者)
・ニュースに上がった国を地図で調べさせ、気候、文化、政治、食べ物など、日本と比較している。(小5保護者)
・朝、子どもの隣で親が新聞を読んでいると、横で読むようになった。(小6保護者)
・時事検定を一緒に受けようと思っている。(小6保護者)
・ウェブニュースで子どもの役に立ちそうなものは子ども用のiPadに転送して読ませるようにしている。(小6保護者)
・ニュースをまとめた雑誌を購読している。(中1保護者)
・定期テストに時事問題が出るので、一緒に時事問題まとめサイトを見たり、夕食時に話題にしたりしている。(中2保護者)
・日本のニュースだけでなく、CNNやBBCなどのニュースを見せるようにしている。(中3保護者)
・子どもが自発的に読者投稿欄に時々応募するようになりました。(中3保護者)
・朝、子どもが新聞を取り込むことを日課にしているので、そのまま新聞に目を通す習慣が身についている。(高3保護者)

◆調査概要
調査対象:小学1年生~高校3年生の子どもを持つ栄光モニター会員
(栄光ゼミナール・栄光の個別ビザビ・大学受験ナビオに通塾する保護者)
調査方法:インターネット調査
調査期間:2019年10月9日(水)~10月23日(水)
回答者数:762名(うち、小学生:384名(50.4%) 中高生:378名(49.6%))

栄光が家庭の職業観に関する意識調査を実施 昨年と比較し、子供の仕事に対して気にかけたいものは、「有名企業かどうか」よりも「収入」「安定して長く続けられる」が増加

株式会社栄光(東京都千代田区、代表取締役社長:下田勝昭)が運営する進学塾・栄光ゼミナールが、11月5日に家庭の職業観に関する意識調査を実施した。2019年9月11日~9月25日に、小学1年生~高校3年生の子供を持つ保護者770人の有効回答が得られた。昨年(2018年)に続き2回目の実施調査になっている。

小学生の保護者68.1%、中高生の保護者55.6%が、「将来就きたい職業がある」と回答した。小学生と中高生を比べると、小学生の方が将来就きたい職業がある割合が高くなっている。これは、「小学生に比べて、中高生はより現実的に職業を考える機会が増え、興味がある分野、得意なことを生かせる職業などを、見極めている段階にある」と栄光は考察している。

子供と将来の職業について話した機会で最も多かったのは「日常会話の中で、職業についての話題があがった時」。小学生の保護者80.9%、中高生の保護者72.4%が回答した。中高生では、「受験など子供の進学・進路を考える時」も7割近くの保護者が回答している。進学が親子で将来を考える一つにきっかけになっていることを裏付ける結果に。

 将来の職業について、どのような機会に話したことがありますか。(n=734(うち小学生 372、中高生 362)、総回答数 1973、複数回答方式(あてはまるものすべて))

また、前回調査(2018年)と比較すると、小学生では「キッザニア・カンドゥーなど職業体験ができる施設やワークショップ等に参加した時」が25.6%→30.4%に増加。栄光は職業体験がより身近になっていると考察。学校で課題を出されたり、キャリア教育を受けたりするよりも、職業体験ができる施設・ワークショップへの参加の割合が高くなっている。職業体験が身近になった共に、子供が将来を考えるきっかけを保護者が与えているケースも少なくないようだ。

保護者自身の仕事と比較し、子供の職業に求めるものは 「自分の好きなこと・得意なことが生かせる」、「ワーク・ライフ・バランスの取り組みが充実している」、「安定して長く続けられる」。前回調査(2018年)と比較し、子供の仕事に対して「収入」「安定して長く続けられる」が増加し、「有名企業かどうか」は減少傾向だった。

 保護者自身が今までに就いたことがある仕事・会社を選ぶ際に重視したこと/子供が仕事・会社を選ぶ際に気にかけたいことは何ですか。
(n=735、総回答数 1736(保護者自身の仕事)/1883(子供の仕事)、複数回答方式(最大3つずつ選択))

【小学生の読書に関する実態調査・研究】幅広い読書が「思考力」や「創造性」にプラス効果 ベネッセ調査

 株式会社ベネッセホールディングスのグループ会社、株式会社ベネッセコーポレーション(岡山市、小林 仁 代表取締役社長)の社内シンクタンク、ベネッセ教育総合研究所では、「電子図書館まなびライブラリー」※ の利用者の読書履歴と学力テストやアンケート調査の結果をもとに、読書が子どものさまざまな力や教科の学力にどのような影響を与えているのか、その変化を追跡する調査・研究を実施している。

 今回の研究では、小学5年生から6年生にかけての1年間について、読書の「質」、とりわけ、子どもが読んでいる本の種類(ジャンル)に注目し、幅広い読書の効果を分析。その結果、1年間に幅広い種類の読書をした子どもほど、興味や知識の広がり、考える力(思考力)の向上、創造性の涵養など、さまざまな力の高まりを感じているとともに、教科の学力、特に「社会」の成績も向上していることが明らかになった。また、幅広い読書をしている子どもは、本の「読み方」を工夫していることもわかった。

【主な分析結果】
① 「いろいろな種類の本」 を読んでいる子どもほど、読書の効果を感じている
子どもに読書の効果(本を読んでいて感じること)をたずねたところ、「いろいろな種類の本」を読んでいる子どもは、そうでない子どもに比べて、「わからないことを自分で調べるようになった」「いろいろな人の考えを知ることができた」「難しいことを考える力がついた」「新しいアイデアが浮かぶようになった」など、さまざまな読書の効果を感じている。幅広い読書によって、興味や知識の広がりとともに、考える力(思考力)の向上、創造性の涵養など、さまざまな効果を感じていることがわかる。(⇒図1-1)
また、「いろいろな種類の本」を読んでいる子どもは、「どこが大切かを考えながら読む」「わからない言葉を調べたり、人に聞いたりしながら読む」など、本の「読み方」を工夫している。(⇒図1-2)

② 多くのジャンルの本を読んでいる子どもほど学力が向上。とくに 「社会」 の成績に効果
読書履歴をもとに、子どもたちが読んでいる本の種類(ジャンル)の多さと、1年間の学力(テストの偏差値)の変化との関連をみたところ、読む本の種類が多い(4ジャンル)子どもは、読む本の種類が少ない(1~2ジャンル)子どもや、本を「読まなかった」子どもに比べて、偏差値の上昇幅が大きい。(⇒図2-2)
なかでも、「社会」の上昇幅が大きい。(⇒図2-3) とくに、「社会・歴史」の本も含めた多様な本を読むことが
「社会」の成績上昇に効果をもっている。

③ 手に取りやすい切り口の科学・歴史などの本が、読書のジャンルを広げている
この1年間によく読まれた本の特徴として、「いきもの最強バラエティー ウソナンデス」(学研プラス)、「ジュニア空想科学読本」(KADOKAWA)、「しくじり歴史人物事典」(学研プラス)など、生き物・科学技術・歴史の専門的な内容を、子どもが手に取りやすい切り口で扱った作品が上位にあがった。こうした本は、「お話・読み物」中心に読書をすることが多い子どもたちにとって、興味の幅を広げることに役立ち、読書のジャンルを広げることにもつながっていると思われる。(⇒表1)

※電子書籍サービス「電子図書館まなびライブラリー」
進研ゼミ会員が自由に使える電子書籍のサービス(https://www.benesse.co.jp/zemi/ml/)。ネットワークがつながる環境とデバイスがあれば、いつでも、どこでも自由に読書ができます。貸出できる本は定期的に入れ替え、常時1000冊の本から自分の読みたい本を選ぶことができる。このような使い勝手のよさから、今ではこのサービスを使う小・中・高校生は、約85.6万人、毎月の利用者は平均約38.6万人(2019年9月現在)。子どもたちにとって、一般の(紙の)書籍に代わる重要な読書機会になっている。

【研究枠組み・分析データ】

分析①:「いろいろな種類の本」を読んでいる子どもほど、読書の効果を感じている

図1-1 子どもが感じている読書の効果(「いろいろな種類の本」を読むかどうか別)

*「本を読んでいて、次のことをどれくらい感じますか」とたずねた結果。「とても感じる」「まあ感じる」の%、[   ]内はその合計。   ポイント(p)差は合計の差を示している。
*「読む」は、本の読み方(「いろいろな種類の本」を読むかどうか)をたずねた質問に、「とてもあてはまる」「まああてはまる」と回答した子ども(1,344名)、「読まない」は、「あまりあてはまらない」「まったくあてはまらない」と回答した子ども(412名)。
*「読む」子どもと「読まない」子どもの差が大きい5項目を示している。

図1-2 本の「読み方」(「いろいろな種類の本」を読むかどうか別)

*「あなたが本を読むとき、次のことはどれくらいあてはまりますか」とたずねた結果。「とてもあてはまる」「まああてはまる」の%、[   ]内はその合計。ポイント(p)差は合計の差を示している。
*「読む」「読まない」の区分は図1-1と同様。
*「読む」子どもと「読まない」子どもの差が大きい4項目を示している。

分析②:多くのジャンルの本を読んでいる子どもほど学力が向上。とくに「社会」の成績に効果 

ジャンルの設定(4ジャンル)
A)お話・読み物…「0:お話・読み物(小説など)」「1:絵本」
B)自然・科学に関する本…「2:図鑑・事典」「6:自然・生物」「7:科学・技術」
C)社会・歴史に関する本…「4:歴史・伝記・地理」「5:社会・文化」
D)生き方に関する本…「3:哲学」「8:職業・産業」「9:芸術・趣味」「10:言語」


*電子書籍の読書履歴から、子ども1人ひとりが読んだ本のジャンル数を集計(この1年間に1冊以上の本を読んだ子ども20,639名)。
*ジャンルは、日本十進分類法(NDC)による各書籍の分類をもとに、内容を加味して0~10に分類したものを、さらにA)~D)に分類している。
*数値は小数点第2位を四捨五入しているため、和が100.0にならない。
 

*偏差値は、『進研ゼミ』の「実力診断テスト」4教科成績の結果。【事前】(2018年8月)の偏差値を起点に、【事後】(2019年8月)の「読まなかった」子どもの偏差値の変化を「0」として示している。
*「読まなかった」は、この1年間に本を1冊も読まなかった子ども(23,969名)。「1ジャンルを読んだ」~「4ジャンルを読んだ」は図2-1に示したとおり。「3ジャンルを読んだ」の図は省略している。
*p<0.001(分散分析)
 

*偏差値は、『進研ゼミ』の「実力診断テスト」各教科成績の結果。グラフの示し方は図2-2と同様。
*社会 p<0.001、理科 p<0.01、算数 p<0.05(分散分析)。
 

分析③:手に取りやすい切り口の科学・歴史などの本が、読書のジャンルを広げている

 この1年間に、対象者によく読まれた本をジャンル別にみると、「お話・読み物」では、「おれがあいつであいつがおれで」(KADOKAWA)のような定番の児童文学のほか、「小説 劇場版 七つの大罪 天空の囚われ人」(講談社)といった映画や人気コミックのノベライズが上位である。
 また、「自然・科学」「社会・歴史」に関する本では、「いきもの最強バラエティー ウソナンデス」(学研プラス)、「ジュニア空想科学読本」(KADOKAWA)、「しくじり歴史人物事典」(学研プラス)など、専門的な内容を、子どもが手に取りやすいやわらかい切り口で扱った作品がよく読まれた。こういった「自然・科学」「社会・歴史」の作品は、子どもたちの多くが「お話・読み物」中心に読書をしており、「自然・科学」「社会・歴史」の本を読むことが比較的少ないなか、子どもたちの興味の幅を広げることに役立ち、読書のジャンルを広げることにもつながっていると思われる。

*各ジャンルで読まれた本のうち、上位5冊を示している。

【まとめ】
 これからの子どもたちには、多様な資質・能力を高めることが求められる。
 今回の研究では、幅広い種類(ジャンル)の読書には、興味や知識の広がり、考える力(思考力)の向上、創造性の涵養など、さまざまな力を高める効果があるとともに、教科の学力、特に「社会」の成績を向上させる効果もあることがわかった。幅広い読書をしている子どもは、どこが大切かを考えたり、わからない言葉を調べたりするなど、本の「読み方」も工夫している。幅広い読書を通して、自分の興味を広げながら、調べたり考えたりしたことが「社会」の成績にも結びついたと考えられる。
 子どもたちには、ぜひ幅広い種類(ジャンル)の読書を通して、さまざまな人・時代の考えや、社会・世界と出会い、今後、必要となるさまざまな力を育んでほしいものだ。その過程で、教科の学習を深める本にも出会い、教科の力を高めることにもつながると思われる。
 ベネッセ教育総合研究所では、引き続き、読書が子どもの多様な資質・能力の形成にどのような影響をもつのかについて研究を深め、明らかになったことを社会に発信して、子どもたちのよりよい読書環境づくりに役立てていく。

※ベネッセ教育総合研究所のホームページから、本リリースに関連する資料をダウンロードできる。
「読書履歴を活用したデータ分析」 https://berd.benesse.jp/special/bigdata/ebookanalysis.php

『まなびwith』夏休み宿題意識調査 小学生 夏休みの憂鬱は「作文・読書感想文」がトップ

『まなびwith(ウィズ)』を展開する株式会社小学館集英社プロダクション(東京・千代田区、都築 伸一郎 代表取締役社長)は、夏休みの宿題をはじめとする学習についての保護者の関心が高まる8月に、全国の小学生の子を持つ父母330名を対象に、インターネットによる夏休みの宿題に関するアンケート調査を実施した。本調査において、小学生の子を持つ父母が自分の子どもが夏休みに楽しみにしていることを尋ねると、「自宅で遊ぶ時間」がトップで全体の57.9%、次いで「お祭りなどの地域イベント」「家族旅行」が過半数になった(表1)一方で、夏休みに嫌がっていることは、「作文・読書感想文」がトップで全体の48.5%を占め、次いで「国語、算数など教科の宿題」が41.2%と続いた。(表2)

さらに、作文を書くのが好きかという質問に「いいえ」と回答したのは52.4%に達し、作文に対する苦手意識があることがわかった。(表3)

また、作文を書くときに大切だと思うことは、「文章力」が61.2%でトップとなり、次いで「想像力」が57.0%でした(表5)が、こうした力を育むための作文学習の開始時期で適切と考えるのは、「小学1年生」(36.7%)、「6歳(小学校入学前)」(17.6%)が多く(表4)、小学校入学を機に作文学習に取り組むべきと考える父母が多くみられた。

 『まなびwith』は、これまで幼児・小学生の教育分野で培ってきた小学館の信頼を背景に、日本の子どもたちがこれからの新しい社会/世界で活躍できるよう、2020年の教育改革で重視される「思考力」「判断力」「表現力」を「かんがえる力」「ひらめく力」「つたえる力」と再定義し、それらの力を高めることに着目した新しい教材。国語では「作文」「読解」、算数では「図形学習」「文章題の図化」に力を入れたオリジナル教材で、「文章力」や「想像力」などの基礎学力を身につけて、「思考力」をのばしていく。

特に、年長・小学校低学年から作文学習を重要視しています。まず、たくさん読んで語彙を増やし、文型のバリエーションを学ぶ。そして、たくさん書いて添削指導を受け、また書きたくなる気持ちにつなげる。
日々の学習で培った「自分の考えを整理して伝える」力を発揮する場として、『まなびwith』会員を対象に「まなびwith全国作文コンクール」※を主催しております。

 ※2019年度「まなびwith全国作文コンクール」は2019年9月20日が応募締め切りとなる。