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BBT大学、沖縄尚学高等学校との高大連結協定を締結

株式会社ビジネス・ブレークスルー(BBT、東京都千代田区、大前研一代表)が運営するビジネス・ブレークスルー大学(BBT大学、大前研一学長)は、沖縄尚学高等学校(沖縄県那覇市、名城政次郎理事長・校長)と高大連結協定を締結した。今後は、BBT大学教員による出張講義の実施や、高校生を聴講生として大学に受け入れるといった人材交流をはじめ、BBT大学が推進する受講者主体の探究的学習を高校生に体験してもらう機会を提供する。これにより、高校生の視野を広げ、進路に対する意識や学習意欲を高めるとともに、大学の求める学生像や教育内容への理解を深めることを目指す。

2017年4月15日、沖縄尚学高校で行われた締結式にて。右から、名城政一郎氏(尚学学園副理事長・沖縄尚学高校副校長・同附属中学校校長)、名城政次郎氏(尚学学園理事長・沖縄尚学高校校長)、伊藤泰史(BBT大学事務総長)、門野智(BBT大学広報担当)

「強くて優しい文武両道のグローバル教養人」の育成を目指す沖縄尚学高校は、沖縄県内初の国際バカロレア・ディプロマ(IBDP)課程認定校として、2017年1月、日本語と英語によるIBDP試験の全国初の合格者を輩出した。一方、グローバルビジネスで活躍できる人材の育成を目指すBBT大学は、IBDP課程の卒業生向けの入試枠を設置しており、運営会社のBBTは、3歳から18歳までの児童生徒にIBのカリキュラムによる教育を提供するIB一貫校であるアオバジャパン・インターナショナルスクールの運営にも参画していることから、今回の協定を機にBBT大学と協定校のグローバル人材育成に向けた取り組みをさらに強化していくという。

沖縄尚学高校の名城政次郎校長は、今回の協定締結について、「この社会をよくしようという意欲がある人間を生み出したい。温かみ、厳しさ、知性などの人間的な側面を重視する教育が求められていると考えている。社会に目を向ける余裕のある人間、自分の利益だけでなく周りの人を安心させて喜ばせる度量のある人間を育成したい」と意気込む。

また、名城政一郎副校長は、「本校の目指す『強くて優しい文武両道のグローバル教養人』を育成するという観点から、今回の協定は大変ありがたい話だと考えている」と期待する。

BBT大学の伊藤泰史事務総長は、「BBT大学の教育理念と非常に近い価値観を共有できている。今後は、双方が協力しながらICTを活用した教育の新たな可能性も示したい」と話した。同大学は、高等学校との連結協定締結や出張講義「BBT大学・高校講座シリーズ」の高等学校への提供などの活動を通じて、高校生に「自分の挑戦したいテーマ」を見つける機会を提供し、ビジネスをはじめとするすべての活動の原動力となる「アンビション」を獲得するための後押しをする。

 

メイツ、講師の準備や指導ゼロで英検3級の合格率86.7%を達成した「学習塾専用英検® アプリ」をリリース

タブレット学習塾を運営する株式会社メイツ(東京・新宿区、遠藤尚範社長)は講師の準備や指導なしで「英検」合格へ導く「学習塾専用英検®アプリ」をリリース。今月28日までに申し込むと、2017年度 第1回「英検」1次試験に向けた5月15日~6月3日までの期間、無料で試用できる。

この英検アプリは、講師の準備や指導無しで英検講座を開講でき、実際の「英検」と同じ形式で筆記問題、リスニング問題を収録。採点はアプリが全て自動的に行うため、講師の手間が省ける。実力診断テスト後は、間違えた問題に対応したオリジナルの苦手リストが生成され、生徒が苦手なポイントを補う。

また、英語の基礎となる単語教科のために「英単語」「英熟語」「英会話表現」、大問別対策として「空所補充問題」「会話問題」「整序問題」「長文読解問題」「リスニング問題」が、それぞれ生徒が間違えた問題のリストを自動生成し、効率的に苦手分野を反復学習できるようになっている。

単語習得のためには、各級毎によく出される語彙を中心に収録しており、1問ごとに音声が再生される。長文や整序問題についてもすべて音声が聞けるようになっており、リスニング力の強化にも繋がる。

メイツが運営する学習塾で、前回の英検3級に受検した生徒らが、同アプリを2週間使った結果、英検対策講座を受けた生徒の合格率は100%、普段の指導で活用した生徒の合格率は86.7%となった。(中学生受検者全体の英検3級合格率は55.1%)

「学習塾専用英検®アプリ」は、Wi−Fi環境があれば、タブレット1台(iOS9.3以上を推奨)から導入ができる。今回試用できる級は英検3級と4級となっている。同アプリの試用に関する問い合わせ、申し込みは、TEL.03−6233−7724(受付時間 平日10:00~18:00)へ。

京都の老舗学習塾「創学社」、廃校の小学校を再利用し地域貢献

株式会社創学社(京都府京都市、松井博美代表)は廃校になった新庄小学校(京都府南丹市)の一部を借りて塾を始める。同社は1971年創業以来、地域に密着した教育サービスを展開。同社の松井代表は京都私塾連盟を立ち上げるなどし、積極的に地元の学習塾の立場から交流の場を設け、情報収集・発信をしてきた。今回はその長年の活動が功を奏したのか、南丹市から強い要望があり、廃校になった新庄小学校にて塾を開校するに至った。

開校前のプレイベントには地元メディアから注目を浴びた

新庄小学校は過疎化が進む京都府南丹市の小学校再編のあおりを受け、廃校になった学校の一つ。その新庄小学校の教室の一部を借りて、同社の学習塾ブランドの一つである「志塾南丹校」として、4月より開校した。

当面は小学生中心の能力開発事業としてロボット教室、パズル、Skype英会話、習字など、中学受験とはまた別のアプローチで、地域の子供たちにICTを活用した最先端の教育サービスを提供していく予定。担当の松井一晃部長は「地域の方々にまずは認知してもらうことが最優先課題。われわれが提供する最先端の教育サービスに触れて頂くことにより、地域の教育水準を引き上げ、地域復興に貢献し、子どもから大人までが集まれる場所にしたい」と意気込む。

また同社は今後、幼児教育部門や学童保育部門を新規に開講し、中学部と高等部を同社から移行することで幼小中高の一貫校設立をビジネスモデルとして構築していきたい意向。さらに、地域内雇用の創出も視野に入れているといい、今後の展開に目が離せない。

成学社、梅田に日本語学校、セブ島に語学学校を開校 保育事業も拡大

成学社が開校した開成アカデミー 日本語学校

株式会社成学社(大阪市北区、太田明弘代表)は、この4月から大阪市内に海外からの留学生を受け入れる「開成アカデミー 日本語学校」を開校し、7月には日本人が英語の語学研修を受けられる「Kaisei English Academy(KEA)」をフィリピンのセブ島に開校することを、4日に開かれた同社の創業35周年記念祝賀会で明らかにした。

同社によると、大阪市北区の梅田に開校した開成アカデミー 日本語学校は、近年アジア諸国からの留学生の増加にともない、日本の大学や専門学校をはじめとする高等教育機関に進学を希望する学生が増えていることから、日本留学試験や日本語能力試験(N1・N2)の合格に向けた日本語の学習指導はもとより、大学院や研究生を目指す学生に対して研究計画書の書き方や、小論文、面接試験の対策をはじめ、研究活動の場で必要とされるプレゼンテーション能力の養成も行う。

日本人のためにセキュリティ面や衛生面に配慮したほか、施設内に日本食レストランや日本食品を購入できる店舗もあるなど充実している

また、日本人のために開校したセブ島のKEAでは、環境変化によるストレスを極力軽減するため、和食中心の食事やウォシュレット付トイレを設置するなど、日本での生活に近い環境を整えた。学習面では午前中にボキャブラリーテストと、午後にライティングテストを毎日実施し、そのテスト結果に連動させたマンツーマンレッスンとグループレッスンを組み合わせて、短期間で効果的に英語力をアップさせる「スパイラル・ラーニング・システム(SLS)」を採用した。

創業からこれまでを振り返り謝辞を述べる太田明弘代表

2015年に始めた小規模認可保育所の「かいせいプチ保育園」や認可保育園の「かいせい保育園」は年々拡大しており、今春は新たに3園を開園し計11園になった。

創業35周年を迎えるにあたって謝辞を述べた太田明弘代表は、「どこにでもあるような小さな学習塾がこれまでやって来られたのは、地域社会から生かされた意義があったのではないか、創業35年の節目に、このことをもう一度捉えなおして新たな挑戦を試みたい。学習塾を取り巻く環境は厳しく、今後35周年を迎えるのは次の世代の課題となる。単なる学習塾から、人の成長を育む企業として会社づくりに励んでいきたい」と感謝の気持ちを伝えた。さらに祝賀会に参加していた新入社員に向けて、同社の国際化の意味を込めてこれまでの歩みと歓迎の思いを英語でスピーチした。

 

RISUが保育園に落ちた「不承諾通知」を1万円分のポイントで買い取る保活ママ・パパ支援を開始

算数タブレットによる遠隔学習や、個別指導塾による学習支援サービスを提供するRISU Japan株式会社(文京区)は、3月1日より「保育園に落ちた『不承諾通知』の1万円分買い取り支援」を実施開始した。

4歳程度から利用可能の「RISUきっず」の申し込みについて、RISUの学習費用に使用できる1万円分のポイントを該当者全員に提供し、待機児童がいる家庭を支援する。3月の上旬には、多くの自治体で認可保育園の二次募集の結果が発表される。今年の発表は事実上これが最後であり、今年も多くの待機児童が生まれることが予想される。

児童福祉法は、保護者の労働によって保育が提供できない場合にも、自治体に保育の提供義務があることを定めている。2013年には、自治体が法律で定められた保育提供義務に違反しているとして、保育園に落ちた家庭の母親たちが集団で異議申し立てを行ったことがニュースになった。しかし、その後も行政による保育確保が十分な水準に回復しているとはいえない状況が背景にある。

詳しくはRISUのページへ: http://www.risu-japan.com/t/taikijido/

全国リアルタイム対戦型タブレット授業を提供する「FLENS」と社会につながる人間力を育てる「キッズベースキャンプ」が、アフタースクール(学童保育)での「計算マスター」講座を開講

FLENS株式会社(東京・品川区、大生隆洋代表)は、株式会社キッズベースキャンプ(東京・世田谷区、島根太郎代表)の運営するアフタースクール(学童保育)で、楽しみながら計算の基礎力を強化する「計算マスター講座」を今月から開始した。両社にとって、学童保育施設でのタブレット活用した講座の開講は両社にとって初めての取り組みとなる。

「計算マスター講座」は、子供たちが自らの意思で学ぶ意欲を持ち、新しいことを理解する楽しさを知り、自分の力で考え抜く達成感や教室を超えた全国対戦で活躍する充実感を得ることによって、将来の「学びの土台」を育むプログラムになっている。無学年式、個別学習スタイルで、自分のペースで進めることができる。

同プログラムは、タブレット端末とネットワークを活用して反復学習のやる気を高める講座で、単調になりがちな計算練習を楽しく競い合いながら学習する。事前学習(リハトレプリント)により講座(コンテスト)でその成果を実感できる。そのため、学習意欲を高める効果が期待できるという。「計算マスター講座」は、タブレット学習で実績のある「FLENS 算数特訓」をキッズベースキャンプα用にアレンジした。「FLENS 特訓シリーズ」は、2012年4月より実践運用を開始し、現在約1万6000名(2017年3月末時点)の小中学生が利用している。

FLENSがキッズベースキャンプ(学童保育)で「計算マスター講座」を開講する

成学社、「個別指導学院フリーステップ」に代ゼミサテラインを導入

代々木ゼミナール(東京・渋谷区、高宮英郎理事長)と株式会社成学社(大阪市北区、太田明弘代表)は、代ゼミが提供する映像授業の「代ゼミサテライン予備校」を、成学社が展開する「個別指導学院フリーステップ」の全校舎(3⽉31⽇現在 直営校173 校)で原則的に導入することで合意した。これにより、2017年度末には、フリーステップの90校が加わることになる。

資格スクエア・リアル 「宅建士試験」「行政書士試験」を新たに開講、今後も国家資格試験対策コースを続々開講予定

励まし型資格試験予備校「資格スクエア・リアル」を運営する株式会社サイトビジット(東京都品川区、鬼頭政人代表)は、これまで開講していた「司法試験」「司法試験予備試験」の2コースに加え、「宅建士試験」と「行政書士試験」の試験対策コースを4月1日より新たに開講したことを明らかにした。

資格スクエア・リアルでは毎週1回、その週に取り組んだ学習の振り返りを受講生としている

昨年の資格スクエア・リアルの開校以来、最も多くの要望が寄せられていた「宅建士試験」と「行政書士試験」。宅建士は不動産業界での需要が高く、2016年度受験数は19万8463人。国家資格の中でもトップクラスの受験者数を誇る資格だ。また、行政書士試験は合格までに500~1000時間の勉強が必要といわれる難関試験で、勉強の途中で挫折をしやすい資格試験のひとつだ。

受講にあたっては、受講生に合ったフルオーダーメイドの学習計画を用意し、自宅でオンライン資格試験サービス「資格スクエア」の講座を受講。そして、週に1回、資格スクエア・リアルの教室に通学し、その1週間に学習した範囲のテストを受けてもらう。それにより、受講生が学習した成果が可視化され、学習計画の修正が可能となる。また、通学時には試験合格者である講師からの個別指導も受けられるといい、学習を進めていてわからない箇所をその場で聞くこともできる。

料金は、「宅建士試験対策コース」が6ヶ月で27万円(税込)、「行政書士試験対策コース」は7ヶ月で36万4000円(税込)となっている。詳しくは、同社専用ページで案内している。

https://www.shikaku-square.com/real/%E8%A1%8C%E6%94%BF%E6%9B%B8%E5%A3%AB%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%82%B9/

https://www.shikaku-square.com/real/%E5%AE%85%E5%BB%BA%E5%A3%AB%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%82%B9/

 

プログラミング道場 神奈川コミュニティー発足

世界的な大会で使用されているロボットを使ってプログラミングなどを学ぶワークショップとセミナーが、3月12日、ユニコムプラザさがみはら(神奈川県相模原市)にて行われた。小学生やその保護者を対象にした「プログラミング教育セミナー」は、午前1回と午後2回の計3回開催。大々的に告知をしていないにもかかわらず、各回満席となる計50組の親子が参加。プログラミング教育への注目度の高さがうかがえた。

パソコン画面を見ながらプログラミングに熱中する子供たち

イベントはまず、子供がロボットのプログラミングについて学ぶ一方、保護者はプログラミング教育に関するセミナーを受講する形ではじまった。セミナーでは、今回使用する車型ロボット「TJ3B」を開発した株式会社ダイセン電子工業の代表取締役 田中宏明氏がはじめに講義した。田中氏は、主にリモコンを開発してきたダイセン電子工業が、2004年からロボットの教材提供をはじめたことを紹介。ソフトもハードも自社で製造しているという。

続いて、すでにプログラミングの指導を実践している神奈川の学習塾「宮﨑教室」の塾長 宮﨑智樹氏が、「なぜ今プログラミング教育なのか?」についてレクチャー。今後は「教授型」から「主体型」の授業に変化するため、試行錯誤しながら主体的に学べるプログラミング教育は、大変有効だとした。また、ゆくゆくは子供たちの成果発表の場として、ロボットサッカーの大会を神奈川で開催したいと抱負を語った。

最後に今回のイベントの教材として使われている、「プログラミング道場」を開発し、日本国内および東南アジアにて普及活動を行っている、株式会社全教研の秦有樹氏が講演した。秦氏は、このプログラミング道場を立ち上げ理由について、無学年・無国籍で学べる教材を提供したかったからと、その開発経緯を説明。また、プログラミング道場はプログラムを作って終わりではなく、車を動かしながら、whileifなどのプログラミング言語の意味を学び、ブラインドタッチが練習することやフローチャートを学ぶことでプログラミングスキルを学ぶことなど、様々な学びがデザインされていることを紹介した。

サッカーロボットの巧みな技に参加した親子は驚いた

保護者へのセミナーが終わったあとは親子を集め、ダイセン電子工業の社員が作ったサッカーロボットのデモンストレーションを実施。どこにボールがあっても追いかけていき、ドリブルやシュートをおこなうロボットに子供も保護者も驚いていた。

そして今度は保護者たちが見守るなか、子供たちは再びプログラミングを実施。前進、後退、回転をはじめとして多彩な動きができるロボットがイメージ通りに動くよう、動作時間を調整しながらまさに試行錯誤を重ねていた。1時間半という長丁場にもかかわらず、集中力を切らすことなくロボットのプログラミングに取り組んでいた子供たち。その目差しは真剣そのものだった。

プログラミングの難しさに子供たちは悪戦苦闘

バーチャルワールドで英語を学ぶ 株式会社学書が「Hodoo English」をリリース

『NEW小学生ワーク』『NEW BASIC(ベーシック)』『SPIRAL/高校SPIRAL』といったテキストを基軸に、様々な教材の出版やシステムの企画開発を行っている株式会社学書(名古屋市北区)は、4月より新たに「Hodoo English(フードゥー イングリッシュ)」という英語学習システムの提供を開始する。

バーチャル世界に登場する約300種類のキャラクターと英会話のトレーニングができる「Hodoo English」

Hodoo Englishはヘッドセットを付け、パソコン画面に現れるバーチャル世界の中のキャラクターに向かって英語で発話。それによって英会話をトレーニングすることができる学習システムだ。約300種類のキャラクターが登場し、英語で対話することでストーリーがどんどん展開していくようになっている。どのキャラクターに話しかけるかによって、ストーリーがいくつも用意されているというのも特徴だ。

会話の内容は日常生活を想定した親しみやすく興味深いものになっている他、絵を見て英単語を当てるといった様々な形態のクイズも出題。子供たちが熱中して学べるようになっている。また、英単語も日常的に使用する言葉を中心に収録されているため、普段の暮らしで役立つ英会話の習得につながる。さらにはバトルゲームを通じて、英語表現や慣用句なども正しく理解することが可能だ。

この英語学習システムは、ただのゲームで終わってしまわないよう、学習の進捗を「個別学習管理システム」によって、体系的に管理できるようになっているのもポイントだ。子供が学んだ結果はレポートにして、保護者へ通知する仕組みになっている。

日常生活を想定したストーリーは親しみやすく子供たちも夢中になって取り組む

Hodoo Englishは、韓国の企業が企画開発したシステムだ。それを日本用に部分的にカスタマイズして、株式会社学書が取り扱いを行うこととなった。同社の代表取締役である田村茂彦氏は今回の経緯について「民間教育業界の活性化に更に貢献すべく、当社では5年ほど前から積極的に海外の教育関連企業への訪問や各種展示会に視察に行っています。固定観念は持たず、とにかく幅広い視野で海外の教材やシステムに触れたいと考えていたところ、自ら発話することで英語の世界を体感できるHodoo Englishに出会いました。」と話す。

Hodoo Englishの1回のレッスン時間は20分〜30分が目安。毎日実践することでスピーキング力が向上し、より意欲的に英会話に取り組むことができる。各種マニュアルなども用意されているので、安心して導入できそうだ。