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高校生・スマホ・SNS 実態アンケート」5人に一人はスマホ 2 台持ち スタディサプリ進路調査

 株式会社リクルート(東京・千代田区、北村 吉弘 代表取締役社長)が提供する進路情報メディア『スタディサプリ進路』は、スタディサプリ編集部の高校生エディター&公式 LINE 登録者を対象に“スマホと SNS”につ いてアンケートを実施致した。

 また、アンケートの詳細は『スタディサプリ進路』内の「#高校生なう」 で公開している。
URL: https://shingakunet.com/journal/fromsapuri/20230726000006/?vos=scrmot00057

■所有デバイスはスマホ・タブレットが TOP3、5 人に一人はスマホを 2 台持ち
 高校生の生活にも欠かせないスマホやタブレットなどのスマートデバイス。現役高校生に、今持っているデバイスを聞く と、1 位はスマートフォン(1 台目)、2 位タブレット、3 位スマートフォン (2 台目~)という結果に。なんと、高校生の5人に一人がスマホを 2 台持 ちしていることが分かった。

■持っている SNS のアカウントの数は平均 5.1 個。自分のさまざまな面をアカウントで使い分けか 情報発信をする SNS の 1 位は「Instagram」

 SNS のアカウントはいくつ所有しているのか聞くと、平均 5.1 個という結果に。複数所有するのが主流のよう。趣味の繋がり用、見るだけ・情報収集専用のアカウント、学校の友達との繋がり用など、自分のさまざまな面をアカウントで使い分けて、心地よい SNS の状態を自分でうまくコントロールしていると考えられる。また、情報発信をする SNS は 1 位「Instagram」で、フリーコメントを見ると、24 時間で消える動画投稿の“ストーリー”機能だけを使って盛んに投稿しているという人が多く、記録というよりもその瞬間の思い出を共有して楽しんでいるようだ。

【アンケート概要】
■調査時期:2023 年 6 月 22 日(木)~2023 年 6 月 25 日(日) 
■調査方法:インターネットリサーチ
■調査実施機関:株式会社リクルート 
■調査対象:全国高校生男女『スタディサプリ進路』の高校生エディター/公式 LINE 

男性喫煙率25%、女性は7%

 2022年の厚生労働省の国民生活基礎調査によると、たばこを吸う人の割合は男性で25.4%、女性で7.7%だった。この3年ごとの調査では、男性は前回の19年から3.4ポイント、女性は1.1ポイント低下しており、喫煙率は減少傾向にある。健康志向の高まりや受動喫煙対策の改正健康増進法の影響が考えられ、男性の喫煙率は20年前には全体の48.4%だったのが、今では4人に1人まで減少した。年代別に見ると、男性は40代が最も高く、女性は50代が最も高い喫煙率を示している。どちらの性別も30~50代の喫煙者が目立つが、ほぼ全ての年代で前回の19年調査に比べて減少していることが分かった。

世界の好きな都市 米誌調査で京都が3位、東京が7位にランクイン

 米有力旅行雑誌「トラベル+レジャー」が行った読者アンケートで、世界の好きな都市の2023年ランキングが発表された。このランキングによれば、京都が3位、東京が7位、大阪が25位にランクインし、日本は国別ランキングで2番目になった。特に京都は独特の路地や店舗、歴史的な名所などが魅力とされ、東京は活気ある首都として評価された。このランキングは訪日旅行の回復を後押しする結果となりそうだ。

7月 パート・アルバイトの募集時平均時給 東日本エリアの平均時給は1,140円、西日本エリアの平均時給は1,081円

 総合人材情報サービスの株式会社アイデム(東京・新宿区、椛山 亮 代表取締役社長)は、求人メディア『イーアイデム』や採用ホームページ構築サービス『Jobギア採促』を利用して公表された求人情報から、2023年7月のパート・アルバイト募集時平均時給を集計した。
 調査では、職種や募集時平均時給のデータを毎週抽出し、東日本エリア(東京、神奈川、埼玉、千葉など1都7県)と西日本エリア(大阪、兵庫、京都など2府5県)でそれぞれ集計している。
 集計の結果、東日本エリアの平均時給は1,140円、西日本エリアの平均時給は1,081円、西日本エリアの「販売・接客サービス職」は前年同月比27ヵ月連続プラスとなった。

東日本エリア全体の平均時給は、前年同月比38円増の1,140円
 職種大分類別の平均時給は、「専門・技術職」1,273円(前年同月比5円増)、「清掃・メンテナンス職」1,157円(同45円増)、「製造関連・ドライバー職」1,133円(同3円増)、「事務職」1,132円(同39円増)、「販売・接客サービス職」1,094円(同55円増)、「飲食サービス職」1,070円(同37円増)の順で、前年同月比で全ての職種がプラスとなった。

■関東4都県全体の平均時給は、前年同月比33円増の1,160円
 職種大分類別の平均時給は、「専門・技術職」1,284円(前年同月比増減なし)、「清掃・メンテナンス職」1,170円(同43円増)、「事務職」1,163円(同47円増)、「製造関連・ドライバー職」1,155円(同13円増)、「販売・接客サービス職」1,113円(同51円増)、「飲食サービス職」1,089円(同29円増)の順で、前年同月比で変わらずが1職種、プラスが5職種となった。都県別の平均時給は、東京都1,192円(前年同月比19円増)、神奈川県1,168円(同27円増)、埼玉県1,114円(同53円増)、千葉県1,109円(同40円増)の順となり、前年同月比で全ての都県がプラスとなった。

■西日本エリア全体の平均時給は、前年同月比37円増の1,081円
 職種大分類別の平均時給は、「専門・技術職」1,214円(前年同月比10円減)、「製造関連・ドライバー職」1,079円(同42円増)、「事務職」1,070円(同59円増)、「清掃・メンテナンス職」1,056円(同42円増)、「販売・接客サービス職」1,036円(同55円増)、「飲食サービス職」1,017円(同6円増)の順で、前年同月比でプラスが5職種、マイナスが1職種となった。

■関西3府県全体の平均時給は、前年同月比39円増の1,098円
 職種大分類別の平均時給は、「専門・技術職」1,239円(前年同月比14円増)、「製造関連・ドライバー職」1,100円(同41円増)、「事務職」1,086円(同55円増)、「清掃・メンテナンス職」1,063円(同35円増)、「販売・接客サービス職」1,047円(同58円増)、「飲食サービス職」1,032円(同5円増)の順で、前年同月比で全ての職種がプラスとなった。府県別の平均時給は、大阪府1,137円(前年同月比45円増)、京都府1,073円(同30円増)、兵庫県1,054円(同36円増)の順となり、前年同月比で全ての府県がプラスとなった。

ホームページ https://apj.aidem.co.jp/wage/list/1/ では、職種小分類など詳細集計を公表している。

<調査概要>
求人メディア『イーアイデム』と採用ホームページ構築サービス『Jobギア採促』を利用して公表された求人情報から、下記条件のパート・アルバイトの時給データを抽出し、募集時平均時給を集計。

【集計対象データ】
●エリア
東日本エリア :東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、群馬県、栃木県、静岡県の合計
関東4都県 :東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の全体計と各都県別 ※東京23区の集計も添付
西日本エリア :大阪府、兵庫県、京都府、奈良県、和歌山県、滋賀県、福岡県の合計
関西3府県 :大阪府、兵庫県、京都府の全体計と各府県別 ※大阪市の集計も添付

●職種
職種大分類:職種小分類
専門・技術職:看護師、准看護師、薬剤師、施設介護(有資格)、施設介護(無資格)、訪問ヘルパー、栄養士・管理栄養士、保育士、塾講師等
販売・接客サービス職:コンビニ、スーパー、ドラッグストア、携帯販売、フロント・受付案内、クリーニング受付、ガソリンスタンド店員、アパレル販売、雑貨販売、娯楽施設スタッフ等
事務職:一般事務、医療事務・病院受付、受付事務等
飲食サービス職:カフェスタッフ、調理師・調理スタッフ、調理補助等
製造関連・ドライバー職:梱包、倉庫作業、検品、食品製造作業、食品製造を除く製造作業、配送・配達・ドライバー等
清掃・メンテナンス職:清掃・ハウスクリーニング、ルーム・ベッドメイキング、家事代行、建物管理、設備管理、施設警備等
その他:美容師、理容師、営業等
職種小分類は、職種大分類の中からデータ件数の多い職種を抜粋して掲載。また、「深夜ワーク」を除いて集計しています

●データ件数(職種大分類)
東日本エリア :90,387件
関東4都県 :76,903件(東京都 35,313件、神奈川県 15,472件、埼玉県 14,021件、千葉県 12,097件)
西日本エリア :42,761件
関西3府県 :34,072件(大阪府 17,209件、兵庫県 12,419件、京都府 4,444件)

【集計項目】
●職種大分類集計
25%ile、50%ile、75%ile:抽出された賃金データを金額の低い順に並べたときに、それぞれ下から25%目、50%目、75%目にある値
最頻値 :データ数2件以上で、最もデータ件数が多かった時給。最頻値が2値以上ある場合には低い方の時給を表示
平均値 :単純平均値の小数点第一位を四捨五入
●職種小分類集計
平均値 :単純平均値の小数点第一位を四捨五入

「中退理由にコロナウイルスが関係している」 調査開始から通期で最多 ジェイック調査

 株式会社ジェイック(東京・千代田区、佐藤 剛志 代表取締役)が運営する中退者専門の就職支援サービス「ジェイック 中退就職カレッジ」は、「ジェイック 中退就職カレッジ」の受講生に対して行った中退に関するアンケート結果を発表する。(回答者331名、調査日2022年4月1日-2023年3月31日)

■「中退理由にコロナウイルスが関係している」26.2% 調査開始から通期で最多

「新型コロナウイルスがなければ中退をしていなかったと思いますか」と質問したところ、26.2%が「中退理由にコロナウイルスが関係している」と回答しました。本設問の回答結果は、2020年度通期が14.0%、2021年度通期が15.5%であったことから、今回の結果は過去3年間で最多の結果となった。

■就活の進め方、「就活しようと思ったが、やり方がわからなかった」が36.1%

「就職活動をどのように進めようと思っていたか」質問したところ、1位「ネットの求人サイトで」が44.5%、2位「就活しようと思ったが、やり方がわからなかった」が36.1%、3位「民間の紹介会社等に相談」が11.5%となった。ジェイックに登録する中退者の方からは、「中退という状況は、新卒でもなく、正社員経験もなく中途採用の対象でもないため、どう就職活動を進めていけばよいかわからなかった」などの声が寄せられている。

 調査結果について、8年以上中退者を含む若年層の就職支援に携わっている小久保氏は、次のように述べている。

「『中退理由にコロナウイルスが関係している』との回答が通期で過去最多になった1つの要因として、約3年間続いたコロナ禍の影響で、思うような学生生活が送れなかった方の中退が現在も続いていることが挙げられます。中退された方からは『オンライン授業で友人関係が築けなかった』『演習科目がオンラインになったことで授業に興味を持てなくなった』『留学が中止になり、目指したいものが分からなくなってしまった』といった声が当社に寄せられています。また文部科学省が2023年6月に公表した『令和4年度 学生の修学状況(中退者・休学者)等に関する調査結果』においても、中退理由として『学生生活不適応・修学意欲低下』が2番目に多い結果となっています。

『就職活動のやり方がわからなかった』との回答が3割を超えた要因としては、中退により、新卒としての就職活動ができなくなったことが挙げられます。少し古いデータになりますが、独立行政法人労働政策研究・研修機構は2015年に、「卒業者と中退者では、正社員就業の有無、離学からの期間は異なり、中途退学者では、正社員になっていない者、なったとしても離学から時間がかかった者が多い」と発表しており(※1)、大学中退者の正社員就職率は44.2%と、大卒の正社員就職率の72.1%より低い結果となっています(※2)。

就職活動の進め方や応募できる求人がわからないがゆえに、正社員就職を希望しながら非正規雇用を続けている中退者の方は多数いることが予想されます。当社は今後も、学校を中退し、新たな目標に向かって社会人になりたいと希望する方々が今後の人生を切り拓いていく一助となれるよう、就職支援を行ってまいります。」

※1 独立行政法人労働政策研究・研修機構『大学等中退者の就労と意識に関する研究』

※2 ※1の資料内「正社員就業までの期間(25~29歳)」をもとに当社算出

【調査概要】

調査名称:中退者、中退予定者に対するアンケート

調査対象:当社サービス「ジェイック 中退就職カレッジ」受講生

調査機関:自社調査

調査方法:Webアンケート

回答者数:331名

調査期間:2022年4月1日-2023年3月31日

中学校・高校の「部活動と勉強に関する実態調査」を栄光ゼミナールが実施 保護者が子供の部活動に抱くものの実態とは?

 株式会社栄光(東京都千代田区、下田勝昭 代表取締役社長)が運営する進学塾・栄光ゼミナールが、「部活動と勉強に関する実態調査」を中学校1年生から3年生、高校1年生から3年生の保護者を対象にそれぞれ実施した。6月22日、栄光ゼミナールは、それぞれの調査結果とともに、比較結果も公表した。

(※中学生保護者5558人のうち、「子どもが部活動に所属している」93.2%、「子どもが部活動に所属していない」6.8%。高校生保護者2371人のうち、「子どもが部活動に所属している」85.4%、「子どもが部活動に所属していない」14.6%)

 両者の回答を比較すると、「子どもが現在所属する部活動を選んだ理由は何ですか」という質問に対して、中学生保護者は「楽しそう」(63.5%)、高校生保護者は「入学前からやっていた」(48.9%)が最も多い回答だった。高校生は高校入学後も、中学校で所属していた部活動を選ぶことが多いためと考えられる。

 一方で、「新しいことに挑戦したい」と回答したのは、中学校保護者22.7%と比較して、高校生保護者は26.7%と、高校で新たな部活動を始めた子供も3割近いことがわかった。

「部活動を選ぶ際に、保護者として気にかけたことは何ですか」という質問に対して、中学生保護者のうち、「子どもが新たなことにチャレンジできる」を選んだ保護者が特に多かった(45.0%)。

 一方で、「勉強と両立がしやすい」と回答したのは、中学生保護者が19.3%に対して、高校生保護者は24.9%と、高校生保護者の方が学習面を気にかけていることがわかった。

「子どもが部活動に所属していることのメリットだと感じているものは何ですか」という質問に対して、「子どもの体力が向上する」と回答した中学生保護者は48.8%で、高校生保護者の31.0%よりも大幅に多い。中学生保護者は「子どもの体力が向上する」ことにメリットを強く感じていることがわかった。

 一方で、高校生保護者は「子どもの人間関係が広がる」という回答が最多(55.0%)となっている(中学生保護者は48.8%)。

「子どもが部活動に所属していることのデメリットだと感じているものは何ですか」という質問では、「部活動のサポートのためのスケジュール調整が大変」という回答で差が生まれた(中学生保護者19.4%、高校生保護者9.1%)。栄光ゼミナールは、「中学生から部活が始まり小学生の時とはスケジュールが一変すること、また、高校生になると保護者のサポートをあまり必要としないことが影響していると思われる」と分析している。

 また「特にない」と回答したのは、中学生保護者が38.3%、高校生保護者が39.9%となっており、デメリットを感じていない保護者も多いことがわかっている。

 その他では、中学校の部活動の活動日数は2018年調査と比較して減少傾向にあり、特に「週6日以上」が減少。栄光ゼミナールは、5年前の先生の働き方改革と部活動日数減の取り組みが注目され始めた時期と比べると、部活動日数については大きな変化が出ていると分析している。

 また、休日の部活動外部委託に欠かせない外部の指導員については、中学生保護者の35.0%、高校生保護者の36.7%が「いる」と回答していることがわかった。

〈詳細〉

[2023 中学校の部活動と勉強に関する実態調査]https://www.eikoh.co.jp/news/torikumi/p82436/

[2023 高校の部活動と勉強に関する実態調査]https://www.eikoh.co.jp/news/torikumi/p82445/

2023年6月度 アルバイト平均時給調査 全国の平均時給は1,288円 過去最高時給を更新

 ディップ株式会社は、2023年6月のアルバイト時給データを発表しました。この調査は、アルバイト・パート求人情報サイト「バイトル」等ディップの運営するサービスに掲載されたデータをもとに集計したもの。

 6月のアルバイト・パートの平均時給は1,288円(前年比77円増、前月比12円増)、また「バイトル」に掲載された求人件数は約306,000件となり、前年比12.8%増、前月比2.7%増となった。

「バイトル」:https://www.baitoru.com

■大職種別平均時給(2023年6月)

■時給推移(全国)

■概要

【エリア別】関東・東海・九州は2ヵ月連続 過去最高時給を更新

 関東エリアの平均時給は1,301円(前年45円増、前月比2円増)、東海エリアの平均時給は1,262円(前年比90円増、前月比28円増)、関西エリアの平均時給は1,288円(前年比72円増、前月比6円減)、九州エリアの平均時給は1,256円(前年比112円増、前月比31円増)となった。

【職種別】7職種が前年比プラス 

飲食の職業(3ヵ月連続)、運搬・清掃・包装等の職業(2ヵ月連続)、建設の職業は過去最高に

職種別の平均時給は、9職種中7職種の大カテゴリが前年を上回りました。事務的職業は1,357円(前年比±0円、前月比42円減)、専門的職業は1,522円(前年比259円増、前月比24円減)、飲食の職業は1,092円(前年比38円増、前月比2円増)、販売の職業は1,090円(前年比38円増、前月比3円増)、サービスの職業は1,234円(前年比28円減、前月比±0円)、運搬・清掃・包装等の職業は1,308円(前年比104円増、前月比16円増)、建設の職業は1,724円(前年比258円増、前月比94円増)、製造・技能の職業は1,424円(前年比53円増、前月比1円減)、教育の職業は1,638円(前年比46円増、前月比49円増)となりました。

1.職種別平均時給(2023年6月)

2.大職種別平均求人件数※(2023年6月)

※平均求人件数は「バイトル」に掲載の、雇用形態「アルバイト・パート」の仕事情報のみで算出

サクセスケア 夏期講習中の睡眠と体調に関するアンケート調査を実施

 サクセスケア(東京・中央区、青木 秀晃 代表)は、学習塾または予備校で講師を経験者を対象として、夏期講習中の睡眠と体調に関するアンケート調査を実施致した。調査結果からは夏期講習期間における先生の睡眠の不十分さ、不十分な睡眠と気分の乱れ等の症状との関係の強さが示唆され、睡眠が先生方の健康面での課題の一つとなることが伺われた。

 多忙な先生方は体調を崩すリスクと常に隣り合わせであり、夏期講習期間はそのリスクが高くなることが懸念される。先生方の健康維持や、生徒が万全な状態の先生方から十分なサポートを受けられることに寄与するため、サクセスケアは夏期講習期間における先生方の健康に関するサポートや情報発信の質を高めることを目的として、睡眠に着目しその実態を調査した。

■ 調査概要

調査対象:学習塾または予備校で1年以上講師として就業された経験がある方
調査期間:2023年6月2日〜2023年6月9日
調査機関:サクセスケア
調査方法:インターネットによる回答(Surveroidを利用)https://surveroid.jp/
有効回答人数:191名
回答者の年齢:19歳〜82歳

■ 調査結果サマリ

・夏期講習期間の睡眠を「不十分」「やや不十分」とした回答はそれぞれ12.7%、41.5%。合計で54.2%にのぼった
・睡眠が不十分な場合、眠気や能率低下だけでなく気分の乱れも多くなる
・自由記述では、「殺気立っていた」、生徒に対する苛立ちなど気分の乱れを示唆する回答、身体症状を記した回答などがみられた

■ 調査結果

夏期講習に従事された経験のある先生は191名中142名、年齢は19歳〜76歳でした。

以下は夏期講習に従事された142名の先生方からの回答をまとめております。

Q.夏期講習時の睡眠は十分でしたか

「不十分だった」「やや不十分だった」が「十分だった」「やや十分だった」をそれぞれ上回り、前2者が合計で54.2%に達している。夏期講習期間の睡眠不足が頻繁に起きるものであることが示唆されている。

Q. 夏期講習の勤務時に不調を感じていたらその症状を選択してください

 どの症状も睡眠に対する不十分さが強くなるほど頻度が高くなる。特に「気分の乱れ」の頻度は睡眠が十分であるかによる差が大きく、なおかつ対人トラブル等の原因となることも懸念される症状のため注意が必要。

Q.夏期講習時の心身の状態について自由に記入してください(一部抜粋)

・気分の乱れ

「生徒に対するイライラ」(50代男性、睡眠「やや不十分」)
「ちょっとしたことでも癇癪を起してしまうくらいイライラする」(40代男性、睡眠「やや不十分」)
「生徒たちの不安や焦燥感を感じると、自分自身も気持ちに揺らぎがあったと思う」(30代女性、睡眠「やや不十分」)
「殺気立っていた」(30代男性、睡眠「やや不十分」)

 気分の乱れについて書かれていた例では、すべて夏期講習期間の睡眠について「不十分」「やや不十分」と回答されていた。イライラや「殺気」など対人トラブルを想起させる記述が目立った。睡眠が不十分であるほど気分の乱れが増えることから、そのリスクを減少させるためには睡眠の改善が求められる。

・身体症状

「睡眠時間不足により体がむくみ、冷えもかんじていたので婦人科系のトラブルが多かった。いつも緊張していた心理状態なので休みの日も脳が興奮し、落ち着かなかった」(50代女性、睡眠「不十分」)
「体調は崩しやすくなり、点滴に行くこともある」(30代女性、睡眠「やや不十分」)

 身体症状について書かれていた例では、すべて夏期講習期間の睡眠について「不十分」「やや不十分」と回答されていました。不眠と身体症状が互いに強化し合うことも考えられるため双方への対応が望まれる。

・生活リズムの変化

「時間帯が今までと異なるので慣れるまでがつらかった」(60代男性、睡眠「やや十分」)

 夏期講習期間中はスケジュールの変化から先生方の起床時刻がそれまでよりも早くなる場合があり、そうした場合は十分に時間をかけてリズムの変化に体を慣らしていく必要がある。

・期間前より良い、万全だった

「緊張感がある状態だが、始まる前よりは良い状態。やるべきことをやるだけなので」(40代女性、睡眠「やや不十分」)
「万全だった」(20代女性、睡眠「十分」)

 夏期講習期間を比較的好調に乗り切っている先生方も少なくないことが伺える。もちろん、無理な働き方や生活は疲労を蓄積させて最終的に心身の破綻を招く原因となりますので「無理をしないこと」はすべての方に求められる。

■ 調査考察

 夏期講習期間における先生方の睡眠は不十分なものになりやすく、眠気や能率低下、気分の乱れのような業務に支障を来す症状が出現する原因の一つとなっていることが示唆される。とりわけその傾向は気分の乱れにおいて顕著。

 自由記述の中で気分の乱れについて触れられた内容には、殺気、生徒様に対する苛立ちなど対人トラブルへの発展が強く懸念されるものも含まれていた。睡眠の改善によって気分の乱れを防ぎ、トラブルが発生する可能性を低減することが望まれる。

■ 睡眠を改善するには

 睡眠を改善するための第一手は睡眠環境の改善および眠前・起床後の行動改善。主な改善策を以下に挙げる。

◇ 睡眠環境の改善
・空調等によって快適な温度(室温および布団の中)を保つ
・枕や布団をできるだけ快適なものに交換する、または使用している寝具に不快を感じる原因を解消・軽減する
・寝室を可能な限り暗くする
・耳に入る音を可能な範囲で減らす

◇ 眠前および起床後の行動改善
・就床する6時間前以降にカフェインやニコチンの摂取を避ける
・就床前の食事を避ける。ただし空腹が強い場合は少量の軽食を摂る
・眠くなってから就床する(ただし睡眠薬の服用後はすぐに就床する)
・就床後15-20分程度経っても眠れない場合は布団を出てくつろぐ
・起床時刻を決め、起床後すぐに太陽光を浴びる
・朝食を必ず摂る

 また不眠が続く場合、特に、不眠による苦痛や生活・業務への悪影響が強い場合は早期にメンタルクリニック等の受診を検討を勧める。メンタルクリニックは予約から受診まで1ヶ月以上を要することも多々あるため予約は早急な決断が必要だ。
 身体的な問題が不眠の原因となる場合も多々あるので、身体面の不調を感じた際も躊躇せず医療機関を受診を勧める。

■ お問い合わせ先
サクセスケア
https://successcare.info/

atama plus調査 子どもの学習に生成AIを使わせたい?

 AI教材「atama+(アタマプラス)」を提供するatama plus株式会社(東京・港区、稲田 大輔 代表取締役CEO)は、中高生の保護者453名を対象に、「生成AIの認知度と子どもの学習への利用意向」を調査した。その結果、およそ9割が「ChatGPT(生成AI)」を認知していることが明らかになり、子どもの学習への利用意向については、利用意向の高い層(36.7%)が低い層(15.4%)を21.3ポイント上回った。

 Open AI社のChatGPTをはじめとした生成AIが急速に社会に広まる中、文部科学省が23年夏に向けて生成AI活用ガイドラインの作成に動き出すなど、教育現場での利活用について議論が始まっている。atama plusでは、生成AIを子どもの学習に使うことについて、中高生の保護者がどのように捉えているかを明らかにするためにアンケート調査を実施した。

【調査テーマ1:ChatGPTの認知度】
 中高生保護者の9割が「ChatGPT」を認知。聞いたことがある教育ITに関するキーワードの中でも「メタバース」を超えて「ChatGPT」がトップに。

「ChatGPT」の認知度に関する調査では、「言葉は聞いたことがある(50.6%)」と「言葉も内容も知っている(38.4%)」をあわせて保護者のおよそ9割が認知している結果となった。

「聞いたことがある教育ITに関するキーワード」について複数回答で聞いたところ、近年注目を集めていた「メタバース(62.0%)」を4ポイント上回って「ChatGPT(66.0%)」がトップとなった。一方で「生成AI/ジェネレーティブAI」を選んだ人は16.3%に留まっており、技術分野としてよりも「ChatGPT」という単一サービスとして知られている実態も明らかになった。

【調査テーマ2:子どもの学習におけるChatGPTの利用意向】
 およそ半数が「どちらとも言えない」と回答。利用意向の高い層が、低い層を21.3ポイント上回る結果に。

 子どもの学習への利用意向については、およそ半数が「どちらともいえない(47.9%)」と回答した。残りの半数について利用意向が高い層と低い層を比較すると、利用意向が高い層が36.7%で、利用意向が低い層の15.4%を21.3ポイント上回る結果となった。

【調査テーマ3:子どもの学習でChatGPTを使うにあたって不安なこと・期待すること】
 不安なことには「思考力や記述力が育たなくなること」「AIに依存しすぎること」などが上位に。期待することは「子どもが自身の興味関心を探求すること」「AIを手段として使いこなす力を身につけること」。

 子どもの学習でChatGPTを使うにあたって、保護者が不安なことのトップ3は、「子どもの思考力や記述力が育たなくなること(44.4%)」、「子どもがAIに依存しすぎること(43.4%)」、「子どもが誤った情報や嘘を鵜呑みにしてしまうこと(36.5%)」であり、具体的なデメリットとしてしばしば指摘されている項目が選ばれた。続く4位・5位は「子どもにどのような影響を及ぼすかわからないこと(31.5%)」、「そもそも何ができる技術かよく分からないこと(17.6%)」で、新しい技術ゆえの不安感も垣間見える結果となった。

 期待することのトップ3は「子どもが自身の興味関心を探求すること(42.4%)」、「AIを手段として使いこなす力を身につけること(37.0%)」、「AIの回答をもとに批判的思考力や問題解決力を養うこと(29.5%)」だった。急速に変化する社会において、子どもたちがAIを手段として使いこなし社会でいきる力を身につけていくことへの期待もうかがえた。

【まとめ】
 中高生の保護者の間でもChatGPTの認知度は高く、改めて注目度の高さが浮き彫りになった。子どもの学習における利用意向について、半数が「どちらともいえない」と答えた結果からは、世の中で具体的な活用例が広まっておらず、メリット・デメリットが明確になっていないことが背景にあると考えられる。一方で、AIを使うことで、子ども自身の力を伸ばす助けになると期待を寄せる保護者も一定数存在していた。

 教育現場においては、教育者が実際に使いながら問題点を正しく認識した上で、子どもたちの力を伸ばす助けとするためにどう活用していくかを継続的に議論し、環境を整えていくことが必要だと言えそうだ。

◆ 調査概要
調査テーマ:生成AIの認知度、子どもの学習への利用意向
調査対象:全国の中高生の子どもを持つ保護者453名(40代〜60代)
調査方法:インターネット調査(Fastask)
調査期間:2023年6月2日〜6月7日

NEC、全国の教育委員会におけるデジタルツール導入状況の実態を調査

 NECは、文部科学省が毎年度実施する全国学力・学習状況調査に向けて、「全国の教育委員会におけるデジタルツール導入状況に関する実態調査」を行った。

 2023年4月に実施された全国学力・学習状況調査では一部教科がオンライン方式で行われたため、テストの実施には学習eポータルの導入が急務とされていた。その影響もあり、昨年に比べて150%である約85%の教育委員会で学習eポータルが導入済みであることが分かった。

 調査結果の主なポイントとして、

・学習eポータルを導入済みの教育委員会が約85%

・デジタル教材を活用している教育委員会が約85%

・オンライン授業支援ツールを活用している教育委員会が約80%

と言う実態が明らかになった。

 文部科学省が実施した令和5年度全国学力・学習状況調査において、中学校3年生英語の「話すこと」調査がオンライン方式で実施された。「話すこと」調査は、文部科学省が提供するCBTシステムに対応した学習eポータルの導入が必要だったため、多くの小中学校で学習eポータルの導入が進められたと考えられる。

 一方で、日本の学校の授業におけるICT活用はOECD(経済協力開発機構)加盟国の中でも大幅に遅れをとっており、日本がICT化を進めていくためには様々な課題があると言われている。「1人1台端末」が整備されてからはや3年。全国の公立小中学校におけるデジタルツールの導入状況の実態把握を目的として、調査の実施に至った。

【調査の詳細内容】

■学習eポータルの導入状況 

 全国768自治体に学習eポータルの導入状況を聞いたところ、導入していると答えたのは604自治体(79%)、実証用を導入していると答えたのは46自治体(6%)、導入していないが118自治体(15%)。(n=768)

■学習コンテンツの導入状況(※デジタル教科書を除く)

 全国799自治体に学習コンテンツの導入状況を聞いたところ、導入していると答えたのは683自治体(85%)、導入していないが116自治体(15%)。

■オンライン授業支援ツールの導入状況

全国451自治体にオンライン授業支援ツールの導入状況を聞いたところ、導入していると答えたのは319自治体(76%)、導入していないが98自治体(24%)。(n=451 ※ヒアリング対象を学習eポータルの導入自治体に絞り込み調査)

オンライン授業支援ツールとは

 学校や塾などでのオンライン授業をサポートするためのツール。LIVE配信、録画、双方向コミュニケーション、共同作業、ファイル共有、学習履歴管理などの基本機能があり、新型コロナウイルスの影響で利用が急拡大した。PCやタブレット、スマートフォンといった端末とインターネット環境を整えれば、時間と場所の制約をほとんど受けずに授業の受講が可能になる。

 調査の結果から、全国学力・学習状況調査実施の後押しもあり学習eポータルの導入率が上昇傾向にあることが分かった。今後はそのプラットフォームにおいてデータを集約し、教員・児童生徒がデータを利活用できる状態を作り上げていくことがカギとなる。

 NECでは「データの利活用」を実現すべく、「端末」「学習eポータル」「サポート」の3拍子を揃えたソリューションを提供している。

NECが提供するサービスは以下を目指している。

1)先生方の忙しさを軽減し、子供たちと向き合う時間を捻出する。

2)個別最適化された児童生徒の分析データを基に最適な指導の一助となる。

3)市町村内のネットワークを一元化し、いつでも取り出せる状態を構築する。

【調査概要】

・調査期間  : 2022年9月〜2022年3月 4回に分けて実施

・調査主体:NEC

・調査対象:児童生徒5000人以上の自治体よりランダムに抽出

・有効回答数:799自治体

・調査方法:電話調査