Category: 塾ニュース

QuizKnock主催のクイズ大会「ハイスクールクイズバトル WHAT 2025」6月14日(土)10時からエントリー開始

 株式会社baton(東京・品川区、衣川洋佑 代表取締役)が運営するQuizKnockは、高校生以下を対象とするクイズ大会「ハイスクールクイズバトル WHAT 2025( https://what.quizknock.com/ )」の参加エントリー受付を2025年6月14日(土)10時から開始する。 

「ハイスクールクイズバトル WHAT 2025」は、2022年に初めて開催され、今年で第4回を迎える個人戦のクイズ大会。昨年は2,007名がエントリーし、2nd dayでは予選を突破した中高生30名が全国から集まり、熾烈な戦いを繰り広げた。
 今年も昨年同様、エントリーした全員が参加できる1st day(東京会場・大阪会場・オンライン会場の3箇所で実施)と、1st dayを勝ち抜いた人のみが参加できる2nd day(東京会場のみで実施)の2日間にわたって行われる。1st dayは8月17日(日)、2nd dayは8月30日(土)開催。
 大会に先立ち、明日6月14日(土)10時より参加エントリーの受付を開始する。受付期間は、8月11日(月・祝)23時59分まで。

大会概要
【日程・会場】
■1st day:8月17日(日)
<東京会場>
会場:コングレスクエア羽田(東京都大田区羽田空港1-1-4 羽田イノベーションシティ ゾーンJ)
時間:11時00分〜17時30分(予定)
出演者:MC ふくらP、問読み 東言
<大阪会場>
会場:ステラホール(大阪府大阪市北区大淀中1-1-30 梅田スカイビル タワーウエスト 3階)
時間:11時00分〜17時30分(予定)
出演者:MC 須貝駿貴、問読み 山本祥彰
<オンライン会場>
時間:11時00分〜17時30分(予定)
出演者:MC 伊沢拓司、問読み 東問
※参加者のみを対象としたYouTubeライブの限定配信を行います
※時間の都合により当日実施の2回戦に参加できない方を対象として、8月23日(土)にオンラインで2回戦を行います。詳しくは公式サイトよりご確認ください
■2nd day:8月30日(土)
会場:有明セントラルタワーホール&カンファレンス(東京都江東区有明3-7-18 有明セントラルタワー4F)
時間:準決勝 12時30分〜14時30分(予定)
   敗者復活戦・決勝 15時30分〜17時30分(予定)
出演者:MC 須貝駿貴・ふくらP、問読み 山本祥彰
【エントリー期間】
6月14日(土)〜8月11日(月・祝)23時59分まで
【参加資格】
・2007年4月2日以降に生まれた方
・エントリーから2nd day終了まで、日本に在住している方
【公式サイト】
https://what.quizknock.com/

教育政策 2033年までに外国人留学生40万人目指す

 2024年5月、日本国内の外国人留学生数が約33万6,000人に達し、政府の旧目標「2020年までに30万人」を大きく上回った。これを受けて文部科学省は、新たに2033年までに40万人の受け入れを目標とする国際教育戦略を打ち出した。

主な施策は、留学生受け入れ体制の強化(ビザ簡素化、住居支援など)、英語・多言語による授業提供拡大(特に大学・大学院)、留学ポータルサイトの刷新や海外広報の強化、留学生の就職支援・日本語教育の充実。などがある。
 近年の円安進行も追い風となり、日本は「コストパフォーマンスが高く、安全な学習環境」としてアジアやアフリカを中心に人気が高まっている。
 一方で、「地方大学への分散受け入れ」や「卒業後の定着支援」など、持続可能性への課題も指摘されている。

Matchbox Technologies 徳島県の「『デジタル技術を活用した雇用促進事業』提案募集」に採択

 株式会社Matchbox Technologies(新潟市・中央区、佐藤 洋彰 代表取締役社⻑)は、徳島県(後藤田 正純 県知事)の「『デジタル技術を活用した雇用促進事業』提案募集」に採択された事を発表した。マッチボックステクノロジーズは徳島県と連携・協働し、スポットワークプラットフォーム「徳島マッチボックス」の早期の開設を目指す。また、サービス開始に先駆け、7月7日(月)より徳島県内の事業者向けに説明会を開催する。同社が、都道府県内の行政区画全域にわたるスポットワークプラットフォームを開設するのは徳島県が初めてとなる。
 マッチボックステクノロジーズは1日・数時間単位の求人と働き手をオンラインでマッチングする自治体公式就業プラットフォーム「自治体マッチボックス」の構築・運用を支援している。徳島県と連携・協働し開設する「徳島マッチボックス」は、利用企業が徳島県を就業地とした求⼈を無料で掲載することができ、Webサイトおよびアプリケーション上に集約された求人には、徳島県内の求職者を中心に全国から閲覧・応募が可能。
 徳島県と連携・協働し、デジタル技術を活用し県内事業者の人材確保支援を行うと同時に、住民にスポットワークによる柔軟な働き方を提供し、就業機会の最大化をめざす。また、柔軟な働き方によりシニア層、子育て・介護層、若年層など、事情により固定の就業が困難な求職者の活躍も図る。プラットフォームでは就業データに基づく現状分析も可能であり、それに基づく持続可能な雇用政策の構築も行う。

Duolingo English Test公式パートナーに選出 DET専門対策スクールのAIGMA ENGLISHがGlobal Partner Network メンバーに認定

 英語試験「Duolingo English Test(以下、DET)」の対策に特化した専門スクール「AIGMA ENGLISH」を運営する株式会社AIGMA(千葉・松戸市、内田 泰雅 代表取締役)は、Duolingo社が運営するGlobal Partner Network(以下、GPN)のパートナーに正式認定された。
 AIGMA ENGLISHは、日本初のDET特化型教育機関として、これまでに多数の合格実績とノウハウを蓄積してきた。今回のGPN加盟により、DET公式対策提供者としての信頼性に加え、Duolingo社からマーケティング支援・教材提供・教育者ネットワークとの連携など包括的なバックアップを受けることとなる。

 AIGMA ENGLISHは、Duolingo English Testに完全特化した日本初の専門スクール。DETのスコア向上に完全特化した日本初・最大規模の対策スクールとして、個別指導・グループ指導・動画講座・SNSを通じた専門的な指導を展開し、短期間で効率的に成果を出すカリキュラムを提供している。現在、日本にDETの受験文化を広め、DET対策分野のNo.1カンパニーを目指すことを目標としている。

大阪経済大学 上海対外経貿大学との大学院共同学位プログラム協定を締結

 大阪経済大学大学院経済学研究科は、上海対外経貿大学 国際商務外国語学院(SUIBE)との間で、大学院共同学位プログラム(ダブルディグリープログラム)に関する協定を締結した。この協定は、2011年の学術交流協定および2015年の学生交流協定に続くものであり、両大学の国際的な教育・研究連携をさらに深化させる取り組みだ。
 プログラムは、両大学がそれぞれ認定する単位を互いに認め合う学生交換協定に準じて運営され、編入学制度を活用して実施される。ダブルディグリープログラム院生は両大学の修了要件を満たすことで、それぞれの大学から修士学位が授与される制度。
 2016年以降、大阪経済大学は毎年SUIBEの学生・院生を受け入れており、これまでに累計35名が本学で学び、相互理解と交流を深めてきた。今回の協定締結により、2025年9月の秋学期からは、SUIBEのダブルディグリープログラム院生の受け入れが新たに始まる。

駿台予備学校『朝学タイム』、日本経済新聞社とコラボ『新聞を読む』時間を池袋校で実施

 駿台予備学校では、2025年度の4月開講より、大学受験を目指す高卒クラスの全校舎のカリキュラムに『朝学タイム』を導入している。
『朝学タイム』は、授業開始前の時間を利用してICT教材を活用し、一人ひとりの学習進度・理解度に合わせ、学力を養成している。
 2025年度高卒クラスは、駿台講師による講義、学習コーチによるコーチング、個人の学力に応じた個別最適化学習を可能にした各種ICT、そして『朝学タイム』で完成された学習環境を提供している。

 英語への苦手意識を払拭したい受験生には朝学のELSAで、授業で学んだ内容や基本例文を発音し、英文の流れを掴むことで英文全体の把握力を養う。また、Monoxerを使用し、「覚えたハズ…」の英単語の記憶定着を図ることができる。2025年度より大学入学共通テストの科目となった「情報Ⅰ」に不安を持つ受験生には、「情報AIドリル」をこの時間にコツコツと進めることで、インプットとアウトプットをバランスよく学習することができ、大学別対策が本格化する秋口に焦ることなく学習計画を立てることができる。
  
 個々の受験生に合わせた学習を進めることが出来る『朝学タイム』の一環として、駿台予備学校池袋校にて日本経済新聞社エリアセールスユニットと共同で、高卒クラス在籍生に新聞を読んでもらう取り組みを実施している。「大学入試センター試験」と比較し、共通テストの問題の文章量が増加した一因は、受験生に対して「読解力」と、「世の中の動き(情報)を読み取る力」を求めているからだ。対して現在の学生はSNSやWebの発展から「長い文章を読む」「情報を判断・分析する」行為から離れている。この矛盾解決のため、池袋校では週1回7週間に渡って『朝学タイム』の時間を利用して日本経済新聞を読むというカリキュラムを取り入れた。
 共通テストでは試験時間が限られているため、受験生は速読を心掛けて文章を読み解き、読み得た情報を自ら判断・分析する必要がある。そのため毎回、要約と考えをまとめるワークシートを配布・回収し、日経が作成した模擬回答を受講生に配布する。終了後、効果測定を実施・検証し、今後は駿台全体での拡大を検討している。

東京工科大学が日本の私立大学で初めて NVIDIA DGX の AI スパコンを構築

 NVIDIA は東京工科大学が NVIDIA Blackwell をベースとした大規模な AI スーパーコンピューターを構築し、AI 教育と研究を加速させることを発表した。
 東京工科大学は、国内でもいち早く AI 教育に取り組んできた。2019 年にはコンピュータサイエンス学部に人工知能専攻を設置したほか、全学部の学生が自主的に参加可能なプログラムで AI 活用に触れられる環境を用意している。現在は、AI 技術を大学の教育、研究の中核に据え、次世代の技術者育成や社会課題の解決、産業界との連携強化を目指す総合的な取り組みとして「AI 大学」構想を掲げている。
 その中核拠点として今年 4 月に八王子キャンパスに AI テクノロジーセンターを開設した。開設された大きな目的の一つとして、最新鋭の AI プラットフォームの導入により、学内外の AI 研究、教育の基盤を強化することが挙げられる。

日本の私立大学最大の AI スーパーコンピューターを構築
 東京工科大学が今回採用したのは、生成 AI や大規模言語モデルなど、計算負荷の高い最新の AI ワークロードに対して比類なきパフォーマンスを提供する NVIDIA DGX B200 システム。DGX B200 は、AI による変革を加速するための究極のプラットフォームである NVIDIA の最新 GPU アーキテクチャ、NVIDIA Blackwell および NVIDIA AI Enterprise ソフトウェア プラットフォームを搭載する。

 東京工科大学は、12 台の DGX B200 を NVIDIA Quantum InfiniBand の高速ネットワークで接続し、NVIDIA DGX BasePOD リファレンス アーキテクチャに基づいてスーパーコンピューターを設計する。システム全体の AI 学習理論性能(FP8)が 0.9 EFLOPS、推論性能(FP4)は 1.7 EFLOPS に達する日本の私立大学最大の AI スーパーコンピューターとなる見込み。
 NVIDIA DGX BasePOD リファレンス アーキテクチャはコンピューティング、ネットワーク、ストレージ、電力、冷却など、NVIDIA と各種構成要素のパートナーが共同で設計、検証しており、事前構成済みのインフラとして提供される。これにより、導入期間の短縮と運用管理の簡素化が可能となる。

「AI as a TOOL」を合言葉に、国内最高レベルの AI 教育を開始
 東京工科大学は、AI スーパーコンピューターの導入により、下記のようなプロジェクトや研究での活用を予定している。教育面では、学生が次世代の AI 社会に対応できる実践的なスキルを習得するための環境整備を進め、研究面では、最先端の AI 技術や高性能計算資源を活かした高度な課題解決を目指す。

  1. AI 活用人材の実践育成プログラム
     AI 技術の実装経験を通じて、産業界で即戦力となる AI 人材を育成するプログラムを推進する。
  2. 学内専用 LLM(大規模言語モデル)の構築と活用
     セキュアな学内環境において、専用の大規模言語モデルを構築し、教育・研究・業務支援への
     応用を図る。
  3. AI 倫理・ガバナンス検証環境(AI Ethics)
     AI の社会実装において求められる倫理的、法的観点の教育と検証を行う環境を整備し、
     責任ある AI の活用を促進する。
  4. デジタルツイン プロジェクト
     NVIDIA Omniverse のテクノロジを用いた、現実世界と仮想空間を結びつけるデジタルツインの
     構築により、ものづくりや都市設計における革新的な実証研究を行う。
  5. XAI(説明可能 AI)による AI 倫理・法的信頼性研究
     AI の判断根拠を人間が理解できるようにする技術(XAI)を用いて、透明性・公平性・法的信頼性の
     ある AI の開発を目指す。
  6. 大規模物理シミュレーションと AI を用いた物理現象の解析
     高性能計算機と AI の融合により、従来の手法では困難だった複雑な物理現象の高精度な解析と
     予測を可能にする。

ウィザス、ファンド傘下で非上場へ NSSKが公開買付けを開始

株式会社ウィザスは6月9日、投資ファンドの株式会社NSSK-J1による株式公開買付け(TOB)に対して賛同を表明し、株主に対して応募を推奨する方針を発表した。買付けが成立すれば、同社はNSSK(日本産業推進機構)の完全子会社となり、今年9月頃を目途に上場廃止となる見通しだ。

今回の公開買付けは、NSSKが設立した買収目的会社NSSK-J1が実施主体となり、6月10日から7月22日までの期間で全株式取得を目指す。買付価格は1株あたり3,237円に設定されている。買付け成立の条件として、議決権ベースで約90%以上の株式取得を目指しており、これを満たした場合、スクイーズアウトを経て非上場化する予定。

ウィザスの筆頭株主であるGlobal ESG Strategy(GES)ファンドを運用するSwiss-Asia Financial Services、および創業家(堀川一晃氏とその関係者)とはすでに応募契約を締結しており、両者から計約40%の株式がTOBに応募される予定である。

ウィザスは、1976年の創業以来、学習塾や広域通信制高校の運営を中心に事業を展開し、教育業界での存在感を高めてきた。今回のTOBと非上場化は、短期的な市場評価に左右されず、中長期的な成長戦略の実行を目的とするものとしている。

なお、GESは、今回のTOBを通じて自らが提起していたガバナンス改革や創業家支配の是正といったエンゲージメントの目的が一定程度達成されると判断し、6月の株主総会に向けて提出していた株主提案を取り下げることを発表した。GESは、TOB価格が交渉を経て引き上げられたことや、NSSKによる買収後の中長期的な企業価値向上への期待を評価し、公開買付者との応募契約を締結した上で、ウィザスの非上場化を支持する立場に転じた格好だ。

公益社団法人全国学習塾協会 意見交換会および令和7年度定時社員総会を開催

全国学習塾協会の意見交換会の様子
意見交換会の様子

公益社団法人全国学習塾協会(以下、全国学習塾協会)は6月8日、東京・千代田区の私学会館(アルカディア市ヶ谷)にて、「意見交換会」および「令和7年度定時社員総会」を開催した。

冒頭に行われた意見交換会では、同協会の顧問でもある田野瀬太道衆議院議員と大島九州男参議院議員を迎え、民間教育推進のための国会議員連盟(仮称)の設立と、民間教育振興法の立法に向けた提案をもとに、学校外教育の現場で起きている変化や課題、特に地域や経済的背景による教育格差の拡大に対して、政策的な支援の必要性が共有された。具体的には、地域の実情に即した学びの機会の確保、塾や民間教育事業者との連携による教育支援の仕組みづくり、さらには困窮世帯の子供たちへの学習機会保障の制度化などについて、現場の声を踏まえた率直な意見交換がなされた。

引き続き行われた定時社員総会では、令和6年度の事業報告および決算報告が承認されたほか、令和7年度の事業計画および予算についても議案通り可決されたほか、理事・監事の改選も行われ、以下のとおり新たな役員体制が決議された。

全国学習塾協会の安藤大作会長
安藤大作会長

【理事30名】
 阿部 裕行(外部理事/東京都・赤坂ーツ木法律事務所)
 荒川 雅行(大阪府・ホリエグループ)
 安藤 大作(三重県・安藤塾)
 稲葉 秀雄(千葉県・秀和教育センター)
 今村 明広(北海道・練成会グループ)
 小野寺 和行(宮城県・志学塾)
 川畑 卓也(群馬県・アイ・アカデミー)
 木村 吉宏(兵庫県・木村塾)
 國立 拓治(愛知県・さくら個別指導学院)
 地福 武史(東京都・株式会社スタディラボ)
 清水 秀樹(三重県・スタディー)
 神野 紀子(北海道・緑ヶ丘学院)
 鈴木 正之(東京都・いぶき学院)
 千島 克哉(神奈川県・城南進学研究社)
 筒井 俊英(福岡県・英進館)
 常石 博之(東京都・スプリックス)
 豊川 忠紀(神奈川県・創英ゼミナール)
 内藤 潤司(埼玉県・ソロモン総合学院)
 直江 弘明(長崎県・智翔館)
 中村 建吾(秋田県・向学舎グループ)
 中村 実穂(三重県・学習塾マザーグース)
 西本 雅明(広島県・パワーゼミ西本塾)
 濱田 和幸(大阪府・フルマインド学習塾)
 増井 佐世子(岡山県・STEPSTUDY)
 水野 叡伺(岐阜県・リード進学塾)
 三谷 修司(香川県・レーゼクライス)
 盛 秀晃(長野県・アイキューブ)
 藪木 章雄(大阪府・北摂ゼミナール)
 山本 豊(東京都・早稲田アカデミー)
 渡辺 稔(福島県・わたなべ英数塾)

【監事3名】
 酒井 真紀子(外部監事/東京都・酒井真紀子税理士事務所)
 傅田 仙太郎(長野県・松本ゼミナール)
 仲野 十和田(東京都・ナカジュク)

「講談社こども教室」ブランド変更 6月より全国100教室を順次「学研教室」へ

 株式会社 学研ホールディングス(東京・品川、宮原博昭 代表取締役社長)のグループ会社、株式会社学研エデュケーショナル(東京・品川、川端 篤 代表取締役社長)の子会社にあたる株式会社学研Link(東京・品川、山村優 代表取締役社長)は、2024年10月に「講談社こども教室」の全事業を継承し、以来その教育理念と実績を引き継ぎながら、全国のショッピングセンター内での教室運営を行ってきた。今回、さらなるサービスの質向上とブランド価値の統一を目的に、2025年6月よりサービスブランドを「学研教室」へ変更することを発表した。

■ブランド変更について
「講談社こども教室」は1979年(昭和54年)11月に設立、全国25都府県で教室を運営する事業。主にショッピングセンターなどの商業施設にて、「あそんで、まなび、かんがえる」をモットーに、子ども一人ひとりの個性を大切にし、自発性と社会性を育むことを大切にする幼児向け知育・英語教育サービスを提供している。「学研教室」へのブランド変更では、全国約100教室のブランドを「学研教室」へ変更する。これに伴い、各教室においてもカリキュラムや教材体系を刷新し、それぞれの対象や目的に応じて以下のように順次再編していく。


《主な再編内容》
・「学研教室」:主に小学生を対象に、算数・国語を中心とした基礎学力育成コース
・「めばえ教室」:主に1歳~年長児を対象に、知的好奇心を育む知育コース
・「リトル」:英語・英会話コースとして引き続き継続開講