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学書 学習塾・民間教育業界向けに「映像授業+専用教材」【基本のキ】&【基本のキ 思考力編】コンテンツを期間限定で利用登録が無料に

 教育図書教材の出版社の株式会社学書(愛知・名古屋、田村 茂彦 代表取締役)は「映像授業+専用教材」で基本が分かる【基本のキ】の“コンテンツ”、「映像教材+専用教材」で高校入試に必要な思考力を育む【基本のキ 思考力編】の“コンテンツ”、それぞれを(2021/1/8 – 2/28)の期間限定で利用登録を無料にした。期間中は「年間使用料」及び「生徒ID」いずれも無料となる。但し、テキストは別途費用がかかる。

1.【基本のキ】http://www.gakusho.com/kihon-ki/
「専任講師による映像授業」+「専用のテキスト教材」の「デジタル」&「アナログ」連動型の学習コンテンツ。
教科書各単元の「基本」を、映像授業と専用教材でわかりやすく学習できるコンテンツ。各単元の要点の「まとめ&確認問題」+「解説動画」の一体型コンテンツを収録。(中学1年生から3年生の英語・数学・国語・理科・社会)
映像コンテンツの総動画数は約2,000本(1本/約10分〜20分)。

2.【基本のキ 思考力編】https://www.gakusho.com/kihon-ki-shikoryoku/
「専任講師による映像授業」+「専用のテキスト教材」の「デジタル」&「アナログ」連動型の学習コンテンツ。
中学定期テストや高校入試対策で必須な「思考力・表現力」問題を映像授業と専用教材でわかりやすく学習できるコンテンツ。
問題内容の解答・解説だけでなく、解答(模範解答)へ至るための【考え方】や【思考すべきプロセス】の解説を基軸として動画を収録。
(中学3年生(高校入試対策用)の英語・数学・国語・理科・社会)映像コンテンツの総動画数は約500本(1本/約20分)。
各コンテンツは「個別指導」「集団指導」「家庭学習」など多様な状況で活用できるよう設計されている。

学習塾の無料検索サイト『塾ログ』 全学年、全国の塾を対象とした『Go To塾キャンペーン』を実施

 株式会社FREEMIND(京都・中京区、北田 秀司 代表取締役)が運営する、学習塾の無料検索サイト『塾ログ』は、学生の新学期、新学年のスタートを応援すべく、2021年1月8日(金)から2021年3月31日(水)までの3ヵ月間、『Go To塾キャンペーン』を実施する。
幼児から浪人生まで全学年を対象に、全国のキャンペーン対象の塾に塾ログから資料請求をされ、同期間内に入塾された先着50名に、Amazonギフト券1万円分(Eメールタイプ)をプレゼントする。

<キャンペーン詳細URL> https://jukulog.jp/entrance-campaign6

■キャンペーン概要
●実施期間:
2021年1月8日(金)~3月31日(水)
●対象者:
期間中に、全国のキャンペーン対象の塾に、塾ログから資料請求をされ、2021年4月30日(金)までに入塾(※)された方先着50名様 
※入塾とは、対象となる塾と契約を交わしたことを指す
●応募方法・詳細:
塾ログサイト内の「無料資料請求」フォームから資料請求をされ、2021年4月30日(金)までに入塾された先着50名に限り、有効となる。
詳しくは、キャンペーンページ(https://jukulog.jp/entrance-campaign6)へ。

●注意事項:
・一部、対象外の塾があります。対象となる塾につきましては、キャンペーン対象塾検索ページ(https://jukulog.jp/entrance-campaign/list)よりご確認ください。
・資料請求された塾と異なる塾へ入塾された場合、並びに、資料請求された生徒様と、入塾された生徒様が異なる場合、応募は無効となります。
・5月1日(土)以降に入塾された方は対象外となります。
・入塾後に資料請求をされた場合、応募は無効となります。
・キャンペーンの応募期限は、塾ログサイト内の「無料資料請求」フォームで請求を行った日から180日以内となります。
・塾への支払い金額の総額が50,000円(税別)以上の方が対象となります。人数は問いませんので、ご兄弟姉妹で入塾され、お支払いの合計金額が基準額を超えている場合はご応募いただけます。ただし、合計金額の適用はお一人様のみとなります。
・1件の資料請求につき、1回だけご応募いただけます。
・塾ログが主催する他のキャンペーンとの同時併用はできません。

「湘南ゼミナール」が教育のデジタル化・オンライン化を推進するために学習プラットフォーム「Monoxer(モノグサ)」を導入

 モノグサ株式会社(東京・千代田区、竹内 孝太朗 代表取締役 畔柳 圭佑 代表取締役)の提供する学習プラットフォーム「Monoxer」が、株式会社湘南ゼミナール(神奈川・横浜市、福村 賢一 代表取締役社長)が運営する学習塾、「湘南ゼミナール」で導入されることを発表した。

 湘南ゼミナールは、神奈川県を中心に全国で273教室(2020年12月末時点)を展開されている大手学習塾。同社に通う生徒は公立を中心に国立・私立志望まで幅が広いという特徴から、英語、数学、国語はもちろん、理科、社会といった科目の学習も広く、深くサポートする必要があり、オリジナル教材の作成、展開を進めてきた。一方で、紙の教材では学習プロセスが見えなかったため、どれくらいの努力がどのような結果に結びついているかが分からず、効率的な生徒の学習サポートや教材の改善がしにくいといった課題感があった。その中で、Monoxerの「自社のオリジナル教材を簡単にデジタル化できる」、「オンラインでも効果的・効率的な学習ができる」、「学習プロセスが可視化され、生徒指導や教材の改善に活かせる」といった点に価値を感じ、導入する運びとなった。

湘南ゼミナールにおけるMonoxerの活用について
 中学生部門で、英単語や英熟語、理科・社会の一問一答、難関校の対策問題集をMonoxerに搭載し、オンラインで知識定着のための問題演習と学習状況の可視化ができる環境を構築した。

受験コンパスを提供するLacicuが、新たに動画キュレーションアプリ「Liew」を開発

 大学受験生に向けた塾専用アプリケーション『受験コンパス』などを提供する株式会社Lacicuが、新たに動画キュレーションアプリ『Liew(リュウ)』の提供を1月6日から開始した。

 同社は、現在の映像授業を映像授業3.0(第3世代)だと言う。これまでの映像授業1.0、2.0ではお金が必要だった。しかし、現在、YouTubeなどの動画プラットフォームサイトにある良質な学習系のコンテンツを無料で視聴できるようになった。このことを捉えて映像授業3.0と位置づけた。

 映像授業3.0では、映像授業に価格をつけることが難しくなるが、代わりにコーチングや動機づけなどがより重要になり、ここに塾の価値が生まれてくる。それを助けるのが『Liew』だ。

 Liewは、YouTubeなど様々な動画プラットフォームサイトにある教育系動画サイトから生徒一人ひとり専用の学習動画リストを作成するサービス。生徒はこれをもとに動画で学習を進める。

 加えて、塾側には学習管理機能を提供する。

『コエカケ』は、チャット形式で生徒の進捗状況や勉強が始まる前に声をかけてモチベートする機能。『マイページ』は、学習時間や履歴、生徒や教室などの管理機能を備える。設定すれば、保護者も閲覧することが可能だ。『ふせん』は、動画の中に重要だと思うところにふせんを貼ることで、各生徒オリジナルの動画にすることができる。

 また、Liewを導入する際には、アプリに塾の名前やロゴに差し替えられ、塾が作成したオリジナル動画もリストの中に入れられるので、塾オリジナルのアプリとしてアピールすることもできる。

オンライン発表会の様子(本田氏(中央)、服部氏(左))。塾と無料動画を結ぶLiewは、新たな学び方の試金石となりそうだ。

「教育系動画を見るユーザー層はもともと勉強する意識が高い子供たちです。でも、本当に教育を届けたい相手は、なんで勉強しなければいけないのか疑問に思っていたり、成績が上がらなくて悩んでいる子供たちです。この子たちの成績を伸ばすためには、塾の先生など伴奏してくれるコーチが必要。その伴走するためのツールとしてLiewを使っていただければと思います」と同社代表取締役の服部悠太氏は語る。

 昨年12月に開催された「Liewオンライン発表会」に登壇した『超わかる!授業』を主催しているユーチューバーの本田剛己氏は、「YouTubeは再生数、登録者数が多ければ多いほど上位表示される。そのため、『東大生が10分間でセンター試験数学を解いてみた』といったようなキャッチーなタイトルや内容のものが作られています。ですが、Liewは、それまで日の目を見ることができなかった地味ですが良質な動画も紹介していただける今回のアプリは可能性があると思っています」とLiewの可能性を語った。

明光ネットワークジャパン、明光ネット九州・明光義塾九州とのエリアフランチャイズ契約を終了

 株式会社明光ネットワークジャパン(山下 一仁 代表取締役社長)は株式会社明光ネットワーク九州及び株式会社明光義塾九州(肥川 正嗣 代表取締役)とのエリアフランチャイズ契約を終了したことを2020年12月24日に発表した。

河合塾グループとメディカルラボ資本業務提携へ

 河合塾グループの株式会社KJホールディングス(東京・豊島区、坂東 嘉人 代表取締役社長)は、個別指導による医学部進学サービスを提供するキョーイクホールディングス株式会社(教育機関名:メディカルラボ、愛知・名古屋市、矢追 俊和 代表取締役)をグループ化した。

 今後、医学部合格を志す生徒や保護者へ、教育サービスを提供していく。

【メディカルラボ】
メディカルラボは現在、医系専門予備校として全国に27ヶ所の拠点を展開。授業は講師による1対1のプライベート授業形式で、一人ひとりの習熟度と合格目標に合わせたオリジナルカリキュラムを作成し、生徒が履修内容を完全に習得できるまで学習をサポートしている。

【河合塾グループの医学部進学への取り組み】
河合塾グループでは、高校生・高卒生・社会人を対象とした医学部進学へ向けた各種のサービス・取り組みを展開している。具体的には、医学部志望者向けの授業・講座の提供や進路指導、医学部進学特化校舎の運営、医学部進学に関する情報発信、専門書籍の発刊、各種イベントやセミナーの運営等を行い、医学部志望者へ向けたさまざまなサポートを実践している。

全国の新小学1年生全員対象 学研まんがでよくわかるシリーズ「ウイルスのひみつ特別編」無償提供を実施

 株式会社 学研ホールディングス(東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長)のグループ会社、株式会社 学研エデュケーショナル(東京・品川、川端 篤 代表取締役社長)は、学研まんがでよくわかるシリーズ「ウイルスのひみつ特別編」(発行元:株式会社学研プラス(東京・品川区、影山 博之 代表取締役社長)の、全国の新小学1年生(現年長児)約97万人を対象とした、無償提供を行う。 

 幼稚園・保育園・こども園に通っている間は、通園時には保護者の、在園時には園の先生方の目が行き届きやすい傾向にある。しかし小学校に通うようになると、多くが子どもたちだけで通学するようになる。目新しいものに不用意に触ったり、手洗いやうがいをどんどん簡素化してしまったりしがちな傾向にある。

 現在流行中の新型コロナウイルス感染症だけでなく、インフルエンザなど毎年子どもたちを苦しめている感染症は多く存在している。そのため、ウイルスについて正しく理解し、正しく恐れ、予防を心掛けられるようになってほしいという思いから、新小学1年生を対象とした本書の無償提供を決定した。

【配布方法・配布時期】


配布方法は、以下の3通りの予定です。

①お通いの幼稚園・保育園・こども園から

②学研の各教室から

③近くの学研教室や学研エデュケーショナルから


①お通いの幼稚園・保育園・こども園から
グループ会社の株式会社学研ココファン・ナーサリー(東京・品川区/代表取締役社長・山崎知恵)運営の保育園・こども園はもちろん、株式会社学研教育みらい(東京・品川区/代表取締役社長・小林徹)・株式会社学研エリアマーケット(東京・品川区/代表取締役社長・矢野佳作)と取引のある幼稚園・保育園・こども園にご協力いただいて配布する。

②学研の各教室から
学研教室、学研幼児教室、小学館アカデミーの各教室に在籍している子どもたちに、教室指導者・指導員から教室日に渡す。

③お近くの学研教室から
①②どちらにも該当しない園で配布にご協力いただける場合や、該当しないご家庭の新小学1年生には、近くの学研教室指導者、またはエリア担当者からお届けいたします。学研エデュケーショナルまでお問い合わせください。

配布時期は2020年1月下旬~3月下旬を予定しています。

【配布対象】
新小学1年生(現年長児)


【お問い合わせ先】
■以下のお問い合わせフォームよりお問い合わせください。

https://contact.gakken.jp/user/op_enquete.gsp?sid=1&mid=000277oD&hid=5scU5j4hj_0

件名に「ウイルスのひみつ特別編無償配布希望」とご記入ください。


■お電話の場合

0570-056-710

学研グループ総合案内につながります。エデュケーショナルをご選択の上、
「ウイルスのひみつ特別編無償配布希望」をお伝えください。

ファミリーマート SDGs教育の支援、オンラインでの出前授業を実施

 株式会社ファミリーマートは、こどもたちの教育支援の取り組みとして、SDGsなどをテーマに、社員を派遣して講義を行う「出前授業」や、こどもたちの訪問を受け入れる「企業訪問」を実施している。2020年からは、新型コロナウイルスの影響を鑑み、オンラインによる「出前授業」を開始し、合計14校で実施した。(2020年12月時点)

■こどものSDGs教育の支援など、多様なメニューを展開
 出前授業は、小学校から高校までが対象。依頼された各学校からのニーズに合わせて授業内容を決定。従来は、コンビニエンスストア業態や商品、サービスなどを紹介する授業が主だったが、昨今では、SDGsをテーマにした授業が増えている。SDGsの基本的な知識の説明だけでなく、同社のSDGsに関連した具体的な取り組みの紹介や、「環境」をテーマに自身の環境目標を考えるようなワークショップの開催なども行い、参加者が、自身の身近な話題を通じて、SDGsを考える学びの場を提供する。

■オンラインでも開催
 新型コロナウイルスの影響も鑑み、オンラインを利用した出前授業も開催。本年度開催の約7割がオンライン。インターネット環境がある学校であれば全国で実施可能。
 また、こどもたちのキャリア教育支援の一環として、職場体験の受け入れなども行っていたが、昨今は、「働くことは」や「仕事とは」をテーマにしたオンライン授業として開催するなど、各学校と連携して取り組みを進めている。

■実施事例「被災地支援に関連した出前授業~ワカメ販売指導授業~」
 2012年から毎年9月に、東日本大震災で津波被害を受けた岩手県大船渡市立末崎中学校で「ワカメ販売」を支援する授業を行っている。実際の販売時に役立つような挨拶や接客、手作り販促物の作成などをテーマにした出前授業を近隣の加盟店と合同で実施。2020年9月で9回目の実施となったが、今後も被災地支援の取り組みの一つとして継続していくという。

■その他のファミリーマートの「こども支援」の取り組み例について
①ファミマこども食堂
 ファミリーマートの店舗スペースを活用し、地域のこどもたちや近隣の皆さまが、食事を楽しみながら地域交流を図ることを目的とした取り組み。食事だけでなく、レジ打ち体験や品出し体験などのメニューも用意している。(※店舗により、一部内容は異なる)。2019年4月から取り組みを始め、2019年度は全国で350回以上開催し、延べ4,000人以上が参加。
 2020年度は、コロナウイルス感染症予防に配慮し、ご家庭や学童施設と店舗をオンラインでつなぐ「デジタルファミマこども食堂」の取り組みも進めている。
②ありがとうの手紙コンテスト
 全国の小学生を対象に、「感謝の気持ち」を伝えることの大切さを学んでいただくことを目的に、2009年から毎年「ありがとうの手紙コンテスト」を開催。これまで12回の開催で延べ40万通の作品が寄せられた。2019年3月より文部科学省後援事業に認定され、実際の教育現場でも活用されている。本年度は約3万通の応募があり、12月25日に審査結果を発表する。
③募金活動を通じたこども支援
 ファミリーマートの店頭募金「夢の掛け橋募金」などを通じて、公益社団法人「セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン」や特定非営利活動法人「国際連合世界食糧計画WFP協会」の活動を支援している。セーブ・ザ・チルドレンは、日本を含む120ヶ国でこども支援を行う、民間・非営利の国際組織。緊急・人道支援や保健・栄養、教育などの分野で活動している。国際連合世界食糧計画WFP協会は、飢餓をなくすことを使命に活動するWFP国連世界食糧計画(以下、国連WFP)を支援する認定NPO法人で、日本における公式支援窓口。食料支援が世界の平和構築に寄与したことが認められ、国連WFPは2020年のノーベル平和賞を受賞した。

立命館とatama plus、AIや学習データを活用し、新しい高大接続と入試の在り方を考える共同研究会を設立

 atama plus 株式会社(東京・品川区、稲田 大輔 代表取締役)と学校法人立命館(京都市中京区、森島 朋三 理事長)は、2020年12月22日、AIや学習データ等を活用した高大接続、入試企画の検討に関わる連携協定を締結した。新しい高大接続と入試の在り方を考える共同研究会を立ち上げ、2021年1月より、立命館大学に進学する附属校生を対象にAI先生「atama+(アタマプラス)」を活用した大学入学前基礎学力定着の実践研究を開始し、2021年4月より学習歴を踏まえた新たな入試企画やオンライン入試プラットフォームの開発検討に取り組む。

◆研究テーマ・アクションプラン
研究会では、以下3つのテーマに取り組んでいく。
(1)附属校生の学内推薦合格後の基礎学力定着モデル構築
従来より、立命館守山高校の立命館大学理系学部及び経済学部への進学が決定した3年生を対象に、合格決定後に学内補習を実施していたが、今般、更に基礎学力向上を図るため、同生徒を対象に2021年1月よりAI先生「atama+」を活用した入学前教育モデルの構築を開始する。生徒は、AIによる診断で自分が習得している範囲を確認し、苦手の根本原因を発見し、「atama+」での学習を通じて大学教育の土台となる基礎学力の習得を目指す。2021年9月を目処に対象生徒の大学授業理解度を検証し、その結果をもとに次年度の入学前教育や授業改善等につなげていく予定だ。

(2)学習歴を踏まえた新たな入試企画の検討
附属校の学内推薦入試を現状の調査書における評定平均値を基準としたものから、探究型学習等により培った力と基礎学力を共に評価できる新たな入試に転換していく研究を開始する。2022年度入試(現高校2年生対象)以降の学内推薦入試での適用を目処に、調査書の評定平均値だけでなく、各生徒の理系科目の分野別習得状況などを加えて合否を決める入試の仕組みの研究に取り組む。まずは、2021年4月より立命館守山高校内で「atama+」の授業内活用を開始し、入試の参考情報となる分野別習得状況を可視化する。同時に生徒の基礎学力を高めることで(1)のテーマとも連携させていく。

(3)オンライン入試のプラットフォームの開発
すべての生徒に公平平等に入学の機会を提供するために、オンラインでの入試の可能性を検討する。atama plusのオンライン模試実施経験等を踏まえ、実際の一般選抜で利用する場合の課題等を明確化し、オンライン入試のプラットフォームの開発を行う。限りなく移動や集合形態を前提としない形で受験できるプラットフォームを追求していく。

J-SPARC宇宙飛行士の訓練方法を活用した教育事業 の本格展開へ

 Space BD株式会社(永崎 将利 代表取締役社長)、株式会社増進会ホールディングス(藤井 孝昭 代表取締役社長)及び国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(山川 宏 理事長、「JAXA」)は、日本で初となる宇宙飛行士をロールモデルとした体系的な非認知スキル診断プログラム「DiscoveRe Method(ディスカバリー メソッド、商標登録出願中)」を用いて、全国15校(計5000名以上の生徒)と共に学校現場における教育効果の把握と改善を進め、プログラムの本格展開を目指す。