株式会社カンリーはこのほど、保護者の塾探し行動に関する調査レポート「塾探しの実態調査から紐解く 今取り組むべきデジタルマーケティング施策とは？」を無料公開した。

　近年、少子化の進行により、学習塾にとって新規入塾生の獲得はますます難しくなっている。特に地域密着型の塾では、従来の折込チラシやクチコミだけでは新たな生徒にリーチしづらくなり、Googleマップをはじめとする地図サービスなど、オンライン上での接点の重要性が高まっている。

　こうした背景を踏まえ、カンリーは、第一子が塾に通い始めた保護者を対象に、「塾探しの実態」に関する調査を実施。本レポートでは、保護者が塾を選ぶ過程でどのタイミングで何を見て、どのような基準で比較検討しているのかを明らかにしている。

〝マップ起点〟で進む塾選び

　同社の調査結果によれば、塾探しを始めた保護者の44%が地図サービスを利用して候補を洗い出し、その後の比較検討段階でも引き続き地図サービスを活用していることが分かった。特にGoogleマップは、候補選定から最終決定まで複数の段階で利用されており、場所や基本情報の確認に加え、掲載されている写真やクチコミから塾の雰囲気を把握する使い方が目立った。

　また、保護者の65%が入塾前にGoogleマップを閲覧しており、そのうち約9割がクチコミ情報を重視していることも明らかになった。これにより、Googleマップ上の情報が、保護者にとって不安を解消し、安心して問い合わせや入塾を決めるための重要な判断材料になっていることが伺える。

　このような実態から、MEO（地図エンジン最適化）対策は新規入塾生獲得に直結する有効なマーケティング施策であるといえる。

実践的な集客強化ポイントも紹介

　レポートでは調査結果のほか、Googleビジネスプロフィール（GBP）の整備ポイントや、MEO対策の基本的な考え方・実践ステップも紹介している。
「何から手を付ければよいかわからない」と悩む塾経営者やマーケティング担当者にとって、集客施策の見直しや強化のヒントとなる実践的な内容となっている。

　レポートは以下のURLから無料でダウンロードできる。興味のある方はぜひ活用してほしい。

■レポートダウンロードはこちら（無料）
https://jp.can-ly.com/whitepaper/wp_65_cramschool/?utm_source=wp_cramschool&utm_medium=wp&utm_campaign=shijyukukai

カンリーの店舗集客支援サービスについて

　なお、株式会社カンリーが提供する「カンリー店舗集客」は、国内外11万店舗以上で導入されているクラウド型の店舗管理サービス。GoogleビジネスプロフィールやYahoo!プレイス、Appleマップなど主要な地図媒体に加え、自社ホームページ、アプリ、SNSといった店舗集客チャネルを一元管理できる。
これにより、運用コスト削減とデータ分析による課題可視化・改善を実現する。さらに、専任の運用担当者による日々のサポートも特長だ。

■カンリー店舗集客サービスページはこちら
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