株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長）のグループ会社、株式会社 学研プラス（東京・品川、碇 秀行 代表取締役社長）は、2020年2月6日（木）に『絵でわかる はじめてのプログラミング』を発売した。なぜ自動でご飯が炊けるの？　どうして自動で電気がつくの？　いたるところにコンピュータがあふれる世の中を生きていく子どもたちにとって、プログラミングの考え方を知ることはとても大切だ。「チョコレート工場」や「エアコン」など身近なもののプログラムを、パズルやクイズで考えることで、論理的な考え方や機械のはたらきを楽しく学ぶことができる。

​​■読み書きそろばんプログラミング！？ 　４月からプログラミング教育が必修化
2020年4月から、小学校ではプログラミング教育が必修化される。しかし、「設備がそろっていない」「忙しくてそこまで手がまわらない」など、実施を不安視する声が多いのも事実。
プログラミング教育は、コンピュータがあふれる世の中で、将来どんな職業に就く子にも、ブラックボックスだった機械のしくみや考え方を知ってほしい、という思いからはじまるものだ。
『絵でわかる はじめてのプログラミング』は子どもたちに最初に伝えたいプログラミングの「基本の考え方」を、イラストを中心にやさしく解説しています。

▲イラストやマンガもあるので、子どもひとりでも楽しく読める

▲㋐～㋓の４つのピースをどう組み合わせたら、バウムクーヘンが作れるかな？

▲「生地をぬる」と「焼き色をつける」をくり返しているのが一目でわかる

こうしたプログラミングの流れをイラストでやさしく図解。対応するフローチャートでも、学ぶことができる。

▲プログラミングの学びを深める様々な学習ページ。
■すぐ授業で使えるワークシートも！
オリジナルパズルのワークシートをダウンロードして使用できる。学校にひとり1台のPCやタブレットが無くても、すぐに授業でプログラミングの考え方を体験学習することができる。

監修者　石戸奈々子
NPO法人CANVAS理事長、慶應義塾大学教授。東京大学工学部卒業後、マサチューセッツ工科大学メディアラボ客員研究員を経て、NPO法人CANVAS、株式会社デジタルえほん、一般社団法人超教育協会等を設立、代表に就任。総務省情報通信審議会委員など省庁の委員多数。
著書に、『プログラミング教育ってなに？親が知りたい45のギモン』、『子どもの創造力スイッチ！』、『デジタル教育宣言　スマホで遊ぶ子ども、学ぶ子どもの未来 (角川ＥＰＵＢ選書)』などがある。

『絵でわかる はじめてのプログラミング』
監修：石戸奈々子　編：学研プラス
定価：本体4,200円＋税
発売日：2020年2月6日（木）
判型：A4変型判／80ページ
電子版：なし
ISBN：978-4-05-501295-9
発行所：（株）学研プラス
学研出版サイト：https://hon.gakken.jp/book/1450129500

　シャープは、コミュニケーションロボット「RoBoHoN（ロボホン）」を活用した小学校向けAI（人工知能）教育プログラムを新たに開発。2月10日より3月4日（予定）まで、東京都小金井市立前原小学校において実証授業を実施する。

　2020年度より全面的に実施される新「学習指導要領」により、小学校でのプログラミング教育が必修化されるなど、ICT教育はさらなる普及が見込まれる。また、政府が策定した「AI戦略2019」では、顕在化するAI人材不足への対応として、学校でのAI教育の必要性が説かれている。

　こうした中、当社は小学校におけるプログラミング教育をはじめ、ICT教育の導入を積極的に推進する松田孝氏（合同会社MAZDA Incredible Lab代表／東京都小金井市立前原小学校・前校長）による監修のもと、ロボホンを活用した授業カリキュラムの作成と学習効果の検証を行う。

　実証授業では、ブロック状のオブジェクトの組み合わせで、ロボホンの動作や対話プログラムを作成できるソフトウェア「ブラウザ型プログラミングツール」を活用。グーグルが提供するディープラーニングフレームワーク「TensorFlow Lite」を本ソフトに組み込むことで、ロボホンのカメラ機能を使ったAI画像認識（ディープラーニング解析）を体験できる。児童は、自身の表情や特定の物体などをロボホンのカメラで連続撮影し、本ソフトに学習させる。これにより、類似の画像をロボホンのカメラで認識させると、特定の返答や動作をするプログラムを作成することができる。また、一連のプログラム作成体験を通して、AIについての理解を深めるとともに、児童自身がAIの利点や課題を考える機会を提供する。

■本実証授業の概要
使用機器：
(1)「RoBoHoN」＜SR-03M-Y＞
(2)「ブラウザ型プログラミングツール」＜SR-B04AT＞
(3)プログラム作成用パソコン
（各16セット）
実証場所：東京都小金井市立前原小学校（5年生を対象）
期間：2020年2月10日～3月4日（第一弾として全5回の授業を予定）

　ヒューマンホールディングス株式会社の事業子会社で、教育事業を運営するヒューマンアカデミー株式会社（東京・新宿区、川上 輝之 代表取締役）は、田園調布雙葉中学高等学校（東京・世田谷区、滝口 佳津江 校長）の生徒に向けた「ドローン操縦・プログラミング」の特別授業を、2月3日（月）に実施する。また、日本郵政グループの日本郵便株式会社と協力し、「社会課題解決とテクノロジー」と題した特別講演会も同日に開催する。

　田園調布雙葉では、2016年からドローンの模擬飛行の演習授業やトイドローンの飛行体験授業など、ドローンのテクノロジーをテーマにした情報の授業を実施したり、情報社会学の選択の授業でIT企業やプログラミング教育企業と連携した授業を提供したりするなど、情報教育に注力しており、これからの時代に必要な能力の育成に取り組んでいる。
　ヒューマンアカデミーは、全国で約1,500教室、在籍生徒数25,000名を超える日本最大規模のロボットプログラミング教室「ヒューマンアカデミーロボット教室」を2009年より運営している。また、2019年に新規開講した「サイエンスゲーツ～かがくのもん～」では、「自分で学び、自分で理解していくこと」というSTEAM教育（科学・技術・工学・芸術・数学分野の教育）の考え方を取り入れた、知識だけではなく、さまざまな体験から子どもたちの主体性と独創性を育む学習プログラムを提供している。
　ヒューマンアカデミーのこうしたプログラミング教育やSTEAM教育の知見と実績を基に、Society5.0でも注目されるドローンのテクノロジーを題材にしたプログラミング授業を、田園調布雙葉の生徒に向けて2月3日（月）に実施する。
　また、ドローンの目視外飛行による「小型無人航空機を用いた郵便局間輸送」を国内で初めて行った日本郵便株式会社と協力し、「日本郵便の社会課題解決とドローン」と題した特別講演会を開催する。

▲授業イメージ

【実施内容】
日本郵便による「日本郵便の社会課題解決とドローン」特別講演会
概要： 「日本郵便の社会課題解決とドローン」
※日本郵便のドローン飛行見学も実施
講演者：日本郵便株式会社　オペレーション改革部専門役　上田　貴之氏
対象：田園調布雙葉中学校の生徒
実施日：2月3日（月）　13時30分～14時20分（50 分間）

「ドローン操縦プログラミング」特別授業
概要： 「ドローンの操縦とプログラミング」
講師：ヒューマンアカデミープログラミング講師
協力：DJI JAPAN株式会社
対象：田園調布雙葉中学校の生徒
実施日：2月3日（月）14時30分～15時20分（50 分間）
※教材のドローンは、Tello、Tello EDUを使用

【今後の展開】
　現在、ロボット教室を国内最大規模のFCモデルで提供しているヒューマンアカデミーとして、小学校のプログラミング教育必修化をはじめとする学校教育、公教育の変化に教育企業として支援していけるよう、「学校・園向けSTEAM教育プログラム」を開発中。
　今回のドローンを使った学校とのコラボレーションはその大きなモデルのひとつとなり、さらに今後は、STEAM教育事業の一環として広く提供していく。

　モノグサ株式会社（東京・千代田区、竹内 孝太朗 代表取締役　畔柳 圭佑 代表取締役）の提供する記憶定着のための学習アプリ「Monoxer」が、キョーイクホールディングス株式会社（愛知・名古屋、宮川 幹生 代表取締役社長）が展開する医系専門予備校「メディカルラボ」の全校舎で導入されることになった事を発表した。 

メディカルラボにおけるMonoxerの導入背景
　メディカルラボは、これまで「プロ講師による1対1の完全個別指導」を強みとして、医学部・歯学部受験の合格実績を積み上げてきた。

　一方で、医学部入試の英語は、自然科学系の論文や医学系の長文の出題頻度が高いため、試験に出てくる英単語の偏りや、医学系の意味で使われる特殊な意味や表現があるなど、既存の教材ではカバーしづらいという課題感を持っていた。
　また、英単語をはじめとする記憶活動については「学習結果しかわからず、学習状況がわからない」「記憶が曖昧な単語がどれかわからない」「記憶の可視化が困難でコーチングができない」といった課題も持っていた。

　Monoxerであれば、オリジナル教材が簡単に作成可能であり、かつ、作成した教材について、生徒の学習状況と記憶状況が可視化できるため、今回導入する運びとなった。

　株式会社LoiLoは、政府の押し進めるクラウド・バイ・デフォルトの方針に従って、ロイロノート･スクールサーバー版について新規の客への販売を終了することを決定した。

　文部科学省が提唱しているGIGAスクール構想に伴い、教育現場におけるクラウド活用が促進されるよう「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」が改定された※。学校での1人1台端末環境を実現するにあたり、パブリッククラウドの利用が前提であるとされている。

　これを受け、LoiLoにおいてもクラウド利用を推奨するべく、ロイロノート･スクールサーバー版の新規販売を終了する運びとなった。

　クラウド版では、サーバー機の運用・保守が不要となる他、学外からのアクセスが可能になるため、学習場面を問わずロイロノート･スクールを利用できる。LoiLoのクラウドは、毎日全世界で12万人以上がアクセスしており、日々安心してご利用いただけるよう努めている。

▼当社の「セキュリティに関するホワイトペーパー」はこちらへ。
https://n.loilo.tv/ja/security

　なお、現在サーバー版をご利用の自治体については、引き続きライセンスを更新できる。また、クラウド版への移行を支援するためのプログラムを用意いしている。

●クラウド版への移行支援プログラム

〈対象〉2020年1月現在、サーバー版で契約している自治体・学校
〈内容〉サーバー版のライセンス期間中、追加費用なしでサーバー版からクラウド版への移行可能

本プログラムを希望される方は、下記の問い合わせ先へ。

〈問い合わせ〉loilo@loilo.tv

※「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」概要 https://www.mext.go.jp/content/20191223-mxt_jogai02-000003329_005.pdf

　１月９日、英会話学習アプリケーションの 『TerraTalk（テラトーク）』を運営するジョイズ株式会社（東京・品川区、柿原 祥之 代表取締役）は、『TerraTalk』の利用者数が12万人、導入件数が800機関を突破したことを発表した。

『TerraTalk』は、AIとの英会話を通じて様々な場面での実践的な英語を習得するための英会話アプリだ。AIが発音や表現を診断し、「語彙」「発音」「流暢さ」「文法」の項目で、英語力を総合的に評価する。

　教育機関においては、特定の生徒グループに対して、グループ内偏差値を算出し、生徒のスピーキング力を定量的に可視化することで、指導の優先順位付けや生徒ごとの教材難易度の調整も可能になっている。

　ジョイズは、本年度より『TerraTalk』を導入している松蔭中学校・高等学校（兵庫県神戸市、浅井宣光）で、導入前と比較し生徒の英語外部試験合格率が、約10%向上したことも発表した。

　同校の生徒は、新出文法の定着を図るための発話・音読練習や外部検定試験の面接対策として、授業や宿題で『TerraTalk』を活用。「中学生文法コース」や「音読マスターコース」で、教科書内の文章やライティングの英語エッセイを音読し、学習している。そのほか、同校オリジナルコースも用意したり、宿題や長期休暇の課題として5学年（中学1年、2年、高校1年～3年まで）が利用したりするなど、多様な活用を行っている。

　また、外部検定試験対策の面接対策として『TerraTalk』の「外部試験二次対策コース」を活用。外部検定試験の合格率が約10%向上するなどの導入成果（※）が出ている。

同校英語科教諭の篠原弘樹氏は、

「これまでの英会話指導では、生徒一人ひとりに対し、一回の会話ごとに見本を見せ、イントネーションや発話スピードの指標を提示する必要があったが、AIによる定量的な評価指標が実装されているため、指導が効果的かつ効率的にできるようになりました」とコメント。受験や試験対策だけではなく、実践的な英語を身に着けることも念頭に、『TerraTalk』を活用していく。

　ジョイズは、学校・企業向けに提供している『TerraTalk』の学習実績の管理画面も一新。英会話能力の評価項目を拡充した。2020年教育改革を前にAIによる評価項目を拡充することで、英会話指導の支援を強化する。

　これまでは、発話の「語彙」「発音」「流暢さ」「文法」という評価項目から学習者の英会話能力をAIが総合的に判断していたが、「選択した問題の難易度の割合」「発話のリトライ回数」「1秒間に発した単語数」「質問を聞き終えてから発話するまでの時間」をグラフで細かく表記することで、英会話能力をより分かりやすく評価することが可能になった。

（※『TerraTalk』導入前3回分の合格実績と導入後3回分の合格実績を比較）

●AI英会話アプリ『TerraTalk』概要

URL: https://www.terratalk.rocks/

　アプリとの英会話を通じて、様々な場面での実践的な英語をバランス良く習得できる英会話アプリ。さらに、アプリが発音や表現の出来を自動的に診断し、英語の苦手を特定・解決することが可能。異なる英語力に対応した100以上のコースがあり、試験や職種など、一人ひとりのニーズに応じて実践的な英会話をいつでも・どこでも・いくらでも学べる点が特徴。提供開始は2016年2月、法人向けサービス提供開始は2017年4月。

　株式会社MetaMoJi（東京・港区、浮川 和宣 代表取締役社長）の提供するリアルタイム授業支援アプリ「MetaMoJi ClassRoom」が、熊本市教育委員会（熊本県熊本市）に導入された。

　熊本市は、2018年から市内の小中学校全134校に対して、2万3500台のiPadを導入し、全国トップレベルのICT環境を整備した。熊本市は、iPad導入とともに授業支援ツールにMetaMoJi ClassRoomを採用しました。つながる・協働・共有というICTの良さを活かせるツールとして、MetaMoJi ClassRoomが評価され、授業で活用されている。

　株式会社COMPASS(東京・品川区)は、提供するAI型タブレット教材「Qubena(キュビナ)」が埼玉県戸田市の市立学校における指導の一環として採用され、2019年11月より利用開始されましたこと、および、文部科学省が自治体を対象に開催する「学校ICT活用フォーラム」の先進校視察において、戸田市立戸田第二小学校でQubenaを使った公開授業および展示を行うことを発表した。

　戸田市では、同市の市立学校である戸田第一小学校・喜沢小学校・戸田東中学校の3校でQubenaを試験的に導入し、埼玉県学力・学習状況調査と連携した効果検証を行っていく。

　日販テクシード株式会社藤澤 徹 代表取締役社長、略称：NT）は、品川区立上神明小学校（東京・品川区）の協力のもと、特別支援学級を対象にプログラミング教育向けロボット『こくり』の活用に対する実証実験を2020年1月15日(水)に実施する。今回の実証実験で得られる知見は、全国の特別支援学級、学校でも利用することが可能だ。
　日販テクシードは、日本の特別支援教育に貢献できるようロボット教材を発展させていくとともに、『こくり』によって教育に携わる教員やそこで学ぶ児童へより良いサポートが提供できるよう、開発に取り組んでいる。

■実施概要
日時：2020年1月15日（水）　14時00分～14時45分（5時間目）
場所：品川区立上神明小学校
住所：〒142-0043 東京都品川区二葉4丁目4番10号
（品川区立上神明小学校 公式サイト： https://school.cts.ne.jp/kamishin/）
内容：2020年2月25日に実施予定の校外学習（新江ノ島水族館の見学）に向けた「しおり」の内容を『こくり』にプログラミングをする。子どもたちは、事前に作成したワークシートをもとに、日にち、目的地、引率の先生、目的地まで行く方法などをチーム毎にプログラミングしていく。