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愛知県刈谷市立依佐美中学校にて、デジタル防災・防犯教育プログラム「デジ防マップ」の実証実験を開始

 RainTech株式会社(愛知・名古屋市、藤井 聡史 代表取締役)と刈谷市立依佐美中学校(愛知・刈谷市)は、子供たちの防災力とデジタルリテラシーの育成を目的として、デジタル防災・防犯教育プログラム「デジ防マップ」の実証実験を行う。

 デジタルを活用した防災・防犯教育プログラムである「デジ防マップ」を通じて、子供たちのデジタル活用力、防災力、課題解決能力、表現力など新しい時代を生きるために必要な力を高める。

◾️実施場所

 刈谷市立依佐美中学校および学校周辺
 (愛知県刈谷市小垣江町上沢渡5−1)
◾️参加者

 刈谷市依佐美中学校1年生(239名)
◾️実施スケジュール

 期間:2024年4〜7月
    4月24日(水) 防災講習会(講師:国立浜松医科大学 近藤誠人特任助教)
    GW期間中    自分のまわりの防災情報集め
    5月10日(金) デジ防マップ中間発表会(個人発表)
    5月23日(木) デジ防マップ講習会
    5月24日(金) チームで街探索の計画作り
    5月28日(火) 街探索して防災情報集め(デジ防マップ作成)
    6月以降     デジ防マップ最終発表会(チーム発表)

「デジ防マップ」は自分の住んでいるまちを舞台に、オリジナルの防災・防犯マップを作る地図作成アプリを使ったデジタル防災・防犯教育プログラム。専門家による講義(座学)と、ネット調査・街歩きでの実践(実技)を組み合わせたハイブリッド型を採用している。
 GIGAスクール構想で小中学生に配布されたタブレットを活用して、これからの子供たちに必要な探究心やデジタル活用の知識、プレゼンテーション能力も同時にはぐくむことが可能。「デジ防マップ」アカウントの有効期限は1年間、教育プログラムが終わった後も写真・コメント投稿の機能は無料で使い続けることが可能。普段の生活で気づいたことを追加することでマップがさらに育っていく。

東京大学とNTT東日本が産学協創協定を締結

 国立大学法人 東京大学(藤井 輝夫 総長)と東日本電信電話株式会社(澁谷 直樹 代表取締役社長)は、地域循環型社会の実現に向けた、自律型・分散型の地域を支える次世代デジタルネットワーク基盤の構築と社会起業家の創出を目的とした産学協創協定を2024年4月17日に締結する。
 両者は「つながる地域 新しいミライ」をテーマに、東京大学の持つ多様で先端的な研究力や長い歴史のある教育システムと、NTT東日本の持つ地域密着のエンジニアリング力や先端的なネットワーク・技術力を活用したフィールドでの実践を通じて、これからの日本を支える、各地域が自律的に経済活動や日々の生活が営めるような自律型・分散型社会の主導に挑む。

 地球温暖化、森林消滅、大災害の頻発、食料危機、超高齢化社会、エネルギーの枯渇、都市への人口集中、地域格差等、日本社会が考える様々な課題に対して、NTT東日本は「地域循環型社会の共創」というパーパスを掲げ、地域に密着した現場力とテクノロジーの力で地域課題の解決に取り組んできた。また、東京大学は、2021年9月30日に公表した基本方針「UTokyo Compass~多様性の海へ:対話が創造する未来~」のもと、先端的な研究と教育システムにより、産学協創による価値創造、地域との連携の推進に取り組む。
 東京大学とNTT東日本は、特に深刻な「都市への一極集中」・「地域格差」がもたらす社会の維持限界に対するアプローチとして、自律的かつ分散型の地域循環型社会という構想を掲げ、フィールド実践型でその解消に取り組むべく、産学協創協定を締結する。両者が有する知見や技術を活用し、一極集中の効率性ではない、多極分散の多様性/レジリエンスな社会システムの構築に取り組んでいく。

■協創事業の概要
① 自律型社会の主導= Autonomous Society Initiative
 地域が自律するうえで必要なことは、自然や文化、食等、地域独自の価値を創造する「ソーシャルイノベーション」を実現する、社会起業家やまちづくりを担う人材を育成すること。この協定において、東京大学の先端的な教育とNTT東日本の地域活性化のノウハウを活かし、ケーススタディを基に人材育成手法を深化させるとともに、自治体と協働し、実フィールドで地域の人々とともに課題に向き合い、対話を重ね、求めている姿を理解するデザインシンキングやワークショップを実施していく。

② 分散型社会の主導=Decentralized Society Initiative
 人口・産業等の社会資本が一極集中ではなく多極分散であることは、多様性やレジリエンス、環境負荷等の観点からとても重要だ。この協定において両者は、地域が分散しながらも、効率的にイノベーションを起こせる社会を創る上で必要な次世代デジタルネットワーク基盤を、最先端のテクノロジーを活用して実装していく。
 具体的には以下の3つのコンセプトを掲げ、東京大学の先端的実験環境においてNTT東日本のネットワーク基盤等を活用し、有効性を検証の上、実装していく。

(1)分散した社会での協働が可能になる、物理距離の差を感じさせないネットワークにより、対面の効率性を越えた新たな協働の世界を目指す
(2)ネットワーク上に柔軟性高くコンピュート機能を配置することで、分散した地域社会の要望に応じたデータ処理をネットワーク上で実現する
(3)膨大なデータをシンクロさせ、無数のデバイスを管理し協調させることで、よりリアルなデジタルツイン等、新たな価値を創出する

■今後の展開・具体的な取り組み
 地域が循環していく上で必要な、自律型・分散型の地域を支える次世代デジタルネットワーク基盤の構築と社会起業家の創出について、フィールド実践型で取り組んでいく。
 分散型の次世代情報インフラについては、高品質なネットワークやコンピュートアーキテクチャーの検証を、東京大学が先端研究を進めるバイオ分野におけるDXやローカル5G等の次世代ワイヤレス技術実証で実践し、地域に分散する多様な人材の育成に向けて取り組む。
 また、自律型の地域については、東京大学の先端的なまちづくり研究やNTT東日本の地域活性化事業の知見を用いて、次世代ワイヤレス技術等デジタル技術を活用した社会起業家の育成プログラム等をフィールド実践する。なお、2016年から東京大学が共同研究を行っており、かつ2021年にNTT東日本が岩松院本堂天井絵「鳳凰図」の高精細デジタル化に取り組んだ、長野県上高井郡小布施町を、この取り組みの最初のフィールドとして予定している。

ベネッセコーポレーション初の通信制サポート校「Be高等学院」を2025年4月に開校

 株式会社ベネッセコーポレーション(岡山市、小林 仁 代表取締役社長)は、自社として初の通信制サポート校「ベネッセの通信制サポート校 Be高等学院」を次年度2025年4月に開校する。また、Be高等学院の開校にあたって、4月17日に以下webサイトを開設し、資料請求予約を開始する。Be高等学院 webサイト:https://gakuin.benesse.co.jp

 ベネッセの通信制サポート校では、決められた選択肢の中から学ぶことや進路を選ぶだけでなく、自分で進む道を切り拓いて決めることができる「自分らしい学び」を提供していく、という想いを込めて
 ・Be yourself (あなたらしく)
 ・Find who you want to be (なりたい自分を見つけよう)
から「Be」をとって名称とした。


 Be高等学院では、これまでベネッセが「進研ゼミ」をはじめとした家庭学習における自学自習コンテンツや、「進研模試」などの学校向けアセスメントといった教育の商品・サービスを通して培ってきたリソースである「教材」「データ」「人」を活かして、教材の提供や個別指導・進路相談などの人的サポートを行い、通信制高校の卒業資格取得とその先の大学進学等の進路選択をサポートしていく。このサポートはクラス担任のほか各領域の専門コーチが連携して一人ひとりの生徒を見守り、最適なナビゲーションを行う。なお、連携する高等学校は、「くまもと清陵高等学校」およびその他の連携校となる。

 Be高等学院入学後のコースは、高校卒業認定の単位取得を目指す「基礎科」に加えて、難関大学や海外大進学までを視野に入れた「進学科」の2コースを設置する。
基礎科
高校卒業認定の単位取得と、取得後の専門学校や多様な進路を目指すカリキュラム
進学科
基礎的な学び直しから、難関大学や海外大も含む大学進学を目指すカリキュラム

 キャンパスに週数回通う「通学スタイル」または在宅オンラインでコーチがサポートする「オンラインスタイル」のどちらかを選択可能。キャンパスは2025年4月のスタート当初は首都圏中心に計11箇所を設置する予定だ。

ワンリーリステッド モスバーガーと協力し板橋区の小中学生へ食事を無償提供

 総合集約型プラットフォーム「ONELI NAVI(ワンリーナビ)」を展開する株式会社ワンリーリステッド(東京・新宿区、橋本 一誓 代表取締役)は3月2日(土)に東京都板橋区の小・中学生へ食事を無償提供した。

 子ども食堂をコンセプトに東京都板橋区の小・中学生及びその保護者へ対して、2台のキッチンカーで合計400食ほど無償提供した。また今回の取り組みは「モスバーガー」「eat for」の2社に賛同があり実現した。「モスバーガー」からは、全国で1台のみ展開する「MOS50」にて、キッチンカー限定メニュー「50th TERIYAKI」を提供。一方「eat for」からは、傷付き・規格外の野菜を仕入れることでフードロス削減に取り組み、売上から農家への寄付も行う「農家支援カレー」が提供された。
参加者からは笑顔が溢れ、「すごく美味しかった」「素晴らしい取り組みでした」と感謝の言葉があった。

 ワンリーリステッドでは、 「誰一人として取り残さない社会の実現」をミッションとして掲げ、現代社会を生きる一人ひとりに寄り添った解決策を届け、日常生活に安心をもたらし、誰一人として取り残されない社会の実現を目指している。そのような背景から今回の取り組みを実施した。今後も社会や地域に貢献できる活動を続けていく。

今回の実施概要
日時:3月2日(土) 11:00-12:30
会場:板橋区立高島第二小学校 高島第二中学校
主催:(株)ワンリーリステッド
共催:板橋区教育委員会
参加者:板橋区内小学生150名 中学生100名 保護者
協力企業:「モスフードサービス」(https://www.mos.jp/shop/detail/?shop_cd=02512) 「eat for」(https://eatfor-kitchencar.studio.site

Libryから、日々の学習状況を可視化する「学習データレポート」機能が新登場

 株式会社Libry(東京・港区、後藤 匠 代表取締役CEO)の提供するデジタル教科書・教材プラットフォーム「Libry」は「学習データレポート」機能を4月1日に提供開始した。この新機能は、リブリーの提供するデジタルコンテンツとAIドリルを活用し、学習履歴から導き出されるデータに基づいて、個々の学習進捗や理解度を細かく分析し、可視化する。

 このレポートは、生徒が自らの学びをより自律的にコントロールし、その過程で自己調整学習の習慣を育むことを目的としている。先生にとっては、生徒とのコミュニケーションや指導、評価の改善に役立ち、これまで把握しにくかった生徒の主体的な学習態度を定量的に評価する手段を提供する。

 学習量の週ごとの推移を可視化して、学習量の変化を分析する。週ごとの学習量の変化を可視化する。宿題以外の問題の取組量なども可視化されるため、主体的な学習の状況も確認できる。

 自分やクラスのみんなが学習している”時間帯”を可視化する。1日24時間のどの時間帯によく学習しているかの比率を可視化する。時間帯別の”比率”が表示されるので生活習慣を他者と比較する良いきっかけになる。また、深夜学習が全体の10%を超えると、健康に気遣うコメントが表示される。

 自分の「振り返りの結果」や「間違えっぱなし」を可視化し、主体的な学びを促す。自身の学習状況の”全体像”を可視化する。自分が解いた問題に対して、初回に不正解した問題の中で「間違えっぱなしにしている問題」がどれくらいあり、「正解できるまで取り組んだ(克服した)問題」がどれくらいあるかを可視化する。先生はこのデータをもとに、主体的に学習に取り組む態度を定量的に評価することが可能。

 クラス内の自分の「学習に取り組む姿勢」や「振り返り状況」を相対的に把握する。クラス全員の「取組度」と「最終正答率」を可視化することで、自分の相対的な位置を把握できるようにする。自分の状況によって、自分の「学習タイプ」が診断される。次の学習のためのアドバイスもコメントで表示される。

北区・荒川区「小学生のためのお仕事ノート」にカクヤスグループが掲載

 地域の企業、学校、児童の三者をつなぐ1冊として発行される、『北区・荒川区「小学生のためのお仕事ノート」2024年度・中学年用』に、株式会社カクヤスグループ(東京・北区、前垣内洋行 代表取締役)が掲載された。「小学生のためのお仕事ノート」は株式会社中広が発行されている冊子であり、キャリア教育のための副読本として、北区・荒川区内の小学3・4年生に配布される(60校、8,689部)。
 同グループの事業である、飲食店や家庭向けの酒類・食品等の販売について、またリターナブル容器の回収について触れ、事業と環境の結びつきについてを紹介している。

みんがく、開発・運営を手掛けるスクールAIに、高度な画像認識ができる最新版バージョン「gpt-4-turbo-2024-04-09」を実装

 教育×生成AIで、教育サービスのプラットフォーム開発を手掛ける株式会社みんがく(東京・目黒区、佐藤 雄太 代表取締役)は、「スクールAI」にて、米OpenAIが2024年4月9日(現地時間)に発表した新たなAPIモデル「gpt-4-turbo-2024-04-09」の対応を開始したことを発表した。

 今回、アップデートされたGPT-4 Turboは、現地時間4月9日未明、米OpenAI社の公式サイトに公開された最新のGPTモデル。このモデルは128,000トークン処理に対応し、また2023年12月までの情報に基づいて回答ができるようになっている。また、前回のモデルであるGPT-4 Turbo(gpt-4-0125)よりもさらに、数学・コーディングタスクの性能を高めることが可能となる。

ベネッセコーポレーションが環境省の定める「エコ・ファースト企業」に認定

 株式会社ベネッセコーポレーション(岡山市、小林 仁 代表取締役社長)は、2024年4月10 日、環境省の「エコ・ファースト企業制度」において、新たに「エコ・ファースト企業」に認定された。

■環境省「エコ・ファースト制度」
 この制度は、環境省が企業による環境保全の取組を促進するために2008年に設立した制度。企業が環境大臣に対し、地球温暖化対策、廃棄物・リサイクル対策など自らの環境保全に関する取組みを約束し、環境省による審査を経て、環境大臣がその企業が、環境の分野において「先進的、独自的でかつ業界をリードする事業活動」を行っている企業(業界における環境先進企業)であることを認定するもの。
 今回の認定ではベネッセを含む28社が新たに認定され、現在の認定企業は計94社となった。
▶環境省「エコ・ファースト制度」HP:https://www.env.go.jp/guide/info/eco-first/kijun.html
■ベネッセの「エコ・ファースト」の約束(概要)
 ● 2018年を基準としたスコープ1,2削減率 2030年52.8% 2041年100% 2050年100%
 ● 2018年を基準としたスコープ3削減率 2030年14.8% 2050年39.4%
 ● 未来を生きる子どもたちに美しい地球を残すための<学習専用タブレットリユース>促進
 ● 商品/サービスを通じた環境教育実施 発達段階に合わせた環境コンテンツ提供
  (「こどもちゃれんじ」「進研ゼミ 小中高校講座」などで展開)

【学習専用タブレットリユースの概要】
 不要になった「進研ゼミ」の<学習専用タブレット>は、廃棄せずに再整備のうえでリユースすることで、環境への負荷を軽減している。外観チェックのうえ、顕著な汚れ・傷が残り、リユースに適さない製品をあらかじめ選別したうえで、製造工場に戻して内部データを完全に削除して初期化し、工場出荷時と同様の状態にする。その後、外装クリーニングを行ったうえで、あらかじめ同意と理解を得た顧客へ再度出荷される。タブレット1台のリユースで、杉の木5本強が1年間に吸収するCO2排出を回避することができると試算している。

学研ホールディングスとインドのナビスヒューマンリソーシズ社が、日本で働くインド人のスキル強化教育・キャリア開発へ向け協業開始

 株式会社 学研ホールディングス(東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長)は、2024年4月1日に、インドで介護人財の育成・キャリア開発事業を展開するナビスヒューマンリソーシズ(インド・バンガロール、ラジクマール・サンバンダム会長、鴛渕 貴子 CEO)と、インド特定技能外国人に対する継続的な言語・スキルアップの仕組み構築についての基本合意書を締結した。

 ナビス社は23年以上インドで日本人ネイティブ講師による日本語教育を継続してきたが、2018年3月より送り出し機関となり、介護人財の派遣事業も開始している。
 インド側から日本へ送り出す人財の需要が今後ますます拡大することを踏まえ、ナビス社では日本人ネイティブ講師のさらなる増員に加え、インド人の日本語話者を日本語講師として養成する計画を進めている。
 学研ホールディングスはグループ内の教育系・介護系事業において長年、講師の研修、さまざまな教育コンテンツの開発を行ってきた。
 両社が協業することで、インドを始めとする海外で、ネイティブ・ノンネイティブ双方の人財を日本語講師へと養成する仕組みを開発していく。また日本語教育で、送り出し人財を効率的に育成し、人財が不足している業界に優秀なインド人財を継続的に送り出していくとともに、日本国内のあらゆる業界で増加している外国人労働者が活躍するために必要な日本語教育の仕組みづくりを目指す。

「セイハネットワーク」東京都葛飾区中学生オンライン交流プログラム実施に伴う支援 業務委託の実施事業者に選定

 セイハネットワーク株式会社(福岡市、坂口 正美 代表取締役)は、東京都葛飾区立中学校全24校で実施される「中学生オンライン交流プログラム」の実施事業者に選定された。
 この事業は、葛飾区立の中学校第2学年の総合的な学習の時間の授業において、英語によるコミュニケーション能力の育成を目的とした、中学生オンライン交流プログラムを実施サポートする事業だ。
「中学生オンライン交流プログラム」は、「葛飾区市立中学校24校」にお通いの中学2年生の皆様が対象になり、2025年2月28日までに各学級2回実施される。オンライン交流は、1回あたり30分の実施となり、1グループ6名で1名の大学生と英語でコミュニケーションを取る。
 この目的は、総合的な学習の時間の授業において、英語によるコミュニケーション能力の育成、海外の現地とつないだ体験交流を通して、国際理解や英語によるコミュニケーション能力の育成を図る事を目的とされている。セイハネットワークが、実施サポートを行う。2023年度も選定されており、2年連続の実施事業者の選定となった。