GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社（森 輝幸 代表取締役社長）が運営する日本最大のプログラミング教室数の掲載を誇る（2020年12月時点。MMD研究所調べ）プログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」の調査機関である「コエテコ総研 byGMO」は、民間の子ども向けプログラミング教育の実態を調査を行った。調査では、2022年3月1日～31日までの期間に「コエテコ byGMO」を通じて子ども向けプログラミング教室に体験申込みを行ったユーザーのデータをもとに、民間のプログラミング教室への通学を検討する子の年齢や地域などの傾向をまとめました。

【調査結果サマリ】
■プログラミングを習い始める年齢は9才が最多！小学生の申込みが全体の8割以上、女の子が2割以下と男女の差が顕著に

■都道府県別申込状況は首都圏を含む「関東」が4割超。地域の偏りが大きい結果に

■曜日・時間に偏りはある？体験申し込みは金曜日が少ない傾向に

■教材は「Scratch（スクラッチ）」が多いが、大人気ゲーム「Minecraft（マインクラフト）」を用いたプログラミング教室も人気

【調査結果概要】
■プログラミングを習い始める年齢は9才が最多！小学生の申込みが全体の8割以上、女の子が2割以下と男女の差が顕著に
　まず、「コエテコ byGMO」で2022年3月中に子ども向けプログラミング教室に申込みを行ったお子さんの年齢に関しては、9才が全体の23.9%で最多となった。年齢の分布は小学校に通う年齢で8割超となり（7～9才（50.0%）、10～12才（36.1%））、プログラミングを習い始める子は小学生がほとんどということがわかった。

　また、申込みを行った子の性別を見てみると、男の子が81.8％となり、女の子は18.2％と少数派となった。民間の子供向けプログラミング教育においては、まだまだ男女の差が大きい。

■都道府県別申込状況は首都圏を含む「関東」が4割超。地域の偏りが大きい結果に
　次に、都道府県別にどのぐらい申込状況に差があるのかを調査した。その結果、関東が44.9%と4割近くになり、近畿（20.9%）、中部（14.8%）と続いた。都道府県の人口分布や「コエテコ byGMO」における掲載教室の割合と比較すると、関東におけるプログラミング教室への体験申し込みの割合は10ポイントほど高くなっている（体験申し込み割合：44.9%、人口分布：34.6%、掲載教室割合：35.3%）。

　また、関東の中でも東京（19.5%）、神奈川（11.2%）が約3割を占めており、2都県に集中していることがわかった。

■曜日・時間に偏りはある？体験申し込みは金曜日が少ない傾向に
　次に、体験申し込みを行う曜日・時間帯に偏りはあるのか調査を行ったところ、曜日に大きな偏りは見られなかったものの、金曜日が10.7％となり、他の曜日と比較して、申し込みが少し低い傾向にある可能性があることがわかった。

　時間帯に関しては、「12時～18時」（36.2%）と「18時～24時」（35.0%）で7割を占めており、午後に体験申し込みが多くなる傾向となった。さらに細かく見てみると、「20時」（7.4%）「18時」（7.1%）が7%を超え他の時間帯よりも多くなっていた。

■教材は「Scratch（スクラッチ）」が多いが、大人気ゲーム「Minecraft（マインクラフト）」を用いたプログラミング教室も人気
　さらに、体験申込みのあった教室において使用されている教材の種類に関しても調査した。その結果、アメリカ・マサチューセッツ工科大学のメディアラボによって開発され、全世界で広く普及しているビジュアルプログラミング言語「Scratch（スクラッチ）」（11.0%）が最多となり、次いで大人気ゲームソフト「Minecraft（マインクラフト）」（9.3％）を用いるプログラミング教室が多いことがわかった。

　その他、ゲームづくりを通じてプログラミングを学ぶ「QUREO（キュレオ）」（8.8%）、ヒューマンアカデミーのオリジナルロボット教材の「ヒューマンオリジナルロボット」（6.1%）を加えた4つの教材が5%を超える結果となった。

【調査概要】
■ 調査テーマ：体験申し込みデータから見る民間プログラミング教育の実態
■ 調査対象 ：「コエテコ byGMO」を通して子ども向けプログラミング教室に体験申し込みを行った方
■ 調査期間 ：2022年3月1日（火）～3月31日（木）
■ 調査方法 ：調査期間中に「コエテコ byGMO」を通じて子供向けプログラミング教室に体験申し込みを行ったユーザーのデータを集計
■ 調査主体 ：「コエテコ総研 byGMO」https://coeteco.jp/

「コエテコ総研 byGMO」所長・沼田 直之氏は「男女の差に関しては、以前から課題として上げておりましたが、「コエテコ byGMO」でもジェンダーギャップの解消に向けてガールズプログラミングフェス「KIKKAKE（きっかけ）」を開催しています。また、特に驚いたのは、人口分布や「コエテコ byGMO」に掲載されている教室の分布以上に「関東」に集中していたことです。特に東京・神奈川で3割を占めており、地域の偏りに対しての底上げも必要だと感じました。」とコメントをした。

　スタディプラス株式会社（東京・千代田区、廣瀬 高志 代表取締役）は2022年4月6日～7日にかけて、学習管理アプリ「Studyplus」上で現役高校3年生のユーザーを対象に”成人年齢引き下げ”に関する調査を実施、1,379人から調査に対する回答を発表した。

”成人年齢引き下げ”に関する現役高校3年生1,379人調査の5大トピックス
① 「成人することに関心がある」現役高校3年生は、8割を超える。一方、「成人する実感がない」という回答も8割超え。
② 成人したらやりたいこと1位は「選挙に行って投票」。約6割が意向を示す。
③ 消費者トラブルのリスクは、約9割の現役高校3年生たちが認識。一方で、4割程度は「対策方法を知らない」と回答。
④ 現役高校3年生の8割超が、学校で消費者トラブルを教わる。家庭で教わった割合は3割程度にとどまる。
⑤ 6割超の高校3年生が「成人する」＝「責任が生じること」と自覚。

■①『成人年齢引き下げ』に関する意識調査
【調査項目】
・来年3月までに成人を迎えることに関心はありますか？
・成人＝大人になる実感はありますか？

【結果】
・現役高校3年生の81.3%が、自身が成人することに対しての関心があり。
・一方、成人して大人になることに対しては、79.8%が「実感なし」と回答。

【調査項目】
・18歳になったらできるようになることを知っていますか？
・18歳になったらできるようになることの中で、やってみたいことはありますか？

【結果】
・成人年齢引き下げによって18歳になったらできるようになることは、「よく知っている」「少し知っている」を合わせると8割超え。
・やってみたいこと1位は「選挙の投票」、約6割が意向を示す。
・2位「クレジットカードを持ちたい」34.1%、3位「部屋を借りて一人暮らし」30.3%、4位「10年有効のパスポートを取る」24.4%、5位「国家資格を取る」23.1%と続く。

■②『消費者トラブル』に関する意識調査
【調査項目】
・消費者トラブルに関するリスクを知っていますか？
・消費者トラブルにあった際の、対策方法を知っていますか？

【結果】
・消費者トラブルのリスクは、9割近くが認識。
・一方で、「聞いたことはあるが、あまり知らない」29.3%、「知らない」13%と、4割以上が対策方法をよく知らない結果に。
・消費者トラブルのリスクを「よく知っている」割合は47.1%に上る一方で、対策方法を「よく知っている」の割合も16%にとどまる。リスクは理解していても、具体的な対策方法までをしっかりと理解している割合は低い。

【調査項目】
・消費者トラブルについて、学校で教わる機会はありましたか？
・消費者トラブルについて、家庭で教わる機会はありましたか？

【結果】
・84.3%が、学校で消費者トラブルに関するレクチャーを受けている。
・一方、家庭で教わっている割合は、34.2%にとどまる。

■成人を迎える高校3年生たちの生の声

【調査項目】

成人=大人になるとはどういうことだと思いますか？　※必須項目
以下、一部回答の抜粋
「自由に出来ることが増え、責任も重くなる」
「自分の行動全てに責任が伴う。「自立しなさい」っていう暗示みたいなものだと思ってます。」
「自分の行動に責任が問われるということ。今までは子供が何しても責任は親にあったけど，これからは自分で責任を負わなくちゃいけないし考えなくてはいけない。」
「親の同意なしに出来ることが増える反面、自分で責任を負わなければいけないことが増えるということ。」

【調査項目】

成人を迎える意気込みがあれば、ぜひ教えてください。　※任意項目
以下、一部回答の抜粋
「今後自分が置かれる立場や責任を自覚し、一つ一つの物事に積極的に丁寧に取り組めて、さらには周りのことも気遣える人になれるよう努力していきたいと思っている。」
「あと1年も子どもでいられないが実感がなくて緊張しますが、大人になるのは楽しみです。」
「政治の仕組みなど、大人として知るべき知識が不足しているため補いたい。」

【結果】
・「成人=大人になるとはどういうことだと思いますか？」というアンケートに対して、全体の6割以上にあたる868名が「責任」という言葉を回答に使用。
・「成人を迎える意気込み」に関しても、大人としてのあるべき姿を自分なりに考え、責任を持って社会に貢献していこうとする回答が多数。

◆本調査の概要
調査対象　： 全国の「Studyplus」ユーザー（現役高校3年生）
回答者　　： 1,379名
調査方法　： インターネット調査
調査時期　： 2022年4月6日〜4月7日

　株式会社栄光（東京都千代田区、下田勝昭 代表取締役社長）が運営する栄光ゼミナールが、2022年1月11日～3月29日にかけて、この春、国立・公立・私立高校を受験した受験生とその保護者を対象に、「受験生アンケート」を実施。その結果を公表した。

　受験生に、第一志望校を決定した時期を聞いた。最も多かったのは「中3の夏休み以降」（58.8%）。
「高校受験では、内申点と試験の合計点で合否判定を行うことや、内申点が出願条件であるなど、内申点が影響する場合が多い。また、模試の結果を参考に志望校選びを行う受験生も少なくない。そのため、内申点や模試の結果が出る中学3年生の夏休み以降に、第一志望校を決める受験生が多いと考えられる」と栄光は分析している。

　志望校・受験校を選ぶ上で、「学習面について重視したポイント」を、受験生・保護者にそれぞれ聞いた。
　受験生・保護者ともに最も重視したポイントは「学校の教育方針・校風」（受験生68.2%、保護者73.2%）だ。
　次いで受験生も保護者ともに「成績・学力に相応」「大学への進学実績」と続き、学校選びの際に学習面で重視した点は、同じ傾向にあることが明らかとなった。
　一方、保護者よりも受験生が重視する点は「校舎や設備が整っている」「カリキュラムや指導内容」、そして「授業料などの経費」だった。
　「コロナ対応（オンライン指導等）が適切だった」点を重視した受験生・保護者はわずかだった。

「志望校・受験校を選ぶ上で、学校の雰囲気や取り組みについて重視したポイント」を受験生・保護者にそれぞれ聞いた。
　受験生・保護者ともに最も重視したポイントは「在校生の雰囲気」（受験生51.0%、保護者53.5%）で、次いで、「通学が便利」（受験生35.1%、保護者48.0%）となっている。
　受験生と保護者の回答を比較すると、受験生は「文化祭などの学校行事が盛ん」「クラブ活動が充実している」などを重視し、保護者は「通学が便利」や「伝統や世間の評判」を重視していることがわかる。

　受験生に、受験を乗り越える上で精神的な支えとなった人を聞いたところ、 「塾の先生」（65.3%）が最も高かった。次いで「学校の友達」（59.6%）、「母」（57.1%）と続く。
　「周囲の大人の支えだけでなく、同じ受験生である学校の友達と、受験の大変さを共有したり、互いに励まし合ったりなど、助けられたと感じている受験生も多い」 と栄光は分析している。

　受験生の保護者に、志望校や併願校など、受験に関する選択を決めた人を聞いたところ、「子ども本人」が最も多く、95.3%にのぼった。中学受験では「母」が最も多かったが、高校受験では受験生本人が主体的に、受験についての選択を行ったことがわかった。

〈調査概要〉
調査対象：栄光の教室に在籍していて、2022年に国立・公立・私立高校を受験した受験生とその保護者
調査方法：インターネット調査
調査期間：2022年1月11日（金）～3月29日（火）
回答者数：受験生245人、保護者127人

　株式会社栄光（東京都千代田区、下田勝昭 代表取締役社長）が運営する栄光ゼミナールが、2022 年1月11日〜3月29日に、この春、中学受験※をした受験生とその保護者を対象に、「受験生アンケート」を実施。その結果を公表した。
※ここでは、私立・国立中学受験、公立中高一貫校受検をあわせて「中学受験」と表記する。

　受験生の保護者に、最初に中学受験をしようと考えた人を聞いた。46.7%の保護者が「母」と回答。次いで、「子ども」が33.4%、「父」が17.0%だった。「母」の影響が強いことがわかるが、一方で、約3分の1の家庭では、「子ども本人」がきっかけで中学受験を検討している。

　「志望校・受験校を選ぶ上で、学習面について重視したポイント」を、受験生・保護者にそれぞれ聞いた。
　受験生・保護者ともに最も重視したポイントは「教育方針・校風」（受験生69.7%、保護者68.4%）となった。
　受験生と保護者の回答を比較して差が出たものもある。受験生は「校舎や設備が整っている」（受験生47.8%、保護者26.2%）ことを重視し、一方で保護者は「中高一貫指導」（受験生38.2%、保護者51.4%）、「大学への進学実績」（受験生18.3%、保護者27.1%）、「カリキュラムや指導内容」（受験生21.7%、保護者32.4%）を重視している。
　「コロナ対応（オンライン指導等）が適切だった」点を重視した受験生・保護者はわずかだった。

「志望校・受験校を選ぶ上で、学校の雰囲気や取り組みについて重視したポイント」を受験生・保護者にそれぞれ聞いた。
　受験生・保護者ともに最も重視したポイントは「通学が便利」（受験生44.8%、保護者63.7%）で、次いで、「在校生の雰囲気」（受験生42.8%、保護者56.1%）となっている。
　受験生と保護者の回答を比較すると、受験生は「文化祭などの学校行事が盛ん」「クラブ活動が充実している」などを重視し、保護者は「通学が便利」や「伝統や世間の評判」を重視している。受験生は保護者よりも、学校活動をより重視していることがわかる。

　受験生に、「受験を乗り越える上で精神的な支えとなった人」を聞いたところ、「母」が72.3%、「塾の先生」が68.7%となった。次いで、「父」「塾の友達」となっている。

　「習い事やクラブを続けた時期」を保護者に聞いた。最も多かったのは、「辞めずに続けた」で、3割以上の家庭が回答している。受験勉強と習い事やクラブを両立している受験生は少なくない。
　習い事やクラブを辞めた家庭の中では、小学5年生まで続けたという回答が最も多かった。栄光は、「中学受験の勉強が本格化する小学5年生のタイミングで、習い事やクラブを整理したため」と分析している。

〈調査概要〉
調査対象：栄光の教室に在籍していて、2022年に私立・国立中学校を受験、または公立中高一貫校を受検した受験生とその保護者
調査方法：インターネット調査
調査期間：2022年1月11日（金）～3月29日（火）
回答者数：受験生502人、保護者512人

　文部科学省は３月18日、新型コロナの感染「第６波」下で休校や学年・学級閉鎖した公立の小中高校、特別支援学校の84・４%が、ICT（情報通信技術）端末などを活用した指導をしていたと明らかにした。２０２１年４月に始まったGIGAスクール構想で「1人1台」配布した端末などを使い、休校中でも学習を継続できる環境整備を学校に求めており、一定の成果が出たとしている。
　公立の小中高校、特別支援学校などで１月11日～２月16日の間に連続５日以上、休校や学年・学級閉鎖した４６５２校を対象に状況を調べた。

　東進ハイスクール・東進衛星予備校を運営する株式会社ナガセ(東京・武蔵野市、永瀬 昭幸 代表取締役社長)は、2022年東進東大現役合格祝勝会の参加者を対象にアンケート調査を実施し、384 件の有効回答を受けた。東大現役合格者に共通する両親との関わりについての調査結果を発表した。

1.両親から「勉強しなさい」と言われた東大合格者は少数派
　東進では、毎年、東大現役合格したばかりの生徒を対象にアンケートを実施している。両親との関わりについて「はい」「いいえ」の2択の質問をしたところ、まず「勉強しなさい」とよく言われた東大合格者は 2022年調査で16.7%と少数派だった。この結果は毎年ほぼ同じだが、2020年以降は減少傾向にある。
　東大現役合格者の大多数は、自発的に勉強に取り組んでいたと考えられる。

2.東大合格者の両親は子どもの話をよく聞いていた
　次に、「両親は自分の話によく耳を傾けてくれた」という質問に対しては、86.0%の東大現役合格者が「はい」と回答している。話をよく聞いてあげることで、子どもはよく話すようになり、表現力や語彙力が高まることにつながる。
　東大現役合格者は幼少期から、両親とのコミュニケーシ ョンを通じて、信頼関係を築いていたということもうかがえる。

3.東大現役合格者の読書環境、7割以上が自宅に図鑑があった
　約9割が「欲しい本は 買ってくれた」と答えており、自分の興味のある分野の本を多く読んでいたことがうかがえる。また、「自宅に百科事典や図鑑があった」と答えた割合は 73.3%と7割以上に上り、知的好奇心を刺激する環境で育ったといえる。さらに、69.9%と約7割が「両親が本の読み聞かせをしてくれた」と答えている。本の読み聞かせは、子どもが本を好きになる大きなきっかけになり、読書好きになる環境があったといえる。

東大現役合格者アンケートについて
　2022 年東京大学に現役合格し東進東大現役合格祝勝会に参加した生徒を対象にインターネット上で 実施。有効回答数 384 件。東大合格に至るまでの学習について、習い事・読書経験、大学で取り組みたいことや将来の希望について調査・分析を行い、教育コンテンツの開発、改良改善等に活用している。

　 国連の持続可能な開発ソリューション・ネットワーク（ＳＤＳＮ）がまとめた2022年版の世界幸福度ランキングで、フィンランドが5年連続で1位になった。ランキングはフィンランドをはじめ、デンマーク、ノルウェー、スウェーデンなど北欧の国が上位を占めた。日本は54位だった。最下位の146位はアフガニスタンとなった。世論調査機関のギャラップが世界約150カ国で実施した調査に基づいている。
　ランキングは健康寿命、１人当たりＧＤＰ（国内総生産）、困った時の社会的支援、汚職の少なさと社会的信頼の高さ、人々が助け合う地域社会の寛容性、人生で大切なことを決める際の自由度に基づいている。

　LINE株式会社は、LINEが保有する約577万人の国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤とした、スマートフォン専用のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」を運営している。LINEリサーチは、日本全国の高校生を対象に、学校の授業以外の勉強として取り組んでいるものや、進路についてどのように情報収集をしているかなどについて調査し、結果を発表した。
　調査結果の詳細はLINEリサーチの調査メディア「リサーチノート」で閲覧できる：https://research-platform.line.me/archives/39710718.html

■学校の授業以外では「塾・予備校」での勉強がもっとも高い
　高校生に学校の授業以外の勉強として、取り組んでいるものを聞いた。
　調査の結果、「特にやっていない（学校の授業だけ）」と回答した割合がもっとも高く、すべての学年で半数超です。1年生の割合がやや高めで、6割近くとなっている。
　学校の授業以外の勉強として取り組んでいるものでは、対面型・オンライン型を含め「塾・予備校※」が約3割で、もっとも高い割合だった。3年生では34％と特に高くなった。1～2年生でも29％が「塾・予備校」と回答。また「塾・予備校」の内訳をみると、全体でオンライン型が5％、対面型が28％と、対面型のほうが高い割合だった。
　次に、「オンライン学習アプリ（スタディサプリ、スタディプラスなど）」で勉強している高校生が14%となった。どの学年でも1割強となった。「通信教育（Z会、ベネッセなど）」と「家庭教師※」が1割以下で続く。
※「塾・予備校」「家庭教師」の項目は、対面型とオンライン型の両方を含んでいる。

■高校生が「塾・予備校」を利用する理由は？
　学校の授業以外の勉強をする場合、「塾・予備校」を利用する高校生がもっとも多くなった。そこで、対面型／オンライン型の両方を含め、塾・予備校を利用する高校生にその理由を聞いた。
　すべての学年に共通して、「自宅以外の勉強場所として利用できるから」が1～2位にランクイン。それ以外にも学校の勉強の補習や受験対策、勉強習慣をつけるためなど、利用する理由は学年ごとに差がみられる。

　1年生は「学校の定期試験対策のため」が同率１位で約4割となり、3位以降にも学校の授業の理解や苦手科目の克服のために利用する割合が高い傾向にある。
　2年生では、「苦手科目を克服したいから」が4割強でTOPとなっています。3位以降には塾・予備校の授業のわかりやすさを理由に挙げる人や、受験の情報収集のためという項目もランクイン。
　3年生になると、2位に「受験対策が充実しているから」が4割で入り、受験対策や受験のための情報収集、講師や先生への進路相談といった理由の割合が高くなった。

■高校生は進路に関する情報をどうやって集めている？
　高校生は自分の進路について、どのように情報収集をしているのかを聞いた。
　学年別にみると、1年生では「情報収集をしていない」という人の割合が2～3年生と比べて高くなっている。情報源としてもっとも高いのは「学校の先生」となった。
　2～3年生では、「大学 / 専門学校のホームページ」が1位となった。
　2年生では、他の学年に比べて「学校の先生」や「学校に置いてある / 配布される資料」の割合が高くなっている。
「大学 / 専門学校の入学案内やパンフレット」は2～3年生で割合が高く上位に。3年生では「大学 / 専門学校のオープンキャンパス」が5位に入ってくるなど、より具体的な情報収集を行っている様子がうかがえる。

■高校生が進路を相談する相手は「母親」！女子高生・男子高生ともにTOP
　高校生に、将来の進路について話したり相談したりするか、相談する場合は誰に相談しているかを聞いた。
　全体では、「母親」と回答した人が6割超で、男女ともに1位という結果に。女子高生では7割超の高い割合で、高3女子では8割弱にも上る。
　全体2位以降は、3～4割台で「友だち」「高校の先生」「父親」「同級生 / クラスメイト」が続く。「部活 / サークル仲間」は2年生の割合が高くなっている。特に高2男子で割合が高く、2割超という結果。
　男女別にみると、「友だち」「母親」の2つは女子高生で高い割合。男子高生では、「母親」「友だち」に次いで「父親」が3番目に高い割合となり、女子高生と比べても高くなっている。一方で、「相談しない / まだ考えていない」と回答した人は、女子高生より男子高生のほうが高くなっている。

LINEリサーチでは、今後も国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤に、様々な調査を定期的に実施している。

【調査について】
LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査
調査対象：日本全国の高校1年生～3年生の男女
実施時期：2022年1月18日～2022年1月19日
有効回収数：1044サンプル

　損害保険ジャパン株式会社（西澤 敬二 代表取締役社長）の子会社で「修学旅行キャンセル保険」を提供するMysurance株式会社（川上 史人　代表取締役社長）は、損保ジャパンと共同で「コロナ禍の修学旅行の参加実態調査」を行い、その結果を公表した。

　新型コロナウイルス感染症の影響により、修学旅行等の学校行事が、多くの学校で中止・延期となっている。また、修学旅行実施の場合でも、一部の生徒においては、自身の感染や濃厚接触者への該当等により、不参加とせざるをえない状況も発生している。
　この現状を受け、Mysuranceでは日本国内の修学旅行に参加する生徒の保護者が任意で加入できる「修学旅行キャンセル保険」を２０２１年１０月より提供していることから、修学旅行の参加についての実態を確認するために、全国の小中高生の保護者に調査を行った。

調査概要
（１）調査期間：２０２１年１１月１２日～１１月２２日
（２）調査方法：インターネット調査*
　　*損保ジャパンが運営する会員制Webサイト「SOMPO Park」上でのアンケート調査結果
（３）調査対象：全国の小中高生の保護者
（４）回答者数：１，６６３人

調査結果
・コロナ禍で修学旅行が「中止になった」と回答した保護者は３３．４％、「実施された」３８．３％、「これから実施予定」は２８．３％
・コロナ禍で修学旅行が「実施された」と回答した保護者のうち、お子さまが「参加しなかった」と回答したのは４．７％
・参加させた際の不安ＴＯＰ３は「旅行中の子どもの新型コロナウイルス感染（５３．０％）」、「宿泊先、交通機関の感染対策（３８．１％）」、「修学旅行の中止・不参加によるキャンセル料の負担（１９．８％）」
・これから実施される修学旅行にお子さまが「参加しない予定」と回答したのは５．３％
・これから参加させる際に不安なことＴＯＰ３は「旅行中の子どもの新型コロナウイルス感染（５８．２％）」、「宿泊先、交通機関の感染対策（４５．７％）」、「修学旅行の中止・不参加によるキャンセル料の負担（２６．０％）」

　株式会社リクルート（東京・千代田区、北村 吉弘 代表取締役社長）と一般社団法人 全国高等学校ＰＴＡ連合会（東京・千代田区、泉 満 会長）は、高校２年生とその保護者に対し、進路に関する考え方やコミュニケーションの実態を探る調査を実施し、集計結果を発表した。この調査は『リクルート進学総研』と「一般社団法人 全国高等学校ＰＴＡ連合会」が2003年より隔年で実施しており、今回で第10回目を迎える。

■高校におけるＩＣＴ活用への期待
・ICTの活用により期待できる効果は、「一人ひとりが自分に合った方法やスピードで学習できる」が高校生（45%）保護者（34%）で共にトップ。次いで高校生は 「学ぶことへの興味がわき、学習へのモチベーションが上がる（27%）」、保護者は「多様なリソース（情報や人）にアクセスできることで、学びが深まる（32%）」。
・今後のICTの活用意向は「授業」「宿題」「コミュニケーション」などに幅広い期待。一方で「まだ活用のイメージがついていない」という層も高校生、保護者共に24％存在

■現在の活用状況
・高校生の75%・保護者の56%が、自校で「活用している」と実感。
（参考：高校教師の回答は97% ※2021年2月実施「高校教育改革に関する調査2021」より）
・良かった点はオンラインで授業（高校生50%/保護者52%）や学校からの連絡（同38%/42%）、宿題などの自宅学習（同28%/27%）ができたこと。
・困った点は、高校生はデジタルネイティブらしく「特にない（24%）」がトップ。次いで、「学校や教員によってICTの活用度に差がある（23%）」「紙の教材のほうが勉強がしやすい（22%）」と続く。保護者のトップは「勉強しているのか、遊んでいるのかがわからない（31%）」。

■教育改革への期待と不安
・高校・大学の教育改革に対しては、高校生・保護者共に全ての項目で期待が不安を上回り、入学者選抜に対しては、５項目中３項目で不安が期待を上回る。
・自分の高校が教育改革への対応を行っていると感じているのは、高校生の25%、保護者の18%。
・具体的に変化を感じている取り組みのトップには、高校生は日々の授業の変化を（「先生が知識を教え込む授業から、生徒が主体的に考え、学び合う授業に変わる」54%、前回差+3pt）、保護者は探究学習を（「生徒が自らテーマを設定し、調べたり解決に向けて取り組む探究学習が重視される」65%、同+19pt）挙げている。
・前回調査からの比較では、高校生は「ICT技術を活用し、一人ひとりが最適な学習内容と進度で学べるようになる」の伸びがトップ（37%、同+26pt）となっており、関心の高さがうかがえる結果となった。

「高校生と保護者の進路に関する意識調査2021」リクルートキャリアガイダンス調べ
調査概要
■調査目的：高校生の保護者とその子どもにおけるコミュニケーションの実態と進路観の現状を把握する
■調査主管：株式会社リクルート、一般社団法人 全国高等学校PTA連合会
■調査対象：高校２年生とその保護者、一般社団法人 全国高等学校PTA連合会より依頼した9都道府県、各3校ずつ計26校の公立高校（北海道のみ2校）
■調査期間：2021年9月14日〜10月28日
■調査方法：学校を通した質問紙による自記式調査／またはWEB画面からの回答
（1）高校生　ホームルームにてアンケートを配布
（2）保護者　高校生から保護者へアンケートを手渡し
（3）紙調査票に回答、または記載のURLなどからWEB調査画面にアクセスして回答
（4）紙調査票またはWEBへの回答完了証を学級担任が取りまとめ、学校責任者が返送
■有効回収数：（1）高校生　1,815名　（2）保護者 1,529名