株式会社LITALICO（本社 目黒区：長谷川敦弥 代表取締役社長）が運営する、デジタルツールを活用してものづくりを学ぶ専門塾「LITALICOワンダー」は、プログラミングやロボット制作などを1日で体験できる、夏の特別講習「サマーラボ2017」を開催する。2017年度は「この夏、クリエイターデビュー！」をテーマに、ゲームクリエイターやロボットエンジニア、ビジュアルアーティストなど、クリエイター系の職業と結びつけたコンテンツにより、子どもの職業観や興味関心を拡げる。
夏の特別講習「サマーラボ2017」概要
＜開催日程＞
2017年7月17日（月・祝）～8月31日（木）
＜開催場所＞
LITALICOワンダー渋谷／LITALICOワンダー池袋／LITALICOワンダー秋葉原
LITALICOワンダー川崎／LITALICOワンダー横浜
＜詳細・申込方法＞
下記のURLより、詳細をご確認の上お申し込みください。
【サマーラボ2017】https://wonder.litalico.jp/event/summer_lab/
株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社:東京都中央区 代表取締役社長：山口 文洋）が提供するオンライン学習サービス『スタディサプリ』のリアル校である東京都新宿区『スタディサプリラボ』において、株式会社ジンズが販売するセンシング・アイウエアJINS MEMEを用いた学習時の集中マネジメントを開始することを発表した。
集中度を計測することで、質の高い“パーソナライズドラーニング”を目指す
「世界初、自分を見るアイウエア」をコンセプトに開発された『JINS MEME』は、瞬き・視線移動や体の動きをデータとして取得することができる。今回、『スタディサプリラボ』の受講生約60名に対し、『JINS MEME』を着用してもらい、そのデータを活用した集中マネジメントを2018年2月まで提供する。具体的にはデータとして可視化された集中度に対し、専属コーチが学習内容や学習環境の分析を行い、受講生がより高い集中状態で学習に取り組むことができるようにサポートし、“パーソナライズドラーニング”を強化していく。
■集中マネジメント概要
・対象：スタディサプリラボ 受講生60名（希望制）
・期間：2017年5月~2018年2月
・計測方法：学習時にJINS MEMEを着用し、アプリJINS MEME OFFICEにて集中度の変化を計測
・活用方法：集中度が低い場合には、専属コーチによる最適な学習内容への調整や、集中マネジメントのサポート提供
凸版印刷株式会社（金子眞吾：代表取締役社長）と、株式会社シーエーシー（酒匂明彦：代表取締役社長）は、Affectiva, Inc.が提供する感情ＡＩ（Emotion Artificial Intelligence）を活用したコンテンツを、東京都議会議員選挙ＰＲイベントで公開する。
凸版印刷は、平成２９年東京都議会議員選挙(2017年6月23日告示、7月2日選挙)の広報業務を受託している。「笑顔でつくる東京」をコンセプトにしたPRイベントに向け、凸版印刷とCACは、感情AIが参加者の表情を検知した結果を活用する「笑顔投票所」と、表情の瞬間をとらえてカメラが撮影する「ミニポスタースタジオ」の2つのＡＩ体験コンテンツを開発した。イベント参加者に投票を身近に感じてもらうために開発したもので、一般向けイベントとしては感情ＡＩの初の活用となる。
東京都議会議員選挙ＰＲイベントは、6月10日(土)-11日(日) 会場：渋谷モディ(渋谷区神南1-21-3)、および6月24日(土)-25日(日) 会場：新宿サナギ(新宿区新宿3-35-6)にて開催され、「笑顔投票所」と「ミニポスタースタジオ」の2つの感情ＡＩ体験コンテンツが一般公開される。
カウントダウン機能イメージ図
三菱電機が電子看板（デジタルサイネージ）で小売店や学習塾・予備校といった新規顧客の開拓を企図する。５月２３日にはログ機能やカウントダウン機能が付いた新製品カンタンサイネージ「ＤＳＭ―Ｌ８シリーズ」を発表する。各情報の再生回数を記録できることで、求められる内容は何なのか分析して、売り場作りなどに生かせる。発売は６月下旬で、価格はオープンだが４０インチの製品で１５万円程度を見込む。需要増を受けて、電子看板の増産を計画する。京都製作所で、電子看板の生産を１８年度には１６年度比７割増の２万６０００台にまで引き上げる考えだ。19V・24V・32V・40V・50V・65V型まで揃えてあり、必要シーン応じて効果的な運用も可能。
19V型
これまで電子看板を使うのは空港、鉄道といった公共施設や大型商業施設など一部に限られていた。情報提供に人手がかからず、ビジュアルに訴求できる点から潜在需要はある。電子看板の市場規模は２０年には１６年比４５％増の２６万台にまで拡大するもようだ。
３０万人の中高生が利用するスマホ学習塾「アオイゼミ」は、大手インターネット企業のグリーと共同で、５月３０日（火）１７：３０～１８：３０に、中高生向けの「情報モラル」特別授業として『大人を黙らせるインターネットの歩き方』を無料ライブ配信する。
今年３月に内閣府から発表された調査（青少年のインターネット利用環境実態調査）によると、中学生の５１．７％、高校生の９２．９％がスマートフォンを所有しており、高校生の７２．１％がスマートフォン（スマホ）で毎日２時間以上インターネットを利用しているといい、スマホやインターネットが身近になり、生活が便利になる一方で、ツイッターやＬＩＮＥなどのＳＮＳでは未成年者からの投稿による炎上や誹謗中傷などのトラブルが絶えない。また、教育や健康、精神衛生の面においてネット上に溢れる様々な情報により、スマホやインターネットそのものが必要以上に有害視される場合もあり、情報リテラシー教育の必要性が求められているのも確かだ。
そこで、全国の中高生がインターネットの正しい考え方や知識、使い方を身につけられるようにと、アオイゼミとグリーが共同で「情報モラル」の特別授業を無料でライブ配信することを決めた。この授業は、中高生のみならず、保護者にもご参加を呼びかけ、「家庭内でスマホやインターネットの使い方について議論するきっかけにしてほしい」をアオイゼミの石井貴基代表は話す。
アオイゼミは、学習塾の授業のほかにも、キャリア教育や情報リテラシーに関する特別授業を配信することで、生徒の将来に対する視野を広げ、意識を高められる総合的な教育に力を入れている。また、グリーも全国各地の教育現場などでインターネットを安心安全に使えるようにするための啓発活動を行ってきており、今回は生放送による双方向コミュニケーション型の授業を実現することで、「全国の中高生とともに楽しく理解を深めていきたい」（石井氏）としている。
授業の内容は、書籍『大人を黙らせるインターネットの歩き方』（筑摩書房）から、大人の心配を「スマートに吹き飛ばす」、「スマホばっかりやっていると、アタマが悪くなるわよ」と言われたら？、「ネットの情報なんて、ウソばっかりで信用できないよね」と言われたら？、「ＳＮＳは簡単に『なりすまし』できるから危ないよね」と言われたら？、などのテーマを取り上げ、講師にグリー株式会社 安心・安全チームの小木曽 健氏、司会に株式会社葵 代表取締役の石井貴基氏を迎えて配信される。視聴は、アオイゼミの公式サイトもしくは、アオイゼミ公式アプリ、ニコニコ生放送、ＦＲＥＳＨ！ ｂｙ ＣｙｂｅｒＡｇｅｎｔから、ユーザー登録をすることで無料で見ることができる。
６月１２日（月）に御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターで開催いたします「私塾界リーダーズフォーラム」について、プログラムが決定いたしましたのでご案内いたします。
今回のフォーラムでは、これからの地域密着型に求められるＩＣＴの利活用による教務管理の効率化や生徒募集のあり方や、インターナショナルスクール幼稚舎・アフタースクールの運営によって幼児教育の新市場を切り拓く実践例、そして、次期学習指導要領改訂に向けて今から始められることについて、各分野の実践者にご登壇いただき、トークセッションやパネルディスカッションを４部構成で繰り広げてまいります。
各セッションの内容は以下の通りです。
１１：００
日米文化学院 代表 柳田 浩靖 氏
ＴＥＳＴＥＡ 塾長 繁田 和貴 氏
株式会社メイツ 代表 遠藤 尚範 氏
１１：４０
１１：５０
株式会社アカデミー 代表取締役 河内 宏之 氏
石川教育研究所 代表 石川 幸夫 氏
１２：３０
１２：３０
１２：５０
１２：５０
文部科学省 教育課程課 課長補佐（併）学校教育官 金城 太一 氏
１３：１５
１３：１５
◆パネリスト
国際科学教育協会 代表理事 北原 達正 氏
文部科学省 教育課程課 課長補佐（併）学校教育官 金城 太一 氏
一般社団法人 ICT CONNECT 21 事務局次長 寺西 隆行 氏
株式会社栄光 執行役員 業務支援本部 本部長 長島 雅洋 氏
株式会社イング 代表取締役 青木 崇幸 氏
◆モデレーター
フューチャーインスティテュート株式会社 代表取締役 為田 裕行 氏
１４：４０
■閉会
セミナーのお申し込みは以下の申し込みフォームよりお願いいたします。
一般社団法人みんなのコード（東京都渋谷区、代表理事： 利根川裕太 以下、みんなのコード）は、全国各地の教育委員会や地元企業と協力をし、小学校の先生・学校関係者向けに1日でプログラミング教育の背景を知る・体験できる『プログラミング教育明日会議』を参加費無料で、北海道から九州にわたる全国10都市にて実施することを発表した。
全国2万校40万人の小学校の先生方はプログラミング教育についての知見を得る機会が限られている。特に地方に関しては、東京と比べプログラミング教育への取り組みの情報格差があるのが現状だ。
また、学校の先生に対して「プログラミング教育を授業で取り入れる際に障壁だと思うもの」に関するアンケートを一般社団法人みんなのコードが行なった結果、約半数の先生が「学校内の体制や設備が整っていない」「市の財政面の課題」等の地方行政や学校全体の取り組みが課題と答えた。
このような結果を踏まえ、みんなのコードは学校の先生のみならず、全国各地の教育委員会と協力し、教育委員会・企業に現場の先生の声を聞く機会を提供することを通して、現地のニーズにあったプログラミング教育の普及を目指し、教育委員会・企業・学校の先生と連携を行いプログラミング教育のあるべき未来を目指す。
【『プログラミング教育明日会議』開催概要】
・日時：2017年6月3日(土) 〜2018年3月31日(土)
・参加費：無料
・参加対象：学校の先生・地方行政関係者
・開催予定地：北海道、宮城、東京、長野、石川、愛知、大阪、島根、香川、福岡
・内容：教科の中でプログラミング教育を実施する模擬授業を実施し、1日でプログラミング教育未経験の学校の先生がプログラミング教育の背景を知り、実践まで体験。
他には文部科学省「小学校段階におけるプログラミング有識者会議」の委員も務めたみんなのコード代表理事利根川裕太による基調講演、各地域で意欲的にプログラミング教育を実践している先生による実践報告など
ベネッセホールディングスはソフトバンクと組み、提供している高校生向けの動画配信サービスを刷新した。生徒が視聴できる講座の動画数を2.5倍に増やしたほか、視聴履歴やベネッセが実施する試験の成績をもとに生徒が次に視聴したほうがよい動画を提案する機能を導入した。生徒がより効率的に自ら学べるようにして導入学校数を増やす。
デジタルハリウッド佐藤昌宏氏
ニュートンジャパン株式会社が主催する「教育分野での人工知能・ＡＩ活用！ 注目のテクノロジーアダプティブ・ラーニング」が３月29日、都内で開催された。基調講演を行なったデジタルハリウッド大学大学院教授の佐藤昌宏氏は、「テクノロジーは、制度や仕組みを形骸化する側面がある」と語る。教育においては、ラーナーセントリック（学習者中心の学習モデル）の加速により、個人、学習者が先行しているとも。その上で、異業種の取り組みを紹介。その一つに『ｈａｂｉｔ（ハビット）』のサービスを挙げる。
Ｃｌａｓｓｉ株式会社の加藤理啓副社長
このサービスは、遺伝子解析のキットを用いて、個人の遺伝子情報に基づいた食事が届けられるアダプティブなサービス。その食事は、無機質なサプリメントではなく、エンターテイメント性に富んだ食事であることに注目し、教育とテクノロジーを結びつけていくヒントになるのではないかと述べた。
Ｋｎｅｗｔｏｎ（ニュートン）のプロダクトを採用した日本の先進事例も紹介された。Ｃｌａｓｓｉ株式会社の加藤理啓副社長は、「学習支援プラットフォームＣｌａｓｓｉ」によるアダプティブラーニングの実践事例を紹介し、アダプティブラーニングによって学校での学習の質の変化が語られた。
学研塾ホールディングス木本充氏
株式会社学研塾ホールディングス・経営企画本部の木本充シニアディレクターは、「自立型個別学習Ｇ－ＰＡＰＩＬＳ」を紹介。ニュートンの技術を使った学習アナリティックス・教材レコメンデーション機能に加えて、感情面のサポートをする「メンター」を配置したことを特長として挙げた。目標や学力レベルが異なる受講者に人に、最適な助言や励ましを行うことで、学習の継続に必要なモチベーションの維持を担う。首都大学東京と共同開発したメンタリングメソッドのデータに基づいたサポートのため、メンターの質も高い水準を維持し、〝自立型個別学習〟を推進する。
株式会社Ｚ会の草郷雅幸氏
株式会社Ｚ会・ＩＣＴ事業部の草郷雅幸部長は、「英語４技能講座」、「代数（数や式）」、「幾何（図形）」、「解析（関数や微積分）」、「統計」の４領域から学ぶ「数学新系統講座」など先進的なアダプティブラーニングを提供する、「21世紀型Ｏｎｌｉｎｅ Ａｃａｄｅｍｙ Ｚ会 Ａｓｔｅｒｉａ」を紹介。無学年制（中学生〜社会人を推奨）で、学習指導要領にとらわれない新たな学習サービスだ。
パネルディスカッションの様子
当日は、佐藤氏のモデレートのもと、Ｋｎｅｗｔｏｎ Ｉｎｃ.のライアン・プリチャードＣＥＯは、「我々のデータドリブン（収集したデータを元に次のアクションを起こす型）型のプラットフォームを利用することで、コンテンツプロバイダーはコンテンツの制作に集中できる」と語り、Ｋｎｅｗｔｏｎのサービス、機能を語った。その上で、「どういう生徒に使われたかをプロバイダーと共有して良いものができる」と続け、「学校・塾現場でのアダプティブラーニングの現状と展望」についてパネルディスカッションが行われた。
佐藤氏とライアン氏の対談の様子
株式会社エドベック（神奈川県横浜市、バジル・トンクス代表取締役社長）が学習塾や予備校に提供しているスピーキングトレーニングシステム「ＭｙＥＴ（マイイーティー）」のアクティブユーザー数が、昨年に比べ約３倍の５万３０００人を超えたことを明らかにした。
ＭｙＥＴは英語のスピーキングトレーニングを行うソフトウェア・アプリで、発話した音声を「発音」「ピッチ」「リズム」「強勢（ストレス）」の指標で分析・判定し、得点を表示するだけでなく、上達のためのアドバイスをフィードバックする。こうした機能により、学習者個々のレベルやペースに合わせた英語を話すトレーニングを行うことができ、ネイティブ講師との会話をはじめとした対面コミュニケーションへの円滑な橋渡しができる。
同社は今後、教育機関のみならず、訪日インバウンドビジネスを手掛ける企業への語学研修ツールとして、各種コンテンツの提供を開始していく予定だ。
文部科学省が掲げる英語教育改革が、公・民を問わず全国の教育現場で進められている。その中でも４技能指導、とりわけスピーキング指導に大きな課題を感じる教育機関の指導者が多いこともあることから、同社は今回のユーザー数の急増に繋がったとみている。
MyETをタブレットで利用しているイメージ
