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GMOメディア:子ども向けプログラミング教育市場は2024年に2019年の2.3倍、250億円超に拡大すると予測

~ プログラミング教育メディア「コエテコ」×船井総研
「2019年 子ども向けプログラミング教育市場調査」 ~

GMOメディア株式会社(森 輝幸 代表取締役社長)が運営する、プログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO(以下、コエテコ)」は、経営コンサルティングサービスを展開する株式会社船井総合研究所(中谷 貴之 代表取締役社長 社長執行役員)と共同で、「2019年 子ども向けプログラミング教育市場調査」を実施した。
 本調査では教室数と教材費、毎月支払われる受講料から「子ども向けプログラミング教育市場」の規模予測を算出している。

【調査概要】
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■調査方法:「コエテコ」と船井総研によるプログラミング教育市場関係者へのヒアリング、また「コエテコ」と船井総研が保有するデータ、調査機関の公開情報の収集

■調査期間:2019年1月~2019年2月

■調査対象:以下に該当する民間運営で月謝制の継続受講型の子ども向けプログラミング教室・スクール
(1)ロボット製作とプログラミングをかけ合わせて学ぶ「ロボット・プログラミング教室」
(2)プログラミングを学ぶことに特化した「プログラミング教室」
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【調査結果】
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■子ども向けプログラミング教育市場は5年後の2024年に257億円まで拡大
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「国内の教育市場」は微増となっていますが(※2)、プログラミング教育市場は2020年からの「小学校でのプログラミング教育必修化」を背景に大きく成長が見込める市場として注目を集めており、2018年においても新規参入企業が増加した。その結果、2019年の子ども向けプログラミング教育市場規模は114億2,000万円と、2018年の市場規模90億7,100万円(※3)と比較して約25.9%増加する見込みとなった。
 また今回の調査より、この傾向は5年後の2024年も継続すると考えられ、2024年には257億3,000万円と2019年の約2.3倍になると予測している。

(※2)矢野経済研究所「国内の教育産業市場」
(※3)2018年4月23日発表「2018年子ども向けプログラミング教育市場調査」

【「コエテコ」×船井総研:子ども向けプログラミング教育市場の展望】
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■2030年までには、1,000億円を超える市場になる可能性も
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 2024年までの短期で見た場合、子ども向けプログラミング教育市場は257億円超の市場規模になると予測しているが、以下のような環境が整備されていくことで市場拡大はより加速し、2030年までには、1,000億円を超える可能性がある。

1)対象年齢の拡充:
 現状のプログラミング教室は、2020年のプログラミング教育の必修化に伴い小学生に向けた教室の展開が目立ちますが、今後は中高生向けにより高度で実践的なカリキュラムを学べる教室や、就学前の子ども向けにより初歩的な内容を教えたりする教室が増えることが予測される。

2)低価格なプログラミング教室の増加:
 最近では低価格かつ高品質なプログラミング教室も増えてきており、この流れがさらに加速していけば、裾野の広がりとともに受講者数も増加すると予想される。

3)女児の参加率の上昇:
 現在、プログラミング教室に通う子どもの男女比を見ると、男児が約8割(※4)で性別に偏りがある。しかし、今後は受験対策や就職のために、プログラミング教室に通う女児の数も増えてくることが予想される。

4)プログラミング教育の価値の市場への浸透:
 2020年より小学校でのプログラミング教育が必修化することを受けて、プログラミング教育に対する関心が日々高まっていることを受けて、今後のさらなる市場拡大が予想される。
 特に、4)に挙げた「プログラミング教育の価値の市場への浸透」の与える影響は大きいといえる。
 現在文部科学省で、2021年から始まる大学入学共通テストにおいて、2024年以降のプログラミングを含む「情報科目」の導入が検討されている。また、一部の業界で既に始まっているIT人材の待遇向上は、新卒採用の場においても広がりを見せており、これに合わせて今後プログラミング教育が「進学や就職など将来に役立つ」という認識も浸透していくと見られる。こうした価値の浸透に伴い、さらなる市場拡大が期待できる。

(※4)船井総研調べ

フロムページ調査 全国の受験生約4万人が「関心を持った大学」ランキング2019

■全国の受験生約4万人が「関心を持った大学」ランキング2019(上位5大学)

  • 「早稲田大学」「名城大学」は4年連続、「関西大学」は3年連続で1位にランクインした
  •  6つのエリア全てで前年と同じ大学が1位にランクインした
  •   近畿エリアでは「近畿大学」、中部エリアでは「南山大学」が3位から2位にランクアップした

参考:全国的に関心を持たれた大学は「早稲田大学」、東日本では「明治大学」、西日本では「立命館大学」であった。※詳細は後述
【会社概要】  株式会社フロムページ
◎独自に開発したソリューション「テレメール」や「夢ナビ」などを用いて、主に大学の学生募集広報の支援を行っています。高い意識・意欲をもった高校生を育てる「教育」が、日本経済復活のカギと考えています。(ホームページhttps://frompage.jp/
◎代表取締役社長:森兼 勝志 ◎設立:平成2(1990)年4月26日  ◎創業:昭和62(1987)年9月 ◎取引先:全国の大学、短期大学、専門学校、高等学校、予備校、大学入試センター、一般企業等

■調査概要
【調査目的】
受験生の進学実態を把握し、調査結果を提供することにより、大学の入試広報と、高校の進路指導がより良いものとなり、その結果、「受験生にとって有効な大学選択ができる環境」づくりに貢献すること。
【調査方法】
株式会社フロムページが展開する「テレメール」の利用者のうち、当該年度の受験生(2019年度のセンター試験受験者数は576,830人)となる約47万人に対し、株式会社フロムページが発行する媒体での告知やメール、ダイレクトメールなどの送付を行いました。調査期間を2018年10月1日(月)~2019年4月1日(月)に設定し、2019年4月からの進路が決まった方に、WEB上のアンケートフォームで回答を求めました。
【回答者数および、有効回答者数】
●第7回テレメール全国一斉進学調査(2019年度)実績 回答者数 45,757人 有効回答者数 40,605人
※1)データのクリーニングについて:不真面目な回答と考えられるサンプルについては適切な基準のもと分析対象から外しました。不整合な回答については、大学別、高校別の報告を前提としているため極力救済する方針で目視し、無効と断定できる回答のみ排除しました。
※2)高校1年生、2年生の回答を分析対象から外し、対象者は進学者に限定しました。
参考●第1回テレメール全国一斉進学調査(2013年度)実績 回答者数 26,993人 有効回答者数 23,079人
●第2回テレメール全国一斉進学調査(2014年度)実績 回答者数 40,311人 有効回答者数 39,707人
●第3回テレメール全国一斉進学調査(2015年度)実績 回答者数 31,601人 有効回答者数 31,139人
●第4回テレメール全国一斉進学調査(2016年度)実績 回答者数 42,902人 有効回答者数 41,462人
●第5回テレメール全国一斉進学調査(2017年度)実績 回答者数 41,076人 有効回答者数 39,766人
●第6回テレメール全国一斉進学調査(2018年度)実績 回答者数 47,013人 有効回答者数 45,333人
【質問内容】
全30問、70項目からなります。(回答に応じて変動があります)。
【回答者への謝礼(プレゼント応募)】
回答者を対象に1万名に1千万円相当の金券、および商品を、全日本空輸株式会社との共同キャンペーンで、10名に5万円の旅行券を抽選でプレゼント。また、旅行クーポン券を応募者全員にプレゼント。
【質問項目と質問方法】
●入学することを決定した学校、検討した学校
第一想起、既認知/オープンキャンパスへの参加/資料入手の有無/関心を持った大学、学部/出願した大学、学部、利用した入試制度/出願しなかった大学、学部/出願しなかった理由/受験した大学、学部/合格した大学、学部/入学する大学、学部/入学する理由/入学しなかった理由
※画面上の検索などで関心を持った大学などを聞いた上で、そのリストを表示し、オープンキャンパスに参加した大学、資料を入手した大学などをチェックしてもらいました。入学する大学については、入学校として選んだ理由を、単一回答と自由記述回答で聞いています。また、関心を持ったが出願しなかった大学、合格したが入学しなかった大学をリストアップし、それぞれの大学で、出願しなかった理由、入学しなかった理由を、複数回答と自由記述回答で聞いています。
●資料請求までのルート
入学校を認知した媒介/入学校の興味を深めた媒介/入学校の資料を入手した媒介
※すべて単一回答です。
●入学する大学への評価、入学後の意欲
入学する大学が発信した情報への評価/入学する大学への評価/入学する大学への総合評価/入学する大学への志望度/入学後の意欲
※入学する大学について、全35の項目に対し5段階で聞いています。たとえば、「教育内容が良い」に対し、「1 そう思わない 2 あまりそう思わない 3 どちらでもない 4 まあまあそう思う 5 そう思う」 のひとつを選んでもらうという形式で、集計結果はおもに平均得点を採用しています。得点については、義務教育時の通知表や通信簿を想像していただければわかりやすいでしょう。
●進路選択活動
検討した学問系統/学問の検討について/進学活動への評価/後輩へのアドバイス
●属性情報
居住地域/在籍高校/学年/入学後の通学環境
【エリア区分】
●北海道・東北(北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県)
●関東    (茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県)
●中部    (長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県)
●近畿    (京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、三重県、滋賀県)
●中国・四国   (鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県)
●九州・沖縄   (福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県)
【関心を持った大学】
大学受験生が関心を持った大学であれば、いくつでも回答可能。
「どのくらいの受験生に関心を持ってもらえたか」という、いわば人気のバロメーターとなります。

■全国の受験生約4万人が「関心を持った大学」ランキング2019(上位20大学)

​昨年に引き続き、全国的に関心を持たれた大学は「早稲田大学」、東日本では「明治大学」、西日本では「立命館大学」。

  • 「早稲田大学」は、北海道・東北17位(16位)、関東1位(同)、中部11位(13位)、近畿15位(16位)、中国・四国18位(16位)、九州・沖縄14位(15位)と、全エリアで20位以内にランクインした。
  • 「明治大学」は、北海道・東北16位(13位)、関東2位(同)、中部16位(14位)に挙がった。
  • 「立命館大学」は、中部4位(5位)、近畿3位(4位)、中国・四国4位(3位)、九州・沖縄16位(13位)にランクインした。
  •  国立大学では、「千葉大学」が北海道・東北8位(10位)、関東14位(12位)、中部20位(ランク外)と、幅広いエリアでランクインした。

※( )内順位は前回結果。
※回答数は、同大学の複数学部を回答した場合でも1大学でカウント。

小学5・6年生の3割以上が、英語の宿題・課題に取り組む 栄光ゼミナールが調査

 株式会社栄光(東京都千代田区、下田勝昭社長)が運営する進学塾・栄光ゼミナールが、小学生の英語教育に関する意識調査を今年2月6日~同20日に実施した。有効回答は、小学1年生~小学6年生の子供を持つ保護者383人。

 2020年度から始まる新学習指導要領の英語について、「小学5・6年生での教科化」は78.6%、「小学3・4年生での必修化」は、67.6%の保護者が「知っている」と回答し、多くの保護者が認知していることがわかる。

「学校での英語に関する授業や取り組み」「学校から出される英語に関する宿題・課題」について、2017年度と2018年度を比較すると、最も多かったのは「授業や取り組みが『増えた』」で、保護者の44.9%が回答。

「今年度から始まった新学習指導要領の移行期間が影響している」と栄光ゼミナールは考える。

 宿題・課題に関して、最も多くの保護者が回答したのは「英語に関する宿題・課題はない」。しかし、小学5・6年生に限ると「増えた」「変わらない」と保護者の34.0%が回答し、小学5・6年生の3分の1以上が、英語の宿題・課題に取り組んでいることがわかった。

 子供が小学生の間に特に身に付けさせたい「英語4技能(話す・聞く・読む・書く)」を質問したところ、54.3%の保護者が「話す力」と回答し、最も多い。次いで、「聞く力」が35.5%となり、小学生の保護者の約9割が「話す」「聞く」力を重視していることがわかる。

 学校の授業外で、英語に関する学習や習い事に関しては、「している」と回答したのが保護者の32.1%で、小学生の3割以上が、授業以外で英語学習や英語の習い事に取り組んでいることがわかった。

 そのうち、「英会話教室(ネイティブ講師)」(34.4%)が最も多く、「英会話教室(日本人講師)」(32.8%)と続く。

「英会話教室のレッスンは、保護者の多くが子供に身に付けさせたいと思っている『話す力』『聞く力』を鍛える内容も多く、英会話教室のニーズが高いのではないか」と栄光ゼミナールは分析する。

 また、「小学校や自治体で行っている、英語の授業や取り組みで知っているもの(公立小学校での取り組み)」として、

「週2回授業があり、それぞれネイティブと日本人が担当。4年生から動詞の活用形を覚え、単語や筆記テストも実施」

「ICTを活用してリスニング・発音等を練習し、ネイティブによる授業の不足を補っている」

「市独自の英語学習ビデオを作製し、帰りの会の前に10分ほどの学習を毎日行っている」

「公立の小学校ですが、オーストラリアの提携校と生徒同士の交流があり、学習発表会でその取組と成果が発表された」

「東京都の英語村に学年全員で出かけた」

などの回答が得られた。

 2018年度より新学習指導要領の移行措置期間が始まり、その影響は着実に出ていることがわかる。その中で、英語に関する学習や習い事をしている子供は3割だが、小学生の保護者の約9割が「話す」「聞く」力を重視していることもわかっており、このニーズに民間教育がどう応えられるかが鍵を握りそうだ。

「THE世界大学ランキング日本版2019」発表

「世界大学ランキング」で最も歴史と権威のある英国の教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション」(以下「THE」)は、ベネッセグループの協力のもと、大学の教学改革やグローバル化の推進に向けて、「THE世界大学ランキング日本版2019」を発表した。ベネッセグループは2016年にTHEと業務提携契約を締結し、THEの国内総合パートナーとして協力してきた。「THE世界大学ランキング日本版」は2017年3月に1回目の発表を行い、今年で3回目となる。毎年9月にTHEが発表する世界版ランキングでは「研究力」を軸に据える一方で、日本版ランキングは、日本の教育事情により即した形で大学の魅力や特性が表れるように、大学の「教育力」を測る設計となっている。
 昨年に続き、ランキング指標は「教育リソース」「教育充実度」「教育成果」「国際性」の4分野で構成されている。既存の大学ランキングは、主に入学時の学力が軸になっているが、本ランキングは学生の学びの質や成長性に焦点を当てたものだ。大学ランキングについては、今回も総合150位、分野別で150位までを作成している。

その結果、2019年の総合ランキングでは、昨年に続き京都大学が1位に、東京大学が2位(昨年同率1位)、続いて3位に東北大学(昨年3位)、4位に九州大学(昨年5位)、同率5位で北海道大学(昨年6位)と名古屋大学(昨年7位)がランクインした。
 また、分野別ランキングでは、「教育リソース」で東京大学が昨年に続き1位、「教育充実度」で国際教養大学が同じく昨年に続き1位、「教育成果」で京都大学が昨年の2位からランクを上げ1位に、「国際性」で国際教養大学が昨年に続き1位にランクインした。

Times Higher Education (THE)について 
THEは50年にわたり高等教育界に特化し、データ・情報を提供し続けている世界的なオーソリティです: www.timeshighereducation.com @timeshighered

THE世界大学ランキング日本版2019【ランキング指標】
 昨年度から今年度の大きな変更点として、ランキング指標における「教育充実度」の充実を図る目的で、学生調査の結果が指標項目に加わった。教員・学生の交流、協働学習の機会、授業・指導の充実度、大学の推奨度の観点が3つの項目として追加されている。その結果、高校教員の評判調査の項目と割合・バランスが整えられ、教育充実度分野の割合が4%増加した。これに伴い、教育成果分野の2項目(企業人事の評判調査、研究者の評判調査)の割合がそれぞれ2%減少、教育成果分野全体で4%減少している。

THE世界大学ランキング日本版2019【総合順位】(150位までの大学のうち50位まで抜粋)
順位(2019総合|昨年総合 ) / 大学名 / スコア(総合Overall / 教育リソースResources / 教育充実度Engagement / 教育成果Outcomes / 国際性Environment) 
1|=1 / 京都大学 / 82.0 / 84.4 / 78.8/ 98.4 / 69.8
2|=1 / 東京大学 / 81.9 / 87.0 / 79.9 / 97.3 / 63.8
3|3 / 東北大学 / 80.2 / 82.5 / 80.9 / 95.6 / 63.2
4|5 / 九州大学 / 79.5 / 76.9 / 77.2 / 96.9 / 73.4
=5|6 / 北海道大学 / 79.3 / 74.3 / 81.7 / 93.7 / 72.8
=5|7 / 名古屋大学 / 79.3 / 77.6 / 80.3 / 95.7 / 67.8
7|4 / 東京工業大学 / 79.0 / 77.5 / 76.7 / 93.5 / 73.4
8|8 / 大阪大学 / 77.9 / 78.8 / 77.1 / 96.6 / 62.4
9|9 / 筑波大学 / 77.5 / 74.3 / 84.5 / 90.4 / 61.8 
10|12 / 国際教養大学 / 76.7 / 51.4 / 92.4 / 72.0 / 100.0
11|16 / 国際基督教大学 / 72.7 / 54.3 / 90.4 / 50.1 / 95.4
12|13 / 広島大学 / 71.8 / 66.7 / 78.2 / 74.0 / 69.3
13|11 / 早稲田大学 / 71.5 / 53.1 / 79.9 / 93.6 / 72.4
14|10 / 慶應義塾大学 / 70.4 / 60.5 / 76.3 / 95.9 / 58.0
15|14 / 一橋大学 / 68.5 / 52.4 / 77.8 / 81.4 / 71.8
16|18 / 神戸大学 / 68.0 / 66.7 / 73.2 / 80.0 / 52.7
17|15 / 上智大学 / 67.9 / 45.9 / 83.5 / 66.8 / 83.0
18|20 / 金沢大学 / 66.6 / 65.8 / 76.1 / 60.6 / 58.8
19|19 / 千葉大学 / 66.4 / 64.6 / 75.2 / 72.9 / 51.2
20|17 / 東京外国語大学 / 65.9 / 44.9 / 80.1 / 66.3 / 80.2
21|=21 / 長岡技術科学大学 / 65.6 / 58.7 / 69.7 / 64.2 / 72.2 
22|29 / 東京農工大学 / 65.5 / 70.1 / 64.9 / 71.8 / 53.3
23|=39 / 東京医科歯科大学 / 65.4 / 84.9 / 61.5 / 27.6 / 68.5
24|=25 / 岡山大学 / 64.4 / 62.0 / 71.3 / 62.8 / 59.3
25|32 / お茶の水女子大学 / 64.2 / 64.7 / 76.0 / 50.9 / 56.1
26|34 / 会津大学 / 64.1 / 61.6 / 76.4 / 31.8 / 75.8
27|=21 / 立命館アジア太平洋大学 / 63.7 / 34.5 / 82.8 / 52.3 / 94.0
28|=25 / 横浜国立大学 / 63.4 / 55.3 / 71.6 / 73.6 / 56.7 
29|38 / 豊橋技術科学大学 / 63.1 / 67.5 / 62.0 / 53.3 / 65.0
30|46 / 横浜市立大学 / 62.9 / 70.1 / 66.9 / 57.6 / 48.8
31|42 / 京都工芸繊維大学 / 62.4 / 61.2 / 63.5 / 64.6 / 61.1
32|41 / 東京海洋大学 / 62.0 / 62.9 / 67.1 / 58.2 / 56.2
33|23 / 立命館大学 / 61.7 / 42.5 / 77.9 / 65.8 / 66.9 
34|33 / 神田外語大学 / 61.3 / 36.6 / 82.8 / 54.4 / 76.6
35|28 / 同志社大学 / 60.4 / 42.4 / 77.5 / 66.0 / 60.8
36|30 / 東京理科大学 / 60.3 / 55.5 / 77.4 / 71.6 / –
37|31 / 関西学院大学 / 60.0 / 41.3 / 78.3 / 60.2 / 64.3
38|=43 / 大阪市立大学 / 59.9 / 66.1 / 64.0 / 66.8 / 37.8
39|=36 / 首都大学東京 / 59.7 / 59.2 / 69.0 / 61.4 / 45.3
40|=43 / 長崎大学 / 59.6 / 61.7 / 69.2 / 53.5 / 46.4
=41|27 / 立教大学 / 59.4 / 39.3 / 79.6 / 59.0 / 63.4
=41|=68 / 豊田工業大学 / 59.4 / 72.6 / 57.8 / 47.3 / 49.0
43|=55 / 電気通信大学 / 58.7 / 64.4 / 59.7 / 62.6 / 44.5
44|48 / 芝浦工業大学 / 58.6 / 49.0 / 71.2 / 57.8 / 56.7
45|=51 / 新潟大学 / 58.4 / 59.2 / 70.1 / 56.5 / 40.8
=46|62 / 福岡女子大学 / 58.0 / 51.9 / 74.2 / – / 80.3
=46|54 / 信州大学 / 58.0 / 60.8 / 66.9 / 62.0 / 36.6
=48|58 / 秋田大学 / 57.3 / 58.3 / 61.7 / 59.8 / 46.7
=48|61 / 学習院大学 / 57.3 / 43.9 / 70.4 / 56.6 / 61.0
=48|65 / 大阪府立大学 / 57.3 / 62.7 / 58.4 / 66.1 / 39.4

※順位横の「=」表記は、同順位であることを示しています。同順位の場合はアルファベット順で掲載しています。
※表中の「-(ハイフン)」は、分野別スコアにおいて151位以下であることを表しています。「データなし」の意味ではありません。
※詳細は「THE世界大学ランキング 日本版」日本語公式サイトをご覧ください。 https://japanuniversityrankings.jp/

小中学生1,000人を対象にした「将来就きたい仕事」に関する調査:男子の1位は「野球選手」、女子の1位は「先生」

総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社(東京都・千代田区、川崎 健一郎 代表取締役社長)は、日本全国の小中学生1,000人を対象に、「将来就きたい仕事」に関するアンケート調査を実施した。本調査は2014年に開始し、今回で6回目の実施となる。

<調査結果のまとめ>

  • 小中学生が「将来就きたい仕事」の1位は、男子が「野球選手」、女子が「先生」
  • 「野球選手」が調査開始以来、初めて小中学生男子の「将来就きたい仕事」の1位に
  • 調査開始以来、初めて「パティシエ」が小中学生の女子が選ぶ「将来就きたい仕事」の1位から陥落
  • 小中学生の女子の「将来就きたい仕事」の10位に「YouTuber(ユーチューバー)などの動画投稿者」がランクイン
  • 「YouTuber(ユーチューバー)」は、小学生の女子が選ぶ「将来就きたい仕事」でも7位に
  • 中学生男子の「将来就きたい仕事」で、「エンジニア・プログラマー」が調査開始以来、初めて1位に

【調査結果の詳細】
(1)小中学生が「将来就きたい仕事」

全国の小中学生1,000人に対し、「あなたは、大人になったらどのような仕事をしたいですか。」と質問したところ、1位は男子が「野球選手」(6.8%)、女子が「先生」(11.2%)となりました。「野球選手」は、調査開始以来、初めて小中学生男子の「将来就きたい仕事」の1位となった。また、小中学生女子が選ぶ「将来就きたい仕事」として、2014年の調査開始以来、初めて「パティシエ」以外の職業が1位になった。

今回の調査では、小中学生女子の「将来就きたい仕事」の10位に、「YouTuber(ユーチューバー)などの動画投稿者」(1.8%)がランクイン。「YouTuber(ユーチューバー)」は、小学生女子の「将来就きたい仕事」でも7位(2.3%)となっており、特に女子の間での人気が高いことがうかがえる。

男子に目を向けると、中学生男子の「将来就きたい仕事」で、2014年の調査開始以来、初めて「エンジニア・プログラマー」(8.7%)が1位になった。昨今のプログラミング教育への注目が、子どもたちの将来の夢にも影響していると考えられる。

(2)小中学生が「好きな教科・嫌いな教科」
全国の小中学生1,000人に対し、「あなたがもっとも好きな教科を教えてください。」と質問したところ、1位は「算数・数学」(20.2%)で、選択肢の中で唯一20%を超えた。2位は「国語」(13.3%)、3位は「体育・保健体育」(11.3%)となった。

一方、「算数・数学」は「嫌いな教科」として挙げた子どもも多く、「嫌いな教科」でも1位(24.1%)となった。「国語」と「体育・保健体育」も同様で、「国語」は「嫌いな教科」の2位(14.5%)、「体育・保健体育」は「嫌いな教科」の5位(7.1%)。

高校生が将来に向けて努力をしているか、大切なのは“働く親の姿”?

株式会社アイデム(新宿区・新宿 椛山 亮 代表取締役社長)は、高校1年生から高校3年生の子供を持つ男女758名を対象に調査を実施した。

  • 調査結果

※本調査における「子供への調査」は、保護者による代理回答。
調査時に同席している子供に質問をし、回答を聞いて記入するよう保護者にお願いしている。
※親が「無職」の場合は、家事・育児など「生活の中で担当しているもの」を行っていることを「働く」または「仕事」としている。

【子供への調査】将来の夢はあるか
働く父親・母親の姿を見たことがある子供は、将来の夢を持ちやすい傾向

【子供への調査】将来なりたい職業ランキング
男女ともになりたい職業ランキング1位は教師

【子供への調査】働く父親・母親への憧れ
働く父親・母親の姿を見たことがある子供は親への憧れは強くなる

【子供への調査】将来なりたい職業に就くために工夫や努力をしているか
親への憧れが強い子供ほど、将来なりたい職業に就くために工夫や努力をしている傾向

【大人への調査】家庭で行っているキャリア教育
「実際に働いている人との交流」「さまざまなコミュニティへの参加」など

  • 調査概要

調査対象:高校1年生から3年生の子供を持つ男女で、子供と一緒にアンケート回答が可能な者
調査方法:インターネット調査
調査期間:2018年6月14日~17日
有効回答:758名

 ※   本ニュースは調査全文の一部を抜粋しているため、調査全文を希望の際は、下記のウェブサイトへ。
https://apj.aidem.co.jp/enquete/

オリコン満足度調査のデータを学術的研究分野へ無償提供

 株式会社oricon ME(東京都港区、小池恒代表取締役社長)は3月7日、学術・研究目的の利用を対象に、2006年より実施している同社の「満足度調査」のデータを無償で公開することを発表した。同時に専用のウェブサイトも開設する。

 同社は、2006年より〝見えない満足を可視化する〟をコンセプトに、商品やサービスにおける顧客満足度調査を、実際にサービスを利用したことのあるユーザーを対象に行ってきた。これまで約100の産業、累計198万人に回答を得ており、日本最大規模の調査データを保有している。今回、この調査データを学術的な研究分野へ提供することで、新たな技術・サービスへの転換、ビジネスチャンスの創出に役立ててもらう。

 近年様々な分野で、大量かつ多様なデータの利活用が盛んになっている。しかし、その知識・スキルを統合して、目的志向のデータ解析を実践できる人材育成や仕組み作りが課題にもなっている。

 今回の同社の発表は、現場のリアルなデータを入手することが可能になり、サービスマーケティングや統計学・データサイエンス等の研究の発展、理論の実践のための教育に寄与することが期待される。統計家・株式会社データビーグルの西内啓代表取締役は、「オリコンから生のデータが公開されることで、たくさんの人々が今よりデータサイエンススキルを向上させる機会に恵まれる」と話す。また、慶應義塾大学理工学部の鈴木秀男教授は、「データ提供の取り組みは産学連携研究を促進させ、オリコンの顧客満足度調査・分析に関連する技術力向上にも繋がる」と期待を込める。

 提供開始は、2019年夏頃を予定。まずは2016年以降の調査データから提供を開始し、順次公開していく。それに伴い、データ分析のコンペティション、データ活用のセミナーなどの開催も予定している。

学校の授業外で子供にプログラミングを学ばせたい保護者は「7割以上」 栄光ゼミナールが調査

 株式会社栄光(東京都・千代田区 山本博之社長)が運営する進学塾・栄光ゼミナールが、プログラミング教育に関する意識調査を今年1月9日~同23日に実施した。有効回答は、小学1年生~高校3年生の子供を持つ保護者645人。

 先日同社が明らかにした内容によると、「今まで、学校の授業外で、プログラミングに触れたことがない」と回答したのは、小学生保護者の60.0%、中高生保護者の76.8%。小学生の4割がすでに学校の授業外でプログラミング体験をしている結果に。

 2020年度から、小学校でプログラミング教育が必修化されることについて、小学生の保護者65.0%、中高生の保護者57.9%が「知っている」と回答。そのうち、小学生の保護者の49.7%が「プログラミング的思考を育成することを目的としている」ことを知っていると回答したが、中高生の保護者の37.4%は「知っているものは一つもない」と回答している。小学生と中高生の保護者での認知に差があることが明らかとなった。

 また、2021年度から中学校で、2022年度からは高校で、新学習指導要領に基づき、プログラミング教育が変わることについては、小中高の保護者約9割が「知らない」と回答しており、中高の教育についての認知度は小学校に比べてかなり低い。

 学校の授業外で、子供にプログラミングを学ばせたいかを聞いたところ、小学生の保護者の73.0%、中高生の保護者の70.5%が「学ばせたい」「どちらかといえば学ばせたい」と回答し、需要の高さが示された。

 プログラミング教育に期待することは、小・中高合わせて保護者の最も多くが「論理的な思考力が身に付くこと」と回答。 次いで、小学生の保護者は「試行錯誤しながら粘り強く取り組む経験ができること」「問題解決の力が身に付くこと」、中高生の保護者は「プログラミングの実践的な技術が身に付くこと」「将来の進路や職業の選択肢が広がること」と続き、年齢によって意見が分かれた。年齢が上がるにつれ、より具体的なスキルを重視する傾向がみえた。

●調査概要

調査対象:小学1年生~高校3年生の子供を持つ栄光モニター会員(栄光ゼミナール・栄光の個別ビザビ・大学受験ナビオに通塾する保護者)

調査方法:インターネット調査

調査期間:2019年1月9日(水)~1月23日(水)

回答者数:645名(うち、小学生:442名(68.5%)、中高生:203名(31.5%))

全国の高等学校におけるICT活用状況を調査 タブレット導入校の約2割が「1人1台配備」、情報モラル教育に懸念も

教育出版の株式会社旺文社(東京都・新宿区 生駒 大壱 代表取締役)は、高等学校におけるICT機器・サービスの導入状況および活用の実態について、アンケート調査を実施した。今回で3年目となる調査は、全国計1,189校の高等学校からの回答を集計。ICTの教育利用に関する近年の傾向と課題について、過去2年分の調査結果との比較を交えた分析結果を公開している。

【調査結果サマリ】

●タブレット型PCを1台以上導入している高等学校は36.2%、「BYOD」の導入も進む
タブレット型PCを校内に1台以上導入している高等学校の割合は、昨年度調査から微増の36.2%となりました。生徒の私物端末を活用する「BYOD」を導入する動きも広がっている。


●タブレット型PCの配備は「生徒1人1台」とする高等学校が導入校の約2割に。個別利用に伴う課題も
タブレット型PC導入校のうち、「生徒1人に1台配備」している高等学校の割合は19.3%となり過去最多に。今後、導入の予定がある高等学校でも、過半数が「生徒1人に1台配備」を見込んでいる状況です。積極的な個別利用が進む一方で、「生徒の情報モラルの向上」を課題に挙げる教員の声が増加した。


●教育改革の流れを受けて膨張・多様化するICT活用への期待と課題意識
2020年度大学入試改革を始めとする変革の機運を受けて、高等学校におけるICT活用に対しては、必要性と期待が同時に高まっているようだ。特にICTと親和性が高い「英語4技能」指導や「eポートフォリオ」導入の場において、活用に対する期待感や課題意識を抱える声が多く寄せられた。

■高等学校でのICT機器と無線ネットワークの利用状況
全国の高等学校におけるICT機器の導入・使用状況を調べたところ、「大型提示装置(電子黒板・プロジェクター)」(78.5%)が、3年連続の回答数トップとなりました。同じく、「生徒用のPC端末(デスクトップ型)」(58.7%)や「実物投影機(書画カメラ)」(46.3%)といった、設置型のICT機器が多数となった一方で、「生徒用のPC端末(タブレット型)」(36.2%)や「生徒用のPC端末(ノート型)」(27.3%)など、持ち運び可能な生徒用端末の導入利用が、近年伸長していることがわかった。〈図1〉
また、高等学校でのネットワーク環境の整備状況については、エリアの大小に限らず「無線でのネットワークを使用できる」と答えた高等学校の割合は合計で53.3%となり、過去3年間の調査を通し、初めて過半数を超えました。持ち運び可能なICT機器をネットワークに接続して活用できる環境の構築が、着実に進んできていることがうかがえる。〈図2〉


■学校現場で広がる「BYOD」によるスマートフォンの教育的利用
学校側での環境構築とは別の観点でICT機器の利用実態に注目すると、“スマートフォンの教育的利用”について動きが見られる。ICT機器の中で、「生徒の私物端末(スマートフォン・PC等)」を使用していると答えた高等学校は全体の19.3%に上り、昨年から6.8ポイント増となった。〈図1〉
また、高等学校における生徒私有のモバイル機器端末の使用制限状況について調べたところ、全体の7割弱の学校が「持参・使用を禁止している」と答える一方で、「学習などの目的であれば校内で自由に使用できる」(15.0%)の回答割合は、昨年の調査から4.5ポイント上昇した。これは、生徒の私物端末を教育目的に利用する動きが高まっていることを裏付ける結果と考えられる。〈図3〉
こうした動きは、学校現場での「BYOD」の導入として近年注目を集めており、予算面などでICT端末の調達に課題があるケースにおいて、生徒が使い慣れた自分の所持端末を、校内のネットワーク通信を通じ学習面においても利用することで、多くの費用をかけずにICT活用のメリットを学校現場に創出する、有効な方策として期待されている。 

■高等学校でのタブレット型PCの配備状況
タブレット型PCの導入状況を見ると、配備台数に限らず「導入済み」と回答したのは全体の36.2%となり、昨年度から3.2ポイント増、2年前からは6.6ポイント増となった。〈図1〉 地域別に見ても、「関東」・「関西」・「九州・沖縄」の3地域では、いずれも40%を超える割合となっており、ICT活用機器としてタブレット型PCが注目され、導入・配備が全国的に広がっていることがうかがえる。
また、導入校に対し、端末の配備状況の内訳を調べたところ、「生徒1人1台配備」と答えた高等学校の割合は合計で19.3%となり、大幅増となった昨年度調査からさらに2.4ポイント増となった。〈図4〉 この傾向は、今後、タブレット型PCの導入予定があるとする高等学校においては更に顕著で、合計54.0%が「生徒1人1台配備」を見込んでいると答えている。〈図5〉

 ■高等学校でのタブレット型PCの活用状況
タブレット型PCを既に導入している高等学校に対して、端末の活用状況について調査したところ、全体の67.7%が「十分活用できている」あるいは「まあまあ活用できている」と答えており、昨年調査時から12.5ポイント増と、活用に手応えを感じている高等学校が大幅に増えた。〈図7〉
また、端末の活用にあたってどのようなことに課題を感じているかという調査にも、回答内容に経年変化が見られた。
「教員の活用スキルの引き上げ」(74.5%)・「ネットワーク環境の整備」(59.3%)・「十分な端末数の配備」(57.8%)が、回答数の上位であることは昨年度調査から変わらないが、「活用に適した場面の見きわめ」(32.0%)・「利用サービス・コンテンツ内容の充実」(29.4%)については回答割合が下がり、学校現場のさまざまなシーンで活用可能なサービスやツールが増え、それらの認知が浸透してきていることがうかがえる。〈図8〉
一方で、「生徒の情報モラルの向上」(46.3%)は昨年から6.6ポイント増となり、高等学校で生徒自身によるICT利用の機会が増えたことによって、情報倫理に対する教育面での課題が表面化していることがわかった。

■教育ICTサービスに寄せられる期待
高等学校でのICT活用全般に対する今後の展望についても、さまざまな声が寄せられた。
特に、2020年度に迫る大学入試改革の流れを受けて、対策の必要性が高まる「英語4技能」についての指導や、高大接続改革の流れを受けて、将来的に大学入学選抜時の活用が見込まれている「eポートフォリオ」の導入など、ICTと密接に関わるトピックについて、活用への課題意識やサービスの充実を期待する意見が多く見られた。
一方で、ICT導入のメリットであるペーパーレス化やデータ活用などによって、教員の教務を効率化する、授業内容をより深化するといった、既存課題の改善においても、その利用意義が見出されているようだ。

旺文社では、今回の調査結果をもとに学校現場の実情や課題を踏まえ、成果を出しやすく活用意義の高いICTサービスの提供や、高等学校に向けた教育ICT活用セミナーの開催など、教育の場をサポートする取り組みを進めていく。

<高等学校アンケート調査実施要領>
※2017年度・2018年度の調査結果は、旺文社HPよりご覧いただけます。
(2017年度版)https://www.obunsha.co.jp/news/detail/459
(2018年度版)https://www.obunsha.co.jp/news/detail/509
調査テーマ:
全国の高等学校におけるICT活用状況についての調査
調査目的:
高等学校現場におけるICT機器の導入ならびにICT関連サービスの活用状況の実態を調べ、導入拡大・継続運用のための課題や、今後必要とされるサービス内容を把握する
調査対象:
旺文社独自リストに基づく全国の国公私立高等学校 計5,038校
*中等教育学校を含む/高等専門学校・高等専修学校を除く
調査方法:
対象校に対してアンケートDMを送付し、FAXおよびWebページにて回答を受け付け
調査規模:
全1,189校からのアンケート回答結果を分析
調査時期:
2018年12月上旬~2019年1月上旬
調査発表日:
2019年2月21日

【会社概要】
社名:株式会社 旺文社
代表者:代表取締役社長 生駒大壱
設立:1931年10月1日
本社:〒162‐8680 東京都新宿区横寺町55 / TEL:03‐3266‐6400
事業内容:教育・情報をメインとした総合出版と事業
URL:https://www.obunsha.co.jp/

高校生の約40%は動画投稿も 高校生の日常生活・学習に関する調査結果を公開

株式会社 学研ホールディングス(東京・品川 宮原 博昭 代表取締役社長)の学研教育総合研究所は、全国の高校生1~3年生の各学年・男女100人ずつ(計600組)を対象にアンケート調査を行い、その結果を高校生白書Web版 「高校生の日常生活・学習に関する調査」として公開した。

《「高校生白書2018」調査カテゴリ》
●日常生活について
●メディア・情報通信機器について
●将来について
●学習について
●習い事について
●大学受験について
●学習参考書・問題集について
●その他

【調査結果pick up】
■動画の閲覧に1日1時間33分。高校生の約40%は動画投稿も!
■高校生「将来つきたい職業」 YouTuberはどこへ・・・?

■動画の閲覧に1日1時間33分。高校生の約40%は動画投稿も!
高校生の通信機器の利用目的と時間を調べたところ、高校生が最も利用しており(93.8%)、また最も時間を費やしている(1時間33分)のは「動画の閲覧」であることが分かった。
さらに、「動画の投稿」をする高校生は2017年度調査の中学生と比較して38.6%多い一方で、費やしている時間はかなり減っていることから(2017年度調査の中学生「1時間58分」→2018年度調査の高校生「21分」)、高校生は中学生と比較して、簡単で短い動画を気軽に投稿する割合が高いようだ。

「高校生白書2018」通信機器の利用目的・時間/日について
https://www.gakken.co.jp/kyouikusouken/whitepaper/h201809/chapter5/02.html

<<参考>>
中学生白書Web版(2017年8月調査)
「中学生の日常生活・学習に関する調査」
https://www.gakken.co.jp/kyouikusouken/whitepaper/j201708/index.html

■高校生「将来つきたい職業」 YouTuberはどこへ・・・?
小学生では「パティシエ」や「YouTuber」が人気でしたが、高校生の将来つきたい職業は何なのでしょうか?
調査の結果、1位「公務員」、2位「プログラマー・プログラムエンジニア」、3位「教師・先生」であることが分かりました。小学生は華やかな職業に憧れる傾向が強いのに対し、高校生は将来への現実味が増してくることもあり、資格や専門性が必要なものや、安定性がありそうな職業を望むようになるようだ。

「高校生白書2018」将来つきたい職業(全体ランキング)

https://www.gakken.co.jp/kyouikusouken/whitepaper/h201809/chapter6/01.html<<参考>>小学生白書Web版(2018年9月調査)「小学生の日常生活・学習・自由研究等に関する調査」https://www.gakken.co.jp/kyouikusouken/whitepaper/201809/index.html学研教育総合研究所:高校生白書Web版「高校生の日常生活・学習に関する調査」https://www.gakken.co.jp/kyouikusouken/whitepaper/h201809/index.html■調査方法:インターネット調査■調査時期:2018年9月6日(木)9月10日(月)■調査対象者:高校生の各学年・男女■有効回収数:600サンプル(各学年・男女100名)