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2年目を迎えた「未来の教室」が「STEAMアイデアソン」を開催

 12月1日、経済産業省で「未来の教室2019 STEAMアイデアソン」が開催された。これは、昨年度から始まった「未来の教室」事業の一環で、昨年は「学びの自立化・個別最適化」を中心に活動を行ってきた。今年は「学びのSTEAM化」を模索する。このアイデアソンもそのひとつだ。

教員はもちろんのこと、民間企業や教育事業者など多く参加。それぞれの立場から意見を伝え、ひとつのプロジェクトを立案した。

 経済産業省は「未来の教室」構築に向けた改革の柱として、以下の3つを挙げる。

 ・学びの自立化・個別最適化

 ・学びのSTEAM化

 ・新しい学習基盤づくり(学校ICT環境(1人1台)の早期整備や到達度主義の学びへの転換など)

 STEAMは、Science(科学)、 Technology(技術)、 Engineering(工学)、Art(芸術)、Mathematics(数学)のこれから益々必要とされる力、その教育を表したもの。今回のアイデアソンでは、「科学研究」「テクノロジー」「社会課題解決」「医療」「金融」「建築」「ものづくり」分野から参画した7企業と学校の教職員、教育事業者が参加。“今存在しない、未来を創るための新しい学び”を検討し、STEAM型の学びプロジェクトを企画・立案した。

 プロジェクトは、以下の要件を念頭に置かれている。

 1、Society5.0時代の社会課題解決に関わる

 2、文理融合/分野融合型

 3、単発の授業ではない、プロジェクト型

 また、教科学習も意識された。例えば、『社会課題を横断(Ecology&Economy)に捉え、学びを設計する』プロジェクトでは、「海」の課題を取り上げ、「海」の地理や歴史、生物などの教科学習へ活用する。

浅野大介氏

「『学校は知識創造の場』ということを世の中のスタンダードにしたい」と、経済産業省商務・サービスグループサービス政策課長(兼)教育産業室長の浅野大介氏は言う。

 その土台となるのが『STEAMライブラリー』であり、STEAM型の学びを集約し、デジタルコンテンツとして提供する。今回出されたプロジェクト案も『STEAMライブラリー』のコンテンツづくりに活用していく。

 このアイデアソンは、今後も定期的に開催される予定だ。学校はもちろんこと、塾やエドテックなどの教育産業や文部科学省や総務省などの省庁も交えた議論の場になることを期待したい。

STEAM学習振興会、チームラボのプログラミング学習教材を活用した子ども向けプログラミング教室を新山下に12月6日(金)関東初開校

 STEAM教育を実践する一般社団法人STEAM学習振興会(京都市、安田 龍男会長)は、最新のテクノロジーによるシステムやデジタルコンテンツの開発を行う、チームラボが提供するプログラミング学習教材を活用した、共創型プログラミング教室『あそぶ!天才プログラミングの学校』を2019年8月より展開してきた。
 そして2019年12月6日より、関東初となるホームズ新山下校が、横浜のホームズ新山下店内にオープン。新小学1年生~3年生を対象にした体験会の開催を順次予定している。

“未来の教室”京都橘大学にて関西で初開催

 11月30日、京都橘大学にて“未来の教室in明日の教室”が開催された。この「未来の教室」は経済産業省が進める事業の一つで、一人ひとりが未来を創る当事者(チェンジ・メーカー)に育つことを目指し、新しい教育を可能にする技術(Edtech)の活用等を通じて、新しい教育のあり方を創出しようとするもの。今回は、京都で10年以上活動を続けている教師を目指す学生・若い教師を支援する教育研修会の「明日の教室(NPO法人申請中」が主催し、地域に新しい教育のあり方をより具体的に創出していくべく、関西で初めての開催となる。

関西で始めて開催された「未来の教室」

 当日は各界の教育イノベーターが様々なセッションに登壇。経済産業省の教育産業室長の浅野大介氏を始め、武蔵野大学中学校高等学校校長の日野田直彦氏、佐賀県多久市市長で全国ICT教育首長協議会会長の横尾俊彦氏による講演。また、関西の私学での教育ICTの利活用の事例発表もあった。最後は「未来の先生の姿とは」と題し、冒頭で講演した経産省の浅野氏を始め、フューチャーインステチュート(株)代表の為田裕行氏、日本マイクロソフト(株)の太田泉氏、(株)Z会の野本竜哉氏などを交え、議論を深めていく。別会場では、Apple、(株)学研プラス、(株)COMPASS、Z会グループ、Microsoft、凸版印刷(株)などによるブース展示や体験会などもあり、参加者は熱心に聞き入っていた。

 浅野氏が本会の中で「ここ数年、教育がより良い方向に変わるチャンスは来ているが、本当に必要なのは地方自治。そのために、現場の先生の熱を上げる必要がある」と述べていたことに代表されるように、ここからが教育改革の本当のスタートライン。このイベントが、未来を創っていく子どもの目線に立って、より良い教育を目指していく第一歩であることを期待したい。

スーパー算数が復活する 12月8日に選抜試験を実施

 11月16日、花まる学習会お茶の水教室で、「スーパー算数」の開講説明会が開かれた。

 花まる学習会は、受験のその先を目指す学びを提供している。そのひとつがこの「スーパー算数」だ。

 以前にも、花まる学習会グループのスクールFCに「スーパー算数」は存在した。場合の数や図形などの思考力系に特化した授業を行っていたが、中学受験生の受講が多かったために、それを意識した指導の必要性から、受験コースの講座に統合された。

 しかし、今回の「スーパー算数」では、思考の時間を生徒にたっぷり与える。問題も、ひとつをクリアしても、また高い壁が出てくるような問題を扱う。自分と向き合い、それを突破したときにこそ、算数の醍醐味、喜び、達成感を知ってもらうためだ。

 これは、これからの答えがない社会を生き抜くために必要なものでもある。受験の知識の有無、受験するしないに関わらず、考えることを楽しんでもらう授業になっている。

 講座を担当するのは、高濱正伸氏(花まるグループ代表)、川島慶氏(花まるラボ代表)、井本陽久氏(いもいも主宰/栄光学園講師)、松島伸浩氏(スクールFC代表)の4人。

 高濱氏の授業では、「筋の良い難問」に取り組む。筋の良い問題は、解答に必要な良い必要条件を備える。試行錯誤して必要条件を見つけることと、その検証を何度も繰り返して学ぶ問題を扱う。

 川島氏は、主に整数を扱う。算数オリンピックに問題を提供する川島氏は、さらに学びたい意欲を大切にする。問題を解いて知識を得ることで、また新たな発見があるオリジナル問題を用意する。

説明会で配布された問題の一つ。川島氏が作成したこの問題は、2019年の算数オリンピック最終問題でもある

 井本氏は、幾何を中心に授業を行う。学びの楽しさは、問題に取り組むプロセスの中で、自分の考え方でわかったと思うこと。「たくさん失敗すること」と「自分の考え方で考えること」を大切にする。

 松島氏は、代数を扱う。生徒には色々な方法で試行錯誤してもらい、数のおもしろさ、特性を含めて自分で発見していく授業を行う予定だ。結果的に、その先にある高校や大学受験にも繋がる算数や数学のおもしろさを伝えていく。

「私たちも非常に楽しみにしています。正解・不正解のその先にある『考えることってめちゃくちゃ楽しい!』、という経験を存分にしてほしいと思っています」と、説明会で松島氏は語った。

 12月8日に選抜試験を実施。申し込みはホームページからできる。

 初回授業は2月7日。隔週の金曜日に授業は行われる予定だ。

日本語学習動画プラットフォームを展開するボンド株式会社がプレシリーズA資金調達を実施

 日本語学習動画プラットフォーム「BondLingo(ボンドリンゴ)」を運営するボンド株式会社(東京・新宿区、住吉 良介 代表取締役)は今後増加する外国人受け入れに対しプレシリーズAラウンドにて株式会社明光ネットワークジャパン(東京・新宿区、山下 一仁 代表取締役社長)、独立系ベンチャーキャピタルのPE&HR株式会社(東京・千代田区、山本 亮二郎 代表取締役)が運営するSocialEntrepreneur3投資事業有限責任組合を引受先とする資金調達を実施した事を発表した。投資頂いた資金は、事業拡大に活用する予定。

■BondLingo(ボンドリンゴ)
「BondLingo」は日本語学に特化した動画学習プラットフォーム。( https://bondlingo.tv/ )日本語学習に留まらず、日本で働くためのビジネスマナーや専門用語などの講座もあり、今後増加傾向にある外国人に対しての日本語を軸としたプラットフォームとなっている。

 また、企業様向けにはLMS(Learning Management System)機能を搭載し、学習者の学習状況、進捗及び、模擬テストの結果を確認していくことが可能となっている。
 SNSメディアでは90万人以上のフォローワーがついており、これまでの総動画視聴回数数は約5000万再生以上にのぼりアジアを中心に広く認知されている。

スマイルゼミが小学生コースを一新 新学習指導要領に完全対応へ

 11月20日、株式会社ジャストシステム(東京都新宿区、関灘恭太郎代表取締役社長)が、タブレットで学ぶクラウド型通信教育『スマイルゼミ』小学生コースのリニューアルを発表した。

『小学生コース』は、開講8年目を迎えるが、同社によると、これまでで一番大きな改訂となる。

 リニュールされた内容は、大きく分けて3つある。「学力診断テストの新設」、「英語教科化への対応」、「発展クラスの強化」だ。

「学力診断テスト」は、学校の長期休み期間となる年3回、算数と国語の教科で実施。自宅でテストを受けることができる。

 単元ごとに学力到達度を自動採点で測定し、理解度に応じた復習問題を即時に配信するなど、テストと連動した学びを充実させた。また、保護者にも、詳しい学力診断結果を提供する。

英語の「話す」講座では、インタラクティブに英会話の練習が可能になった

「英語の教科化への対応」は、来年度から教科化される5、6年生の英語の全7教科書に準拠し、新学習指導要領に沿ったカリキュラムに改編する。今まで英語4技能への対応はしてきたが、今回は、特に「話す」の講座を充実させ、会話形式のレッスンが可能になった。

 そして、「発展クラスの強化」として、教科横断的に考える学習を充実させる。例えば、国語では、教科書では扱わない複雑な長文問題を豊富に収録し、文章を読み取るためのコツも学べるようにした。

「どんな難問でも最終的には答えを導くことができる力を身につけていこうというのが発展クラスの狙いです」と、ラーニングイノベーション事業部企画開発グループの大島教雄氏は説明する

 発展クラスの問題は『チェックポイント式とき方動画』を用意することで、難問も1人で取り組めるように設計。動画は、横で先生が教えてくれるかのように、実際の問題に書き込みながら、解いていく過程を追体験できるように作られている。また、他の教科も、これまでの学習データの分析をもとに、ワークや解説の見直し、充実化を図る。

 同日に開催された記者発表会の最後に、

「子供の学力をしっかりと引き上げて、未来に繋がる力へとなるようにご支援していきます」と、ラーニングイノベーション事業部企画マーケティンググループの寺尾房代氏は語った。

博報堂と博報堂アイ・スタジオ、3DCG女子高生Sayaとの会話を通してAI技術を学ぶ授業「1日転校生Saya」を鎌倉女学院高等学校で実施

 株式会社博報堂(東京・港区、水島 正幸 代表取締役社長)と株式会社 博報堂アイ・スタジオ(東京・千代田区、神戸 純 代表取締役社長)は、CGアーティストTELYUKAの制作する3DCG女子高生Sayaとの会話が可能となる機能「Talk to Saya」を開発した。
 11月28日に学校法人鎌倉女学院高等学校にて「Talk to Saya」を使って、AI技術を学ぶことができる、高校生向け授業プログラム「1日転校生Saya」を実施した。

 Saya Virtual Human Projectは、CGアーティストTELYUKAと博報堂DYグループを中心メンバーとする、3DCGや自然言語処理などのテクノロジーで17歳の女子高生を再現する「バーチャルヒューマンプロジェクト」。
 2019年1月より博報堂アイ・スタジオが技術開発に参画し、TELYUKAが制作する超高精細3DCGでのリップシンクによる発話機能「Talk to Saya」を新たに付加することで、Sayaとリアルタイムに「会話」することが可能になった。

■「Talk To Saya」リップシンクの仕組み:
1. マイクを通して生徒の声を取得
2. 音声データをテキストデータに変換(Speech to Text)
3. テキストデータを解析し返答文章を生成
4. 返答文章を音声データに変換(Text to Speech)
5. 返答文章および音声データを元に口の動きを生成
6. 生成した口の動きと音声データを組み合わせて発話

 その結果、口の動きと声を限りなく人間の自然な動きに近づけることができる。

「1日転校生Saya」は、教室の大型ディスプレイや班ごとに与えられた小型デバイスを介して生徒たちがSayaとの質問・相槌などの会話を通して、AI技術の仕組みを知り、AIの成長プロセスに参加することで、バーチャルヒューマンと共生する未来の日常生活を疑似体験し、AI技術の活用例を学ぶことができるプログラム。

2019年11月28日に、学校法人鎌倉女学院高等学校の協力のもと、「1日転校生Saya」の体験授業を実施した。Sayaが1日限りの転校生として2年生の生徒とともに「情報」の授業に参加し、生徒たちはAIとの会話体験「Sayaとトーク」をしたり、生徒の会話からSayaが思考し、その考えをSaya自身が発表する「Sayaの考えを聞いてみよう」などの体験を行いました。AI技術の基礎を学びつつ、複数のデモ体験を通じて最新テクノロジーを体験、複合的な技術の組み合わせによるバーチャルヒューマンの未来の姿を考える授業となった。
 

   (当日の授業の様子)

 
博報堂および博報堂アイ・スタジオは、「1日転校生Saya」の普及を通じ、生徒・学生の皆さんの情報システムの理解促進、情報リテラシーの向上に貢献していく。また、SayaをはじめAI技術を活用したクリエイティブ開発についても積極的に取り組み、新たなビジネスを創出していく。 

河合塾グループ(株)KEIアドバンス世界的な教育評価機関 英QS社と業務提携

 河合塾グループの株式会社KEIアドバンス(東京・千代田区、矢島 敏男 代表取締役社長)は、このたび、QS Quacquarelli Symonds Limited(英国ロンドン、Nunzio Quacquarelli CEO、以下QS社)との業務提携を合意した。

■本提携について~中長期的視点で国際標準指標での大学評価・選択の仕組みを目指す~
 本提携の内容として、①基本合意書の締結、②『QS STARS』国内リリースの2点。
まず1点目の基本合意書締結において、これは双方対等な立場でのパートナーシップの原則、そして両社理念 に基づき、中長期的視点で日本市場での新市場共創や成長戦略を立案するものとなる。その新市場共創で目指すものとして、当社視点では①日本の大学の国際競争力強化の支援、②あるべき姿での大学間の健全な競争促進であり、河合塾グループ全体での視点では①大学選びに際し、偏差値以外の指標の提供、②国内外の優秀な学生募集の支援、産業界への優秀な人材輩出への寄与を考えている。
 2点目の『QS STARS』国内リリースにおいては、世界の大学が活用する絶対評価の大学評定ツールとして2019年より国内大学向けに展開し、国内大学の実態をより反映する評価指標の定着を目指し初年度5大学の採択を目指している。

■『QS STARS』について~世界の大学が活用する絶対評価の評定サービスを日本で展開~
 今回日本で展開する『QS Stars』は世界40ヶ国600大学で活用される、他に類のない世界標準の個別大学評定サービス(有料)。8分野50項目を超える指標で評定された結果は、全体および項目毎に「(星)」1~5+を付与する絶対評価として提供。結果は各大学が公表し、大学広報の一環に活用できる※。詳細かつ絶対評価の指標を使うことで、世界大学ランキング(QS World University Ranking)だけでは見えづらい、各大学それぞれの魅力を浮き彫りにし、世界中の受験生に自校のアピールが可能となる。
※『QS Stars』は広報活動に加え、自校の強み・弱みを分析する資料として、組織改善や戦略設計にも活用できる。

ジョイズがクラウド4技能APIサービス「LINGOS」の提供を開始 自社が持つ既存デジタル教材にAI機能の搭載が可能に

 ジョイズ株式会社(東京都・品川区、柿原祥之 代表取締役会長/CEO)が、APIサービス「LINGOS(リンゴース)」の提供を開始した。ジョイズは、英会話学習アプリケーションの「TerraTalk(テラトーク)」を開発・提供しており、「LINGOS」はここで培った技術を応用する。

「TerraTalk」は、AIとの英会話を通じて、様々な場面での実践的な英語を習得可能な英会話アプリ。AIが発音や表現を診断し、「語彙」「発音」「流暢さ」「文法」の項目で、英語力を総合的に評価する。

LINGOS提供イメージ画像

 また、塾などの教育機関向けには、特定の生徒グループに対して、グループ内偏差値を算出し、生徒のスピーキング力を定量的に可視化するサービスも提供している。指導の優先順位付けや生徒ごとの教材難易度を調整し、効果的な指導に繋げることが可能だ。また、教科書や参考書との連動も進めており、授業への組み込みも容易で、学校や塾での導入も進んでいる。

 この「TerraTalk」で使われている発音評価や文法解析技術、チャットボットとの会話機能などを、クラウドAPIサービス「LINGOS」として提供。企業や教育機関が、自社の英語学習サービスなど既存のデジタル教材に、少ない負担でAI機能の搭載が可能になった。

 例えば、AIに学習させるために必要なデータ収集や、パフォーマンス向上を図るためのシステムを改良する作業が省略でき、リリースまでの時間を短縮できる。通常、1年から2年を要するAI英会話サービスの開発を最短4か月に短縮が可能になるとジョイズは説明する。

「LINGOS(リンゴース)」は、従量課金で提供する。自社開発アプリの規模に応じて、柔軟にコスト管理ができるようにもなっている。今秋より、「LINGOS」の活用第一弾として、大手教育事業者が提供する4技能学習サービスにて稼働を開始している。

楽天、教育事業においてAge of Learningと業務提携し、児童向け英語教育サービス「Rakuten ABCmouse」を販売開始

 楽天株式会社(東京・世田谷区、三木谷 浩史 代表取締役会長兼社長)は、教育事業において、早期教育向けに効果的なデジタル学習教材「ABCmouse.com® Early Learning Academy」などを開発するAge of Learning, Inc.(カリフォルニア州ロサンゼルス、Paul Candland CEO)と業務提携し、児童向け英語教育サービス「Rakuten ABCmouse」の販売を開始した。なお、楽天は本サービスの個人向け販売を、日本国内で独占的に行う。

 このサービスは、Age of Learningが開発する学習教材「ABCmouse.com® Early Learning Academy」の日本版として、2017年5月より提供されている児童向け英語教育サービス「ABCmouse.com 英語学習アカデミー」の刷新版。PCのウェブブラウザ上、アンドロイド版およびiOS版のアプリ上で利用でき、料金は月額1,780円(税込)からとなる。このたび、「Rakuten ABCmouse」として刷新し、英語学習コンテンツを拡充したほか、楽天IDとの連携が可能となった。また、楽天IDを利用して料金を支払う場合、楽天グループのポイントプログラム「楽天スーパーポイント」を貯めたり、使ったりすることもできるため、より一層サービスの利便性が高くなった。

「Rakuten ABCmouse」では、5,000以上の英語学習アクティビティーを通じて、2,000以上の英単語をフレーズとともに学ぶことができるようにしている。英語を習得するための本格的なアプローチを採用しており、絵本・音楽・パズル等を通じて英語に対する興味関心を育むことで、自然に学習へとつながる点が最大の特長。また、今後も順次学習コンテンツを追加していく。

 楽天は、2010年より社内公用語の英語化に取り組み、その知見やノウハウを活用して教育事業を立ち上げ、主にテクノロジーを用いた英語学習アプリの提供や、法人・団体への英語教育コンサルティングなどを行っている。今回、日本における英語教育をよりエンパワーメントしていきたいという両社の意向が合致し、業務提携に至った。

■「Rakuten ABCmouse」概要
・概要: 3歳から8歳を対象とした児童向け英語教育サービス
    楽天ID決済の場合
     1カ月プラン 1,780円(税込)
     1年プラン(12カ月) 12,800円(税込)
    Apple ID決済の場合
     1カ月プラン 2,000円(税込)
     1年プラン(12カ月) 16,800円(税込)
・「Rakuten ABCmouse」サイトURL: https://english.rakuten.co.jp/app/abcmouse/