Archive for: 10月 2018

オンライン家庭教師アプリSnapask(スナップ・アスク)、登録生徒数100万人突破

Snapask社(本社香港を拠点としたEdtech企業、代表取締役社長Timothy Yu)が提供するモバイルアプリ「Snapask(スナップ・アスク)iOS※1版/Android※2版」は、登録生徒数が100万人を突破したことを発表した。

Snapaskは主に高校生、中学生が直面する宿題や受験勉強等の問題に対して在籍するチューターからスマートフォン内のアプリを通じて指導を受け、自らで解く力を養える教育サービス。最新のテクノロジーにより、場所や時間を選ばず、全国どこにいても誰もがトップレベルの指導を受けられる。前向きに頑張っている学生に対してそれぞれに合った指導を行い、誰しもが効率的な学習方法を身につけ、それぞれの可能性を最大限に高められる。

Snapaskのアップデート
①アカデミー機能の追加
Snapaskは学生それぞれに合った学習のサポートをするため”Snapaskアカデミ”ーのコンテンツを2018年10月に新たにリリースいたしました。 アカデミーでは①学生の生活に役立つ情報や効率的な勉強のノウハウなどのお役立ち情報②学習動画コンテンツなどを発信していく。 学習指導の動画は随時アップしていく予定。

②生徒様用インターフェイスの刷新
質問がよりしやすくなるように画面デザインや質問を補助する機能を追加。

Snapask:
■HP:https://snapask.com/ja-jp/
■iOS : https://itunes.apple.com/app/id873940612?mt=8
■Android : https://play.google.com/store/apps/details?id=co.appedu.snapask
■公式Facebook :https://www.facebook.com/snapaskgb/?ref=br_rs
■公式Instagram :https://www.instagram.com/snapaskjp/?hl=ja

atama plus、”合格しそう”をAIで判定する特許を取得

atama plus株式会社(東京都・中央区 稲田 大輔 代表取締役、以下「atama plus」)は、タブレット型AI教材の学習支援機能に関する技術について、特許権(特許第6397146号)を取得した。この特許技術は、生徒の学習進捗をもとに、”合格しそう”なタイミングをAIでリアルタイムに予測判定する技術。この技術を活用し、塾講師向け『atama+ for coach』のアラート機能を拡張した。

『atama+ for coach』は、atama plusが提供するタブレット型AI教材『atama+』の塾講師向けアプリです。この機能拡張により、塾講師によるさらに高い精度のコーチングを実現できるようになる。

■『atama+ for coach』の機能拡張
『atama+for coach』は、AIが、タブレット型AI教材『atama+ for student』を利用する生徒の集中度や学習の進捗をリアルタイムで解析し、生徒一人ひとりのコンディションを見える化した上で、いつ、どんな声かけをすると効果的かを講師にレコメンドするサービス。

生徒の過去および現在の情報をもとにした「(特定の単元を)合格しました!」「解説をきちんと見ていない可能性があります」「(特定の単元の)問題に標準の2倍以上の時間がかかっています」などのアラートに加えて、この度取得した特許技術を活用し、少し先の”合格しそう”なタイミングを予測する「(特定の単元の)合格間近です!」というアラートがあることで、講師は合格の瞬間を逃さずにさらに適切なタイミングで生徒に声をかけられるようになる。

<アラート(例)>
・三平方の定理を合格しました!
・三平方の定理の合格間近です!
・短期目標達成間近です!
・短期目標を達成しました!困っていたらサポートしましょう
・三平方の定理の問題に標準の2倍以上の時間がかかっています
・講義動画をきちんと見ていない可能性があります
・不正解時に解説をきちんと見ていない可能性があります
・三平方の定理の解説を5分以上じっくり読んでいます

プログラミング必修化に対して不安を感じている親は、84.4%

レゴ エデュケーション正規代理店、株式会社アフレル(福井県・福井市 小林 靖英 代表取締役社長、以下「アフレル」)は、2018年6月、5歳から12歳の子供がいる保護者を対象とし、プログラミング必修化に関するアンケートを実施した。本アンケートは、家庭でプログラミングに取り組むことを目的として家庭学習用ロボットプログラミングセットが抽選で当たる『ロボット教材プレゼントキャンペーン』の一環として行ったものだ。

今回のアンケート結果から、2020年の小学校でのプログラミング必修化を前に、多くの保護者の方が子どもの論理的思考力育成や将来のためにプログラミングを習わせたいと思う一方で、教師や親の世代が経験していないプログラミングという新たな授業に対して、不安を感じている実態が明らかになった。

調査方法:WEBアンケート方式(プレゼント応募フォーム上)
調査期間:2018年6月5日(火)~2018年6月21日(木)
調査対象者:アフレル『ロボット教材プレゼントキャンペーン』応募者
(全国の20代~70代の男女、平均年齢41.6歳、子どもの年齢5歳~12歳)
有効回答数:897サンプル

調査結果は下記のサイトへ。アンケート結果のレポートは「アフレル学び研究所」(https://learninglab.afrel.co.jp/oyaudachi/education-survey1/)のWEBサイトから無料でダウンロードできる。

「英語4技能・探究学習支援基金」創設へ

一般社団法人英語4技能・探究学習推進協会(東京都・新宿区 辻村 直也 代表理事、以下:ESIBLA)は、より多くの高校生により良い海外経験・英語学習経験を提供するために、総額2億5千万円の「英語4技能・探究学習支援基金」を創設したことを発表した。

「英語4技能・探究学習支援基金」は「子どもたちが多くの機会を活かし、これからの社会に必要な力を養うために、本協会は、英語学習・探究学習を行う環境を整備・提供することで貢献する」という設立趣旨を踏まえて設立された。これからの教育に重要な“英語 4 技能×探究学習”による日本初のプレゼンテーションコンテストChange Maker Awards( https://esibla.or.jp/change-maker-awards/ :以下CMA)と連動し、参加者に対してコンテストにおける参加過程ではより良い学習環境と機会を提供することで、子どもたちの英語4技能に関する学習と探究学習の推進を支援する。さらに、CMAの参加者で入賞者に対しては弊協会が創設した「英語4技能・探究学習支援基金」から一定の奨学金を給付し、入賞者の海外における学習経験を支援する。

基金とコンテストの相乗効果を図ることで、従来の英語系のコンテストや海外経験を目的とする基金とは異なり、生徒に対して時間軸の長い学習支援が可能となり、これによって参加する生徒の学習のみならず、生徒自身の将来にもできる限り貢献することができる。本年度は金賞・銀賞・銅賞を受賞した生徒を対象に、金賞は一人あたり50万円分、銀賞は一人あたり30万円分、銅賞は一人あたり20万円分の海外経験プログラムを提供します。正式エントリー( https://esibla.or.jp/change-maker-awards/entry )の締め切りは11月30日まで。

 基金の設立に臨み、ESIBLA代表理事の辻村直也氏は下記のように述べている。「多くの賛同者の方々によって、このような基金を創設できたことを大変うれしく思います。弊協会はCMAのさらなる展開に向けて邁進してまいります。次年度はこの基金をより有効に活用すべく、全国展開を進めてまいります」。また、同協会理事の斉藤智氏は「基金の創設によって弊協会が日本の中高生の学習にさらに貢献できる体制が整ったことはうれしい限りです。基金の創設を第一歩として、弊協会は基金のさらなる拠出者を呼びかけることをはじめ、会員企業など多くの賛同者をより一層集めてまいりたいと思います。」と語っている。Change Maker Awards実行委員長の宮田純也氏は、参加を検討する生徒に対し、「熱心にご協力をしてくださる方の存在によって、みなさんの参加する意義がさらに高まったことと思います。ぜひ、このコンテストに挑戦し、自らのより良い人生を形作っていってください。」と呼び掛けている。

【Change Maker Awards 第1回概要】
会 期 :2019年1月27日(日) 10:00-18:00(開場9:30)
会 場 :星陵会館 〒100-0014 東京都千代田区永田町2丁目16−2
主 催 :一般社団法人 英語4技能・探究学習推進協会、CMA 実行委員会
共 催 :朝日学生新聞社
後 援 :公益社団法人 全国学習塾協会ほか
参加者 :日本全国の中学、高校生(参加費無料)
テーマ :「私の夢中は誰かを動かせるか」-Show your Potential for the Future- 
自分が夢中になっていること(=探究していること)が、どれだけ周りを巻き込め、かつ実行することができるかを英語のプレゼンテーションを通じて競い合います。

明光ネットワークジャパン、新社長に山下一仁氏が内定

明光ネットワークジャパンは10月26日、代表取締役の異動に関して内定をしたと発表した。
 経営環境の変化に迅速に対応し、更なる成長を期するためとし、同社代表取締役社長に山下一仁氏が内定したとした。
 あわせて、代表取締役会長であった渡辺弘毅氏の取締役会長、代表取締役副会長であった奥井世志子氏の相談役、代表取締役社長であった田上節朗氏の退任、常務取締役であった佐藤浩章氏の退任を発表した。
 いずれも2018年11月22日開催予定の第34回定時株主総会及びその後開催される取締役会を経て、正式に決定する予定。

■山下一仁氏略歴
山下一仁(やました かずひと)
昭和34年12月7日生まれ、北海道出身
平成19年 3月 同社入社
平成19年11月 同社取締役
平成20年11月 当社常務取締役
平成24年 9月 当社個別進学館事業本部長
当社サッカースクール事業部管掌 兼 明光キッズ事業部管掌
兼 事業開発部管掌
平成25年 7月 当社事業開発本部長
平成26年 9月 当社明光義塾事業本部長 兼 FC開発部管掌
平成26年11月 当社専務取締役
平成27年11月 当社取締役副社長
(重要な兼職の状況)
株式会社東京医進学院代表取締役会長
株式会社MAXISエデュケーション取締役
株式会社ケイライン取締役

所有株式数:18,500株(平成30年8月末現在)

■明光ネットワークジャパン

読書は学力が低い子どもたちに大きなプラス効果 ベネッセ調査

株式会社ベネッセコーポレーション(岡山市 小林 仁 代表取締役社長)の社内シンクタンク、ベネッセ教育総合研究所では、電子書籍の読書履歴と学力テストやアンケート調査の結果をもとに、読書が学力や学びの姿勢にどのような影響を与えているのか、その変化を追跡する調査・研究を開始した。

1年4か月にわたる今回の研究では、その間の読書量が多い子どもほど学力が向上していること、その影響は特に「算数」で見られること、学力が低い子ども(学力下位者)にプラスの効果が大きいことが明らかになった。また、子どもたちは読書を通じて「学びの広がり」や「他者とのつながり」を実感しており、意識や行動面への幅広いメリットがあることも見えてきた。

【主な分析結果】
① たくさん読書をしている子どもほど学力が向上 特に「算数」に影響
読書量が「多い」「少ない」「ない」群について、1年4か月の偏差値の変化を比較したところ、「多い」子どもは平均で+1.9ポイントであるのに対し、「無し」は-0.7ポイントと偏差値を下げている。
とくに算数で偏差値の変化の差が大きく、「多い」群では+3.5ポイント、「無し」群では-1.3ポイントであった。

*「読書 多い」は1年4か月の期間中に電子書籍で本を10冊以上読んだ子ども。「読書 無し」は1冊も読まなかった子ども。

② 読書は学力が低い子どもたちにプラス効果が大きい
学力テストの結果を基に子どもたちを3グループに分け、各学力層で読書の効果が異なるのかを確認したところ、学力が低いほうが読書の効果が大きかった。4教科の偏差値の変化を見ると、「学力上位者」では「読書 多い」群と「読書 無し」群の差+1.5ポイントに対して、「学力下位者」では、「読書 多い」と「読書 無し」の差+4.7ポイントだった。

③ 子ども自身も「学びの広がり」「他者とのつながり」など幅広い読書のメリットを実感
電子書籍を利用した子どもを対象によかったと感じることをたずねたところ、「授業で取り上げられた本を読んだ(71.3%)」「わからないことがあったら自分で調べるようになった(66.9%)」「本について家の人と話した(60.0%)」などが上位にあがった。「学びの広がり」から「他者とのつながり」まで、読書のメリットを幅広く実感していることがわかった。

※ベネッセ教育総合研究所のホームページから、本リリースに関連する資料をダウンロードできる
詳細はこちら→https://berd.benesse.jp/special/bigdata/ebookanalysis.php

業界の垣根越えて、民間教育5団体中心に「民間教育団体連絡協議会」を発足

一般社団法人全国外国語教育振興協会、公益社団法人全国学習塾協会、一般社団法人全日本ピアノ指導者協会、一般社団法人日本スイミングクラブ協会、民間語学教育事業者協議会の5団体は10月26日、「民間教育団体連絡協議会」を設立すること明らかにした。

同協議会は、日本の教育における民間教育の担う役割の重要さが増していくことに加え、教育の国際化や主体性と創造性をもった未来の人材育成の観点から、特定の民間教育サービスに偏ることなく、民間教育サービスやそれぞれの業界の垣根を越えて、子供たちの未来のために考え、行動する団体を発足した。具体的には、教育基本法第12条にある「個人の要望や社会の要請にこたえ、社会において行われる教育は、国及び地方公共団体によって奨励されなければならない」という条項にもとづいて、多様化する個人の教育ニーズや、社会が要請する多様で有為な人材の育成において、教育サービスを提供する様々な民間教育サービスプロバイダーが集まり、民間教育団体および民間教育事業者のプラットフォームの確立を目指す。民間教育に携わる多くの人たちとのネットワークを形成し、様々な教育課題の解決に向けて、情報共有や意見交換などを活発に進めていくとしている。

同協議会には今後も複数の団体が加盟する予定だといい、幹事長に就任した全国学習塾協会の安藤大作会長は、「これまで業界を隔てて垣根のあった各団体も、大人の事情を乗り越えて、お互いに子供たちの未来のために垣根をなくして前向きに取り組んでいきたい」と挨拶した。

写真左から、全国外国語教育振興協会の桜林正巳事務局長、日本スイミングクラブ協会の澁谷俊一専務理事、全国学習塾協会の安藤大作会長、民間語学教育事業者協議会の矢野三登志常務理事、全日本ピアノ指導者協会の福田成康専務理事

学研 小・中学生向けの無料プログラミングワークショップを開催

株式会社 学研ホールディングス(東京・品川 宮原 博昭 代表取締役社長)のグループ会社、株式会社 学研プラス(東京・品川 碇 秀行 代表取締役社長)が運営する学研テックプログラム(https://gakken-tech.jp/)は、小・中学生向けの無料プログラミングワークショップを、11月3日(土)に東京五反田の学研本社ビルにて開催する。

《無料ワークショップ開催概要》
https://gakken-tech.jp/vyo7

◇開催日時
2018年11月3日(土)
第1回 10:00~12:00
第2回 14:00~16:00
◇開催コース
・マインクラフトコース
・スクラッチコース
◇会場:学研ビル(東京都品川区西五反田2-11-8)
◇定員:両コースとも各回10名
※応募者多数の場合は抽選となる
◇参加費:無料
◇対象:小学1年生~中学3年生
※保護者の方の送り迎えが必要

SRJ 読書スピードが計測できる「読書速度ハカルくん」がリニューアル

全国2000教室以上の教育機関で導入されている速読トレーニングプログラム「みんなの速読」の企画開発を行なう株式会社SRJ(東京都・中央区 堀川 直人 代表)は、オンラインで手軽に自分の読書スピードを計ることができるWebサイト「読書速度ハカルくん」をリニューアルした。

 今回のリニューアルで、搭載されている計測用文章の種類が3倍に増えた。初見の文章での計測を複数回実施することが可能になり、より精度が高く客観的な読書速度が計測できるようになる。
 速読は、次世代の高度情報化社会に必要な、多様な情報を読み解き、柔軟な思考を促す情報処理能力を養うための能力開発として広がりをみせており、学習や仕事の面だけではなく、スポーツや脳活性にも効果が期待できるコンテンツとしても注目されている。

【サービス概要】
タイトル:「読書速度ハカルくん」
URL:http://www.sokunousokudoku.net/hakarukun/index.php

2019年版QSアジア大学ランキング 東京大学は11位へ上昇

大学ランキングの編集者であるQS Quacquarelli Symondsは、最新のアジア大学ランキング上位500校を発表した。10回目となる今回のランキングでは、シンガポール国立大学が1位の座を取り戻し、東京大学は2ランク上昇し、2015年以降最高位となる11位にランクインした。中国本土の大学がランクを上げている。日本の大学はアジアの他の大学同様、研究生産性の改善に苦戦していることが伺える。

日本の大学は89校がランクインし、その内4校が上位20位以内にランクインしました。11位の東京大学に続いたのは、京都大学(14位、昨年比3ランク上昇)、大阪大学(16位、昨年比1ランク上昇)、東京工業大学(18位、昨年比4ランク低下)でした。
東京大学は、アジア全土で最も権威ある大学であり、QS’s Academic Reputation(学術的な評判)指標において当地域における最高得点を達成しました。
企業等をはじめとする雇用者も、東京大学の卒業生を高く評価しており、QS’s Employer Reputation(雇用者からの評判)指標では満点(100/100)を獲得しました。
国際的研究ネットワークを各大学がどの程度構築しているかを測定するInternational Research Network(国際的な研究ネットワーク)指標を今年から新たにランキングに導入。この指標において日本からは6校が上位20位以内にランクインしました。これはアジアのどの国よりも多く、日本の大学が国際的な共同研究に対し積極的な姿勢を有していることを示しております。
一方、日本の大学が教員の増員に苦戦していることを示しおり、評価はアジアの他の国と同等でした。学生に対する教員の比率を表すFaculty/Student Ratio(学生に対する教員の比率)の指標では、今回ランクインした国内大学89校のうち70校の評価が低い結果となりました。
日本の大学の研究能力がアジアの競合大学と比較して落ちているというデータもあります。 教員一人当たりの論文発行数を示すPapers per Faculty(教員当たり論文発行数)では、日本の89校のうち77校で、今年度は(昨年より)低いランクとなっております。

QS社のリサーチ責任者であるベン・ソーター(Ben Sowter)は本ランキング結果に関して「アジアは恐らく世界で最も高等教育機関の競争が激しい地域であり、政府や民間企業等からの投資規模はこの地域の意欲の高さを現している。日本の上位大学は今年度も広い分野において競争力を維持していますが、今回の結果を総合的に勘案すると、今後も競争力を維持するためには研究開発と教育提供にさらなる投資が必要であると考えられます。」と述べている。