4月2日、米アプリ調査会社App Annieは、新型コロナウイルスによってモバイルアプリの利用にどう影響したか、レポートをまとめ発表した。感染拡大防止対策のため、各国では、テレワークの推奨や都市封鎖の実施などが影響して、アプリのダウンロード数、滞在時間、支出高が増加している。

　2020年第1四半期（1～3月）において、アプリに費やす時間は、中国では1日当たり30％増の5時間であった。感染者が急増したイタリアでは11％増。週当たりでは、イタリアが30％、フランスが15％、米独が10％増であった。この時期は、新型コロナウイルス感染症の拡大が進んだ期間にあたる。前年同期と比較すると、各国でアプリに費やす時間が2桁台の増加率となり、世界全体では20％増だった。

　アプリ内での購入を含むアプリストアでの支出とダウンロード数も増加。第1四半期のアプリストアでの支出は、過去最高となる前年同期比15％増の234億ドル（約2兆5300億円）。
　ダウンロード数は、Google Playストアでは225億件（5％増）、App Storeでは90億件（15%増）以上であった。ゲーム以外のアプリが、Google Playストアでは55％、App Storeでは65％を占めた。
　ダウンロードされたアプリをカテゴリ別にみると、Google Playストアでは健康＆フィットネスが40％、教育関連が35％、ビジネス関連が30％増加。App Storeでは、教育関連が40％、ビジネス関連が35％、健康＆フィットネスが30％増加した。在宅中の学習やテレワーク、外出自粛による運動不足解消などが影響したと考えられる。

　ライフイズテック株式会社（東京・港区、水野 雄介 代表取締役CEO）は、ディズニーの世界を楽しみながらプログラミングやクリエイティビティをオンラインで学ぶことのできるプログラミング学習教材「テクノロジア魔法学校」の無料限定版利用者の小中高生（とその保護者）を対象に、新型コロナウィルス感染拡大防止に伴う臨時休校期間中のオンライン学習についてのアンケート調査を実施した。
（調査期間：2020年3月18日～23日、回答数：223人）

調査結果サマリーは
■　88%の小中高生（とその保護者）が、今回の休校期間中「オンライン学習が役立った」と回答
■　休校中に利用したオンライン学習コンテンツ数は平均2.1。半数以上の小中高生が、3つ以上のオンライン学習サービスを利用
■　オンライン学習に費やした時間は、34%が一日平均1時間以上2時間未満
■　オンライン学習をしてみた半数以上の小中高生が「オンライン学習をしたことで、IT自体に興味を持った（56%）」「もっとITを使った学習をしてみたいと思った（54%）」という意識変化を実感
■オンライン学習をやってみてよかった点は「自分の都合の良い時間で学習できる（82%）」のほか、「普段学校で学べないことが学べる（61%）」「自分の興味あることを選んで学べる(60%)」など興味を広げる学びに繋がったという結果も見られた
■　一方で、オンライン学習をしてみて感じた学校の良さは「先生や友人との交流ができる（68%）」「やる気が維持しやすい（36%）」という結果に

調査対象：ディズニー・プログラミング学習教材「テクノロジア魔法学校」（入門・基礎編全63レッスン）の限定版（無料）申し込み者（小中高生および保護者からの回答）
回答者数：223人
調査方法：インターネット調査法
調査期間：2020年3月18日～23日

　３月24日、英国の教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（THE）」は、ベネッセグループの協力のもと、大学の「THE世界大学ランキング日本版2020」を発表した。
　2016年にベネッセグループは、THE と業務提携契約を締結し、国内総合パートナーとして協力をしている。2017年3月から「THE 世界大学ランキング日本版」が発表され、今年で 4 回目。日本版ランキングは、日本の教育事情により即した形で大学の魅力や特性が表れるように、大学の「教育力」を測る設計となっている。昨年に続き、ランキング指標は「教育リソース」「教育充実度」「教育成果」「国際性」の 4 分野で構成。 本ランキングは、入学時の学力(合格基準)ではなく、学生の学びの質や成長性に焦点を当てたものとなっている。

　今回は 278 大学が対象。その結果、2020 年の総合ランキングでは、初めて東北大学(昨年 3 位)が 1 位。昨年１位だった京都大学が2位、昨年２位の東京大学と昨年７位の東京工業大学が同率 3 位、続いて 5 位に九州大学 (昨年 4 位)、6 位に北海道大学(昨年同率5位)がランクインした。
　また、分野別ランキングの1位は、「教育リソース」が東京大学、「教育充実度」が国際教養大学、「教育成果」が京都大学、「国際性」が国際教養大学となり、昨年と同様の結果となった。

■THE 世界大学ランキング日本版 2020【総合順位】10位まで抜粋　※（）は昨年の順位
１位：東北大学（３）
２位：京都大学（１）
３位：東京大学（２）
３位：東京工業大学（７）
５位：九州大学（４）
６位：北海道大学（５）
７位：名古屋大学（５）
８位：大阪大学（８）
９位：筑波大学（９）
10位：国際教養大学（10）

■THE 世界大学ランキング日本版 2020【分野別順位】3位まで抜粋　※（）は昨年の順位
・教育リソース
１位：東京大学（１）
２位：東京医科歯科大学（２）
３位：東北大学（４）

・教育充実度
１位：国際教養大学（１）
２位：国際基督教大学（２）
３位：筑波大学（３）

・教育成果
１位：京都大学（１）
２位：大阪大学（４）
３位：九州大学（３）

・国際性
１位：国際教養大学（１）
２位：立命館アジア太平洋大学（３）
３位：国際基督教大学（２）

■「THE世界大学ランキング日本版」日本語公式サイト
https://japanuniversityrankings.jp/

昨年、授業以外の運動時間が減ったことやスクリーンタイム*¹の増加などの影響により、子どもの体力が低下しているという調査結果*²がスポーツ庁より発表された。また、子どもの姿勢及び発達発育からトップアスリートの動作分析まで幅広く研究を行う東京大学大学院 深代千之教授*³は、「体力の低下は姿勢の悪化にも繋がるため、子どものころから意識的に良い姿勢を保つことが重要である」と指摘している。
このような状況を受け、株式会社セイバン(兵庫・たつの市、泉貴章 代表取締役社長)は、「子どもの姿勢」に着目し、「子どもの姿勢の実態とランドセルに関する調査」を行った。セイバンは今後も、6年間ずっとお子さまのからだと心に寄り添うランドセルのメーカーとして、子どもの成長を支える機能開発や調査研究などを通してお子さまの姿勢づくりをサポートしていく。

【調査対象：2019年3月29日(金)～11月17日(日)の間にセイバンの直営店またはセイバン公式オンラインストアでランドセルを購入された方、調査期間：2019年11月29日(金)～12月4日(水)、サンプル数：3000、メール調査】

• 調査総括

1．「子どもが良い姿勢を維持することへの関心あり」が93％、一方約7割が「対策できていない」 
2．小学校入学前の段階で、約5人に1人の親は子どもの姿勢が悪いと感じている
3．約7割が認知不足　からだにフィットしないランドセルを使用することでからだに及ぼす影響
4．もう一度ランドセルを購入するとしたら、約9割の親が「姿勢よく背負えるランドセル」を検討

• 東京大学大学院 深代千之教授 コメント

 東京大学大学院深代千之教授は、良い姿勢とは「骨と骨とが押し合う力(関節反力)をうまく利用する姿勢」と考えており、近年の子どもの姿勢に関して、以下のように指摘しています。

l✔　良い姿勢を保つためには、筋力(内力)をなるべく使用せず、自身の体重(外力)をバランスよく保つことが大切。
✔　近年の子どもたちは昔に比べると、運動不足や偏った過度な運動により、姿勢が良くない子どもが多くなっている。その結果、余分な筋力を使用しないと姿勢を保てなくなっている。
✔　悪い姿勢を放置すると、学習力や運動能力が低下する可能性がある。また、高齢になって腰痛などが生じる、といった健康の維持にも影響する。
✔　特に著しく骨格や筋肉が成長する学童期の姿勢は、将来の健康づくりのために非常に重要であり、毎日使うランドセルの選択、そして背負い方は十分に意識する必要がある。

*¹　スクリーンタイム…平均1日当たりのテレビ、スマートフォン、ゲーム機等による映像の視聴時間
*²　スポーツ庁「令和元年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査結果 調査結果のポイント」より
https://www.mext.go.jp/sports/content/20191225-spt_sseisaku02-000003330_2.pdf
*³　東京大学大学院 深代千之 (ふかしろ せんし)教授
東京大学大学院総合文化研究科教授．1955年生まれ。東京大学大学院教育学研究科修了、博士(教育学)．(一社)日本体育学会会長、日本バイオメカニクス学会会長．力学・生理学などの観点から身体運動 をとらえて理解と向上を図るスポーツ科学の第一人者。文武両道をスポーツ科学の観点から推奨．「身体と動きで学ぶスポーツ科学」(東京大学出版会)、「スポーツのできる子どもは勉強もできる」(幻冬舎)など著書多数．2018年、秩父宮章受章．

　株式会社増進会ホールディングス（Ｚ会グループ）のグループ会社、株式会社栄光（東京・千代田区　下田 勝昭 代表取締役社長）が運営する進学塾・栄光ゼミナールは、2019年11月13日（水）～11月27日（水）に、小中高生の検定・資格取得に関する調査を実施し、小学１年生～高校３年生の子どもを持つ保護者785人の有効回答が得られた。

• 検定・資格を「持っている」　小学生の53.8％、中高生の80.6％
• 取得している検定・資格　小学生は「日本漢字能力検定（漢検）」、中高生は「日本英語検定（英検）」が最多
• 検定・資格を取得する目的　小学生は「身に付けた知識やスキルの定着度合いを測るため」、中高生は「入試に役立てるため」
• 検定・資格を取得していない理由　「学校の勉強や受験勉強を優先」「子どもの興味・関心がない」

※栄光ゼミナール調べ

◆調査概要
調査対象：小学１年生～高校３年生の子どもを持つ栄光モニター会員（栄光ゼミナール・栄光の個別ビザビ・大学受験ナビオに通塾する保護者）
調査方法：インターネット調査
調査期間：2019年11月13日（水）～11月27日（水）
回答者数：785名（うち、小学生：394名（50.2％）　　中高生：391名（49.8％））

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（東京・新宿区、鈴木 孝二 代表取締役社長）が運営するミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』（ https://mid-tenshoku.com/ ）上で、サイトを利用している35歳以上のユーザーを対象に「就職氷河期」についてアンケートを行ない、2,083名から回答を得た。

　調査の結果、氷河期世代の7割が「就職活動に苦戦した」と回答。氷河期世代の3人に1人が、初職を3年未満で退職していることがわかった。就職氷河期での就職だったからこそ身についたもの第1位は「精神面のタフさ」。また、「就職氷河期世代支援プログラム」の認知度は32％だった。

【調査概要】

■調査方法：インターネットによるアンケート

■調査対象：『ミドルの転職』（ https://mid-tenshoku.com/ ）を利用する35歳以上のユーザー

■有効回答数：2,083名

■調査期間：2019年11月1日～11月29日

ミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』https://mid-tenshoku.com/

経験やテクニカルスキルに加え、よりヒューマンスキルを重視したマッチングが求められる30代・40代の転職を、国内最大級10万件以上のミドル向け求人と、オンラインビデオ面談機能などを搭載した機能的な管理画面でサポート。 転職活動自体の生産性を向上させることで、心的・物理的な負荷を軽減。再就職の決定までに時間がかかりがちなミドル層の転職を、より円滑なものとなるよう支援する。

株式会社増進会ホールディングスのグループ会社、株式会社栄光（東京・千代田区、下田 勝昭 代表取締役社長）が運営する進学塾・栄光ゼミナールは、2019年10月９日（水）～10月23日（水）に、小中高生のニュース・時事の情報収集に関する調査を実施し、小学１年生～高校３年生の子どもを持つ保護者762人の有効回答が得られた。

• ニュース情報を得るときに利用するメディア 小学生・中高生ともに「テレビ」が最多
  中高生では、「ニュース系サイト・アプリ」や「ＳＮＳ」も活用
• こども新聞を購読している家庭の子ども ９割以上が「読んでいる」
• 子どもとニュースや時事を話題にする 全家庭の95.3％
• 「ニュースに関心がある」 小学生の87.7％、中高生の79.0％
• ニュースに触れることで期待すること 「世の中に関心を持てる」「知識や情報が得られる」

※栄光ゼミナール調べ

子どもが普段ニュースなどの情報を得るときに利用しているメディアは何ですか。
（ｎ=762（うち小学生384、中高生378）、総回答数1540、複数回答方式（あてはまるものすべて））

保護者に、子どもが普段情報を得る際に利用しているメディアを聞いたところ、小学生、中高生ともに「テレビ」が最多だった。
また、「ニュース系サイトやアプリ」を活用している中高生が63.8％、「ＳＮＳ」を活用している中高生が30.7％であった。中高生になると、小学生と比べてスマートフォンの所有率が高くなることもあり、「ニュース系サイトやアプリ」や「ＳＮＳ」を情報源として利用していると考えられる。

子どもが情報を得るときに最も利用しているメディアは何ですか。
（ｎ=746（うち小学生377、中高生369）、単一回答方式）

子どもが情報を得るときに最も利用しているメディアを聞いたところ、小学生の約４人に３人が「テレビ」からの情報収集が中心であることが分かった。中高生も最多は「テレビ」であったが半数以下となった。「ニュース系サイトやアプリ」が29.0％、「ＳＮＳ」が16.3％となり、これらを情報収集ツールとしてメインに使っている中高生も少なくないことが明らかとなった。

子どもがテレビのニュース番組や情報番組を見る頻度はどのくらいですか。
（ｎ=762（うち小学生384、中高生378）、単一回答方式）

テレビのニュース番組や情報番組について、子どもがどのくらいの頻度で見ているかを聞いたところ、小学生の58.6％、中高生の54.0％が「ほぼ毎日」と回答した。

ご家庭で、新聞（一般紙）を購読していますか。
（ｎ=762（うち小学生384、中高生378）、単一回答方式）

新聞（一般紙）の購読状況を聞いたところ、半数の家庭で新聞を購読していることが分かった。購読方法については、「紙のみ」の購読が最も多かった。

ご家庭で、新聞（こども新聞）を購読していますか。
（ｎ＝756（うち小学生380、中高生376）、単一回答方式）

新聞（こども新聞）の購読状況を聞いたところ、小学生の家庭の31.3％、中高生の家庭の18.6％が購読していることが分かった。

子どもが新聞（こども新聞）を読む頻度はどのくらいですか。
（ｎ＝189、単一回答方式）

こども新聞を購読している家庭に、子どもがどのくらいの頻度でこども新聞を読んでいるかを聞いたところ、66.1％が「ほぼ毎日/毎号」読んでいると回答した。また、「時々読んでいる」と回答した家庭も29.1％だった。
こども新聞を購読している家庭では、95％以上と高い割合でこども新聞を読んでいることが分かった。

子どもとニュースや時事の内容を話題にする頻度はどのくらいですか。
（ｎ=705、単一回答方式）

家庭の中で、ニュースや時事について話題にすることがあるかを聞いたところ、全家庭の95.3％が「ある」と回答した。そのうち、ニュースや時事についてどのくらいの頻度で子どもと話をしているかを聞いたところ、最も多かったのは「週に数回程度」で55.6％、次いで「ほぼ毎日」が31.8％だった。

子どもはニュースや時事に関して、関心があると思いますか。
（ｎ=728（うち小学生366、中高生362）、単一回答方式）

子どもがニュースや時事に関してどのくらい関心があるかを保護者に聞いたところ、小学生の約９割、中高生の約８割が「関心がある」「少しは関心がある」と回答した。

子どもがニュースや時事に触れることで、どのようなことを期待していますか。
（ｎ=728（うち小学生366、中高生362）、総回答数2492、複数回答方式（あてはまるものすべて））

保護者に、子どもがニュースや時事に触れることで期待することを聞いたところ、小学生、中高生の保護者とも、「世の中の出来事に関心を持つことができる」が最も多く、次いで「幅広い知識や情報が得られる」が多かった。 小学生と中高生を比較すると、小学生では「受験勉強に役立つ」「語彙力を身に付けることができる」など、勉強や入試への効果を期待していることが分かった。一方中高生では、「子どもの進路や将来の職業選択に役立つ」「情報の選択・活用能力（情報リテラシー）が身に付く」など、将来に活かせることを期待していることが分かった。

家庭で子どもがニュースや時事の情報に接するために、工夫していることや取り組んでいることあれば教えてください。
（自由回答方式）
・会話に出てきた事象を親が調べてトイレに貼る。読みやすいようになるべくコミカルに書く。（小３保護者）
・こども新聞を朝、取りに行かせてそのまま読む習慣になってきている。（小４保護者）
・季節ごとの気圧配置や台風など、理科の復習内容を交えながら話している。（小５保護者）
・こども新聞を就寝前に読ませ、要約して説明してもらうようにしている。（小５保護者）
・ニュースを録画して毎日必ず見るようにしている。（小５保護者）
・テレビを見ながら親もよく理解できてないことを尋ねるようにしている。子どもの理解の範囲でわかっていることを教えてもらう。そんなことよく知ってるねと返す。（小５保護者）
・こども新聞の中から興味を持った記事を選ばせ、ノートに記事を貼り付けて感想を書かせ、その感想について親もコメントを書いています。親もそのこども新聞から記事を一つ選び、記事をノートに貼り、感想を書いています。（小５保護者）
・食卓でGoogle Homeのラジオ番組を流して、親が話題にしている。（小５保護者）
・ニュースに上がった国を地図で調べさせ、気候、文化、政治、食べ物など、日本と比較している。（小５保護者）
・朝、子どもの隣で親が新聞を読んでいると、横で読むようになった。（小６保護者）
・時事検定を一緒に受けようと思っている。（小６保護者）
・ウェブニュースで子どもの役に立ちそうなものは子ども用のiPadに転送して読ませるようにしている。（小６保護者）
・ニュースをまとめた雑誌を購読している。（中１保護者）
・定期テストに時事問題が出るので、一緒に時事問題まとめサイトを見たり、夕食時に話題にしたりしている。（中２保護者）
・日本のニュースだけでなく、CNNやBBCなどのニュースを見せるようにしている。（中３保護者）
・子どもが自発的に読者投稿欄に時々応募するようになりました。（中３保護者）
・朝、子どもが新聞を取り込むことを日課にしているので、そのまま新聞に目を通す習慣が身についている。（高３保護者）

◆調査概要
調査対象：小学１年生～高校３年生の子どもを持つ栄光モニター会員
（栄光ゼミナール・栄光の個別ビザビ・大学受験ナビオに通塾する保護者）
調査方法：インターネット調査
調査期間：2019年10月９日（水）～10月23日(水)
回答者数：762名（うち、小学生：384名（50.4％） 中高生：378名（49.6％））

株式会社栄光（東京都千代田区、代表取締役社長:下田勝昭）が運営する進学塾・栄光ゼミナールが、11月5日に家庭の職業観に関する意識調査を実施した。2019年9月11日～9月25日に、小学1年生～高校3年生の子供を持つ保護者770人の有効回答が得られた。昨年（2018年）に続き2回目の実施調査になっている。

小学生の保護者68.1%、中高生の保護者55.6%が、「将来就きたい職業がある」と回答した。小学生と中高生を比べると、小学生の方が将来就きたい職業がある割合が高くなっている。これは、「小学生に比べて、中高生はより現実的に職業を考える機会が増え、興味がある分野、得意なことを生かせる職業などを、見極めている段階にある」と栄光は考察している。

子供と将来の職業について話した機会で最も多かったのは「日常会話の中で、職業についての話題があがった時」。小学生の保護者80.9%、中高生の保護者72.4%が回答した。中高生では、「受験など子供の進学・進路を考える時」も7割近くの保護者が回答している。進学が親子で将来を考える一つにきっかけになっていることを裏付ける結果に。

また、前回調査（2018年）と比較すると、小学生では「キッザニア・カンドゥーなど職業体験ができる施設やワークショップ等に参加した時」が25.6%→30.4%に増加。栄光は職業体験がより身近になっていると考察。学校で課題を出されたり、キャリア教育を受けたりするよりも、職業体験ができる施設・ワークショップへの参加の割合が高くなっている。職業体験が身近になった共に、子供が将来を考えるきっかけを保護者が与えているケースも少なくないようだ。

保護者自身の仕事と比較し、子供の職業に求めるものは 「自分の好きなこと・得意なことが生かせる」、「ワーク・ライフ・バランスの取り組みが充実している」、「安定して長く続けられる」。前回調査（2018年）と比較し、子供の仕事に対して「収入」「安定して長く続けられる」が増加し、「有名企業かどうか」は減少傾向だった。