インバウンド留学生の急増に対応、入学前後の日本語教育で円滑な学修導入を支援

　河合塾グループのKEIアドバンス（本社：東京都千代田区）は2月4日、国内大学を対象とした「アカデミック日本語教育プログラム」を開発し、2026年4月入学生向けから提供を開始すると発表した。インバウンド留学生の増加に伴い顕在化している日本語能力のばらつきに対応し、入学前後に体系的な日本語教育を行うことで、大学での学修や学生生活への円滑な移行を支援する。

　コロナ禍収束後、日本の高等教育機関に在籍するインバウンド留学生は急増しており、2024年5月時点で22万9千人と過去最多を更新した。一方で、留学生の日本語力には大きな差があり、大学での学習に必要とされる「アカデミック日本語」の不足が、授業運営や学生支援の新たな課題となっている。KEIアドバンスによる大学へのヒアリングでも、「入学時点の日本語力の差が大きい」「日本語補習に時間を取られ、専門教育に十分な時間を割けない」といった声が多く寄せられているという。

　こうした背景を踏まえ、同社が開発したプログラムは、入学前後（主に3月以降）に実施する日本語教育を想定し、「eラーニング教材」と「オンラインライブ授業」の2形態を用意。eラーニング教材は、早稲田大学発スタートアップの空間概念研究所と共同開発し、中国語・英語での学習にも対応する。オンライン授業では、大学の授業や学生生活を想定した場面別ロールプレイを取り入れ、各大学のニーズに応じたカスタマイズも可能とした。

　いずれのプログラムも、留学生が訪日前から海外の自宅で受講できる点が特長で、入学までに一定水準のアカデミック日本語を身につけることで、授業理解やキャンパスライフへの適応を促す。対象は日本語能力試験N1～N5レベルの留学生で、大学・短期大学の国際センターや学生課などでの導入を想定している。

　KEIアドバンスは「留学生の日本語力向上と大学教育の円滑なスタートを支援することで、大学側の教育負担軽減にもつなげたい」としており、今後もインバウンド留学の拡大を見据えた教育支援サービスの拡充を進める考えだ。

　学研ホールディングス（東京都品川区）のグループ会社で、オンライン英会話サービス「Kimini英会話」を運営する株式会社Glats（同）は、試験運用していた「レッスン録画機能」を2026年2月1日から標準機能として正式提供した。これにより、契約プランを問わず、すべての会員がレッスン終了後に録画を視聴できるようになった。

　レッスン録画機能は、受講中の映像と音声を自動で記録し、終了後7日間、会員のマイページ上に保存される仕組み。学習者は自分の英語を客観的に振り返ったり、聞き取れなかった表現を再確認したりするなど、復習用途として活用できる。子どもの受講内容を後から確認できる点は、保護者にとっても安心材料となる。

　録画データはAmazon Web Services（AWS）のクラウドストレージ上で管理され、運営会社のGlatsは情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格「ISO/IEC 27001」の認証を取得。個人情報や学習データを含む顧客情報を国際基準に沿って運用している。

　Kimini英会話は、学研が長年培ってきた教材開発ノウハウを活かしたオンライン英会話サービスで、幼児から社会人まで幅広い年齢層が利用している。専用アプリ不要で、パソコンやスマートフォンから受講できる点も特徴だ。教材は「聞く・話す・読む・書く」の4技能をバランスよく伸ばす設計となっており、予習・復習教材も用意されている。

　また、レッスンに加えて自学習コンテンツを利用できる「スタンダードPlusプラン」などでは、24時間利用可能なスキル強化トレーニングを提供。さらに、英語学習を支援するAIチャットボット「Kimini AI」も導入し、レッスン外学習のサポートを強化している。

　オンライン英会話市場では、受講のしやすさや料金だけでなく、学習の「定着」や「振り返り」をいかに支援するかが重要な差別化要素となっている。今回の録画機能の全会員向け開放は、継続学習と学習効果の向上を狙った取り組みとして、今後の利用動向が注目される。

　リネットジャパングループ（本社：名古屋市）の子会社でリユース事業を展開するネットオフと、AIを活用したアダプティブ教材を手がけるすららネット（東京都千代田区）は、教育機関向けにリユース端末の提供を開始した。通信制高校や専門学校、フリースクールなどを主な対象とし、学習用ICT教材「すらら」とパソコン・タブレット端末をセットで提供する。

　GIGAスクール構想の進展により小中学校では1人1台端末環境の整備が進む一方、多様な学びの場ではコストや調達面の制約から端末不足が課題となってきた。今回の連携は、こうした教育現場に新たな選択肢を提示する狙いがある。

　ネットオフは、会員数590万人、年間約3,000万点に及ぶリユース品を取り扱うが、リユース品は同一型番をまとめて確保しにくい点が課題だった。今回の取り組みでは、一定のスペックを満たした同一端末を、必要な時期に必要な台数まとめて提供できる体制を構築。教育機関が計画的に端末導入を進めやすくなった。

　提供される端末は、バッテリー残量80％以上を確認したうえでクリーニングや動作確認を実施し、教育利用を前提とした品質担保と端末保証を付帯する。新品端末の導入が難しい現場でも、費用負担を抑えつつICT学習環境を整えられる点が特徴だ。

　すららネットは、学習者一人ひとりの理解度や学習ペースに応じた個別最適化学習を可能にするICT教材「すらら」を提供してきたが、端末不足が導入・活用の障壁となるケースもあった。今回、リユース端末と教材を一体で提案することで、日常的な個別学習の実践を後押しし、学習機会の拡大と成果創出につなげる。

　両社は、本取り組みを通じて端末不足による教育機会の損失を解消し、「学び始められる」「学び続けられる」環境づくりを支援するとしている。教材提供にとどまらず、教育現場の実情に即した周辺環境整備まで含めた支援の広がりとして、今後の展開が注目される。

　教育開発出版株式会社（東京都杉並区）が運営する大人向けオンライン英会話サービス「アレバ！」は、レッスン中に受講者および講師の映像をアバター表示に切り替えられる新機能の提供を開始した。英語が話せないことへの「恥ずかしさ」や緊張感といった心理的障壁を下げ、社会人の学び直し層が安心して英会話に取り組める環境づくりを狙う。

　社会人の英語学習では、「発音に自信がない」「間違える姿を見られたくない」「講師と目を合わせると緊張する」といった理由から、学習が継続しないケースが少なくない。アレバ！は、英語力以前に“安心して失敗できる環境”が重要だと捉え、学習者の感情面に配慮した機能開発を進めてきた。

　今回導入されたアバター切替機能では、オンラインレッスン中に自分の顔、講師の顔、または双方をアバター表示に変更することが可能となる。これにより、視線や表情を気にすることなく、英語で話す行為そのものに集中できるという。

　同機能は、英会話初心者や学び直し層、過去にオンライン英会話が続かなかった経験を持つ層、緊張しやすく間違いを恐れがちな学習者を主な対象としている。「完璧に話せなくてもいい」「まずは声を出す」という最初の一歩を後押しすることが狙いだ。

　アレバ！は、予約不要のレッスンや短時間（10分）レッスン、動画教材やAIレッスンによる反復学習など、忙しい社会人でも続けやすい設計を特徴とする。今回のアバター機能の追加により、心理的負担の軽減と学習継続率の向上を図り、大人向け英会話市場での差別化を進める。

　オンライン英会話市場では、利便性や価格競争に加え、学習者の心理的ハードルをいかに下げるかが新たな競争軸となりつつある。アレバ！の取り組みは、英語学習の「続かなさ」という課題に対する一つの解として、今後の動向が注目される。