ベネッセ教育総合研究所は、2016年3～4月に、全国の中学1年生1,170名を対象に「中1生の英語学習に関する調査」を実施した。今回の調査の目的は、中1生の英語学習や小中接続の実態・課題を把握することだ。本調査の一部回答者（583名）は、小学6年生の時に「小学生の英語学習に関する調査」（2015年3月実施）にも回答をしている。本調査と前調査の結果を比較することで、小学6年生から中学1年生への英語学習に対する意識の変化についてとらえることができる。

主な調査結果は以下の通り。
１．「小学校英語は中学校で役立つ」という小６生の時の期待に対し、中１生では半数が「役に立たない」。

２．「英語を勉強する上で大切だと思うこと」のうち、「発音」「たくさん会話すること」が小６から中１で減少。
「問題をたくさん解く」「英語をたくさん聞く」「英語をたくさん読む」が増加している。

３．小学校英語に役立ちを感じている中１生は、中学校の授業で「話す」活動を多くしている。

４．小学校英語に役立ちを感じている中１生は、「わかろうとする」「伝え合おうとする」意欲が高い。

さらに詳しくは以下のページへ
◆ベネッセ教育総合研究所のホームページ http://berd.benesse.jp/

株式会社 学研ホールディングスのグループ会社、株式会社 学研プラス（東京・品川：碇 秀行代表）が運営する小・中学生向けプログラミングスクール「Gakken Tech Program（http://gakken-tech.jp/）」は、子どもを持つ30代～40代の女性に「子どもに就いてほしい仕事」に関するアンケートを実施した。

国が「一億総活躍社会の実現」や「ワークライフバランスの推進」を掲げるなど、仕事や働き方について考える機会が増えている昨今、ママは子どもに、将来どんな仕事に就いてほしいと考えているのか？アンケートからママたちの「仕事観」が見えてきた。

★4割以上のママが、子どもには「高い技術を持った専門職についてほしい」と思っている
★子どもと仕事について話し合っている家庭は5割以上
★「ITやプログラミングに関する知識が必要」と考えるママは約8割も
とまとめた。
※全国の子どもを持つ30代～40代の女性211人を対象にインターネット調査／ファストアスク調べ／2017年5月24日実施

株式会社インテリジェンス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営するアルバイト求人情報サービス「an」は、求人情報メディアに掲載された求人広告から173職種について、平均時給を分析し、2017年4月の結果を発表した。
「an」で実施している意識調査や求人情報に関するデータは、採用企業向け情報サイト「anレポート」< https://weban.jp/contents/an_report/ >にて公開している。

【　全体　】　～　平均時給 997円。前年同月比 26カ月連続で時給上昇

2017年4月の全国平均時給は997円（前月1,003円、前年同月989円）となった。前月比で6円減少、前年同月比で8円増加となり、前年同月比26カ月連続で上昇。求人数*は前月比-4.6％、前年同月比+25.6%となり、前月比は減少したものの、前年同月比は増加となった。※「an」サイトの求人掲載数。

【　エリア別　】　～　「北海道エリア」「九州エリア」は前年同月比 連続上昇

エリア別平均時給は「関東エリア」が1,054円で最も高く、次いで「関西エリア」が999円、「東海エリア」が966円、「九州エリア」が888円、「北海道エリア」が875円、という順になった。全エリアで、前年同月を上回っているが、中でも「北海道エリア」は26カ月連続増、「九州エリア」は44カ月連続増と、時給の上昇が継続している。

【　職種別　】　～　新年度に入り、「販売系」や「フード系」のニーズ高まる

職種別平均時給は「専門職系」（1,130円）でもっとも高く、次いで「営業系」（1,083円）、「運輸職系」（1,078円）、「サービス系」（1,030円）、「事務系」（1,027円）、「技能・労務系」（978円）、「フード系」（969円）、「販売系」（918円）と続いた。「販売系」や「フード系」が入学シーズンに伴う採用強化を行い、シフト緩和など時給以外で人員を確保する傾向も多く見られた。

国立研究開発法人の医薬基盤・健康・栄養研究所は５月17日、日本人が塩分を多く摂取している食品のランキングを公表した。１位は「カップ麺」で、１日当たり5.5グラムの食塩を摂取していた。塩分の過剰摂取は高血圧につながる恐れがある。日本高血圧学会などが定めた「高血圧の日」（５月17日）に合わせ、公表した。厚生労働省の国民健康・栄養調査（2012年）のデータを活用し、ランキングを作成した。２位はインスタントラーメンで１日当たり5.4グラムの食塩を摂取していた。スープを飲み干した場合の数値。３位は梅干しだ。

「STEM教育」を重要に思う母親の約7割が、すでに対策を開始
株式会社ジャストシステムは、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用して実施した『AIとSTEM教育に関する調査』結果を発表した。調査は、年少クラスから小学6年生までの子どもの母親1,652名が対象。
また、集計データとしてまとめた全21ページの調査結果レポートを、「Marketing Research Camp」
（https://marketing-rc.com/report/）から、無料でダウンロード提供をしている。

【調査結果の概要】
■「2020年から、小学校でのプログラミング必修化」を知っている母親は、約4割

「学習指導要領の改訂により、2020年から、小学校でプログラミング教育が開始される」ことを知っている母親は39.4%。
2020年から、小学校でプログラミング教育を受ける子ども（現在の年少クラスから小学2年生）の母親が、プログラミング教育に期待している効果は、「基本的な素養としてのスキルが身につく」（37.7%）や「科学技術系や、理数系の知識が高まる」（33.8%）、「将来の職業の選択肢が広がる」（33.4%）※1などが上がった。

■母親の4人に1人が、子どもの就業への影響が予想される「AI（人工知能）」の進化に注目

「近い将来、日本の労働人口の約49％が、AIやロボットなどに置き換わる可能性が高い」という調査結果や、「2045年には、AIが人類を超える（シンギュラリティを迎える）」という予測に関する報道を知っている母親は33.7%。
　また、2045年に働き盛りとなる子どものために、今後のAIと仕事との関係に注目している母親は22.9%で※2、将来の就業に向けたスキルや技術習得について、「すでに準備を始めている」母親は15.3%、「すぐにでも準備を始めたい」母親は21.4%。

■「STEM教育」を重要視する母親の約7割が、習い事や家庭学習ですでに対策

「STEM教育」（今後のICT社会で長期的に活躍するために、Science[科学]、Technology[技術]、Engineering[工学]、Mathematics[数学]分野の理解促進や技術習得をはかるための教育）を知っている母親は14.9%となった※3。
「STEM教育」を知っている母親の83.0%が、「その重要性を感じている」と回答し※2、そのうちの67.8%が習い事や家庭学習などで対策を開始していた。

■「プログラミング教室」に通う子どもの母親の約半数が、「創造力の高まり」を実感

子どもに「プログラミング教室」に通わせている母親は3.6%※1。通わせている理由として最も多かったのは「自分で考えて、行動できる人になるため」（55.9%）※1だった。また、通ったことによる子どもの変化として多かった回答は、「創造力が高まった」「勉強に意欲的になった」（ともに47.5%）、「自分に自信がついた」（45.8%）※1。

※1 複数回答あり。
※2 「非常に注目している／重要視している」「どちらかというと注目している／重要視している」の合計。
※3 「よく知っていて、他者にも説明できる」「何となくは知っているが、他者に説明できるほどではない」の合計。

【調査の実施概要】
調査名：『AIとSTEM（ステム）教育に関する意識調査』
調査期間 ：2017年3月21日（火）～24日（金）
調査対象 ：年少クラス～小学6年生の子どもを持つ母親1,652名
質問項目 ：
・「2020年から、小学校プログラミング必修化される」という報道を知っていますか。
・子どもが小学校でプログラミング教育を受けることによって、期待する効果を教えてください。
・「今後、AIの進化によって、将来の就業に影響がある」という報道を知っていますか。
・将来のAIと仕事との関係に注目していますか。
・子どもの将来の就業に向けて、スキルや技能習得に力を入れたいですか。
・「STEM教育」を知っていますか。
・今後の日本社会に向けた、子どもへの「STEM教育」に対する考えを教えてください。
・子どもに「STEM分野」の習い事や家庭学習をさせていますか。

（プログラミング（ロボット、実験、サイエンス等）の教室に通う年少～小学生の子どもがいる母親）
・子どもが、プログラミング等の教室に通っている理由を教えてください。
・子どもは、プログラミング等の教室で習っていることに興味・関心を持っていますか。
・プログラミング等の教室に通い出して、子どもが変わったことはありますか。

株式会社学研ホールディングス（東京・品川　代表取締役社長：宮原博昭）学研教育総合研究所は、小学生の「イマ」を総合的に分析した「小学生白書２０１６」の最終調査結果をＷＥＢサイト上で発表した。

【「小学生白書２０１６」の概要】
家や学校でどのような暮らしをしているのか、好きな色や教科、将来何になりたいのかなどをはじめ５７項目を調査し、その調査結果をもとにリアルな小学生のイマを発表している。

【調査結果サマリー】
男女別１番人気はサッカー選手＆ケーキ屋！
小学生１２００名を対象に、「あなたが将来つきたい職業は何ですか？」と選択式で回答してもらった。選択肢に将来つきたい職業がない場合は「その他」とし、自由記述での回答を得た。「ＹｏｕＴｕｂｅｒ」は（０．５％、６人）でランク外だが、自分らしく楽しいことをしながら稼ぐ、という新時代のビジネスに小学生も注目していることが分かる。

男女別に見た「将来つきたい職業」のランキングは以下の通り。

男子では、「プロサッカー選手」、次いで「プロ野球選手」と、プロのスポーツ選手が２トップ。一方で、「わからない」と答えた子が３７．８％を占めた。約４割もの子が将来就きたい職業を決めかねているようだ。

株式会社ジャストシステムが提供する、タブレットで学ぶ通信教育「スマイルゼミ」は、2017年3月末に文部科学省より告示される「新学習指導要領」に関して意識調査を、2017年3月14日から20日にかけて実施した。調査対象は、公立小学校でクラス担任をしている教師250名と、今年4月に小学1～4年生になる児童の保護者1,116名となる。

【調査結果のポイント】

「新学習指導要領」により、小学校の外国語（英語）教育が変わることについて、保護者の最大の懸念は「教師の英語力」。対して、外国語授業実践に、75.2％の教師は「自信がない」。教師の英語力レベルは、「初歩的な単語やフレーズを言える」（35.6％）、「単語や定型句を並べてのコミュニケーション」（27.5％）、「自信がない」（20.7％）。最も多い英検取得級は「3級」で、約3割。準1級以上は1.9％、3級以下は約4割。未取得者は4割近く。

「新学習指導要領」での外国語教育方針に、保護者の約4割が賛成。一方、教師の約7割が「現行のままの方がよい」「外国語よりも、自国語教育をもっと充実させた方がよい」。5～6年生の「外国語が教科化」、3～4年生への「外国語活動の前倒し」に、保護者の約6割が賛成、教師の約6割が反対。

新学習指導要領の改訂内容について、ほぼすべての教師が「教師への負荷が高い」。
教師が負荷が高いと考える改訂内容は「3～4年生への外国語活動の前倒し、5～6年生への外国語の教科化」。約4割が「授業準備が大変」、約3割が「自身の英語力が心配」。

外国語授業の実践にあたり、教師が自身の英語力で不安な点は、「正しい（ネイティブに近い）発音」（55.0％）、「児童に問われたときに瞬時に英文を作れるか」（54.5％）。外国語授業の開始にあたり、教師が教育委員会や小学校に最も望む対策は「自分で授業をしなくていいように、英語専任教師の配置」（53.6％）。教師が最善と考える外国語授業の時間確保施策は、「休み（長期休暇を含む）を通学日にする」よりも、47.7％が「ユニット授業」、42.8％が「教科横断型の授業」。

児童に小学校卒業までに習得させたい英語力は、教師より保護者の目標が高い。「おおよその自分の考えを伝え、相手の考えも要点は把握できる」以上を目指す保護者は16.5％、教師は4.1％。一方、「英語力は不要」と考える保護者は12.4％、教師は16.2％。小学校で最も注力すべき外国語学習は、保護者の49.4％、教師の55.4％が「ネイティブな発音にたくさん触れ、聞き取る学習」。次に「基本的な英語表現でのやりとり」。

【調査結果の詳細】

今回の「新学習指導要領」の改訂で、小学校での外国語学習が大きく変わることへの最大の懸念点として、保護者が最も多く挙げたのは「英語を教える教師の英語力」（41.3％）。次いで、「これまで英語を習ってきた児童と、学んでこなかった児童の学力差」（33.0％）、「授業数、学習量が増えることによる児童への負担」（30.7％）※1。
　一方、現在、クラス担任をしていて、「将来、外国語の授業をする可能性がある」と答えた教師のうち、「新学習指導要領」で求められる外国語授業の実践に「自信がある」と答えた教師は24.8％。対して、「自信がない」と答えた教師は75.2％にのぼった※2。※1複数回答あり。※2「自信がある」は「かなりある」（2.7％）と「そこそこある」（22.1％）、「自信がない」は「まったくない」（29.7％）と「あまりない」（45.5％）の合計。

教師に英語力をたずねたところ、最も多かった答えは「初歩的な単語やフレーズを言える」（35.6％）。次に「単語や定型句を並べてコミュニケーションがとれる」（27.5％）、「自信がない」（20.7%)。一方、「日常会話はできる」は11.3％、「おおよその自分の考えを伝え、相手の考えも要点は把握できる」は3.6％、「自分の考えを明確に伝え、相手の考えも正確に理解できる」は1.4％。日常会話以上の英語力を有する教師の割合は、全体の16.3％となった。

最も多くの教師が取得している英検の級は、中学卒業レベルである「3級」（28.8％）。「準2級」は6.8％、「2級」は13.1％、「準1級」は1.4％、「1級」は0.5％。「3級」以下の英検取得者の割合を合計すると、41.9％。なお、未取得者は36.5％。※英検以外の英語資格を保有している場合は、その資格を英検合格レベルに換算して回答している。また、複数の英語資格を保有している場合は、一番英語力が高いことを示す資格で回答。

小学校卒業時までに児童に取得させたい英検の級を聞いたところ、「取得は考えていない」（45.0%）、「特に目標は定めていないが、資格を習得させたい」（23.0％）と答える保護者が多いことがわかった。一方、中学卒業程度である「英検3級」を挙げた保護者は10.5％で、「英検3級から英検5級（中学初級レベル）」の取得を目指したいと答えた保護者の割合を合計すると20.8％となった。「英検準2級」以上と答えた保護者は11.1％。※英検以外の英語資格を考えている場合は、その資格を英検合格レベルに換算して回答。

2020年度から3～4年生に「外国語活動が前倒し」、5～6年生は「外国語が教科化」することについて、児童の教育面からの考えを保護者に聞いたところ、「外国語（英語）は年齢が小さいときから取り組んだほうがよいので、今回の改訂はよいこと」（41.1％）と答えた保護者が最も多いという結果になった。一方、教師で最も多かった答えは「現行のまま（5～6年生での外国語活動）の方がよい」（35.1％）で、次いで「外国語よりも自国語の教育を充実させた方がよい」（33.3％）。

2020年度からの5～6年生に対する「外国語の教科化」（成績がつく）方針に賛成する保護者は55.8％、教師は20.8％。反対する保護者は9.2％、教師は62.1％。

2020年度からの3～4年生に対する「外国語活動の前倒し」（必修化）方針に賛成する保護者は60.0％、教師は25.2％。反対する保護者は10.4％、教師は58.1％。

「新学習指導要領」改訂により、学習量・授業数ともに増え、「児童、教師ともに負荷が高い」と答えた教師は64.0％。「教師への負荷が高い」と答えた教師31.5％と合計すると、95.5％の教師が、今回の「新学習指導要領」改訂は「教師にとって負荷が高い」と回答した。

教師に、今回の「新学習指導要領」改訂の中で、最も負荷が高い改訂内容についてたずねたところ、「3～4年生に外国語活動が前倒し、5～6年生は外国語が教科化」を挙げる教師が最も多く、34.9％。次いで、「道徳が特別の教科化」（30.2％）、「プログラミング教育の必修化」（12.3％）。

外国語授業を行うにあたって、教師が自身の英語力で最も不安に思う点は「正しい発音、できればネイティブに近い発音で話すことができるか[発音]」（55.0％）。次いで、「児童にどう表現するのか聞かれた際に、英文を瞬時に作成できるか[文法力]」（54.5％）、「突然、児童に聞かれたときに英単語や慣用句がわかるか[語彙力]」（49.1％）。※複数回答あり

今回の「新学習指導要領」改訂により、外国語授業が必修化するにあたって、教師が小学校や教育委員会に要望する対策は「自分で授業をしなくてよいように、英語専任教師の配置」（53.6％）※3。次いで、「一緒に授業をするALT（Assistant Language Teacher）の増員」（53.2％）、「すぐに授業づくりに役立つ教材などの提供」（44.1％）※3。
　最も望む対策として1つだけ選択した場合でも、「自分で授業をしなくてよいように、英語専任教師の配置」（41.3％）が圧倒的に多いという結果になった。※3複数回答あり

今後、3～4年生で外国語活動が35コマ、5～6年生で外国語授業が70コマと授業時間数が増えるにあたって、授業時間確保のための施策として、教師から最も賛同を得たのは「1コマ45分を細切れにして、朝学習などの短時間学習で取り組む（ユニット授業）」（47.7％）。次いで、「教科横断型の授業（総合の授業に、英語を採り入れるなど）」（42.8％）、「通常のコマの中に入れ込む（平日、5時間のコマを6時間にするなど）」（24.3％）。
　一方、「夏休みなどの長期休暇中に、通学日を設定する」「土曜日など、これまで休みの日だったところを、通学日にする」はそれぞれ、9.5％となった。※複数回答あり。

小学校卒業までに児童に身につけさせたい英語力は「初歩的な単語やフレーズを覚え、言える」（保護者26.5％、教師31.1％）、「単語や定型句を並べてコミュニケーションがとれる」（保護者25.9％、教師32.0％）レベルを挙げる保護者が5割強、教師が6割強となった。
「おおよその自分の考えを伝え、相手の考えも要点は把握できる」（保護者9.9％、教師3.6％）、「自分の考えを明確に伝え、相手の考えも正確に把握できる」（保護者6.6％、教師0.5％）を合計すると、保護者は16.5％、教師は4.1％と、保護者は教師に比べ、より高い英語力の習得を望む傾向にある。
　一方、「小学校卒業時までに英語力は身につけなくてよい」と回答した教師は16.2％で、保護者（12.4％）よりも若干多いことがわかる。

今後、小学校で最も注力すべき外国語学習として、保護者、教師ともに「ネイティブな発音にたくさん触れ、聞き取る学習」を挙げる人が最も多いという結果になった（保護者49.4％、教師55.4％）。次に多かったのは、保護者、教師ともに「日常の基本的な英語表現を使ってやりとりをする」（保護者40.2％、教師49.5％）、「英語で、自己紹介や簡単な説明を行う」（保護者28.4％、教師33.3％）。小学校で注力すべき外国語学習については、保護者、教師ともに一致している。※複数回答あり。

将来、児童が住む環境では身の回りに日本語以外を母国語とする人がいたり、海外出張に行ったりすることが当たり前になっていると思うかを聞いたところ、保護者の18.4％、教師の15.8％が「当たり前になると思う」と回答した。
　逆に、「可能性としては低い」と答えた保護者は25.2％、教師は17.6％※。保護者の4人に1人は、子どもが将来、生きていく社会でも英語はそれほど身近な存在にはならないと思っているようだ。※「どちらかというと可能性としては低いと思う」（保護者13.8％、教師10.8％）、「可能性は限りなく低いと思う」（保護者11.4％、教師6.8％）の合計。

株式会社DMM.comで展開中の、オンライン英会話サービス『DMM英会話』は、「英語学習に関するアンケート」を実施し、調査結果を発表した。インターネット調査を行い対象者は10～40代の英語学習者340名。
「どんな英語学習法を実践していますか/したことがありますか？」と質問したところ、最も多かったのは「教材・参考書」(69%)で、約7割の人が「教材・参考書」を用いて英語を学習したことがあると回答した。続いて「洋画・海外ドラマ」（40%）、「スマートフォンアプリ」（28%）が上位を占め、4割の英語学習者が、「洋画・海外ドラマ」を学習に利用している、したことがあると回答する結果となった。

株式会社ｍｐｉ松香フォニックス（東京都渋谷区、竹村千栄子代表）は、現役小学校教員206名を対象とした『学習指導要領改訂案を踏まえた小学校の英語教育に関する意識調査』を実施した。文部科学省により間もなく告示される予定の学習指導要領の改訂を前に、実際に現場で教えている現役の教員たちが、大きな転換点を迎えている小学校における英語教育について、どのように考えているのかを、全国の現役小学校教員２０６名対象に調査した。

「小学５〜６年生の英語“教科化”」にあたっての授業運営上の一番の不安は「授業時間の確保」。また、授業時間確保の手法としての「短時間学習（モジュール学習）」については、「教材や方法次第で」という条件付きを含め、効果を出せると考える教員が半数を超える結果に。

小学５年生からの英語教育が、評価の伴う科目として“教科化”するにあたり、授業を実施する上で最も不安に思っていることを尋ねたところ、「授業時間の確保」が５５名でトップとなった。

また、授業時間確保の手法の一つとして議論されている「短時間学習（モジュール学習）」について、その効果をどのように考えるか尋ねたところ、「短時間でも積み重ねる学習は有効だと思う（６４名）」「効果を出せるかどうかは教材・方法次第だと思う（５１名）」となり、半数以上がやり方によっては効果を出せる可能性があると考えている一方、「どんな教材・方法であれ、短時間学習で効果を出すのは難しい」という回答も69名と約1/3を占めるなど、意見が割れる結果となった。

小学校英語の改革にあたり、特に重点的に教えるべきだと思うのは「話すこと（やりとり）」。一方で同じく「話すこと（やりとり）」が、特に教えるのが難しいと思う項目でもトップに。

今後、小学校英語で教えることになる「聞くこと」「読むこと」「話すこと（やりとり）」「話すこと（発表）」「書くこと」の各項目の中で、「特に重点的に教えるべき項目」と「特に教えるのが難しい項目」をそれぞれ挙げてもらったところ、どちらも「話すこと（やりとり）」がトップとなった。特に、「重点的に教えるべき」の方では１２８名と、６割を超える票を獲得した。

自身の英語力については「自信がない」派が6割以上という結果に。また、授業の質を担保する上で必要だと思うことは「英語が苦手な教員でも授業運営ができる教材の開発」がトップに。

自身の英語力について、「まったく自信がない（５７名）」「どちらかと言えば自信がない（７４名）」となり、あわせて６割以上が「自信がない」派になりました。またそんな中で授業の質を担保するために今後必要だと思うことについて尋ねると、「英語が苦手な教員でも授業運営ができる教材の開発」が１４７名でトップとなり、以下「ＡＬＴの増員（１３５名）」「教員の研修制度の充実（１３０名）」が続く結果となった。

子供たちのインターネット利用について考える研究会（座長：お茶の水女子大学　坂元章教授、以下「子どもネット研」）は、未就学児の保護者を対象に実施した、「未就学児の生活習慣とインターネット利用に関する保護者意識調査」の結果を発表した。

１歳児の４割、３歳児の６割がスマホなどの利用を経験し、その頻度も約５割が「毎日必ず」または「ほぼ毎日」と、スマホなどが未就学児の日常に深く入り込んでいる。

１歳児の４１．８%、３歳児の６０．３%、６歳児の７４．２%が、スマホなどの情報通信機器を利用することがあるという結果となった。２０１５年発表（２０１５年３月調査）の全国調査（２０１５年未就学児等のＩＣＴ利活用に係る保護者の意識に関する調査報告書 概要版〈総務省情報通信政策研究所〉）の結果と比較してみると、「子どもネット研」調査の方が、０歳児で１０ポイント、１～６歳児では２０ポイント以上も高く、１年半ほどの短い期間で、利用の低年齢化がさらに進んでいることが分かった。利用内容は写真や動画、ゲームに関するものが多く、その頻度も「毎日必ず」（１９．９%）や「ほぼ毎日」（３０．７%）など、スマホなどの情報通信機器が未就学児の日常生活に深く浸透していることが判明した。