マイボイスコム株式会社（東京・千代田区、高井 和久 代表取締役社長）は、7回目となる『スナック菓子』に関するインターネット調査を2024年5月1日～7日に実施した。
　スナック菓子を食べる頻度や選定時の重視点、購入場所などについて調査し、結果を発表した。

【調査対象】MyVoiceのアンケートモニター
【調査方法】インターネット調査
【調査時期】2024年5月1日～5月7日　【回答者数】9,454名
【調査結果詳細】 https://myel.myvoice.jp/products/detail.php?product_id=31003
　
1.スナック菓子を食べる頻度

スナック菓子を食べる人は約86%。週1回以上食べる人は5割強となった。

2.スナック菓子の好きな味

　スナック菓子を食べる人が好きな味は（複数回答）、「うす塩」が55.5%、「塩」が45.6%、「コンソメ」「チーズ」「のり塩」「ガーリック」が各30%台。過去調査と比べて、「塩」「コンソメ」が増加している。「サラダ」「サワークリーム&オニオン」「チーズ」は、女性で比率が高くなっている。

3.スナック菓子選定時の重視点

　スナック菓子を食べる人の、選定時の重視点は（複数回答）、「価格」が50.9%、「塩味・チーズ味などの味の種類」が43.4%、「食感」が39.9%。「濃厚、味が濃い」は若年層、「原材料」「油っぽくない」「塩分控えめ」は男性70代や女性60～70代で高くなっている。
　
4.スナック菓子の購入場所

　スナック菓子を食べる人の購入場所は（複数回答）、「スーパー」が87.3%、「ドラッグストア」「コンビニエンスストア」が各3割強となった。
「コンビニエンスストア」は若年層、「ドラッグストア」は女性30～50代で高くなっている。九州では「ディスカウントストア」、北陸・四国では「ドラッグストア」の比率が高くなっている。
　
5.スナック菓子購入頻度の変化

　スナック菓子を食べる人に、3年前と比べて購入頻度が変化したかを聞いた。頻度が増えた人は、「増えた」「やや増えた」を合わせて2割弱。10・20代でやや高くなっている。頻度が減った人（「減った」「やや減った」の合計）は2割強、女性60～70代でやや高くなっている。「変わらない」は60.0%となった。

■調査結果詳細

＜今　回＞（2024/5）https://myel.myvoice.jp/products/detail.php?product_id=31003
＜第6回＞（2022/5）https://myel.myvoice.jp/products/detail.php?product_id=28603
＜第5回＞（2020/2）https://myel.myvoice.jp/products/detail.php?product_id=25902

　株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長）のグループ会社、株式会社ベンド（東京・千代田区、近藤潔 CEO）は、運営する「スキルアップ研究所（https://reskill.gakken.jp/ ）」にて、「文系出身者のIT業界勤務に関する実態調査」を行い結果を発表した。
調査結果全文はこちら：https://reskill.gakken.jp/3586

【調査結果概要】
・文理間における年収の格差はほとんどない
・半数以上が「ITエンジニアの昇進スピードに文理は関係ない」と回答
・IT業界の志望動機で最も多いのは人材需要の高さによる高年収への期待

　現状、IT業界で働く労働者の割合は、文理では理系の方が多い。しかし、IT業界の人材不足が危惧されている中、多くの文系出身の人材が活躍している。IT業界における文理間での年収や勉強時間、昇進の速さ、能力の高さ、プログラミング経験の有無などには、文理それぞれにどのような傾向や差があるのか。IT業界での文系出身者の実態を解明するべく、スキルアップ研究所では調査を実施した。

◼️調査結果

◆文理によるITエンジニアの年収格差はほぼなし

「文理によるITエンジニアの年収格差はどのくらいだと感じますか」という質問に対し、49.9％の人が「0〜50万円」の差しかないと回答している。
　また約80％の人が文理間の年収の差は150万円以下と答えたことから、ITエンジニアの年収は文理間での差は、埋めようがないほど開いているというわけではなく、努力・能力次第では文系出身のITエンジニアも理系出身者と同水準の収入を得られると考えられる。

◆半数以上が「ITエンジニアの昇進スピードに文理は関係ない」と回答

「文理によるITエンジニアの昇進スピードは差があると思いますか？」という質問に対し、「文理は関係ない」と答える人の割合が5割以上と、最も高くなった。このことから、年収同様、昇進スピードについてもITエンジニアとしての個々人の能力次第で決まるであろうことが指摘できる。
　しかし、「理系の方が早い」と回答した人は4割にのぼったことから、ITエンジニアとしては理系の方が能力が高い傾向にあることは否定できない。

◆IT業界を志望する動機は文理で異なる

「なぜIT業界で働こうと思ったのですか？」という質問に対し、文理ともに40％以上の　文系では7割近く、理系も4割以上が「人材需要が高く、高年収が期待できると思ったから」と回答している。
　理系出身の人材に関しては、大学時代の学部・学科が情報系であったことを志望動機にしている人も多い。一方で、文系出身者については「行きたい企業があったから」という志望動機も多い。IT業界の志望理由は文理で異なる傾向があると判明したが、様々な理由で志望されているという点はIT業界の魅力が多岐にわたることを示しているといえる。

◼️課題と展望

　IT業界では、文理によるIT業界の年収格差についてはほとんどないことが分かった。49.9％の人が文理間での年収格差は0〜50万円だと回答し、約80％の人が150万円以下だと回答している。多少の年収差はあるものの、これは個々人の能力の違いによるものであると言える範囲内だ。
　また、文理間の昇進スピードにもほとんど差がないことが判明した。「文理は関係ない」という回答の割合が最も高く半数を超えることから、年収同様に単純にITエンジニアとしての能力差に影響されていると推察できる。しかし、現状、ITエンジニアに必要不可欠なプログラミングスキルは、理系の方が学生時代から学んでいる傾向が高い。昇進スピードについて、「理系の方が早い」という回答が4割にのぼることからも、ある程度は理系の方が有利であることは否定できないものであろう。文系でも、高校や大学の課程にプログラミングの授業をもっと積極的に取り入れることにより、IT業界における文理間での年収や昇進スピードの差は今よりさらに小さくなると考えられる。
　さらに、IT業界の志望理由で最も多いのは、文理ともに人材需要の増加に伴う高年収への期待であった。人材不足が懸念されているIT業界では、今後、文理ともに活躍できる地盤をさらに整えていくことが、人材不足の緩和に役立つだろう。
　総じて、ITエンジニアは業界単位では文理によって待遇が著しく異なるようなことはないとわかった。今後の需要の観点から見ても、より一層文系出身者のIT業界での活躍が期待される。

◼️調査概要

調査名：文系出身者のIT業界勤務に関する実態調査
対象者：20代以上の社会人の方で、IT業界に転職経験がある方
対象地域：全国
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024/05/04~05/11
回答数：102

　実際のサービス利⽤者を対象に第三者の⽴場で顧客満⾜度調査を実施する株式会社oricon ME（本社︓東京都港区 代表取締役社⻑︓⼩池 恒 略称︓オリコン）は、『⼦どもプログラミング教室』の満⾜度調査を実施し、2024年6⽉3⽇（⽉）14時にその
結果を「オリコン顧客満⾜度®」公式サイト内（ https://life.oricon.co.jp/ ）にて発表いたしました。ランキングの結果は下記の通りとなりました。

『⼦どもプログラミング教室』 2023年以来2度目の発表
■【ProgLab】（プログラボ）が初の総合1位
「先⽣」「カリキュラム・教材」など6つの評価項目で1位に
■【ヒューマンアカデミー ジュニア】が内容別「アプリ・ゲーム」部門1位に
■【プログラミング教育 HALLO】が⼦ども別「⼥の⼦」部門1位に
■【ロボ団】が評価項目別「教室環境」、学齢別「⾼学年」部門1位に

■【ProgLab】（プログラボ）が初の総合1位 
「先⽣」「カリキュラム・教材」など6つの評価項目で1位過去4年以内に、未就学児（4歳以上）または⼩学⽣の⼦どもを⽉に1回以上の頻度で、3ヶ⽉以上継続して実際に通わせたことのある全国の保護者1,197名が回答した調査結果をもとに集計した『⼦どもプログラミング教室』ランキング。

第2回の発表となる今回は、阪神電鉄と讀賣テレビグループが共同で展開している⼦ども向けロボットプログラミング教室の【ProgLab（株式会社ミマモルメ ⼤阪府⼤阪市）】が、前回の⾼評企業＊から今回は規定⼈数を満たし、初ランクインにして初の総合1位となった。（＊⾼評企業︓規定⼈数の半数以上の回答があり、総合得点が60.0点以上の企業）

　全9項目の評価項目別ランキングでは、「通いやすさ」「先⽣」「授業の受けやすさ」「カリキュラム・教材」「授業の質」「適切な授業料」の6項目で1位に。

　なかでも、“先⽣のコミュニケーション⼒”や“説明の分かりやすさ”などを評価した「先⽣」の得点は81.6点、“⽴地・アクセスの良さ”などを評価した「通いやすさ」では81.0点、また、「カリキュラム・教材」では79.7点を記録している。また、部門別ランキングでは、学齢別「低学年」、今回から初発表の⼦ども別「男の⼦」においてそれぞれ1位の評価を得ている。

■【ヒューマンアカデミー ジュニア】が内容別「アプリ・ゲーム」部門1位に
　総合2位には、⼈材教育で知られるヒューマングループが⼦ども教育事業として展開するプログラミングスクールの【ヒューマンアカデミー ジュニア（ヒューマンアカデミー株式会社 　東京都新宿区）】がランクイン。部門別ランキングでは、今回から初発表の（授業）内容別「アプリ・ゲーム」部門において1位の評価を得ている。

　認定特定非営利活動法人カタリバ（東京・杉並区、今村久美 代表理事）は、日本全国の教育支援団体や学校と連携し、実践型探究学習「全国高校生マイプロジェクト」の推進に取り組んでいる。2023年12月から2024年1月にかけて、各学校で生徒たちの探究学習をサポートしている高校教員340名を対象に、探究学習に感じている課題などについてのアンケート調査を実施した。

必修化から2年経ち、探究を推進する組織の設置は8割超

　2022年度から高等学校では「総合的な探究の時間」が必修科目となり、そこから2年の月日が経過した。今回のアンケート調査では、探究学習に取り組む学校の82%が探究学習カリキュラムの企画や開発、推進を統括する組織が校内に設置されていると回答。探究学習の推進を組織的に行おうと試みる学校がある程度増えてきたことがわかった。

一方で依然9割超が「課題を感じている」結果に。特に「授業案やカリキュラムの設計」「調べ学習で終わってしまう」などが課題

　校内組織が設置されている学校であっても、教職員間の思いや認識に差がある等、運用についての課題感を挙げる声も多く寄せられている。前述のように、学校の中で探究学習を推進する組織が出来たとしても、探究学習の推進を担当している教員や生徒伴走にあたっている教員の約92％が、探究学習の推進に関して「課題を感じている」と回答した（「とても感じている」「まあ感じている」の合計）。
　課題だと感じていることの具体例としては「授業案やカリキュラムの設計」「調べ学習で終わってしまう」「校内で探究学習への理解が広がらない」への回答が多く見られた。

　また、自由記述の欄では以下のような声が上がった。

▼回答した教員の声（一部抜粋）
・教職員間における探究学習に対する指導の考え方が異なったり、熱量に差があったりする
・探究活動について他の校務分掌と揉めることがある
・少数の意識の高い教員がやっているだけの状態

外部人材の活用や探究学習を推進する風土がある学校ほど、教員の課題感が低い傾向

　今回の調査では、「コーディネーターなど外部人材の配置」、「活動の浸透や文化づくりを目指した校内風土の醸成」の２つの取り組みが進んでいる学校において、教員の課題感が低い傾向にあることがわかった。
　コーディネーターの配置は35％ほどだが、配置している学校ほど教員の課題感がやや低い傾向にあり、特に、コーディネーターが配置されていない学校と比べて、強い課題感を感じている教員の割合は約17％少ないことがわかった。一方、コーディネーターが配置されていない学校の教員は、「とても感じている」と答えた割合が51%、「まあ感じている」と答えた割合が43%で、より多くの教員が探究学習における課題を感じている可能性がある。

　また、探究学習の表彰や活動の掲示など、活動の浸透や文化づくりを目指した「校内風土の醸成」に取り組んでいるほど、教員の課題感が低く、探究学習を進めやすい傾向にあることも明らかに。外部の人材の活用、校内全体で探究学習の推進に取り組む風土が重要であるという傾向が見えてきた。

　このような課題を解決すべく、カタリバはこの度全国の高等学校を対象に「総合的な探究の時間」のカリキュラム開発研修「探究スタートアップラボ」の参加校を募集している。
　年3回の対面研修を中心とした年間を通じた伴走プログラム。大きな特徴として、以下の3つが挙げられる。
①各校3名程度のチームで参加し、自走できる組織的な推進を目指す
②先進校フィールドワークを通じて、知見やノウハウを効率的に学ぶ
③アクションプランを自校に持ち帰り、実際に改善実践に取り組む

▼詳細は以下のページへ
https://myprojects.jp/news/18788/

▼資料請求・説明会申込はこちら
https://forms.gle/rvWukYr3jTAXsRed7

調査概要
調査テーマ：探究学習の推進における課題
調査方法：インターネットでのアンケート調査
調査地域：日本全国
対象者：全国高校生マイプロジェクトを自校で推進した全国の教員340名
実施期間：2023年12月13日～2024年1月31日

　小児医学・医療・保健の発展のため、小児医学研究者への研究助成や小児医学を志す医学生への奨学金給付を行う公益財団法人川野小児医学奨学財団（埼玉・川越市、川野 幸夫 理事長／株式会社ヤオコー代表取締役会長）は、「第2回 医学生の意識調査」を実施した。 この調査は、全国の医学部医学科で学ぶ学生を対象に、医学部受験や希望進路などに関する質問を行い、医学生の志向や実態について調査・分析することを目的としている。

調査概要
調査名： 「第2回 医学生の意識調査」
対象者：全国の大学医学部医学科に通う医学生
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024年3月5日～3月8日
回答数：115名（男性28名、女性87名）

集計結果のポイント
・医学生の現在、興味のある診療科は、1位「内科」（38.3%）、2位「小児科」（27.8%）、3位「外科」（26.1%）となった。
・「小児科」の回答は前年調査と比べて4.9pt増、「外科」を僅差で上回り、2位となった。（Q6）
小児科に興味があると答えた医学生に理由を聞いたところ、「子どもが好きだから」（81.3%）が圧倒的に多い結果となった。次いで「自分や家族が病気になったとき、小児科の先生にお世話になったから」（37.5%）、
「小児科医が不足しているから」（34.4%）などが上位を占めた。（Q7）
・医学生が医師に必要だと思うことは、1位「医学の知識と技術」（77.4%）、2位「コミュニケーション能力」（52.2%）、3位「体力」（33.9%）となり、いずれの項目も前年調査と比較して回答者の割合が増加した。（Q5）
「医師になったら地元で働きたいですか」の質問に対し、6割強（62.6%）の医学生が「はい」と回答した。（Q12）
地元で働きたい理由として、「自分がお世話になった地域に医療という形で恩返ししたいから」や「地元が好きだから」などの声が多くあがった。（Q13）
・医学生の将来的に興味のある働き方は「臨床医」が圧倒的に多く、約8割（78.3%）が回答し、2位以下の「研究医」（16.5%）、「産業医」（13.0%）を大きく引き離した。（Q14）
・医学生の好きな医療系の漫画・アニメは、1位「コウノドリ」（15票）、2位「ブラック・ジャック」（14票）、3位「ドクターX」（8票）となった。（Q4）

アンケート集計結果
Q1. 現在、奨学金制度を利用していますか。 [単一回答]
医学生の約6割 （58.3％）が奨学金制度を 「利用していない」と回答した。前年と比較し 「奨学金を利用 （貸与型・給付型・貸与型と給付型を併用）」（41.7％）している医学生が増加した。なかでも「貸与型の奨学金を利用」（23.5%）が最も多く4.2pt増加した。

Q2．医学部に入りたいと思ったのはいつごろからですか。 [単一回答]
「高校生のとき」が4割強 （43.5％）と最も多く、次いで 「小学生のとき」 （32.2％）、「中学生のとき」（22.6％）の順となった。
前年と比較して「高校生のとき」は4.1pt減少し、「中学生のとき」は5.1pt増加した。
「その他」（1.7％）の自由記述では「幼稚園」、「保育園」という回答があった。

Q3．あなたが医学部に入ることを決めるのに最も影響を受けた人を教えてください。 [単一回答]
「家族」という回答が圧倒的に多く半数以上 （54.8%）となった。次いで、「自分が出会った医師」（13.0%）、「友達」（11.3%）の順となった。
「家族」と「自分が出会った医師」の回答の差は4倍以上となり、「家族」から影響を受けて医学部に入ることを決める医学生が多いことがうかがえる。

Q4．あなたの好きな医療系の漫画・アニメを教えてください。 [自由記述]
1位は産科医であり、ピアニストでもある男性が主人公として描かれた「コウノドリ」。
2位は1973年に連載が始まった「ブラック・ジャック」。3位は大ヒットドラマを漫画化した「ドクターＸ」。
4位は同率で病理医が主人公の「フラジャイル」、児童精神科医が主人公の「リエゾン」の順になった。

Q5．医師に必要だと思うことは何ですか。【3つまで選択】
1位 「医学の知識と技術」（77.4%）、2位 「コミュニケーション能力」（52.2%）、3位 「体力」（33.9%）の順となり、いずれの項目も前年調査と比べ増加した。
特に「医学の知識と技術」は14.1pt増となり大幅に増加した。
一方、心の持ち方に関連する回答は、前年と比較し 「思いやり」 （12.2％）5.9pt減、「道徳心」 （4.3％）4.7pt減と全体的に減少した。

Q6．現在、興味のある診療科を教えてください。 [複数回答]
1位「内科」（38.3%）、2位「小児科」（27.8％）、3位「外科」（26.1％）の順となった。
前年調査と比較し 「内科」5.1pt減、 「小児科」4.9pt増、「外科」0.8pt増となり、1位に変動はなかったが、前年2位だった「外科」を「小児科」が僅差（1.7％）で上回り、順位が逆転した。

Q7．（Q6で「小児科」を選択した人）なぜ小児科に興味があるのですか。[複数回答]
「子どもが好きだから」が最も多く、8割強 （81.3％）となった。次いで 「小児科医にお世話になったから」（37.5％）、 「小児科医が不足しているから」 （34.4％）の順になり、いずれも前年調査より回答者の割合が増加した。

Q8． （Q6で 「小児科」を選択していない人）小児科に興味が無い・小児科医になりたくない理由は何ですか。[複数回答]
最も割合が高かったのは「子どもや親とのコミュニケーションが大変そうだから」となり約4割（36.1%）が回答した。
次いで 「子どもが得意ではないから」 （25.3％）、「忙しそう・大変そうなイメージがあるから」 （25.3%）が同率2位となった。

Q9．医学部に入るまでに苦労したことは何ですか。 [複数回答]
「受験までの不安、焦りとの戦い」と回答する割合が最も多く、半数近く（47.8%）となった。また「モチベーションの維持」 （40.0%）、「周囲からの期待によるプレッシャーに耐えること」 （24.3%）など、精神的な苦労が上位にあがった。一方、「特に苦労はしなかった」という回答も一定数（15.7%）あった。

Q10．医学部受験を頑張ることができた理由は何ですか。 [複数回答]
1位は「医師になる夢があったから」となり約6割（60.9%）が回答した。続いて2位「身近な人からの励ましがあったから」 （32.2%）、3位 「医師の給与やステイタスが高いから」 （30.4%）となった。1位 「医師になる夢があったから」は2位の「身近な人からの励ましがあったから」の約2倍となり大きく引き離した。

Q11．あなたは勤める病院を選ぶうえで何を重視しますか。 [複数回答]
「給与」（56.5％）と「勤務地」（55.7％）がほぼ同率で、5割以上となった。
他の選択肢についても３割を超えるものが多く、様々な条件を考慮して務める病院を選ぶ傾向が見受けられた。

Q12．医師になったら、地元で働きたいですか。 [単一回答]
全体では6割強（62.6%）が地元で働きたいと回答した。

Q13．それはなぜですか。[自由記述]
「はい」と回答した医学生からは、 「地元に医学の知識をもって恩返ししたい」や 「地元が好きだから」という声が多くあがった。反対に 「いいえ」と回答した医学生は地元ではかなえられない 「キャリアアップ」や 「スキルアップ」を理由にするものが多くあがった。
<Ｑ12で「はい」と回答した方の理由（抜粋）>
・自分がお世話になった地域で医療という形で恩返ししたいから（3年生 大分県）
・自分を育ててくれた地域に自分が学んできた知識、技能を還元したいから（5年生 大阪府）
・地元が好きだから（3年生 愛知県）
・家族が病気になったら助けたいから（5年生 岡山県）
・高度な医療を実践したいから（4年生 東京都）
・奨学金返済のため（6年生 福島県）
<Ｑ12で「いいえ」と回答した方の理由（抜粋）>
・自身が理想とする医師を目指すためには地元では経験できないキャリアを選択する必要があるから
（2年生 静岡県）
・色んな場所に行って経験を積みキャリアアップしたいから（１年生 熊本県）
・山間の過疎地域であり専門的なスキルを高める、維持するのが困難と思われるから（2年生 千葉県）
・都会に出たいから（2年生 三重県）
・海外に出たい（３年生 東京都）
・知り合いの診察は抵抗がある（6年生 鹿児島県）

Q14．将来的に興味のある働き方を教えてください。 [複数回答]
「臨床医」の回答が圧倒的に多く、8割近く （78.3％）の回答となった。2位は 「研究医」 （16.5%）となった。3位は同率で「産業医」（13.0％）と「まだ考えていない」（13.0%）となった。

Q15．あなたは情報収集を行う際にどのコンテンツを利用していますか。[3つまで選択]
医学生が情報収集を行う際に利用しているコンテンツは、1位「X（旧Twitter）」（50.4％）、2位「Instagram」 （49.6％）、3位 「Youtube」 （44.3％）、4位 「LINE」（34.8％）の順となり、SNSが上位を占める結果となった。一方、世界中の多くの人々に利用されている 「Facebook」の利用率は1％未満 （0.9％）となり、同じSNSの 「X （旧Twitter）」、 「Instagram」、 「Youtube」、「LINE」と比較して、医学生の利用率は低い結果となった。

＜財団概要＞
財団名： 公益財団法人川野小児医学奨学財団
所在地： 〒350-1124 埼玉県川越市新宿町1-10-1
理事長： 川野 幸夫（株式会社ヤオコー 代表取締役会長）
事務局長： 川野 紘子
設立： 1989年12月25日
行政庁： 内閣府
URL： https://kawanozaidan.or.jp/
TEL： 049-247-1717
Mail： info@kawanozaidan.or.jp
事業内容： 研究助成／奨学金給付／小児医学川野賞／医学会助成
小児医療施設支援／ドクターによる出前セミナー

　アドビ株式会社（東京・品川区、中井陽子 社長）は、全国の国公立の小学校および中学校に勤務する500名の教諭（小学校教諭250名、中学校教諭250名）を対象にした、FAXの利用状況と校務のデジタル化に関する調査結果を発表した。

今回の調査で明らかになった主な結果は以下の通り。
・教諭の72.8%が月に1回以下～数回の頻度でFAXを使用
　使用理由として最も多いのは、「慣習的にこれまで受信者側もFAXでの連絡を希望して いたから」
・2025年度中にFAXの利用が全ての学校で原則廃止になる見通しについての認知度が26. 8％にとどまる一方で、過半数が廃止に賛成
・FAX廃止により、80.5%がペーパレス化が進むことに期待をしており、管理職では個人 情報や機密情報管理の徹底につながる期待も高い（45%）
・業務効率化につながる期待が高いデジタル活用の具体例は、「過年度の文書のPDF上での 修正（79.0%）」が最多、次いで「書類の変更箇所の検出とチェック（78.0%）」
・過去1年間に電子サインを頻繁に業務利用した教諭経験は限定的である一方で、導入され れば業務が効率化されると期待しているのは54.2%

教諭の72.8%が月に1回以下～数回の頻度でFAXを使用。
　使用理由として最も多いのは、「慣習的にこれまで受信側もFAXでの連絡を希望していたから」
　政府は校務DXの一環として、教育現場でのFAXの使用を2025年度中に原則廃止する方針を示している。そこで、実際にFAXを学校でどの程度使用しているかを調べたところ、およそ半数の49.0%が「月に1回以下」と回答、「月に数回」との回答と合わせると72.8%となり、FAXはすでに限られた機会でのコミュニケーション手段となっていることがわかった。「だいたい毎日」、「およそ週に複数回」と回答したのは13.6％にとどまった。

　FAXを使用している理由としては、「慣習的にこれまで受信側もFAXでの連絡を希望していたから」という回答が58.6％で最も多い結果となった。一方で、FAXを少しでも利用していると回答した教諭の88.9％が、FAXの使用において何かしらの不便・不安を感じており、最も多かった具体的な要因としては56.2%が「ちゃんと送信出来たか確認ができない」と回答した。また、管理職では「個人情報対策や機密情報管理が不安（36.7%）」という声もあがった。

2025年度中にFAXの利用が全ての学校で原則廃止になる見通しについての認知度が26.8％にとどまる一方で、過半数が廃止に賛成
　実際に2025年度までにFAXが廃止される方針について知っていたかを聞いたところ、73.2％が「知らなかった」と回答し、認知率は26.8％という低い結果となった。また、FAXの廃止についてどう思うかを聞いたところ、「とても良いと思う」が19.8％、「良いと思う」が31.6％と、合わせて過半数となる51.4％が賛成を表明した。
　役職別で見ると、一般職（50.8%）よりも管理職（60.6%）で「とても良いと思う」「良いと思う」と回答した割合が約10％高く、管理職教諭のほうがFAX廃止に賛成していることがわかった。

FAX廃止により、80.5%がペーパレス化が進むことに期待をしており、管理職では個人情報や機密情報管理の徹底につながる期待も高い（45.0%）
　FAXの廃止を通して期待するメリットについて聞いたところ、80.5％がペーパレスにつながると回答した。また、管理職の45.0％がFAXの使用廃止によって、個人情報や機密情報管理が徹底されることについて期待していることがわかった。

業務効率化につながる期待が高いデジタル活用の具体例では、「過年度の文書のPDF上での修正（79.0%）」が最多、次いで「書類の変更箇所の検出とチェック（78.0%）」
　デジタル化によって仕事の効率が上がると思われる校務の具体内容について聞いたところ、最も多かった回答は「過年度に作った書面がPDFで残っていたので、数字や曜日などの軽微な修正のみPDF上で行う」という例で、79.0％、「過年度のファイルと今年のファイルを画面上で並べて比較し、変更箇所をチェック」の例についても78%が、「とても／多少は効率が上がると思う」と回答し、こうした過去の書類の再利用や定期的に例年作成する書類についてデジタル化による効率化に期待していることがわかった。

過去1年間の電子サインの業務利用経験者は送信で7.2%、受信で8.2%にとどまる一方で、導入されれば業務が効率化されると期待しているのは54.2%
　小中学校では、保護者や外部とのやり取りでは通常、押印や署名が行われている。こうしたプロセスを電子サインで代用した場合、業務効率化が図れると思うかどうかを聞いたところ、54.2％が「思う」と回答し、電子化に期待する教員が過半数以上存在することがわかった。

　今回の調査結果を受け、アドビ株式会社 教育事業本部 執行役員 本部長の小池晴子氏は、次のように述べている。
「今回の調査結果から、2025年度中の校務におけるFAX原則廃止計画の認知度は低かった一方で、過半数の教諭がFAX廃止に賛成しており、校務のデジタル化について、ペーパレス化という面だけではなく個人情報や機密情報管理の面でも期待やニーズが高いことが分かりました。学校におけるデジタル化やDXは、GIGAスクール、DXハイスクール構想の導入やコロナによる状況の後押しもあり、教育に直接関わる教務以外に、校務においても今後さらなる変革が予想されます。アドビは今後も、Adobe Acrobat DCや、Adobe Expressをはじめとするデジタルソリューションの提供を通じて、学校現場のデジタル化の支援を進めてまいります」
「小中学校のFAXと校務のデジタル化に関する調査」 概要
調査方法：インターネット調査
実施対象：全国の国公立の小中学校に勤務する教諭500名（小学校教諭250名、中学校教諭250名で均等割付）
調査期間：2024年3月18日～2024年3月22日

　学校法人 河合塾は2024年１月に実施した「大学入学共通テストチャレンジ」に参加した高１・２生を対象に、来年度から実施される新課程での大学入試に関するアンケートを行った（有効回答数：4,158名）。河合塾のHP上で主な結果を紹介している。

■高１・２生の大多数が新課程入試に不安を感じている
　アンケートではまず「新課程対応入試について不安に感じることはありますか」という質問を行ったところ、全体の86.8%が「不安がある」と回答した。

　学年別にみると高2生が88%と最も高く、受験が一年後に迫った現時点でも不安が大きいことがうかがえる。また、高1生でも83.5%が「ある」と回答しており、学年を問わず新課程入試に対する不安があることもわかった。

■不安を感じている高１・２生が指摘する新課程入試の課題は？
　次に「不安がある」と回答した方に対して、「不安に感じていること（複数回答可）」をたずねたところ、全体では「過去問題がない」が70.3%で最も多い回答を得た。

　学年別にみると、高1生では「入試科目に『情報Ⅰ』が新たに加わる」が「過去問題がない」を上回ったが、「共通テストの問題が増え、解答時間が伸びる」を含めた3つの項目が、全体・学年別ともに上位を占めている。今年度の共通テストは昨年度よりさらに文章が長く、受験生の負担が大きかったという意見がある中で、新課程の共通テストでは新しい科目である「情報Ⅰ」が追加され、さらに現代文や数学で問題数・出題範囲・試験時間などが増加するという複数の変更点があることが、高校生にとって大きな不安要素となっていることがこの結果からわかった。
　さらに高2生の約49%、高1生の約52%が「これまでとなにが変わるのかわからない」と回答している。そもそもどう変わるかを理解していないために漠然と不安を感じている高校生が半数近くおり、本番まであと１年に迫る時期にもかかわらず必要な情報が当事者に十分には浸透していない様子も見受けられた。

［調査概要］
　調査期間：2024年1月14日（日）～1月16日（火）
　調査対象：上記期間に実施したイベント「大学入学共通テストチャレンジ」の参加者（オンライン参加）
　調査方法：インターネット調査

　有効回答数：全国の高1・2生 4,158名（学年別の内訳　高2生：72.4%、高1生：27.6%）

　株式会社リクルートが提供する進路情報メディア『スタディサプリ進路』は３月15日、スタディサプリ編集部の高校生エディター＆公式LINE登録者を対象に“卒業旅行”について実施したアンケート結果を発表した。
　卒業間近の高校３年生が卒業旅行の一番ワクワクする行き先は国内が約９割。人気はテーマパーク・遊園地となった。
　また、約４割が旅行会社を通さず移動・宿泊をサイト経由で個別手配、予算の中で組み合わせてアレンジする。
　5年後に一番行きたい所は国外が約６割となり、卒業旅行とは逆の結果となった。一緒に行く相手は約５人に一人がひとりで行きたいと回答している。

　卒業間近の高校3年生に予定している卒業旅行について聞くと、一番ワクワクする行き先は国内が約9割でテーマパーク・遊園地を満喫したいとのこと。さらに、予算は中央値が5万円で、旅行会社を通さず、移動・宿泊などおのおので各サイトから手配している人たちが多い結果に。今の卒業旅行は、あらかじめ決められた場所を巡るツアーに参加するよりも、予算内で自分たちの行き先に合わせて場所・時間・巡る先を個別最適化していく「セルフアレンジ旅」がトレンドとなった。
　高校生の時よりもお金や時間に余裕ができているであろう5年後に一番行きたい行き先を聞くと、卒業旅行とは逆で、国外が約6割。また、一緒に行く相手を聞くと、「高校の友達」に次いで「ひとり」が2位で約5人に一人という結果に。卒業旅行と比較して、費用も中身も少し大人旅をイメージしているようだ。
■『スタディサプリ進路』について
『スタディサプリ進路』は、1970年に創刊した『リクルート進学ブック』に始まり、2020年に50周年を迎えた、リクルートグループにおいて就職支援に次いで歴史の長い事業。“「学びたい」「学んでよかった」がもっと増えていく世界の実現”をコンセプトに、変化が激しい社会の中で生徒が生き抜くために、「なりたい自分」と「自己実現できる学校」を発見し、「自分に合った進路選択の実現」を可能にするためのサービスを提供する。高校３年間を通して、「自己理解」「職業観育成」「学びの内容理解」「学校研究」に対応するさまざまな教材ラインアップを無料で提供する。
https://shingakunet.com/rnet/column/rikunabi/index.html?vos=conttwnowother00010

アンケートの詳細は『スタディサプリ進路』内の「#高校生なう」にて。
https://shingakunet.com/journal/fromsapuri/20240227000001/?vos=scrmot00064

　人材サービス事業を展開する株式会社ヒューマネージは３月15日、今春入社予定（2024年卒予定）の大学生・大学院生に実施した「2024年卒 就職活動に関するアンケート」の結果を発表した。就活開始時、企業選びで重視するのは「仕事内容」となった。アフターコロナで、はじめて「事業内容」ではなく「仕事内容」が最多となった。

　今春（2024年）入社予定の企業の内定者を対象に、「就職活動を始めた頃、企業選びで重視したポイント（3つまで回答）」を訊ねたところ、「仕事内容」（36.0%）が最も多く、次いで「企業の将来性・成長性」（32.5%）、「事業内容」（29.9%）の順となり、就職活動の初期において「何をしている会社か」よりも、「どのような仕事をするか」を重視している学生が多い結果となった。
　また、「就職活動を始めた頃、企業選びで重視したポイント」を、コロナ前である2020年卒～アフターコロナへ向かう2024年卒の結果を並べてみると、これまで1位だった「事業内容」が、2024年卒ではじめて1位ではなくなり、「仕事内容」が1位となっている点が目を引く。
Q.就職活動を始めた頃、企業選びで重視したポイント（3つまで回答）　上位3つ

東大生はいつから英語学習を始めた

【調査概要：英検に関する調査】

■調査方法　：インターネット調査

■調査人数　：108名

■調査対象　：現役東大生

■調査期間　：2023年6月28日～10月23日

　HUSTAR株式会社が運営する、難関大に逆転合格できる逆転合格専門塾が運営する『スタディチェン』http://studychain.jp/ 編集部は、現役東大生に対して「英語学習を始めた時期」について調査した。現役東大生を対象に調査したところ、アンケートを実施したところ以下のような結果となった。

https://studychain.jp/juken-motivation/

幼児期：51％

小学1年生～小学3年生：32％

小学4年生～小学6年生：12％

中学生：5％

• 幼児期：51％

　最も回答が多かったのが幼児期で、半数以上の東大生がこの時期から英語学習を始めていた。英会話やくもんに通っていた学生が多いようだ。幼少期に2つ以上の言語を身に着けている人は、頭の回転が速い傾向にあるようだ。東大に入学する家庭は、教育に力を入れていると捉えることもできる。

• 小学1年生～小学3年生：32％

　次に小学1年生～小学3年生に英語学習を始めた人が多かった。約3割の方が小学生の低学年に英語学習を始めていた。最近では、小学生の時から英語の時間が組み込まれ、本格的に勉強する学校も多いようだ。

• 小学4年生～6年生:12%

　続いて多かったのが小学4年生～6年生でした。中学受験をする生徒さんは、この時期あたりから本格的に英語の勉強をしているようだ。小学4年生～6年生と回答した人のほどんどが、単なる英語学習ではなく、受験のための英語学習を始めていた。

• 中学生：5％

　最も少なかったのが中学生だった。