株式会社早稲田アカデミー（東京都・豊島区 古田 信也 代表取締役社長）は、12月26日（水）～1月7日（月）※に行われる冬期講習会の募集開始に伴い、広告キャラクターの芦田愛菜さんが登場する新グラフィック広告を10月15日（月）より公開する。 ※地域によって一部日程が異なる
・タイトル ：冬期講習会募集広告「本気は無敵。」篇
・出演 ：芦田愛菜
・広告展開先 ：交通広告
＜駅構内＞
実施期間：11月5日（月）～11月29日（木）
掲載場所：JR線・東京メトロ・東急線・京王線・小田急線・西武線・東武線・都営地下鉄線・横浜市営地下鉄線・相鉄線・東葉高速線・つくばEX線・京浜急行線・京成線 各線にて展開
＜車両内＞
実施期間：JR線 – 11月5日（月）～11月12日（月）
私鉄各線 – 11月5日（月）～12月5日（水）
掲載場所：JR線・東京メトロ・東急線・京王線・小田急線・西武線・東武線 各線にて展開
英会話学習アプリケーションの 「TerraTalk（テラトーク）」を運営するジョイズ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役：柿原 祥之）は、10月3日に、東京大学大学院情報理工学系研究科猿渡・小山研究室と、音声合成技術の言語習得への応用における共同研究を開始したことを発表した。
今回の共同研究では、猿渡・小山研究室の高道慎之介助教と協力し、産学連携体制で研究を進める。
TerraTalkは、100以上の学習コースを用意し、ロールプレイング形式で様々なシチュエーションの会話を学ぶことができるアプリ。AIがスピーキング力を「文法」「語彙」「発音」「流暢さ」から総合的に評価する。これにより、学習者は英会話力を正確に把握でき、効果的な改善が可能になる。現在、学校や法人などの導入機関は、200機関以上（2018年5月末）に広がっている。
ジョイズは、このTerraTalkで培った学習履歴や音声データ、音声・自然言語処理の英語学習応用における知見と、高道氏が持つ音声合成変換、音声信号処理、音声なりすまし検出、深層学習、音声コミュニケーション拡張などの知見を組み合わせて、スピーキングの実運用に必要な発音やイントネーションにおける効果的なトレーニング方法の開発を目指す。
■AI英会話アプリ「TerraTalk」概要
URL：https://www.terratalk.rocks/
Webメディア「StudyHacker こどもまなび☆ラボ」を運営する株式会社恵学社（京都市・下京区 岡 健作 代表取締役社長）は、この度、絵本のよみきかせを中心としたコミュニティ「こどもまなび☆ラボ 絵本部」を設立した。
そのメインイベントとして、第1回（社）JAPAN絵本よみきかせ協会とのスペシャルコラボレーションイベント「絵本よみきかせ会」を、2018年10月21日（日）に開催する。本イベントは、“楽しいよみきかせから、国語力へ“をテーマとした親子参加型の絵本を楽しむ会だ。今後は毎月第3日曜日に定期的に開催する予定となっている。
■「絵本よみきかせ会」第1回目 概要
日時：2018年10月21日（日）10:30〜11:30（受付 10:00〜）
内容：ハロウィンをテーマに、絵本スタイリスト® 景山聖子さん、（社）JAPAN絵本よみきかせ協会認定 絵本よみきかせマイスター®による絵本の読み聞かせの他、子どもの心を惹きつける工夫が随所に盛り込まれたプログラムが用意している。
対象：0歳〜小学生のお子様と親御様
定員：親子20組（先着）
参加費：完全無料
顧問：絵本スタイリスト® 景山聖子さん
主催：StudyHackerこどもまなび☆ラボ
URL：https://kodomo-manabi-labo.net/ehonbu-1021
資格試験のオンライン学習サービス「資格スクエア」を運営する株式会社サイトビジット（東京都・品川区 鬼頭 政人 代表取締役）は、平成30年度 宅地建物取引士（以下、宅建士）試験に合わせ、日本初となるAIによる試験出題予測サービス「未来問」を株式会社ガウス（東京都・渋谷区 宇都宮 綱紀 代表取締役）と提携し開発した。 10月9日（火）より、資格スクエア利用者および一般利用者に無料で提供する。今年度の宅建士試験は10月21日（日）予定。なお、今後は他試験でもAIによる模試作成を進める予定だ。
「宅建士」の今年度の出題問題を AI が日本で初めて予測。
出題的中率70％を見込んでおり、これは例年の合格基準70％と同率。本予測サービスを受けることにより本番により近い模試を受けることが可能となり、合格者数が今後増加する可能性が生まれる。また、これまで模試作成は担い手が少なく、且つ時間を要するため負荷が多い業務でしたが、AI活用により業務効率化が進むと考えられる。
宅建士試験は平成29年度の受験者数 20万9,354人と他資格と比べ受験者数が多く、昨今も受験者数が増え続けている人気資格。また、震災による復興事業や東京オリンピックに向けた事業による影響で需要が高まっていることもあり業界規模はここ数年伸び続けており、「稼げる資格」として今後ますます受験者数は伸びる予測がされている。
■日本初となる「AIによる宅建士試験出題予測『未来問』」概要
平成1年～平成29年までに実際に出題された29年分の過去問題1450問を教師データとして学習させ、そこから2段階のプログラムを経て今年度出題されるであろう問題を50問作成をする。
まず、1450問の教師データを93カテゴリーに分類し、それら93カテゴリーの年度毎出題数を学習させ、今年度の試験に出題されるであろうカテゴリーを50問予測する。（AIプログラム）その後、予測したカテゴリーの中から問題をランダムにピックアップします。（問題作成プログラム） 現在、過去問題をもとに出題予測を繰り返した結果、的中率70％(※1)を記録しています。
（※1平成28年までの試験を教師データとし、平成29年を試験データとしたときの的中率であり、平成30年の試験の的中率を保証するものではありません）
■合格判定基準と同率の出題正答率70％
過去の傾向から、宅建は出題される50問のうち35問正解が合格点とされています。すなわち、出題されたうちの70％を正解すると合格できるということだ。
これはAIによる出題予測的中率70％と同率であります。仮にこの的中率が実証された場合、本予測サービスを受けた利用者は実際に出題される試験と非常に近しい問題を事前に体験することが可能となり、合格率はこれまで以上に向上する見込みとなる。
詳しくはwebへ： https://www.shikaku-square.com/takken/miraimon
総合広告代理店である株式会社ライズエージェンシー（東京・港区）は９月、都内で学習塾・スクール経営者を対象に「広告塾」を開催した。講師を務めたのは同社のエグゼクティブクリエイティブディレクター 横江史義氏。
電通出身で、数多くのナショナルクライアントの広告制作に携わり、現在は大学の教壇にも立つ横江氏は、塾やスポーツジムのように半径数キロの商圏を対象とした広告のプランニングおよびクリエーティブは、マス広告を中心とするそれとは大きく異なると指摘。当社はそれを「ローカルエリアマーケティング」と名付け、独自の広告メソッドを確立している。
ローカルエリアマーケティングでは、「ＳＮＳ」が重要であると訴える横江氏。ＳＮＳとは、Ｓ＝「しぼる」、Ｎ＝「なりきる」、Ｓ＝「さす」。マス広告のようにできるだけ多くの人に向けて情報を発信するのでなく、むしろターゲットを徹底的に「しぼる」ことが肝心だ。そのうえでしぼったターゲットの気持ちに「なりきり」、どうすればそのターゲットの気持ちを動かすことができるのかを考えなくてはならない。
広告塾の様子
全国に１００店舗ほど構えているある大手スポーツジムは、全国一律でチラシを打っていた。毎回“金額推し”をしていたが、ほとんど効果はなかったという。「何とか現状を打破したい」と依頼を受けたライズエージェンシーは、ショッピングセンター内に出店しているある店舗の市場環境を詳細に分析。すると、近くには安価で運動できる市営体育館があり、いくら低価格を訴えてもターゲットの気持ちを動かすことはできないことがわかった。
そこで女性客にターゲットを「しぼり」、「なりきる」をした。結果、ショッピングセンターで買い物をした足で運動できることを訴求するよう方針を転換。すると見事にそれがあたり、店舗の売上げは大幅に伸びていったという。このように、表現によって勝敗が大きく分かれるところが、ローカルエリアマーケティングの難しさだ。
また横江氏は「チラシに限界を感じている塾も多いかもしれませんが、ウェブ広告にシフトした結果、顧客獲得単価が上がってしまったというケースもめずらしくありません。チラシを主軸に置きながら、ウェブサイトでうまく補完するのがお勧めです」とアドバイス。参加者たちは、メモを取ったりうなずくなど、真剣な眼差しで聞き入った。
今後も、同様の広告塾を１０月１２日と同２４日に都内で開催する。詳しくは同社ウェブサイトへ。
一般社団法人英語４技能・探究学習推進協会（東京都・新宿区 辻村直也 代表理事、以下：ESIBLA）は本日、継続的に実証的な活動を行う実行ベースでの教育改革を推進することを目指す「みんなの教育改革実践フォーラム2018」（https://esibla-forum2018.peatix.com/view）を11月25日（日）に東京都武蔵野市の聖徳学園中学・高等学校にて開催することを発表した。
eポートフォリオとは何なのか、何のために必要なのかということが理解不足のまま導入されている今、「みんなの教育改革実践フォーラム2018」では、eポートフォリオを題材とし、すでにeポートフォリオを活用した学びを実践している学校の事例発表を基にして、そのあるべき姿を参加者とともに考える。
参加費は無料（要事前登録： https://esibla-forum2018.peatix.com/view ）。オープニングセッションは安西祐一郎氏（日本学術振興会 顧問、日本アクティブラーニング協会 会長）が「脱ガラパゴスの教育改革の実現に向けて（仮題）」という題で講演し、発表校による「探究学習」・「非認知能力の育成」など、eポートフォリオと関連して多彩なテーマでのセッションが行われる予定。発表校・団体（2018年9月27日現在）はトビタテ！留学JAPAN、大阪教育大学付属高等学校池田校舎、大阪市立水都国際中学校・高等学校、大妻中学高等学校、日本大学三島高等学校、早稲田摂陵中学・高等学校など。
「みんなの教育改革実践フォーラム」は今後も開催を予定しており、2019年夏は「どこが違う？世界と日本の教育＆大学入試」、2019年冬は「「英語４技能」育成と評価の実際」などを予定している。
【みんなの教育改革実践フォーラム2018概要】
会 期：2018年11月25日（日） 13:00-18:00（開場12:30）
会 場：聖徳学園中学・高等学校 13号館（〒180-8601 東京都武蔵野市境南町２丁目１１−８）
主 催：一般社団法人英語４技能・探究学習推進協会、一般社団法人日本アクティブラーニング協会、一般社団法人国際ポートフォリオ協会
協 賛 ：募集中
参加者 ：日本全国の教育関係者（参加費無料）
今年３月に株式会社市進ホールディングスのグループに加わった株式会社アイウイングトラベル（２０１８年５月にパス・トラベル株式会社から社名変更）は、これまで約15年間、一般法人向けの業務渡航サポートと、大学関係者向けの学術渡航サポートという２つの旅行事業を軸に取り組んできた。飛行機やホテルの予約から送迎車の手配、時には通訳の仲介など、旅行に関するあらゆることに対応できるのが強みだ。
アイウイングトラベルの中村晋一社長
アイウイングトラベルの中村晋一代表取締役社長は「これまで当社は学術渡航のような、オーダーメイドの旅行に取り組んできました。市進ホールディングスに加わったことで、グループで取り組んでいるサマーキャンプや勉強合宿など、子供たちをきめ細かく見守る必要があるイベントで更にクオリティーの高い旅行企画を提案し実施していけるはず」と話す。
一方、市進ホールディングスのグループ会社には株式会社ウイングネットがある。ウイングネットでは塾運営に関わる様々な課題を丁寧にヒアリングしたいため、ウイングネットトータルサポートセンターを新設したが、アイウイングトラベルと組むことで、大学受験生の旅行手配も提供可能となった。仮に地方から上京して大学を何校も受験する場合、どこに宿を取れば効率的に移動できるか、土地勘が無いとわからないものだ。そうしたニーズに対し、プロならではのサポート力で小回りよく対応できる。アイウイングトラベルは今後、ウイングネットの加盟校のほか、全国の学習塾にも積極的に受験パックや合宿などの旅行業務を拡販していきたい考えだ。
「合宿のようにいつもと雰囲気を変えて勉強し、達成感を得ることは、子供たちのモチベーションを高めるうえで非常に有効だと聞いています。特に塾合宿は趣向を凝らしていく必要があるので、差別化を図れるように貢献していきたい」と中村氏は意気込む。
アイウイングトラベルの特長はこれまで培ってきたネットワークを活かし、それぞれのニーズに合わせオーダーメイドの旅行を提案できる点だ。たとえ旅行費用が潤沢に無い場合でも、予算内で少しでもよいものを提案することができる。また受験生の旅行や塾合宿だけでなく、企業研修や社員旅行にも対応可能だ。
現在は来年の受験に向けた旅行パッケージの提案もおこなっているという。かゆいところに手の届くサービスで、多彩な旅行シーンをバックアップしてくれるに違いない。
この度は、当セミナーへのお申込みをいただき誠にありがとうございました。
台風２４号は１０月１日未明に近畿圏を通過する予報（９月２８日正午現在）となっておりますので、当セミナーは予定通り開催いたします。
ただし、今後何らかの変更がある場合には、代表者の方のメールアドレス宛に迅速にご連絡差し上げるとともに、最新の状況を、随時弊社のウェブサイト、Ｆａｃｅｂｏｏｋ、Ｔｗｉｔｔｅｒでご案内してまいります。
また、開催日が近づいてまいりましたので、お持ち物やご注意事項についてご連絡いたします。
■開催日時
２０１８年１０月１日（月）
〔午前の部〕英語４技能試験に対応する授業のつくりかた
開場・受付開始：９時３０分
セミナー開始：１０時００分
セミナー終了：１２時３０分
〔午後の部〕プログラミング教育必修化にともなう民間教育サービスの対応を考える
開場・受付開始：１３時３０分
セミナー開始：１４時００分
セミナー終了：１６時３０分
※なお、終了時間が前後する可能性があります。何卒ご了承をください。
■開催場所
第二吉本ビルディング貸会議室
〒５３０−０００１
大阪市北区梅田２丁目２番２号（ヒルトンプラザ ウエスト・オフィスタワー８階）
アクセスなどは、下記を御覧ください。
http://www.yb2-kaigi.com/access.html
（ＪＲ「大阪駅」、私鉄・地下鉄「梅田」徒歩２分）
■持ち物
両受付の際にお名刺を２枚頂戴いたしますのでご準備ください。
（午前・午後と受講される方は、4枚、お名刺をご準備ください）
■プログラム
当日のプログラムは下記をご参照ください。
１０月１日はみなさまとお目にかかるのをスタッフ一同楽しみにしております。
成基コミュニティグループ （京都市 CEO: 佐々木喜一氏）は、大阪大学高等教育・入試研究開発センター （センター長：川嶋太津夫氏 ）との産学連携による「主体的な学び」についての共同研究を2018 年 9月より開始する。
大学入試をはじめとする一連の教育改革において、子どもたちが今後迎える社会の中で最も必要とされる学習姿勢の一つの「主体的な学び」。 安倍内閣直轄の諮問機関「教育再生実行会議」では、第七次提言の中で「これからの時代を生きる人たちに必要とされ資質・能力～ 求められる人材像」の一つとして、 『主体的に課題を発見し、解決に導く力』の重要性が指摘されている。
上記の「主体的な学び」とは、「自らの意思と 欲を持ち、工夫しなが学び構築できること」と定義されているが、成基コミュニティグループでは、1962年の創立以来55 年以上、「何のために学ぶか」という学習の目的を常に問いながら、子どもの「自ら学ぶ力」の育成に注力してきた。一方、大阪大学をはじめとする各大学においても 、「主体的に課題解決をできる人材の育成」に取り組んでいる。両者のそういった理念や考えが一致し、今回の共同研究を実施することで合意した。
大阪大学高等教育・入試研究開発センター長の川嶋太津夫氏と成基コミュニティグループCOOの佐々木裕子氏
今後 3 年間にわたり、成基コミュニティグループの個別指導部門「ゴールフリー」より、学習者・指導のビッグデータを提供し、大阪大学でそのデータを解析することで、新しい診断アセスメントを開発。成基コミュニティグループはそれにより、学習者の個性に合わせて、どうすれば「主体的な学び」を引き出し、教科成果を高めることができるかを検証していく。
去る９月２０日（木）、AP大阪駅前にて、（株）エデュケーショナルネットワーク（EN社）は、関西の教育関係者には恒例となった「２０１９年度中学入試情報セミナー」を開催した。今回のテーマは「２０１９年度関西地区中学入試の展望」。入試日程の変更状況、私学の新設コース・コース改編の状況などを中心に、EN社の藤川享氏による最新の関西の入試状況の分析を時間の許す限り解説していく。この時期に、ここまでまとまった関西の中学入試に関するセミナーを実施するのが稀であることもあり、関西地区の学校関係者、塾・教育関係者の多くが参加し、注目の高さが伺える。その様々な関西地区の入試分析の中でも、変更があった点として挙げられるトピックの一つが、「中学入試の選抜方法の多様化」についてだ。
藤川氏によれば、入試教科で４教科必須の受験校は、２０１９年度には関西の私学わずかに４校のみで、ほとんどの私学が受験科目の選択制を取り、この傾向は続くとのこと。また、入試科目に英語を課す私学についても、ここ数年で右肩上がりに増加。特に英検等の資格優遇制度を活用する私学の数に関して言えば、２０１８年度の２６校から２０１９年度は４２校と急増。ここ数年で関西地区でも英語を入試に活用する素地が出来たようだ。
セミナーの様子
また、首都圏を中心に広がりを見せていた「インターネット出願」。関西地区の私学でもここ数年で急激に広がりをみせているようだ。関西でも１４２校中８４校もの導入が進んでいる。実際、三菱総研DCS（株）が開発・運用し、EN社がリリースしているインターネット出願システムの「miraicompass」は、首都圏だけではなく、近畿圏の導入校もここ数年で増えている。
藤川氏は「英語教育にとどまらず、『スポーツ・クラブ活動』、『キャリア教育』、『ICT』、『２１世紀型教育』などのキーワードで新しい教育を導入する学校が増えてきた。学習塾でも従来の中学受験進学対策だけではなく、『小学校向け英語コース』、『スポーツクラブ』、『パソコン教室』などの新しいカリキュラムを追加する学習塾も増えつつある。この一連の動きを進めることで、中学入試の市場の裾野が広がる可能性が高まり、最終的には中学入試市場の活性化につながるように、われわれもその橋渡しをしていきたい」と締めくくった。
２０２０年まであとわずか。各地域の中学入試に関しても、より具体的な対応が求められる段階にきているようだ。
