Category: 塾ニュース|各種リサーチ

22年卒業予定者 5月末での内々定率66・6% 学情調べ

 就職・転職をサポートする情報会社の学情は6月2日、2022年卒業・修了予定者対象の5月末時点での内々定率が66・6%だったと発表した。2021年同時期51・8%、2020年同時期57・2%を上回った。文理別では、理系が76・2%、文系も61・6%だった。

 今回の調査期間は、5月27日~31日。2022年3月卒業(修了)予定の大学生・大学院生を対象にインターネットによるアンケートを行った。有効回答数は573人だった。なお、調査の結果を全体で見る場合に、文理男女別の回答格差をなくす為ウエイトバックを行った。

 就職活動率は60・5%と高い水準を維持しており、多くの学生が就職活動を継続している。前年同時期比は−2・6ポイント。

 内々定獲得の平均社数は2社を超え、前月比+0・26社の2・15社だった。現在保有している内々定社数は前月比−0・03社減少し1・40社と、内々定辞退も徐々に進んでいる。

1人1台端末の配布 公立高校で進まず Studyplus調べ

 学習記録SNS「Studyplus」を運営するスタディプラス株式会社(東京・千代田区、廣瀬 高志 代表取締役)は、2021年4月23日〜5月7日の間に全国の高等学校の教科主任を対象として「1人1台端末」整備状況やデジタル教材の導入状況に関するアンケート調査を行い、2,048件の有効回答を得た。

 1人1台端末の配布が公立高校の約7割で未開始となっている他、私立含めても全学年への配布完了は2割未満に留まり、現時点では高校での1人1台環境の実現はまだ遠いことが明らかになった。

■1人1台端末の整備状況について

「1人1台端末の整備状況」については、全体で「高校1〜3年生の全学年が1人1台配布済み」との回答は2割弱にとどまった。
 公立高校に限ると約7割が「1人1台配布していない」との回答で、多くの公立高校ではまだ配布も開始していない状況だ。一方、私立高校では「1人1台配布していない」との回答は36%であり、公立と私立の間で1人1台端末の整備状況に明らかな差があった。

■1人1台端末の費用負担に関して

 1人1台端末を配布している場合、費用負担者についても調査した。
 公立高校では64%が「設置自治体負担」、3割が「保護者負担」となり、都道府県ごとの方針によって負担者が分かれている。
 私立の場合はほぼ全て保護者負担となっていた。

■1人1台端末の機種に関して

 1人1台端末を配布している場合、機種についても調査した。
 公立高校ではChromebookやSurface等のWindows端末が多い一方、私立ではiPadが多くの割合を占めており、ここでも公立・私立で傾向が異なっている。

■その他の調査結果
「配布端末を生徒は毎日持ち帰るのか」「都道府県ごとのICT整備状況の違い」「デジタル教材の検討状況」など、その他の調査結果を全て閲覧できる完全版資料は、下記のリンクから申し込み請求へ。

<資料ダウンロードリンク>
https://form.run/@studyplus-survey

調査概要

• タイトル:全国の高等学校におけるデジタル教材活用・検討状況の調査
• 実施対象:全国の高等学校の各教科主任の先生方
• 実施方法:FAXにてアンケートご回答を依頼し、オンラインで回答を収集
• 実施期間:2021/04/23〜2021/05/07
• 有効回答数:2,048件

ナガセ 4月「共通テスト本番レベル模試」受験者の志望動向を分析

■続く理高文低、理系人気は工学系が牽引 医歯薬系:医学部人気高も看護系は減少傾向
「東進ハイスクール」「東進衛星予備校」を運営する株式会社ナガセは、4月に実施した「第2回4月 共通テスト本番レベル模試」の受験者の志望動向を分析し、過去3カ年のデータと比較した。全体として理系人気の高まりと文系の低下という近年の傾向は変わらず、特に工学系の人気がさらに高まった。医歯薬系では医学系・薬学系が増加する一方で、看護・保健・医療技術系は減少している。なお、本データはあくまで各年4月時点の志望動向と比較したものであり、実際のその年の大学入試における出願傾向とは、ずれがある。

1.文系の人気低迷は変わらず、人文系を除き前年より減

 文系の人気低迷が続き、特に、経済・経営・商学系は 18 年と比較すると 2.9 ポイント下落している。外国語系は、20年4月時点では 2.3%と前年を上回っていたが、実際の大学入試では長引くコロナ禍による国際交流の減少の懸念から志願者を減らしており、その影響が 2021年も続く形。例年、一定の志願者を確保する文・人文・人間系は数年前の水準を維持している。

2.続く理系人気 工学系、特にデータサイエンス分野が牽引

 理系全体でみると人気が継続している。理学系の占有率が減少しているが、より就職に有利と思われる工学系に流れているためと考えられる。工学系は 18年と比較して1.8 ポイント増加しているが、特にデータサイエンス分野の人気が影響している。農林・水産・獣医学系は、3月時点比較すると過去3年間 の下落から一転して復調傾向にある。

3.医学系・薬学系は人気上昇も看護系統は低下

 医歯薬系では、看護・保健・医療技術系を除き人気が高まっている状況だ。医学系は 2021年入試においても人気だったが、地方の成績上位層が、地元大の医学部を志望していることが一因と考えられる。薬学系の人気が上昇しているが、景気の悪化による資格志向に加えて、 新型コロナウイルスのワクチンへの関心の高まりも影響していると考えられる。

共通テスト本番レベル模試について

 東進が、2カ月に1度実施する、合格可能性と合格までにあと何点必要かを明らかにする連続模試だ。「大学入学共通テスト」と同じレベル・出題範囲・出題形式で実施する本番レベルのため、どの分野であと何点とれば志望校に合格できるのかを、具体的な点数で把握するとともに、連続受験により学力の伸びが明確にわかる。もちろん偏差値による志望校の合格可能性も行う。さらに、成績表は試験実施から中5日でスピード返却する。これにより、志望校合格までの具体的かつ的確な学習計画を素早く立てることができる。

 6月・11月は「全国統一高校生テスト」(無料招待)として実施する。

地元就職希望率5年ぶりに増加 6割が地元就職希望 「2022年卒 大学生Uターン・地元就職に関する調査」マイナビ

 株式会社マイナビは、「2022年卒 大学生Uターン・地元就職に関する調査」の結果を発表し、地元就職希望率が2017年卒以来5年ぶりに増加したと明らかにした。対象は、2022年3月卒業予定の全国の大学生、大学院生(5,910名)。
 57.8%の学生が地元(Uターン含む)就職を希望し、働く場所が自由になった場合、48.2%の学生が「地方の企業に勤めたい」、57.0%が「地方に住みたい」と回答。地元企業への就職活動で「交通費」が障害だと感じる学生は、前年比12.7pt減の13.3%。帰省せずとも自宅で選考を受験できるケースが増え、就職活動のオンライン化が進んでいることがわかった。

■マイナビ「2022年卒 大学生Uターン・地元就職に関する調査」
調査期間:2021年3月18日(木)~4月6日(火)
調査方法:3月18日時点のマイナビ2022会員にWEBDMで配信。
調査対象:2022年3月卒業見込みの全国の大学生、大学院生 ※調査時点
有効回答数:5,910名(文系男子:1,096名、理系男子:1,038名、文系女子:2,629名、理系女子:1,147名)

※調査結果の詳細はマイナビHPのニュースリリース(https://www.mynavi.jp/news/)からご確認できる。

今年の母の日 花以外の市販品プレゼントを贈る人が約半数 購入場所4割がオンライン LINEリサーチ

 LINE株式会社が運営するLINEリサーチは、全国の男女を対象に母の日に関する調査を実施し、結果を5月6日に発表した。今年の母の日の予定は、「花以外の市販のプレゼントをおくる」人が約半数で1位。2位は「花をおくる」が約4割。3位は「電話/ビデオ通話をする」がランクインした。市販のプレゼントは、「スイーツ/お菓子/フルーツ」が約4割で人気に。購入場所は実店舗が約6割、オンラインが約4割という結果だった。

 母の日に何かをする予定がある相手は「自分の母親」が約6割弱、次いで「配偶者の母親」が約2割。母の日とはどのようなものなのかという質問には、「母親に日ごろの感謝を伝える良い機会」と考えている人は約4割、「母親への日ごろの感謝を改めて考える良い機会」だと思っている人も約3割という結果に。

※調査結果の詳細
LINEリサーチの調査メディア「リサーチノート」:https://research-platform.line.me/archives/37708635.html

【調査について】
LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査
調査対象:日本全国の男女
実施時期:2021年4月18日~4月21日
有効回収数:561,574サンプル
集計対象:有効回収数の中からランダム抽出した男女15~79歳の49,858サンプル
※性別年齢構成比を市場にあわせてウェイトバック
※表/グラフ中の数字は小数点以下第一位または第二位を四捨五入しているため、合計しても100%にならなかったり、同じパーセンテージでも見え方が異なる場合がある

■「LINEリサーチ」について
「LINEリサーチ」は、企業における事業開発・マーケティング活動の最大化を目的にした、スマートフォン時代のリサーチプラットフォーム。約545万人のアクティブモニターのうち10〜29歳が51%を占め*、学生や若年向けの出現率の低い調査も実施可能。また、従来型の調査パネルと異なり、リサーチ興味度の薄い層にもコンタクトが可能なため、より一般的な意見を収集できます。LINEのプッシュ通知で配信するため、ユーザーがリアルタイムで回答しやすいだけでなく、スマートフォン上で回答しやすい画面設計を行っていることで、効果的に調査を実施することが可能。
* 2021年4月時点

「LINEリサーチ」公式サイト:https://www.linebiz.com/jp/service/line-research/

緊急事態宣言下のテレワーク実態調査 1回目より7.1ポイント減 企業規模で実施率に差、今後の導入傾向は二極化

 アデコグループジャパンは、企業で働く人事・総務担当者約1496名を対象にこれまでの緊急事態宣言下でのテレワークの実施状況や企業の今後のテレワークの運用方針等についてアンケート調査を実施した。「全社的に実施した」と回答した担当者が35.2%となり、2020年4月に発令された1回目の緊急事態宣言発令時のアンケート結果時の42.3%から7.1ポイント減少したことが分かった。

 企業規模別のテレワークの実施状況は、従業員1000名以上の企業が41.3%、従業員1000名未満の企業28.9%と規模による差が明らかになった。今後のテレワークの方針としては、「拡大予定/継続予定/新規導入」が43.5%であった一方、「導入したが縮小・廃止予定(14.9%)」、「導入予定なし(19.5%)」を合わせると34.4%となり、3割以上がテレワークの推進をしない意向であることがわかった。

【調査概要】
調査対象: 企業の人事・総務担当者1496名
サンプル: 従業員1000名以上の企業に勤める担当者745名、従業員1000名未満の企業に勤める担当者751名
調査方法: インターネット調査
実施時期: 2021年3月26日~3月31日
※回答結果はパーセント表示を行っており、小数点以下第2位を四捨五入して算出しているため、各回答の合計が100%にならない場合がある。

■アデコグループジャパン:www.adeccogroup.jp
アデコグループは、世界60 の国と地域で事業を展開する⼈財サービスのグローバルリーダーとして、働くすべての⼈々のキャリア形成を⽀援すると同時に、⼈財 派遣、⼈財紹介、アウトソーシング、コンサルティングをはじめ、企業の多岐にわたる業務を最適化するソリューションを提供している。⽇本においては、アデコ 株式会社および株式会社VSN等の法⼈のもと、6 つのブランドからなるサービスを展開し、⼈財が躍動できる社会の実現を⽬指し、さらなるサービスの強化 に取り組んでいる。

全国約11万人の小学生が受検 学研、「コロナ禍の子どもの学力」に関する調査を発表

 株式会社 学研ホールディングス(東京・品川、宮原 博昭 表取締役社長)のグループ会社、株式会社 学研エデュケーショナル(東京・品川、川端 篤 代表取締役社長)は、調査・研究機関である学研教育総合研究所と、新型コロナウイルス感染症拡大による臨時休校措置による子どもたちの学力状況に関する調査を発表した。

≪調査結果サマリー≫
【1】子どもたちの小学校での学習内容理解は、一部の都道府県ではコロナ禍の影響を受けている可能性あり。
【2】国語・算数の得点に相関関係あり。
【3】TVアニメ『鬼滅の刃』の影響か。一部回答に変化が。

≪調査概要≫
調査方法:記述式筆記テスト
調査期間:2020年10月17日~11月30日
調査対象:全国の年長~小学校6年生
調査対象者数:110,494名(うち、学研教室会員:106,834名、一般受検者:3,660名)

2020年10月17日~11月30日の期間、最寄りの学研教室や自宅で、学齢に応じたテストを受検。

≪調査結果≫
【1】子どもたちの小学校での学習内容理解は、一部の都道府県ではコロナ禍の影響を受けている可能性あり。
 心配されたコロナ禍による小学校での学習内容理解への影響について、一部の教科で正答率の低下がみられたが、コロナ禍と正答率の因果関係を確認するには至らなかった。

 一方、都道府県毎の正答率を比較すると、最大15.6%(小5・算数)の開きがあったことから、地域によってはコロナ禍の影響を子どもたちが受けていることがわかった。

【2】国語・算数の得点に相関関係あり。

 一般受検者と学研教室会員の国語と算数の得点を散布図にしたところ、低学年から正の相関がみられたが、学年が上がるにつれ、国語と算数の得点分布に特徴的な相関が加わることがわかった。

 幼児・低学年のうちはあまり差がでないが、中学年になると、国語・算数共に得点の分布が開き始める。高学年になるとよりその差が顕著になる。国語の点数が最低限取れない児童は、算数の得点が伸びない傾向がみられることがわかった。テストの内容から、国語の点数が低く算数の点数も低い児童は、算数の文章題が理解できていないために得点出来ていないと考えられる。

【3】TVアニメ『鬼滅の刃』の影響か? 一部回答に変化が。

 子どもたちの答案を見ていくと、今回、これまでとことなる誤答が増えていることがわかった。小学校4年生の国語の問題で、( )の中に正しい言葉を入れる、という物。

 昨年の正答率は53.8%でしたが、誤答の「かける」「かけよる」の選択率に差はありませんでした。
 今回の正答率は52.0%。誤答は圧倒的に「かけよる」が選ばれていました。
採点をした多くの全国の学研教室の指導者からも「めずらしい」「『鬼滅の刃』を連想したのかも」という声が上がった。

 学力診断実施時期、多くのエリアでTVアニメ『鬼滅の刃』再放送が行われ、我妻善逸が初めて技をつかう12話が放送されていた。善逸が技を使うときの、まるで一瞬で駆け寄っているように見える演出が子どもたちの記憶に残り、
いなずま → 善逸 → かけよっていた! → だからここも「かけよる」だ!
と、連想と考えられる。

学年別の分析など、より詳しい資料はこちら下記URL
学研のアンケートに記入するとダウンロード可能になる。
https://www.889100.com/result/

「THE世界大学ランキング日本版2021」発表 ベネッセHD

 英国の教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション」)は、「THE世界大学ランキング日本版2021」を発表した。日本版ランキングについては2017年3月に1回目の発表を行い、今年で5回目となる。毎年9月にTHEが発表する世界版ランキングでは「研究力」を軸に据える一方で、日本版ランキングは、日本の教育事情により即した形で大学の魅力や特性が表れるように、大学の「教育力」に注目した設計となっている。

 昨年に続き、ランキング指標は「教育リソース」「教育充実度」「教育成果」「国際性」の4分野で構成されている。一般的な国内の大学ランキングは、主に入学時の学力(合格基準)が軸になっているが、ランキングは学生の学びの質や成長性に焦点を当てたものとなっている。大学ランキングについては、今回は278大学が対象となった。

 その結果、2021年の総合ランキングでは、東北大学が昨年に続き1位に、東京工業大学(昨年同率3位)が2位に、東京大学(昨年同率3位)が3位、京都大学(昨年2位)が4位、続いて5位に3つ順位を上げた大阪大学(昨年8位)、6位は昨年に続き北海道大学(昨年6位)がランクインした。

 また、分野別ランキングでは、「教育リソース」で初めて東京医科歯科大学が1位に、他の3つの分野の1位は「教育充実度」が国際教養大学、「教育成果」が京都大学、「国際性」が国際教養大学と、昨年から変化はなかった。

THE世界大学ランキング日本版2021【ランキング指標】
 今年のランキング指標は、昨年から変更はない。2019年版から、指標における「教育充実度」の充実を図る目的で、“教員・学生の交流、協働学習の機会”、“授業・指導の充実度”、“大学の推奨度”の3つの学生調査の結果が指標項目に加わり、2021年版ランキングにも反映されている。

【指標の補足説明】

THE世界大学ランキング日本版2021【総合順位】(50位まで抜粋)

【順位】 2021総合 / 昨年総合 / 大学名 / 【スコア】総合Overall / 教育リソースResources / 教育充実度Engagement / 教育成果Outcomes / 国際性Environment    
1 / 1 / 東北大学 / 84.5 / 78.4 / 82.4 / 98.4 / 86.8
2 / =3 / 東京工業大学 / 81.3 / 73.1 / 83.9 / 95.9 / 79.8
3 / =3 / 東京大学 / 80.3 / 79.1 / 80.9 / 95.1 / 69.7
4 / 2 / 京都大学 / 80.1 / 75.9 / 77.2 / 98.8 / 76.8
5 / 8 / 大阪大学 / 79.6 / 71.0 / 80.8 / 97.4 / 78.1
6 / 6 / 北海道大学 / 79.4 / 67.0 / 82.7 / 97.8 / 80.8
7 / 7 / 名古屋大学 / 79.3 / 71.0 / 82.1 / 97.6 / 74.5
8 / 5 / 九州大学 / 78.9 / 69.1 / 81.8 / 98.1 / 76.0
9 / 9 / 筑波大学 / 77.2 / 66.0 / 84.6 / 94.8 / 71.2
10 / 12 / 広島大学 / 72.1 / 59.7 / 80.2 / 80.0 / 75.0
11 / 11 / 国際基督教大学 / 71.6 / 45.8 / 91.3 / 56.6 / 98.0
12 / 14 / 慶應義塾大学 / 71.3 / 55.6 / 76.6 / 93.4 / 72.2
13 / 13 / 早稲田大学 / 71.1 / 46.3 / 78.2 / 94.0 / 84.0
14 / 10 / 国際教養大学 / 69.9 / 45.5 / 92.5 / 41.6 / 99.9
15 / 15 / 神戸大学 / 69.8 / 59.3 / 77.9 / 78.7 / 68.5
16 / 16 / 一橋大学 / 67.3 / 43.7 / 78.3 / 76.4 / 83.4
17 / =29 / 東京医科歯科大学 / 64.6 / 80.3 / 57.7 / 37.8 / 69.5
=18 / =18 / 金沢大学 / 64.0 / 60.1 / 75.3 / 45.3 / 68.7
=18 / 20 / 上智大学 / 64.0 / 37.4 / 82.1 / 53.8 / 90.1
=20 / 23 / 千葉大学 / 63.7 / 56.4 / 77.0 / 59.8 / 59.3
=20 / =18 / 東京農工大学 / 63.7 / 63.1 / 70.2 / 51.2 / 64.9
22 / =21 / 立命館アジア太平洋大学 / 62.9 / 2.2-20.3 / 86.4 / 47.9 / 99.7
23 / 28 / 岡山大学 / 62.3 / 54.3 / 72.5 / 51.8 / 69.1
24 / 24 / 会津大学 / 61.9 / 57.7 / 79.6 / 0.0-15.0 / 76.7
=25 / 17 / 長岡技術科学大学 / 61.4 / 54.0 / 68.9 / 42.8 / 77.7
=25 / 25 / お茶の水女子大学 / 61.4 / 56.6 / 79.2 / 39.1 / 60.9
27 / 31 / 横浜国立大学 / 60.9 / 47.7 / 72.7 / 61.9 / 64.9
28 / =21 / 東京外国語大学 / 60.8 / 32.8 / 83.2 / 44.5 / 87.7
29 / =29 / 東京海洋大学 / 60.4 / 57.0 / 69.0 / 50.1 / 61.6
=30 / 33 / 立命館大学 / 60.2 / 35.2 / 80.1 / 56.1 / 76.3
=30 / 35 / 芝浦工業大学 / 60.2 / 42.6 / 76.1 / 48.1 / 76.1
32 / 39 / 東京理科大学 / 60.0 / 49.0 / 82.0 / 65.2 / 41.5
=33 / 27 / 熊本大学 / 59.8 / 56.1 / 70.4 / 43.2 / 63.2
=33 / 43 / 長崎大学 / 59.8 / 55.6 / 68.2 / 47.1 / 64.8
35 / 26 / 京都工芸繊維大学 / 58.9 / 53.4 / 66.2 / 37.2 / 74.4
36 / 32 / 豊橋技術科学大学 / 58.3 / 60.6 / 55.2 / 32.3 / 79.7
37 / 38 / 九州工業大学 / 57.9 / 49.0 / 74.9 / 45.7 / 57.6
38 / 41 / 電気通信大学 / 57.2 / 57.1 / 64.1 / 48.3 / 54.2
=39 / =53 / 明治大学 / 57.0 / 34.4 / 81.6 / 51.3 / 63.0
=39 / =36 / 横浜市立大学 / 57.0 / 65.1 / 71.1 / 28.2 / 45.0
41 / =36 / 神田外語大学 / 56.9 / 2.2-20.3 / 81.9 / 38.6 / 81.0
42 / 42 / 東京都立大学 / 56.8 / 52.2 / 67.7 / 53.5 / 51.1
43 / =45 / 同志社大学 / 56.2 / 33.4 / 77.0 / 47.4 / 70.6
44 / =47 / 立教大学 / 55.6 / 31.3 / 79.5 / 36.2 / 76.5
45 / 34 / 豊田工業大学 / 55.2 / 71.3 / 57.6 / 32.2 / 42.6
46 / =47 / 秋田大学 / 54.8 / 50.4 / 67.5 / 40.8 / 54.6
47 / =49 / 学習院大学 / 54.2 / 36.2 / 67.9 / 44.8 / 71.8
48 / =45 / 関西学院大学 / 54.1 / 32.9 / 73.9 / 40.8 / 71.1
49 / 40 / 福岡女子大学 / 53.9 / 40.7 / 73.2 / – / 90.2
50 / 60 / 中央大学 / 53.8 / 36.8 / 77.7 / 41.8 / 56.8※順位横の「=」表記は、同順位であることを示しています。同順位の場合は英語表記のアルファベット順で掲載しています。
※「NR」は、2020版ではランキング対象校でなかったことを示します。
※「‒」は、分野における順位が201 位以下のためスコア非表示としています。
※詳細は「THE世界大学ランキング 日本版」日本語公式サイトをご覧ください。
https://japanuniversityrankings.jp/

THE世界大学ランキング日本版2021【分野別順位】(20位まで抜粋)

SDGsについて全国の小学生1万5千人にアンケート 全国の新聞社21社による調査、「SDGsを知っている」小学生は約5割

 子ども新聞、子ども向け紙面をつくる全国の新聞社21社が協力し、全国の小学生を対象に「よりよい世界をつくるためには」という内容でアンケートを実施した。有効回答数は15,104件。SDGsを知っていた子は全体の48.5%、環境のために何か取り組んでいる子は92%以上など、小学生のSDGsについての意識が浮かび上がった。2021年3月26日(金)にリモートで開催する第4回「こども新聞サミット」で「よりよい世界」について議論を深める。

■アンケート概要
調査方法: 子ども新聞、子ども向け紙面の読者を対象にインターネット、はがきで実施
調査対象: 全国の小学1年生~6年生  有効回答数:15,104
調査期間: 2020年12月4日~2021年1月31日

■アンケートから見えてきた主なトピック
①SDGsを知っていた子は全体の48.5%
②SDGs17つの目標で興味があるのは、1位:海の豊かさを守ろう 2位:安全な水とトイレを世界中に 3位:人や国の不平等をなくそう
③85%以上の子が地球の未来を心配している
④環境のために何かに取り組んでいる子は92%以上
⑤今住んでいるまちに住み続けたいと答えた子は約8割
⑥多様性という言葉を聞いて、一番思い浮かぶのは、障がいのある人もない人もいっしょに働いたりスポーツをしたりできること
⑦日本が世界と協力して取り組むべき課題は、争いを減らすこと、地球温暖化防止

■第4回「こども新聞サミット」参加新聞社
北海道新聞社  道新こども新聞 週刊まなぶん
河北新報社  こども新聞 週刊かほピョンプレス
茨城新聞社  週刊いばらきこども新聞
上毛新聞社  子ども新聞 週刊風っ子
下野新聞社  週刊しもつけ子どもタイムズ
朝日学生新聞社  朝日小学生新聞
毎日新聞社  毎日小学生新聞
読売新聞社  読売KODOMO新聞
新潟日報社  まいにちふむふむ
信濃毎日新聞社  信毎こども新聞
中日新聞社  中日こどもウイークリー
神戸新聞社  子ども新聞 週刊まなびー
山陽新聞社  子どもしんぶん さん太タイムズ
中国新聞社  ちゅーピー子ども新聞
愛媛新聞社  ジュニアえひめ新聞 スマイル!ピント
高知新聞社  読もっか こども高知新聞
西日本新聞社  親子で読む こどもタイムズ
大分合同新聞社  GXジュニア
南日本新聞社  南日本こども新聞オセモコ
沖縄タイムス社  ワラビー
琉球新報社  琉球新報小中学生新聞 りゅうPON!

オンライン学習を始めたきっかけは? 栄光ゼミナールが小中高生のオンライン学習に関する調査を実施

 2021年2月10日~2月24日にかけて、株式会社栄光(東京都千代田区、下田勝昭 代表取締役社長)が運営する栄光ゼミナールが「小中高生のオンライン学習に関する調査」を実施。小学1年生~高校3年生の子供を持つ保護者667人の有効回答を得た。

(※なお、この調査での「オンライン学習」には、同社が提供するオンライン型学習は含んでいない)

 小学生保護者の38.0%、中高生保護者の54.7%が「現在、オンライン学習をしている」と回答した。学習塾のオンライン型授業以外でも、一定数の生徒がオンライン学習に取り組んでいる。

 「現在、子どもがオンライン学習をしている」と答えた保護者に、オンライン学習に取り組み始めた時期について聞くと、7割以上の家庭が「新型コロナウイルス感染拡大後」以降と回答している(小学生保護者の71.8%、中高生保護者の73.9%が「新型コロナウイルス感染拡大後」と回答)。

 同じ保護者に「オンライン学習をはじめたきっかけ」も聞いた。「新型コロナウイルス感染拡大による休校」と答えたのは、小学生保護者の35.9%、中高生保護者の35.2%。3割以上が臨時休校をきっかけにオンライン学習を始めた。

 また、中高生の5割以上は「学校がオンライン学習を導入した」ことをきっかけに挙げ、学校の影響が大きいこともわかった。

●子どもがオンライン学習を始めたきっかけは何ですか。

(n=307(うち小学生131、中高生176)、総回答数478、複数回答方式、ただし当社のオンライン型授業は除く)

 オンライン学習ツールで最も多かったのは、「オンラインライブ授業や映像授業」。小学生保護者は58.8%、中高生保護者は77.8%が回答している。小学生では、次いで「タブレットを使った通信教育」「漢字や単語、計算や文法など知識をインプットする学習ドリルアプリ」「オンライン英会話」「知育系アプリ」と続く。

 一方、中高生は「オンライン英会話」が2番目に多く「タブレットを使った通信教育」「学習管理系アプリ」と続き、中高生になると自分で学習を管理する動きが見られる。また、オンライン英会話の存在も気になるところだ。

●現在、子どもはどのようなオンライン学習ツールを使っていますか。

(n=307(うち小学生131、中高生176)、総回答数427、複数回答方式、ただし当社のオンライン型授業は除く)

 オンライン学習経験のある保護者の半数以上は、子供にもオンライン学習を勧める傾向が見られ、そうではない保護者よりも割合が高いこともわかった。(オンライン学習を経験したことがある保護者は、全体で48.6%(小学生保護者のみは53.6%、中高生保護者のみは43.3%))

「保護者自身がオンライン学習を経験していると、オンライン学習へのハードルが低くなり、子供にもオンライン学習を勧める傾向にあると考えられる」と栄光ゼミナールはコメントしている。

〈調査概要〉

調査対象:小学1年生~高校3年生の子供を持つ栄光モニター会員

(栄光ゼミナール・栄光の個別ビザビ・大学受験ナビオに通塾する保護者)

調査方法:インターネット調査

調査期間:2021年2月10日(水)~2月24日(水)

回答者数:667名

詳細は、https://www.eikoh-seminar.com/i/torikumi/p18000/