大阪大学のサイバーメディアセンターなどはデジタル教材の新たな支援システムを開発した。新システムは「ウェブ・オーシーエム・ネクスト」。阪大のほか北大、東北大、九大などが連携して開発した。新システムは、決まった形式に従ってパソコンを操作すれば、問題文や画像などの編集・作成ができる。時間・場所に縛られず、ウェブ環境さえ整えば、勉強できる利点もある。システムに不慣れな教師でも簡単に独自教材を作れるため、個人の学習状況に応じたきめ細やかな指導ができると期待されている。

ＩＣＴ ＣＯＮＮＥＣＴ 21（みらいのまなび共創会議）設立発表会が、２月２日、電通ホール（東京都港区）で開かれた。同会議は、企業、教育団体、有識者、省庁が数多く参加している。設置された席も満席になり、注目の高さが伺えた。

現在、学校の現場では、電子黒板やデジタル教科書の利用が増加し、生徒１人につき１台のタブレット端末を配布し学習に利用する学校も出てきている。授業以外では、教職員の校務にもＩＣＴ機器が利用されるなど、様々な場面でＩＣＴの活用が進んでいる。さらに学校だけでなく、オンラインで家庭学習ができる教育サービスなどを提供するＥｄＴｅｃｈと呼ばれる教育ベンチャー企業や、大学の講義配信サービスからはじまったＭＯＯＫｓなど、教育の中に様々な形でＩＣＴを利用する動きが活発になっている。

ICT CONNECT21 発表会の様子

しかし一方で、ＩＣＴの利用が進むにつれて、学習者の個人情報の保護、ユーザビリティーやアクセシビリティの向上、コスト削減などの諸問題とも向き合わなくてはならない。そういった背景の中、教育の中でＩＣＴを活用するための「標準化」の策定を担い、その普及を図るべく、ＩＣＴ ＣＯＮＮＥＣＴ ２１（みらいのまなび共創会議）は設立された。

「標準化」が策定されれば、様々な教育サービスが同じフォーマットを使用し、操作方法の共有、連携が可能になる。そうなれば、学習者や指導者、また提供者にとって相乗効果が生まれ、ＩＣＴのよりよい利用ができるようになることだろう。同会議の会長に就任した一般社団法人日本教育情報化振興会会長、白鴎大学教授である赤堀侃司氏は、

「日本の教育システムは極めて優れています。世界に向かって堂々と発信していいわけです。伸ばすべきところはもっと伸ばし、コアとなる日本の素晴らしさを海外に発信していいと思っております。そういった中で、このＩＣＴ ＣＯＮＮＥＣＴ ２１が起爆剤となれば大変嬉しいです」と述べた。

劇的に変化している教育パラダイムの中、ＩＣＴの利活用は切り離せない。そうしたことからも、今後のＩＣＴ ＣＯＮＮＥＣＴ ２１の活動が、日本のＩＣＴの教育利用の道標となることを期待したい。