保護者の80％以上が週2日以上、さらに約40％が週4日以上もアプリにアクセス。 事務連絡以外の情報到達率は「73.4％」と高水準であったことが判明。

　FLENS（フレンズ）株式会社（東京・港区、大生隆洋 代表取締役）は、同社が提供する「FLENS School Manager（以下、FSM）」が、同サービスの目指す「塾生保護者のファン化」を狙えるコミュニケーションアプリの現状を把握するため、2つの調査を実施し、その結果を発表した。

■調査１　塾生保護者は、１週間に何日間FSMのアプリを開いているのか
　保護者のアプリ活用状況を調査するため、2022年7月3日～7月16日の2週間でアプリを開いた日数を集計し、データ分析を行った。（※2022年7月31日時点で生徒登録されており、期間内に1回以上のアクセスがある保護者を対象）
　調査の結果、アプリを週2日以上開いている保護者は80.1％、週4日以上開いている保護者は41.2％、さらに週6日以上開いている保護者は9.0％となった。子供の通塾日に入退室状況の確認などでアプリを開く他、通塾日以外にもアプリを開いていることがわかる。日常的にアプリを開いている1割程度の保護者は「ロイヤルカスタマー化」している可能性もあり、FSMの目指す「塾生保護者のファン化」が適っている成果であると考えられる。

■調査２　事務連絡以外の「高校情報」「イベント告知」「コラム」などの情報系配信は、どの程度見られているのか
　FSMは、本部や校舎からの事務連絡以外に「高校情報」「イベント告知」「コラム」などの情報配信にも活用されているため、その到達状況調査を行った。
　2022年6～7月に配信された情報のうち無作為に抽出した6本を調査対象とし、延べ配信先は51,849件、延べ既読数は38,039件、既読率は73.4％という数値が判明した。この高い情報到達率から、事務連絡以外の各種お知らせもFSMのアプリ特徴である「タイムライン形式」の仕様により、保護者の安心感や満足度をあげる情報の配信、説明会・紹介キャンペーンでの活用、保護者も巻き込んだマーケティング施策などにも貢献できるサービスであると考えられる。

「FLENS School Manager」は、2020年からFLENSがサービス開始したスマートフォン向けの学習塾コミュニケーションアプリ。お知らせ配信、入退室通知、ポイント付与、ライブラリ、請求額通知、コンビニ収納、メッセージ、映像配信など、学習塾と保護者・生徒の接点をデジタル化し『ファン化』を促進する内部広報を支援するアプリ。また、従業員向けのタスク管理機能も備わっており、コミュニケーション管理と社内業務管理を一体化したシステムで、業務効率化と、既存利用中の複数ツール・サービスを一本化し、大幅にコスト削減が期待できるプラットフォーム。
URL ：https://flens.jp/

　株式会社スプリックス（東京・豊島区、常石 博之 代表取締役社長）が運営するオンライン個別指導塾「そら塾」は、保護者に向けてオンライン学習時の通信環境に関する意識を調査した。「そら塾」の保護者652名を対象にアンケート調査を実施した。
　今回の調査では、オンライン学習時の通信環境に不満を抱いている保護者はわずか約11％にとどまることが判明した一方で不満を持っていると回答した保護者の多くは回線速度の遅さに課題を感じていることがわかった。

【調査概要】調査対象：そら塾の保護者652名(有効回答数)
調査機関：株式会社スプリックス調査（そら塾調べ）
調査手法：インターネット調査
調査内容：オンライン学習時の通信環境に関する調査
実施期間：2022年6月18日～2022年7月4日

• TOPIC１. オンライン学習時の通信環境に不満を抱いているのは全体の約11％
　スマホやタブレット学習が普及し、家庭における通信環境も整いつつあることが判明
　スプリックスが運営する、オンライン個別指導塾「そら塾」では、保護者652名を対象に「オンライン学習時の通信環境に関する調査」を実施した。オンライン学習時の通信環境に満足していますか、という問いに対し不満を抱いていると回答したのは全体のわずか約11％にとどまったことから、家庭学習においてもスマホやタブレットの活用が進み、家庭の通信環境も整いつつあることが伺える。

• TOPIC２. 通信環境に不満を持っている理由第1位は「回線速度の遅さ」
　オンライン学習時における通信環境に不満を持っていると回答した保護者に対し理由を質問したところ、約50％が「回線速度の遅さ」と答え、最も多い結果となった。また、「費用が高いから」はわずか約9%にとどまった。このことから、リアルタイムかつオンライン上でやり取りをする必要があるオンライン学習塾などにおいては、費用面よりも回線の速度を気にする人が圧倒的に多いことが伺える。

• TOPIC３. 通信環境を変更する予定があると回答したのはわずか約1％、一方、約75％は現状維持
　変更する予定がない理由は「我慢できないほどではないから」が最多に
　オンライン学習時における通信環境に不満を持っていると回答した保護者に対し、通信環境を変更する予定について質問したところ、予定があると回答したのは約1％にとどまり、約75％は変更する予定はなく現状の回線を維持すると答えた。その理由として「我慢できないほどではないから」が約35％と最も多く、次いで「最適な通信環境がわからないから」が約28％、「費用がかかるから」が約24％と続いた。
　通信環境への満足度に関わらず、変更手続きが負担、回線への知識が乏しいなどの理由から、通信環境を変更するまでのアクションには至っていない人が多いことが伺える。

　株式会社クラレ（東京・千代田区、川原仁 社長）は、今春小学校を卒業した子どもとその親を対象に、「将来就きたい職業」と「就かせたい職業」のアンケート調査を実施した。
　将来就きたい職業の総合順位は、昨年に続き「スポーツ選手」が1位、女の子の間で人気が急上昇した「漫画家・イラストレーター」が2位となった。10位以内の定番である人気の医療職では、「薬剤師」が8位から5位に順位を上げた。

　
　男の子が就きたい職業の１位は、今年も2位を大きく引き離して「スポーツ選手」でした。2位は「ゲームクリエイター」、3位は「研究者」と続き、今好きなことを極めたいという探求心が感じられる。
　女の子が就きたい職業は、「漫画家・イラストレーター」が初の1位になった。内訳はイラストレーターが8割を占め、活躍の場が広がり、アートとしても注目を集める“絵師”の仕事に憧れる女の子が増えているようだ。そのほか、子どもたちにも身近な教育・医療系の資格職が並んだ。

【調査概要】
・調査期間 2022年1月中旬～3月中旬
・調査機関（調査主体） 自社調査
・調査対象 2022年3月に小学校を卒業した子どもとその親
・有効回答数（サンプル数） 男の子とその親 各518名／女の子とその親 各629名
・調査方法（集計方法、算出方法）インターネット調査

■男の子の「将来就きたい職業」

1位は「スポーツ選手」、サッカーと野球の差縮まる

　1位は今年も「スポーツ選手」で、全職業の中で最も比率を伸ばした。内訳を見ると、サッカーが37.1％（昨年44.7％）、野球が29.5％（昨年23.5％）で、両者の差が10ポイント以上縮まる結果となった。eスポーツは、2年連続で3位となり、子どもが憧れるスポーツに定着してきたと言えそうだ。

2位「ゲームクリエイター」は過去最高順位
「ゲームクリエイター」が2位に入り、過去最高順位となった。コロナ禍でのゲーム需要拡大やeスポーツの人気に加え、プログラミング教育が一般化する中、ゲームの制作という仕事に関心が高まっているようだ。

5位「エンジニア」は人気復活、7位「建築家」は躍進
　昨年9位だった「エンジニア」は、今年5位に順位を戻した。システムエンジニアのほか、ロボット技術者などの回答が見られた。7位「建築家」は「スポーツ選手」に次ぐ伸び率で、昨年の20位から大幅に順位を上げた。

男の子の親は“安定”の「公務員」が圧倒的人気
　男の子の親が子どもに就かせたい職業は、昨年と同じく「公務員」がトップ。4年連続で比率を上げている。

■女の子の「将来就きたい職業」

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「漫画家・イラストレーター」が初の1位、イラストレーターが8割

「漫画家・イラストレーター」が、調査開始以来、初の1位となった。内訳を見ると、8割がイラストレーターと回答。日本発のポップカルチャー界で活躍するイラストレーターは“絵師”とも呼ばれ、SNSやネット、ゲームなどで作品に触れる機会が多いデジタルネイティブな子どもたちにとって、憧れの存在となっているようだ。

「スポーツ選手」は圏外から12位に復帰　昨年は20位外だった「スポーツ選手」が12位に復帰した。内訳は、サッカーやバスケットボールなど。世界を舞台に活躍する10代アスリートの活躍も増え、男の子同様、関心が高まっている。

女の子の親も「公務員」が1位に
　女の子の親が就かせたい職業は、コロナ禍で安定を願う気持ちが強まったのか、「公務員」がトップとなった。そのほか、2位「看護師」、3位「薬剤師」、4位「医療関係」といった医療職も、昨年に続き上位となっている。

　LINE株式会社は、同社が保有する約604万人のアクティブな調査パネルを基盤とした、スマートフォン専用のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」を運営している。今回LINEリサーチは、日本全国の男女を対象に、今年の参院選の認知率や投票する理由などについて調査をし、その結果を発表した。

この調査結果の詳細はLINEリサーチの調査メディア「リサーチノート」で閲覧できる： https://research-platform.line.me/archives/40453826.html

■今年の参院選の認知は約9割
　調査時点(6/30)で、7月10日に第26回参議院議員通常選挙が行われることを知っていたかどうかについて聞いた。
　全体では、参議院議員通常選挙があることを知っていた人は約9割で、多くの人が、参院選を認知していることがわかった。
なお、「内容や自分の選挙区の候補者についてよく知っていた」と「内容や自分の選挙区の候補者についてある程度知っていた」の、内容を含めた認知（内容認知）は約5割となっていた。

　年代別でみると、参院選の認知は年代が上がるにつれて高くなり、60代以上では99％とほとんどの人が認知している結果となった。内容認知の割合も、60代以上では6割超と高くなっている。一方で、18-19歳、20代では、参院選の認知は約7割、内容認知の割合は3割前後にとどまった。

■投票する理由、しない理由は？予定がわからないとする人の理由とは？
　調査時点(6/30)において、今回の選挙に投票する予定がある人に、投票する理由を聞いたところ「有権者の義務だと思うから」がもっとも高く5割弱、次いで「有権者の権利だと思うから」が約4割となった。一方、投票する予定がない人に、投票しない理由を聞いたところ「支持したい候補者がいないから」が3割強、次いで「支持したい政党がないから」が3割弱と続きました。
　年代別で特徴的だった点としては、18-19歳の層では「住民票がある場所に住んでいないから」が、投票しない理由の1位となった。

　また、投票する予定がまだわからないという人に、その理由を自由記述で回答してもらった。
「誰に投票するかまだ決めていない」「詳しく調べていない」といったまだ情報収集中という回答や「行けるかわからない」「仕事がある」といった予定がみえないという回答が多くみられた。

＜投票する予定はまだわからないと回答した人の理由（一部抜粋）＞
・候補者の情報収集をまだしていないから（兵庫県/30代女性）
・まだ候補者等見ていないので見た上で投票するか判断したい（神奈川県/20代女性）
・越してきたばかりで立候補者の特徴などが分からない（東京都/18-19歳男性）
・その時の仕事の予定次第（静岡県/40代男性）
・予定が入っているので、時間的に行けるかどうかわからない（大阪府/50代女性）
・妊婦なのでいつ投票所に行けるか不明、間に合えば期日前投票（神奈川県/30代女性）
・気が向いたら行く予定（愛知県/40代女性）
・一度も選挙の投票に行ったことがなく、いまいちよくわかっていない為（千葉県/女性20代）

■今回の参院選で重視したい政策は「年金・社会保障」が1位、年代別では違いがみられる結果に
　各政党の公約や争点としても話題にあがる政策や分野。今回の選挙ではどういった政策・分野を重視したいと思うか聞いた。1位は「年金・社会保障」となり5割弱。次点は昨今の物価高でも注目される「経済・財政」、「景気・雇用」と4割台で続いている。

　年代別でみてみると、重視したいと思う政策・分野は大きく違いがみられる。
「教育」は18-19歳でもっとも高く3割超でしたが、全体では上位に入っていなかった。また、「子育て・少子化対策は」18-19歳から40代までの年代で5位以内に入り、30代では1位で5割を超えた。
　全体1位となった「年金・社会保障」は40代以上で2位となり、50代以上では1位、60代では6割を超え、2位以降とも大きく差をつける結果となった。なお、全体で2位となった「経済・財政」についてはすべての年代で3位以内となった。

　男女別では、女性は「福祉・介護」「医療」が男性に比べ高く、男性は「外交・安全保障」を重視する傾向がみられた。

■「政党/候補者のマニフェスト（公約）」が投票する政党や候補者を決める際の重視点
　今回の参院選に限らず、ふだん、選挙で投票する政党や候補者を決める際にどういった点を重視しているかどうか聞いた。すると、「政党/候補者のマニフェスト（公約）」がもっとも高くなり4割超となった。次いで、3割台後半で「政党への信頼」が続く。

　特に60代以上で「政党への信頼」や「候補者/所属する政治家の人柄」が高い割合となった。

■投票する政党や候補者を決める際の参考情報は「政見放送」「テレビ番組/ニュース番組」が上位
　続いて、投票する政党や候補者を決める際の参考情報について聞いたところ、「政見放送」が約3割ともっとも高く、次いで「テレビ番組/ニュース番組」「新聞」が2割台となった。しかし、年代別でみると傾向は異なった。
　全体では上位となった「政見放送」や「新聞」は、年代が上の層で顕著に高くなった。その一方で、18-19歳から30代の層では、選挙の「ポスター」や「政党/候補者からのSNSによる情報発信」が高くなっている。なお、5位以内には入らなかったものの20代以下では、「政党/候補者の動画チャンネル」や「政党/候補者のアカウント以外のSNSや動画チャンネル」なども参考にする傾向がみられた。

【調査について】
LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査
調査対象：日本全国の18～79歳男女
実施時期：2022年6月30日～7月1日
有効回収数：2493サンプル
※性別年代構成比を市場にあわせてウェイトバック
「LINEリサーチ」公式サイト：https://www.linebiz.com/jp/service/line-research/

　独立行政法人国立科学博物館（篠田 謙一 館長）の田中法生研究主幹（植物研究部多様性解析・保全グループ）は、堀内勇寿博士（研究当時：筑波大学博士後期課程3年、国立科学博物館特別研究生）、上條隆志教授（筑波大学生命環境系） との共同研究により、筑波実験植物園内のハナアブ類による植物花粉輸送ネットワークを解明し、この研究成果を論文発表した。この中で、筑波実験植物園外の一部の外来植物が保全植物の繁殖に影響を及ぼす恐れがあることなどを明らかにした。

■研究のポイント

　筑波実験植物園において、園内に生息するハナアブに付着する花粉を解析し、ハナアブ－植物間のネットワークを解明した結果、筑波実験植物園外に繁茂する外来植物セイタカアワダチソウやセンダングサ類が、園内の花粉輸送ネットワークで最も優占していることが明らかになった。これは、園内で栽培保全される植物の花粉輸送に影響を与え、繁殖上の問題を引き起こす可能性があることを示している。今後、植物園内だけでなく、周辺の外来植物を含めた環境管理も重要であることが示された。

　植物園における栽培植物の生育域外保全について、送粉者による花粉輸送を介した繁殖を視野にいれた評価と環境構築の指針を示すための新たな保全展開につながる研究。

　同研究成果は植物園のポリネーターガーデン（送粉生物を保全するための植栽地）としての潜在的機能の創出に資する研究成果であり、植物園の新たな価値を、都市環境の持続的利用の観点からも見いだす契機になると期待ができる。

■研究の背景

　近年、二次的な生物の生息場としての都市緑地の機能が注目されている。送粉昆虫の保全を目的に採餌場を創出するポリネーターガーデンは都市緑地を用いた生物保全の試みの一つであり、植物園はその花資源の豊富さ、都市域に設置される立地的な観点から、副次的にポリネーターガーデンとして機能しうると考えられる。そのため、植物園では花粉輸送の促進による植物集団の健全性の維持、または栽培種間での交雑等の観点から、適切な保全を行うための植物-送粉者のネットワークを把握する必要がある。 植物園環境では植栽種の位置特定が容易であり、送粉者による花粉輸送距離を明らかにできるという利点があるため、送粉生態学的な研究に適した調査地でもあり、植物と送粉者の双方の保全にとって有効な場でもある。しかし、植物園環境において客観的に植物-送粉者の関係をモニタリングする方法は確立されていない。この研究は、 筑波実験植物園のポリネーターガーデンとしての評価方法の探索のために、 送粉昆虫としてハナアブを用いた。ハナアブは、1) 送粉に重要な種、2)豊富な存在量、3)ジェネラリスト訪花者（広範な植物種に訪花する性質をもつ）、4)異種花粉の運び手、5)高い移動性、6)トラップによる捕獲の容易さ、というモニタリングに適する特性を持つ。そこで、筑波実験植物園内に生息するハナアブを捕獲し、そこに付着する花粉のＤＮＡ配列情報から植物種を同定する（ＤＮＡバーコーディング）ことで、園内の花粉輸送ネットワークや送粉パターンの解明を目指した。

■研究の内容

〈方法〉
2018‐19年（9月下旬‐11月初旬）に、国立科学博物館筑波実験植物園内にて小型粘着トラップを用いて、ハナアブ類の採集を行いました。ハナアブの体表付着花粉は、顕微鏡での観察に基づき分類し、各花粉種につき1花粉粒ずつＤＮＡを抽出後、 核ＤＮＡのＩＴＳ, 葉緑体ＤＮＡのrbcL, trnL-F領域の塩基配列を決定した。国内外で集積された塩基配列情報データベースとの相同性検索および筑波実験植物園内の開花植物種を考慮して花粉の植物種を同定した。このデータを基に、採取したハナアブ個体と花粉種のネットワークを構築した。また、植物種の位置が特定可能な場合はハナアブ類のトラップ位置からの距離を算出し、植物園内の景観要素との関係性を解析した。

〈結果〉
ハナアブ類の体表から、116分類群（種または属）の付着花粉が検出されました。個体レベルでの花粉輸送を表すネットワークは２年間ともに、類似した構造を示した。特に、筑波実験植物園敷地外に由来する外来の２種セイタカアワダチソウとセンダングサ属種は最も多くのハナアブ個体に付着し、付着確率は園内中心部ほど増加した。さらに、植物-植物間においても外来種がネットワークの中心にあった。また、潜在的な送粉経路は園内中心の開放域に集中しており、異質性のある開放環境では送粉距離が短くなった。

〈考察〉
筑波実験植物園において、ハナアブ類は、様々な花資源を利用していたことが明らかになる一方で、花粉輸送ネットワークにおいて、園内には生育しないセイタカアワダチソウなどの外来種が優占しており、園の中心部に近いほどこれらの花粉付着確率が上昇した。これは、筑波実験植物園外に生育する外来植物が、園内の保全植物に異種間花粉輸送をもたらすことにより、繁殖上の問題を引き起こす可能性があることを示している。また、花粉輸送を介したハナアブ類の移動経路が筑波実験植物園の中心の開放域に集中していることや異質性のある開放環境では送粉距離が短くなることから、植物園の環境管理により、保全植物間の送粉をコントロールできる可能性が示された。以上から、植物園内だけでなく、周辺の外来植物を含めた環境管理が、植物園の植物保全に重要であると考えられる。

■研究成果から得られた社会的意義、今後の課題と期待

　外来種は、生物多様性保全において最も重要な課題の１つとなっており、これまで、外来種による在来種の生育環境の圧迫、在来種との交雑などの問題は多数の報告がある。この研究により、周囲に生育する外来種さえも植物園内の花粉輸送ネットワークの中で優占し、潜在的に影響を及ぼしうる可能性があることが明らかになった。これは外来種問題の新たな側面として、今後に重要な課題を提示することになる。植物園は、生育域外保全を担う主たる機関であることから、問題の警鐘を先導的に行う必要がある。

　植物園は植物多様性保全の拠点であり、野生環境とは異なる生育域外保全環境を構築している。この環境の中での植物-送粉者間の関係を把握することは、繁殖も考慮した生育域外保全の今後の指針提示に繋がると期待できる。

　植物園を含め、都市環境に点在する公園などの緑地は、送粉生物を保全するための“ポリネーターガーデン”としての機能も期待される。ポリネーターガーデンの科学的な概念構築は世界的にも未熟だが、国立科学博物館では、この研究に加えて、皇居や附属自然教育園での機能評価研究を進めることで、都市緑地の域外保全環境およびポリネーターガーデンとしての機能認知を促すとともに構築のための指針を提示できると考えている。

　今回はハナアブを介した花粉輸送ネットワークに着目したが、他の送粉者を含めた花粉輸送ネットワークを明らかにすることで、より適切な保全戦略を構築することが期待できる。

　LINE株式会社は、同社が保有する約595万人の国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤とした、スマートフォン専用のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」を運営している。

　LINEリサーチでは、「みんなが使っている」という世の中の空気感を頼りに、今と近未来の流行を予想する企画を複数回にわたって実施している。
　第十九弾では、日本全国の18～59歳の男女を対象に、インターネット上で講座の受講ができる「オンライン学習」の現状の認知率や利用経験率、今後の流行予想などについて調査を実施し、その結果を発表した。

※調査結果の詳細はLINEリサーチの調査メディア「リサーチノート」へ：https://research-platform.line.me/archives/40315387.html

■「オンライン学習」の現状と認知度

「オンライン学習」はeラーニングとも呼ばれ、パソコンやスマホ・タブレットなどを利用し、場所を選ばず学習ができるサービス。移動の手間がなく、隙間時間に学習を進められることや、動画・音声を使った教材があることが特徴。また、受講者への案内や進捗管理、受講結果の分析がしやすいといった点、印刷や会場にかかるコストが不要になるといったメリットから、企業での人材教育や研修でも用いられるようになってきている。

「オンライン学習」の現状について調査したところ、主な結果は以下のとおり。

・オンライン学習の認知率は全体で89％
・「知っているし、利用している」という現在利用率は全体で18%
・「知っているし、以前利用していたが、いまは利用していない」を含めた利用経験率は全体で32%

「オンライン学習」の認知率は、全体で約9割でした。男女別にみると、男性が87％、女性が92％とやや女性の認知率が高くなっている。
　年代別にみると、女性では認知率の差はほぼみられなかったものの、男性では30～50代と比べて10～20代のほうがやや高めとなっている。

「知っているし、利用している」という現在利用率は全体で約2割、「知っているし、以前利用していたが、いまは利用していない」を含めた利用経験率は全体で約3割となっている。利用経験率では、10～20代男性の割合がもっとも高く5割弱。「知っているし、利用している」という現在利用率も、女性よりも男性が高く、10～20代男性では約3割だった。

■どのくらいの人が利用していそう？～現在の流行体感～

　次に「オンライン学習」を利用している人が、現在身の回りにどれくらいいると思うかを想像して答えてもらった。

　その結果「オンライン学習」の流行体感スコアは全体で「24.5」で、およそ4人に1人が利用しているイメージを持っていることが分かる。
　年代別にみると、男女ともに30～50代よりも10～20代のほうが高いスコアとなっている。利用経験率が高かった10～20代男性は、もっとも高い「31.0」でした。一方、30～50代男性では「21.9」となった。

■1年後はどうなるか～近未来の流行予想～

　次に、「１年後、自分のまわりでどのくらいの人が利用していると思うか」を想像して答えてもらった。グラフにある流行予想スコアは、100人中どのくらいの人が1年後に利用していそうかを算出した数値。

「オンライン学習」の流行予想スコアは全体で「40.0」で、およそ2～3人に1人が1年後に利用していそうというイメージ。現在の流行体感から比較すると、1年後には今の1.6倍浸透しているというイメージになる。
　男女別にみると、女性のほうがやや高めのスコアとなっている。年代別では、男女ともに30～50代に比べて10～20代のスコアがやや高くなっている。

■自分は利用してみたいか？～今後の利用意向～

　次に、今後の利用の意向について回答してもらったところ、利用意向がある人の割合（「ぜひ利用してみたいと思う」「機会があれば利用してみたいと思う」の合計）は全体で48％となった。

　男女別では大きな差がみられないものの、女性のほうがやや高めの割合。年代別にみると、男女ともに現在利用率も高い10～20代では利用意向も高く、特に10～20代女性では6割弱だった。

　一方、利用意向がない人の割合（「あまり利用してみたいと思わない」「まったく利用してみたいと思わない」の合計）は、全体で27％だった。

■「オンライン学習」は今より1.6倍ほど伸びる!?

　ここまでの主な数値をまとめてみました。2022年5月16日時点での「オンライン学習」の認知率は89%、現在利用率は18%でした。

　流行体感としては、全体で”およそ4人に1人が利用している”イメージを持っている。そして、今から1年後には、現在の1.6倍にあたる“およそ2～3人に1人くらいが利用していそう”というイメージを持っている。

　男女年代別にみると、利用意向は、10～20代女性で他の層よりも高く、6割近くの利用意向がある。また、流行体感スコアは男女ともに30～50代に比べて10～20代のほうが高くなっていた。1年後の流行予想スコアでも、男女ともに30～50代に比べて10～20代がやや高めだった。

【調査について】
LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査
調査対象：日本全国の18～59歳男女
実施時期：2022年5月16日～2022年5月18日
有効回収数：2108サンプル
※性別年代構成比を市場にあわせてウェイトバック
※表/グラフ中の数字は小数第一位または第二位を四捨五入しているため、合計しても100％にならなかったり、同じパーセンテージでも見え方が異なったりする場合があります

　聴覚障害のある子どもたちの教育支援を行うNPO法人Silent Voice（大阪市、尾中友哉 代表理事）は、ITテクノロジーを生かしたコミュニケーションツールを開発するソースネクスト株式会社（東京・港区、小嶋 智彰 代表取締役社長）と共同で、AIボイス筆談機「ポケトークmimiⓇ」を聴覚障害のある児童/生徒の所属する学級へ無償貸出を実施し効果検証を行った。

　コロナ禍以前より、聴覚障害のある子どもたちは学校生活において「口元を見て推測する」ように意思疎通を図るという不利な状況が多くありました。コロナ禍ではマスクが口元を覆ってしまい「誰が話しているか」すら分からない状況が生まれています。この状況が、授業や部活などの活動における人間関係の作りづらさや指導内容の理解しづらさとなり、聴覚障害のある児童/生徒のコロナ禍として長期化している。

　一般社団法人ダイアローグ・ジャパン・ソサエティの当事者への実態調査（2020年4月）では聴覚障害者の52.5％が「情報取得について不便がある」と回答し、音声認識アプリの使用が推奨されている。
このプロジェクトは、話した音声をリアルタイムに文字に変換し画面に表示できる「ポケトークmimi」の無償貸出を行い、社会的課題の緩和を目指すために誕生した。またプロジェクト終了後には効果検証を行ない、今後の学校内での支援や製品改善に活かす。

検証結果の概要
（1）無償貸出について
・全国の聴覚障害のある小/中/高校生が在籍する学校/学級（特別支援学校を含む）が対象
・2021年10月〜2022年3月末まで、40学級へ合計55台の無償貸出を実施
・36学級の担当教諭から使用後アンケート回収し集計を行った
・申込時のアンケートでは[コロナの影響によって、聞こえない・聞こえにくい児童/生徒と関わる際に、困る場面は増えた]と89,1%の学校が回答

（2）検証結果と示唆
本プロジェクトによる結果の概要については以下のとおり。
①全体の55.6%の学級で、”児童/生徒””にポジティブな変化があったと回答
全体の52.8％の学級で[授業で得られる情報量が増加した]と回答
全体の52.8％の学級で[授業の理解度が上がった]と回答
「口頭での解説や生徒の質問への回答といった情報を得られることが増え、より細かいところまで知ろうとする姿勢が印象的だった」（中学生担当教諭のコメント）
「高学年になって授業内で扱う情報量が急激に増えたことで自信をなくす様子も見られたが、字幕などで情報が得られれば”やっていける”と奮起してくれた。自立活動で、”文字で見えれば理解できておもしろい”という体験をきっかけに習いごとを始めようと申し込みをされたそうです。」（小学生担当教諭のコメント）
「使う前までは諦めていた聞き漏らした内容や聞こえなかった内容を知ろうとするようになった。」（小学生担当教諭のコメント）

②全体の61.1%%の学級で、”教諭”にポジティブな変化があったと回答
全体の44.4%の教諭が[児童/生徒に対して、コミュニケーションが取りやすくなった]と回答
全体の47.2%の教諭が[児童/生徒の授業の理解度を高められた]と回答
全体の41.7％の教諭が[情報保障に対しての理解度が深まった]と回答
「音声認識に正しく表示されるようにはっきりと話すことを各教諭が気をつけることが増えた。」（中学生担当教諭のコメント）
「これまでは教科の学習内容について指導者側から発信する情報をいかに伝えるかを工夫してきたが、児童が得る情報が増えたことで、”この部分はもっと知りたい”という意欲を感じて指導を充実させることができた。」（小学生担当教諭のコメント）
「言語化される情報保障のツールが一つ増えたことで、内容が伝わっていることが把握できお互いの安心感が生まれた。百人一首大会の際にスクリーンを利用した文字支援は、他の生徒たち全体にも役立っていると思いました。」（中学生担当教諭のコメント）

③児童/生徒のニーズに合わせた支援の必要性
常用漢字で翻訳されるため小学校低学年には不向きで、高学年以上が推奨されることが分かった。活用場面に応じた接続方法の工夫（Bluetoothマイクの接続など）が教諭側に求められることがうまく活用できなかったケースの課題として挙げられる。「支援ツールを使っている姿を見られたくない」という児童も存在し、音声翻訳ツールだけでなく、個々の子どもの置かれている状況に合わせたアプローチが重要であることが再認識できた。
「最初は興味を持って積極的に使用していたが、言葉の変換が正確ではないため、あまり活用しなくなった。フリートークでは、字を読むことに必死になってしまい、ペースがついていけないこともあった。」（中学生担当教諭のコメント）
「特別な扱いを受けたくないと思っている児童にとっては、すべての生徒が利用できる状態でないと受け入れてもらえないことがわかった。」（小学生担当教諭のコメント）

④行政、学校、家庭の三者の連携の意義
兵庫県、大阪府では教育委員会経由で聴覚障害のある児童/生徒が在籍する全学校に案内が配布され、全体申込の約80％がこの2府県で占める。担当教諭、保護者への個別ヒアリングを通して、保護者から支援ニーズを伝えるハードルが高いこと、そして教諭も支援に関する情報を得る機会が限られていることが課題として認識できた。改めて、支援ツールだけでなく、両者のコミュニケーションを円滑に進めていくためのサポート体制が、児童/生徒の過ごしやすい学校生活づくりに寄与すると考える。
「実際に子供達がどのような支援があるのかを経験して使いこなせるまでには時間が掛かると思っていたので長期間での貸し出しは本当に助かります。どのような場面で利用できるのか？どのような時に使うのが効果的なのか？という所から学校の先生や子供達、保護者が一緒に考える良い機会になると思っております。」（兵庫県難聴児親の会/会長宮本様のコメント）

今後について
　今回の効果検証結果を元に、音声翻訳ツールだけでなく、学校現場における教諭や児童/生徒への必要なサポートを検討していく。「予算がなく支援体制を整備できない」といった声が寄せられる中、全国的な聴覚障害児/生徒の学校現場での支援課題を把握するための調査を行う。このアンケートの結果は、聴覚障害児/生徒の支援環境を充実させることを目的とした今後の自治体への提案に活用する。

▼聴覚障害児/生徒の学校現場に関する調査アンケート

調査対象：ろう・難聴の児童/生徒が在籍する小・中・高校の先生
もしくは、小・中・高校に在籍するろう・難聴の児童/生徒の保護者
https://forms.gle/rBBFU4HfT6iu38nW6

　公益財団法人日本生産性本部 サービス産業生産性協議会は2021年度JCSI調査にて調査・分析を行った34業種、328の企業・ブランドの総括として、ランキング対象の結果をとりまとめ発表した。
　JCSI調査は総計10万人以上の利用者からの回答をもとに実施する日本最大級の顧客満足度調査で、宝塚歌劇団が年間総合1位となった。
　13年連続業種1位は帝国ホテル・阪急電鉄・ヤマト運輸・楽天カードとなった。

■順位 企業・ブランド名 業種 スコア

• 宝塚歌劇団 87.0
• ヨドバシ・ドット・コム 86.2
• 劇団四季 85.5
• 東京ディズニーリゾート 84.4
• 帝国ホテル 82.9
• ドーミーイン 82.3
• リッチモンドホテル 82.2
• レクサス店 81.8
• コープ共済/ユニバーサル・スタジオ・ジャパン 81.3

■【13年連続　業種別顧客満足１位の企業・ブランド】
帝国ホテル（シティホテル）・阪急電鉄（近郊鉄道）・ヤマト運輸（宅配便）・楽天カード（クレジットカード） 

＜JCSI調査の仕様＞　
調査期間：2021年6月2日～12月17日
調査方法：インターネット調査
調査対象：34業種328企業・ブランド

※上記から、特別調査業種および回答者数など条件を満たさない企業を除いた、27業種241企業・ブランドを年間総合順位の対象としている。 　　　　　　　　　　 　　　

■　2021年度　顧客満足　年間総合順位・スコア
　2021年度に調査を行った27業種のランキング対象241企業・ブランドの中で高く評価された上位には、エンタテインメント・通信販売・シティホテル・ビジネスホテル・飲食・旅行の各業種から多くランクインする結果となった。なかでも、通信販売業種は8企業・ブランドがランクインし、最多となった。

■　業種別顧客満足　連続１位企業・ブランド
　当該企業・ブランドが、ランキング対象となって以降、顧客満足が長期（10年以上）にわたり連続１位となっている企業・ブランドは以下の通りです。
帝国ホテル・阪急電鉄・ヤマト運輸・楽天カード

顧客満足連続1位企業
■　顧客満足　全業種平均の経年変化
　顧客満足の全業種平均は、2017年度から2020年度にかけて上昇傾向だったが、2021年度は低下した。2021年度は多くの業種の平均値が低下しましたが、宅配便業種・携帯電話業種の平均値のみ上昇した。（特別調査業種を除く）

●今年度調査の対象企業・ブランド
調査対象：34業種328企業・ブランド
※第1回調査～第4回調査のランキング対象：34業種280企業・ブランド
※年間総合順位の対象：27業種241企業・ブランド

※年間総合順位の対象企業の選定について
・「回答者が300人以上確保できている」、および「前年度に調査実績がある」等の条件を満たさない企業・ブランドは、ランキングの対象外としている。
・また、特別調査（上記表参照）業種の企業・ブランドは、年間総合順位に含まれない。

調査期間：2021年6月2日～12月17日

調査方法：インターネット・モニターを用いた調査 （2段階にて回答を依頼）
（１）1次回答： 調査会社のモニターを用いて、性別・年代別・地域別の人口構成に配慮した形で利用経験の有無についての回答を依頼し、回収。
（２）2次回答：上記の１次回答が、選定条件に当てはまる方から無作為に抽出し、サービスに対する具体的な評価について、各対象400人程度に回答を依頼。回答依頼は、回答者１人につき１企業・ブランドのみ。順位に含めた企業・ブランドは、300人以上の回答を確保している。

４．回答者数：102,438人（年間総合順位の対象241企業・ブランドの回答者は、79,081人）

５．質問数：約110問

６．指数化の方法：　顧客満足を構成する設問は以下の3問で構成されています。各設問が10点満点で、その回答から100点満点になるように算出。複数の設問を「すべてを満点とした」場合は100点、「すべてを最低点とした」場合は0点となる。

詳しい発表ページ下記のURLへ
https://www.jpc-net.jp/research/detail/005791.html

　国際ジャーナリスト組織「国境なき記者団」）は５月3日、2022年の世界各国の報道自由度ランキングを発表した。世界報道自由度ランキングは国境なき記者団(RSF) が、2002年より毎年1回発表している指数。対象180カ国・地域のうち、日本は昨年から4つ順位を下げて71位。ノルウェーが6年連続で首位だった。ウクライナ侵攻に絡み、報道規制を強化したロシアは155位へ5つ下落した。
　中国の統制強化が進む香港は148位（21年は80位）となり、下落幅は今年のランキングで最大だった。中国は2つ順位を上げ175位。最下位は北朝鮮（同179位）。
　日本についてRSFは、大企業の影響力が強まり、記者や編集部が都合の悪い情報を報じない「自己検閲」をするようになっている国の例として韓国やオーストラリアとともに言及した。
　RSFは、民主主義国で偏向報道の増加やSNS（交流サイト）を通じた偽情報の拡散により社会の溝が深まっていると指摘する。

　​ARINA株式会社が運営する教育メディア「おうち教材の森」（https://naki-blog.com/study/）は、日本全国の中学生以下のお子さんをお持ちの親御さんを対象に「女子児童が購入したランドセルの色は？」とアンケート調査を実施した。

調査方法：インターネット調査
調査人数：200人(10代:3人、20代:35人、30代:70人、40代:64人、50代:19人、60代以上:9人)
調査主体：ARINA株式会社、おうち教材の森
調査時期：2022年3月3日
調査レポート：https://naki-blog.com/study/survey-report-51

• 調査結果
「女子児童が購入したランドセルの色は？」とアンケート調査した結果、1位は『赤系』に。

1位：赤系
子供がこれがいいと選んだからです。
ピンク系を選びたそうにしていたけど、無難な色を選びました。
王道だと思うから。
赤だけどちょっと明るめな色があり子供も「これがいい」と意見も一致したから。
6年間飽きなく使える色だから。

2位：ピンク系
かわいいから。
娘に選ばせました。選んだ当時ピンクが好きだったからです。
娘は自然とピンクを選びました。何の強制も推奨もしなかったので純粋に一番好きもしくはかわいい色味だと感じたのだと思います。
今は種類豊富で、自分が好きなのもありますしなるべく優しい色がいいかなと選びました。
ピンクでも淡めのパールが入ったものを購入しました。

3位：紫色系
パステルカラーの紫色にピンクの刺繍が入っているものが良いと子どもに言われたからです。
紫系が好きだったから。
ユニコーンカラーがいいと子どもに言われたから。
小学校女児（孫）が好きな色で薄紫色を希望したので選びました。

4位：水色系
どんな服や、制服にも合いそう。オシャレに見える。
子供が選んだから。
水色が好きだったから。
高学年になるとピンクだと子供っぽく感じてしまいそうなので、長く使うなら水色だと思ったから。
水色系でまわりがピンクのデザインで二色が綺麗な色で気にいったから。

5位：茶色系
無難で6年間使えるカラーだからです。
本人が汚れないのがいいと言って選んだから。
子供が好きな色だからです。
茶色もかわいかったから
毎年、近所の小学校の交通ボランティアをしているが、茶色系のランドセルを背負っている女子が多いから
子どもがもともと赤は嫌だと言っており、キャラメルの様な色が気に入ったみたいです。

6位：黒系
子供が黒がいいと言ったから。

　女子児童が購入したランドセルの色1位は『赤系』となった
　女子児童のランドセルといえば、昔から赤色が主流ですが今回のアンケートでも半数が「赤系」と回答した。これまでと異なるのは、赤色の種類です。青味、黄味がかっていたりラメやラインが入っていたりと赤色だけでも目移りするほどのバリエーションがある。また、紫色や水色などランドセルとして珍しい色も現代では一般的な色として選択肢に含まれることが分かった。