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一昨年の秋、故山田雄司氏の故郷、福岡県柳川を訪れる機会を得た。その帰り、大宰府にある九州国立博物館に立ち寄った。館内を楽しんだが、展示方法等他の博物館と異なる雰囲気を感じた。
その理由を最近知った。
開館は、2005年と新しい。日本文化の形成をアジア史的観点で捉えることをコンセプトに造られた。他の国立博物館と比べて国宝が少ないハンディを克服するため、科学と文化融合の最前線という構想が生まれた。
X線CTスキャナーを使って仏像を検査する。題して「文化財ドック」。スキャナーの精度は高く、約0・2ミリの材質まで識別でき、修理に役立てている。仏像内の収蔵物も発見できる。更に、読み取った情報を基に、非接触光学式3次元デジタイザや熱溶解積層式3次元プリンターなど最先端機器を用い、立体造形物を作り、誰もが「さわれる博物館」を目指した。
ここに、「ない」故に「どこにもない」博物館が誕生した。
業態変更を検討中の方々、後発組やこれから始めようとする人々にとり、実に示唆に富んだ例だ。
例えば、ICTの導入。大手では多大な設備投資や授業方法の変更が必要だ。しかし、小規模であったり、開校間もない塾であれば、変革は容易だ。既存の学習塾と全くコンセプトが異なる、斬新な教室を創造することができる。そして、圧倒的な競争力を持つ。
「ない」を嘆く前に「ある」を追求してはどうだろうか。
(如己 一)
…etc
塾のための小学生英語
株式会社 学究社 河端真一 社長
元谷 芙美子アパホテル株式会社 代表取締役社長
ゲスト奥田 浩美 氏 株式会社ウィズグループ 代表取締役
大学入試の英語試験を改革する〝切り札〟となり得るか?
新しい英語能力判定試験「TEAP」の目指すものとは
国立教育政策研究所(国研)が全国の公私立中の校長に尋ねたところ、20年ほど前に比べて塾の役割を好意的に評価する校長が大きく増えたことがわかった。昨年8月に調査し、公立691校、私立204校から回答を得た。1994年の調査と比べ、特に公立の変化が際立っていた。「学校と塾は協同できる面があるか」との設問に、「そう思う」または「どちらかといえばそう思う」を選んだ割合は、公立では27,3%から50,2%に大幅増。否定的な評価は71,7%から49,5%に減った。背景には教員の多忙化などがあるようだ。
「塾や予備校が極めて大きな役割を果たしていると思う」と答えた公立の校長は「どちらかといえば思う」を含め、34,7%から60,7%に。「場合によっては塾や予備校の講師が学校で教えることがあってもよい」は19,1%から46,3%と2倍以上、「補習授業では、塾や予備校の援助を受けることがあってよい」は10,2%から46,5%と4倍以上に伸びるなど塾の存在感が増していた。
詳しいレポートは国立教育政策研究所のウェブサイトから閲覧出来る。
ダウンロード:Co-teachingスタッフや外部人材を生かした学校組織開発と教職員組織の在り方に関する総合的研究 最終報告書(PDF)