キヤノン 「ジュニアフォトグラファーズ 2018」を実施

キヤノンは、写真を通して自分の発見や感動を周りの人々に伝える体験の場を提供する写真プロジェクト「ジュニアフォトグラファーズ 2018」を実施する。実施にあたり、写真教室への参加校・団体の募集を3月12日から4月20日まで行う。

■「ジュニアフォトグラファーズ 2018」写真教室の実施概要と応募要項
実施時期:2018年5月~11月
対  象:全国の小学校または団体(原則小学3~6年生、1回あたり約30~60名)
実施形態:授業/ワークショップなど(所要時間は約3時間)
参加費用:無料
募集期間:2018年3月12日(月)~4月20日(金)
募 集 数:8~10校・団体(参加単位:クラス/学年/学校/グループ)
申込方法:応募用紙に必要事項を記入の上、ファクス/郵送/電子メールいずれかにて事務局へ送付(※1)

キヤノン株式会社が主催する「ジュニアフォトグラファーズ 2018」の一環として、全国のキヤノングループ会社が近隣の小学校や地域のイベントなどで写真教室を開催しする(※2)。

<「ジュニアフォトグラファーズ」とは>
「ジュニアフォトグラファーズ」は、身近な自然をテーマとした写真撮影の体験を通じて、子どもたちの環境に対する意識を高めるとともに、豊かな感性を育む写真プロジェクト。小さな自然が息づく都会や緑が豊かに広がる地域にキヤノングループの社員やプロの写真家が赴き、教育機関や地域の方々の協力を得ながら写真教室を開催している。社会貢献活動として2004年にプロジェクトをスタートし、これまでに延べ359校・団体で写真教室を開催し、19,842人の子どもたちが参加している。

■ 「ジュニアフォトグラファーズ2018」の詳細について
1. 写真教室の開催
写真教室では、キヤノングループの社員やプロの写真家が講師となり、デジタルカメラ教室、撮影会、作品発表会を実施。写真撮影のヒントやカメラの操作方法を説明した後、キヤノン製デジタルカメラを参加者全員に1台ずつ貸し出して、野外の思い思いの場所で身近な自然を自由に撮影しする。作品発表会では、子どもたちがお気に入りの写真をプリントし、タイトルをつけて仕上げた自分の作品について発表するほか、講師が各作品の講評を行う。また、撮影された写真は「PHOTOPRESSO(フォトプレッソ)(※3)」にて製本し、参加校・団体へ寄贈する。

<写真教室の詳細>
主  催: キヤノン株式会社および キヤノングループ会社
時  期: 2018年5月~11月
所要時間: 約3時間
内  容:
①デジタルカメラ教室: 撮影のヒント、カメラの操作方法の説明
②撮影会: 一人一台のキヤノン製デジタルカメラで自由に撮影
③作品発表会: プリント出力、撮影写真の発表、講師による講評
講  師:
キヤノングループ会社の社員
写真家 伊藤トオル氏、永武ひかる氏、水本俊也氏

2. 「ジュニアフォトグラファーズ写真展」で子どもたちの作品を一般公開
昨年のジュニアフォトグラファーズにおける写真教室で子どもたちが撮影した作品の中から、個性あふれる作品を厳選し、キヤノンギャラリーで開催する「ジュニアフォトグラファーズ写真展 2018」にて一般公開する。これにより、子どもたちの感性の素晴らしさを広く伝え、身近な自然や環境の大切さを見つめ直す機会を提供する。
会場
キヤノンオープンギャラリー2(品川)
会期
4月11日(水)~5月2日(水)
休館日
日・祝日
※ 4/28(土)は開館

※1 応募用紙はキヤノンジュニアフォトグラファーズホームページ(http://global.canon/ja/jr-photographers/)よりダウンロード、または事務局(キヤノン株式会社 CSR推進部)から取り寄せが可能だ。選考の結果については、申し込みいただいた全ての学校・団体の代表者へ事務局より5月上旬までに通知する。
※2 写真教室の詳細については、事務局にお問い合わせください。
※3 Webサイト上でオリジナルフォトブックの作成や公開、製本までを提供するキヤノンのオンラインフォトブックサービス。

「Feelnote」全国30校と協働、eポートフォリオ実践活用の先導プロジェクトを開始

教育コンサルティング&クラウドサービス事業を行う株式会社サマデイ(東京・千代田区 相川秀希代表)が開発・提供しているSNS型eポートフォリオ「Feelnote(フィールノート)」が持つ特許技術(特許第6028123号)や、学びの環境を世界につなげるプラットフォームとしての役割をもって、日本の教育改革に貢献するため、2018年より公教育向けに同サービスの無償提供を開始した。当初はサマディが主催する「教育ポートフォリオ」研究会へのこれまでの参加校のみを対象にエントリーを募ることとし、教育改革推進協議会による検討の結果、本プロジェクトを協働する初期30校が決定した。プロジェクトの加盟枠は、今後、取り組みの状況を見ながら広げていく予定だ。

現在進行している教育改革において、eポートフォリオは、大学入試改革のモデルに組み込まれるなど、大きな役割を担っている。グローバル社会を生き抜く人財を育成する目的で構想された教育改革・入試改革が、どのような方向性で実現していくかは、このeポートフォリオのありようによって決まると言っても過言ではない。例えば、このツールが、国内でのみ通用するものであるか、グローバルスタンダードであるかは、後に決定的な違いを生む可能性がある。
そこで、世界標準の入試プラットフォーム「Universal College Application」と接続しているSNS型eポートフォリオ「Feelnote」が、eポートフォリオにおける重要な技術において新たな特許を取得したことをうけ、本特許技術を広く公教育の現場に提供することで、あるべき方向へと改革を推進する一助とするため、このような考えに賛同する学校を募り、サービスを無償提供することを決定した。

プロジェクトの今後の方向性は無償提供による規模拡大を目的とするのではなく、eポートフォリオの本質的な意義・価値を深め広げるため、初期段階においては、深い連携・協働が可能な学校との取り組みを推進する。そのため、現段階では、教育改革推進協議会の研究部会「教育ポートフォリオ」研究会(www.activelearning.or.jp/studygroup/)への参加校のみを対象としてプロジェクトへの加盟エントリーを募り、同協議会による検討を行った上で、導入校を30校(全国各地の私立学校・公立学校)に絞っている。
初期30校には全国各地の公立・私立中高、大学が含まれており、それぞれの状況・立場により解決すべき課題や得られる学びの効果などが異なる可能性がある。同時に、環境が違っていたとしても共有できるナレッジもあるはず。このような前提に立って、現場で実践的な取り組みを進めながら、定期的に相互の経過報告を行っていく予定だ。また、経過発表にあたっては、他校も参加可能なシンポジウムの開催を検討している。
なお、本プロジェクトへの加盟希望の受付は、現30校の取り組み状況を勘案しながら、2018年4月以降に折を見て再開する。

■プロジェクト加盟校(2018年3月現在)
アサンプション国際中学校高等学校
N高等学校
AICJ中学・高等学校
大妻中学高等学校
大阪教育大学附属高等学校 池田校舎
三田学園中学校高等学校
関東国際高等学校
海陽中等教育学校
公文国際学園中等部・高等部
啓明学院高等学校
高知県立高知小津高等学校
甲南高等学校
品川女子学院
自由ヶ丘高等学校
青翔開智中学校・高等学校
東京学芸大学附属国際中等教育学校
東京都立日野台高等学校
東京都立淵江高等学校
東洋英和女学院中学部・高等部
獨協埼玉中学高等学校
富山国際大学付属高等学校
中村学園三陽中学校・高等学校
日本大学三島高等学校・中学校
八戸工業大学第二高等学校
日出学園中学校・高等学校
広島女学院中学高等学校
文化学園大学杉並高等学校
都城東高等学校
早稲田摂陵中学校・高等学校
立命館大学 学術情報部 他

ベネッセ調査 「幼児期の家庭教育国際調査」日本・中国・インドネシア・フィンランドの母親を対象に 小学校入学に向けて育みたい《学びに向かう力》は各国共通の5領域

株式会社ベネッセホールディングス(岡山市)の社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は、2017年に、アジア3か国とフィンランドの都市圏で、幼児期の子どもを持つ母親を対象に「幼児期の家庭教育国際調査」を実施した。

調査は、母親の子育て意識・実態や、小学校入学に向けて幼児期に育みたい力として設定した《学びに向かう力》《文字・数・思考》《生活習慣》の発達状況と保護者のかかわりについて、国による違いや共通点を明らかにすることを目的にしている。今回の調査では、日本と同じアジア圏より、経済的な成長が著しく、日本と同様に幼児教育の中で非認知的なスキルを重要視している中国、多様な民族が融合しているインドネシア、アジア圏との比較のためにヨーロッパ圏からフィンランドを対象にした。このニュースでは、小学校入学に向けて育みたい力のひとつである《学びに向かう力》について取り上げている。

《学びに向かう力》について:
ベネッセ教育総合研究所では、幼児期に育みたい生涯にわたって必要な力、小学校入学以降の学習や生活につながる力として、「好奇心」「協調性」「自己主張」「自己抑制」「がんばる力」の5つの非認知的なスキルを《学びに向かう力》として定義した。ベネッセ教育総合研究所では、2012年より《学びに向かう力》の縦断研究(「幼児期から小学生の家庭教育調査」)に取り組み、幼児期の《学びに向かう力》が、「言葉」などの認知的なスキルの土台となることを明らかにしている。

【調査の主な結果】
1.小学校入学に向けて育みたい力のひとつである《学びに向かう力》は、社会文化的な環境が異なるにもかかわらず、4か国で共通の5領域―「好奇心」「協調性」「自己主張」「自己抑制」「がんばる力」―で構成されていることがわかった。
2.《学びに向かう力》の5項目の内、いずれの国でも、「好奇心」の得点がもっとも高い傾向。一方で、「がんばる力」や「自己抑制」は、得点が低い傾向があった。
3.《学びに向かう力》や、《生活習慣》などの自立にかかわる力の育成を子育てにおいて重視する傾向も各国共通しており、どの国でも8~9割の母親が「力を入れている」と回答。
4.母親の「寄り添い型養育態度」が、いずれの国でも「好奇心」や「がんばる力」の発達に関連している。「好奇心」や「がんばる力」を育てるうえで、保護者のかかわり方が重要。

【調査の背景と目的】
 グローバル化やIT化など、国際的に社会環境の変化が加速する中で、既存の知識を身につけるだけでなく、環境に柔軟に適応し、学び続け、課題を解決しようとする姿勢や力が必要と考えられるようになっている。そして、そのような姿勢や力を幼児期から育むことの重要性が、世界的に注目されている。
 ベネッセ教育総合研究所では、この姿勢や力を《学びに向かう力》として、2012年より、年少期から毎年、国内で縦断調査を行ってきた。そのなかで、《学びに向かう力(非認知的スキル)》の形成のプロセスと、《生活習慣》や、《文字・数・思考(認知的スキル)》との相互影響の様子、保護者のかかわりの影響について明らかにしてきた。

2017年、研究対象を国外に広げ、社会文化的に異なる環境に暮らす幼児の《学びに向かう力》《生活習慣》《文字・数・思考》の発達と保護者のかかわりを把握することを目的に、日本・中国・インドネシア・フィンランドの都市部で調査を行った。尺度は、2012年の国内調査(「幼児期から小学生の家庭教育調査」)で設計したものを、各国の文化・習慣に合うように留意しながら翻訳し、使用。また、幼児期の家庭での教育・養育の実態や、保護者の教育・育児意識も合わせて調査し、背景となる環境や意識の違いや共通点を把握した。いずれの国も、各国の子どもたちが小学校に入学する月の1~3か月前に時期を合わせて調査を行った。

【結果のまとめ】
 調査結果より、幼児期の《学びに向かう力》の形成については、どの国においても、「好奇心」「協調性」「自己主張」「自己抑制」「がんばる力」の5つから構成されていた。そして、いずれの国も、母親の「寄り添い型養育態度」が、「好奇心」「がんばる力」等の非認知的スキルに関連する項目の発達と関連していることがわかった。また、各国の母親の子育て方針についても、子どもの《学びに向かう力》や《生活習慣》に関連することを重視している傾向が共通してみられた。

グローバル化・IT化が急速に進む社会においては、異なる文化に対する「好奇心」、コミュニケーションの上では「協調性」や「自己主張」、「自己抑制」、そして、困難な環境にあっても「がんばる力」といった、非認知的スキルがより重要であると考えるが、その力が、いずれの国の家庭においても、幼児期に共通して育まれていることがわかった。また、その力の成長が、保護者の子どもの意思を尊重したり、子どものがんばりを見守る形で支援したりするようなかかわりかたと関連することは、国を超えた貴重な知見と言えると考えられる。保護者や、幼児教育にかかわる方々にとって、本調査の結果が、各国でのよりよい幼児期の養育を考える際の示唆となることを願っている。

【データに関する留意点】
・図表・文中では、国名を記載していますが、調査は各国の都市圏で実施しており、調査国全体の平均値を示すものではないことにご留意ください。(日本:首都圏、中国:上海・北京・成都、インドネシア:ジャカルタと近郊4市、フィンランド:エスポー他3市)
・中国、インドネシア、フィンランドは、地域性やサンプリングの影響で、世帯収入と母親の学歴が、平均より高い傾向があります。
・中国については、自記式質問紙調査のため、「無答不明」が生じていますが、分析に当たって
は、設問ごとに「無答不明」を欠損値として除外して算出しています。

※本調査結果は、2018年3月18日、チャイルド・リサーチ・ネット主催「アジア子ども学交流プログラム第2回国際会議」(2018年3月17日―18日)でも紹介します。
http://www.blog.crn.or.jp/crnasia-2017.html

※2018年夏ごろ、本調査より、「母親のワーク・ライフ・バランス」に焦点をあてた分析結果を発信する予定です。

●ベネッセ教育総合研究所のホームページからも、本資料をダウンロードできます。
http://berd.benesse.jp/

【主な調査結果】
1.小学校入学に向けて育みたい力のひとつである《学びに向かう力》は、社会文化的な環境が異なるにもかかわらず、4ヵ国で共通の5領域―「好奇心」「協調性」「自己主張」「自己抑制」「がんばる力」―であることがわかった。

2.《学びに向かう力》の5項目の内、いずれの国でも、「好奇心」の得点がもっとも高い傾向。一方で、「がんばる力」や「自己抑制」は、得点が低い傾向がある。

※各国の6歳児の「好奇心」「協調性」「自己主張」「自己抑制」「がんばる力」の各項目の合計得点の平均(4.0が満点)。「とてもあてはまる」を4点、「まああてはまる」を3点、「どちらともいえない」を2点、「あまりあてはまらない」を1点、「ぜんぜんあてはまらない」を0点として算出。
※「好奇心」は【図1】に示した4項目、「協調性」は【図1】に示した4項目、「自己主張」は【図1】に示した5項目、「自己抑制」は【図1】に示した6項目、「がんばる力」は【図1】に示した4項目。
※すべての項目に対して回答した人を対象とした。( )内はサンプル数。

3.《学びに向かう力》や《生活習慣》などの自立にかかわる力の育成を子育てにおいて重視する傾向も各国共通しており、どの国でも8~9割の母親が「力を入れている」と回答している。

子育てのなかで、力を入れていることをたずねたところ、「他者への思いやりをもつこと」「自分の気持ちや考えを人に伝えること」、「興味や関心を広げること」といった《学びに向かう力》に関連する項目は、8~9割が肯定(「とても力をいれている」+「まあ力を入れている」)。「自分でできることは自分ですること」「基本的な生活習慣を身につけること」「社会のマナーやルールを身につけること」といった《生活習慣》の自立に必要な能力は、すべての国で9割以上が肯定。

日本の母親は、「芸術的な才能を伸ばすこと(音楽や絵画など)」や「外国語を学ぶこと」を重視する比率が、他国に比べて低い傾向にある。

【図3.子育て方針】
Q:あなたは、どのようなことに力を入れて、対象のお子様を育てていますか。

※「とても力を入れている」と「まあ力を入れている」の合計(%)。

4.母親の「寄り添い型養育態度」が、いずれの国でも「好奇心」や「がんばる力」の発達に関連しています。「好奇心」や「がんばる力」を育てるうえで、保護者のかかわり方が重要。

「子どもがやりたいことを尊重し、支援している」「子どもが自分でやろうとしているとき、手を出さずに最後までやらせようとしている」など、子どもの意思や感情を尊重する保護者のかかわりを「寄り添い型養育態度」と定義し、《学びに向かう力》との関連を調べた。

母親の「寄り添い型養育態度」は、日本・中国・フィンランドは「好奇心」「がんばる力」の発達と関連がみられました。インドネシアは「好奇心」の発達と関連がみられた。【図4-1】

つまり、母親が、寄り添い型の姿勢で子どもとかかわるほど、子どもは、新しいことに好奇心をもてる(「好奇心」の項目)【図4_2】、物事をあきらめずに、挑戦することができる(「がんばる力」の項目)【図4_3】といえる。

【図4-1】

※4~6歳のデータ。二変量相関分析により、中程度(0.2~0.4)のプラスの相関がみられた。
※「寄り添い型養育態度」とは、「子どもがやりたいことを尊重し、支援している」「どんなことでも、まず子どもの気持ちを受け止めるようにしている」「子どもに対して否定的ではなく、前向きで積極的な態度をとるように心がけている」「しかるとき、子どもの言い分を聞くようにしている」「子どもが自分でやろうとしているとき、手を出さずに最後までやらせるようにしている」の5項目から成る。
※《学びに向かう力》5領域のうち、もっとも得点の高い「好奇心」と、各国共通して得点の低い
「がんばる力」のみを取り上げている。
※すべての項目に対して回答した人を対象とした。

【図4-2】「寄り添い型養育態度」の高群・低群と「新しいことに好奇心をもてる」(「好奇心」の
項目)

※各国の「寄り添い型養育態度」について、得点(0~4点)の分布をみて、高低2群に分けた。

【図4-3】「寄り添い型養育態度」の高群・低群と「物事をあきらめずに、挑戦することができる」(「がんばる力」の項目)

※各国の「寄り添い型養育態度」について、得点(0~4点)の分布をみて、高低2群に分けた。

日本全国から0点回答が集結『0点ミュージアム』開催

株式会社フレーベル館(東京・文京区 飯田 聡彦代表取締役)は、2018年3月16日(金)・17日(土)の2日間で、テストでは不正解になるが、創造力にあふれた答案の展覧会、『0点ミュージアム』を開催する。

特設ページ→http://www.froebel-kan.co.jp/answer2018/

当展覧会の実施背景には、昨今の日本における受験戦争の過熱化、そして、その低年齢化がある。問題の正しい答えを導き出すことは子どもたちに必要な能力の一つです。しかし一方で、間違いの中には、問題文をユニークな視点で捉えた、創造力あふれる答案が隠れている。フレーベル館は、「子どもたちの創造力」も伸ばすべき個性のひとつだと考え、今回の展覧会では、その側面に光を当てていく。

【『0点ミュージアム』詳細】
・開催日時
3月16日(金)10:30-18:30
3月17日(土)10:30-16:30
・開催場所
世田谷ものづくり学校 2-A教室
〒154-0001
東京都世田谷区池尻 2-4-5
・入場料
無料

【展覧会の様子】
会場は、旧池尻中学校舎を再生した複合施設「IID 世田谷ものづくり学校」内にある。大人もどこか懐かしい空気感の中、答案を見ることができる。

【展示解答(一部抜粋)】
全国から寄せられた6,887もの創造力あふれる答案の中から、厳選された答案を展示いたします。

【会場アクセス】
IID 世田谷ものづくり学校 2-A教室
住所:〒154-0001 東京都世田谷区池尻 2-4-5
TEL:03-5481-9011
(電車でお越しの場合)
東急田園都市線「池尻大橋」駅下車:徒歩約10分
東急田園都市線/東急世田谷線「三軒茶屋」駅下車:徒歩約15分

2018年10月「渋谷代官山Rプロジェクト」の保育所認定こども園 「渋谷しぜんの国こども園(仮称)」開園へ

東横線の地下化によって新たに創出されたトンネル上部の線路跡地で推進する、2018年秋開業予定の「渋谷代官山Rプロジェクト」の保育所について、運営者を社会福祉法人 東香会に決定し、保育所型認定こども園「渋谷しぜんの国こども園(仮称)」として開園する。開園予定日は、2018年 10月1日(月)。
 渋谷区では、2017年4月時点で266人の待機児童がいるなど、保育施設の増設や定員拡大などの対策を図っている。本計画地周辺には、住宅地が多く、特に新橋地区は、渋谷区における保育施設整備の「重点地域」に指定されている。地域のニーズに応え、課題解決を目的に、こども園を新設する。

 この施設では、0歳から5歳の定員114名の園児を受け入れ、短時間保育にも取り組むなど、周辺地域の子育て環境の充実を図る。保育カリキュラムには、多様な体験創出や地域と身近な子育て環境の実現を目的に、親子参加型のイベントや本計画のホテル宿泊者との国際交流などを取り入れる。また、保育施設を活用し、地域の方々とともに楽しめるイベントを開催するなど、周辺地域と密着したこども園を目指す。
 渋谷川沿いの遊歩道から繋がる自由通路に面する1階には、地域の方々が立ち寄れるカフェや子育て支援スペース、ワークショップなどが開催可能な情報発信スペースを設けます。地域の子育て世代を支援するとともに、さまざまな人々が子育てを身近に感じられる場を提供することで、街に開かれたこども園として、新たな地域の魅力と賑わいを創出する。

四天王寺高等学校・中学校、AIを活用した英語教材で英語力の強化へ

導入実績1500超を誇るeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(東京・台東区 はが弘明代表取締役社長)は、四天王寺高等学校・中学校と共同で、「人工知能(AI)を活用した英語四技能対策指導カリキュラム設計」における産学連携を開始した。
教育ICTの領域では、教育メソッド・教材とそれを支えるICT設計の両立が必須だ。AIの活用についてはその特性に応じたカリキュラムや指導ノウハウの構築が求められている。この実現のため、高い指導実績を誇る四天王寺高等学校・中学校と、eラーニングで最新の技術を提供するデジタル・ナレッジが協同する。

四天王寺高等学校・中学校 英語科 教諭 大向雅士先生は
「大学入試・英語教育改革が目の前に迫ってきている今,本当に求められている授業や教材はどのようなものなのか? 私たち人間にできることと,ICT教材・AIにできることを精査して,時代の大波に翻弄されない堅固な英語学習環境を構築しなければなりません。そういう意味では,生徒個別にoutput型のトレーニングを実現するAIツール「トレパ」を教育現場に適切に導入して,生徒の取り組み方の質を向上させることが急務だと考えられます。教員のワークショップと生徒が参加した実証授業を通して,「トレパ」の活用法を研究開発できたらと願っています。」とコメントしている。

芝浦工業大学、小中学生向けのロボットセミナーを マレーシアの日本人学校で開催

芝浦工業大学(東京・港区 村上雅人学長)は、2月24日・25日に、小中学生向け「少年少女ロボットセミナー」をマレーシア・クアラルンプール日本人会日本人学校で開催した。
現在、芝浦工業大学はグローバル化を進めており、今回20数年来留学等で交流のあるマレーシアにおいて、理科教育に力を入れているクアラルンプール日本人会日本人学校の協力と、趣旨に賛同した高砂熱学工業株式会社からの協賛、現地でのボランティアの協力を得て、2003年以来15年ぶりに同国での開催となった。
当日は、クアラルンプール日本人会の会員を対象に抽選で選ばれた、小学校4年生から中学校2年生までの60名が参加。2日間にわたりロボット製作やデザインコンテスト、対戦のほか、ロボットの役割や機能、最新の研究内容の紹介などの講座も実施。マレーシアではこのようなイベントが少ないことから、受講生および保護者からは継続開催を望む声が聞かれた。

学研塾ホールディングス、FRONTEOコミュニケーションズと見守り支援ロボット「Kibiro」を活用した家庭学習の促進に関する実証研究を開始

株式会社学研塾ホールディングス(東京・品川区 福住一彦代表取締役社長)と、人工知能を活用したデジタルコミュニケーション事業を展開する株式会社FRONTEOコミュニケーションズ(東京・港区 斎藤匠代表取締役社長)は、自立型個別学習塾“G-PAPILS”において、見守り支援ロボット「Kibiro(キビロ)」を活用した「家庭学習の促進」に関する実証研究を3月中旬より開始する。

今回の取り組みは、学研グループの学習塾に通う生徒を対象に、Kibiroを活用して家庭学習の支援・促進を行い、その効果を検証する。従来、家庭学習を遠隔でサポートするメンターが学習用タブレットアプリの起動状況や電話を掛けて確認していた生徒の学習状況を、Kibiroのコミュニケーション機能や、カメラを使った撮影機能(ストリーミング映像)を活用して、リアルタイムで把握。ポイントを絞って介入・指導することで「生徒の学習習慣の定着」と「メンターの負荷軽減」の実現を目指す。

【Kibiroを活用した家庭学習促進の概要とポイント】

・予め立てた学習計画をKibiroに設定し、家庭の学習机等に設置。
・学習の予定時刻になると、Kibiroが自動的に学習開始を呼びかけ、生徒に着席を促す。
 メンターは、塾内からストリーミング映像で、担当生徒が着席し学習を開始したかを確認。
・生徒はメンターがKibiroを通じて見守っている安心感や緊張感の中で、集中して課題に取り組む。メンターに相談したい場合は、Kibiroに向かって専用の合言葉を話すと相互コミュニケーションモードに。
・メンターは、生徒の状況をストリーミング映像や、チャットで把握。担当する生徒が複数いても、サポートが必要な生徒やタイミングを適宜判断し、効果的なサポートが可能。

本実証研究は、神戸・博多エリアにある学研グループの学習塾に通う中学1、2年生の一部を対象に、約1ヶ月間実施する。その結果を踏まえ、今後の本格展開を検討する予定だ。

LINE、災害時に役立つLINEの使い方を解説したマンガを公開、大規模災害に備える寄付の受付も開始

LINE株式会社(東京・新宿区 出澤 剛代表)は、LINEが推進するCSR活動「LINE SMILE+ PROJECT(ラインスマイルプラスプロジェクト)」の一環として、東日本大震災から7年を迎えるタイミングにあわせ、マンガ版「緊急時に役立つLINEの使い方」の公開や、「災害復興支援特別基金」への寄付の受付を開始する。また、ニュースサービス「LINE NEWS」では、3月11日に女優・のんさんが東北を訪れる様子をお伝えするなど、「LINE」のファミリーサービスを横断した取り組みを実施する。

LINEは、東日本大震災発生時に連絡がとりづらかった経験から、スマートフォンで身近な人とつながるコミュニケーションアプリとして2011年6月に誕生した。以降、通常時はもとより、災害などの緊急時にも、一般の人に限らず人道支援団体や災害医療チームなどにもコミュニケーション手段としてLINEが利用される機会が多くなりつつある。LINEは、3.11の教訓を忘れず、いざというときに備えるため、2018年3月1日~3月31日にかけて、ファミリーサービスを横断して下記取り組みを実施する。
詳細はLINE公式ブログまで( http://official-blog.line.me/ja/archives/74549064.html

京都私塾連盟30週年記念事業で「4技能試験時代の英語指導方法」公開セミナーを開催

京都私塾連盟は30周年記念事業として「4技能試験時代の英語指導方法」と題し、公開セミナーを2018年3月2日、京都府京都市のキャンバスプラザ京都で開催した。
 会場には200名以上の塾、学校関係者が詰めかけ、英語4技能への関心の高さを感じさせた。

会場には200名以上が参加した。

京都私塾連盟は、1986年に「地域に根ざし、より高度な私教育の提供を志向する」を理念に、京都・滋賀地区に限定した個人学習塾の連合体として発足し、当初は12塾ながら、現在は40を越える加盟数となったという。

清水睦夫 京都私塾連盟会長

会の冒頭、京都私塾連盟の清水睦夫会長から、「4技能の導入にあたり、教育現場では混乱が起こっている。塩崎先生、安河内先生のお話が会場におこしいただいた塾、学校、企業の皆さんのお役に立てるよう願っています」と挨拶があった。
 公益財団法人日本英語検定協会教育事業部長の塩崎修健氏による第一部講演では、各英語検定の分類から、大学入試での民間試験の活用状況、英検の概況、リニューアルの主なポイント、TEAPの概況を話した。
 続いて、一般財団法人実用英語推進機構代表理事の安河内哲也氏の第二部講演があった。英語4技能化のおかれている状況を説明し、翻訳ではなく英語を論理的に話す、書く、聞く、読むが基本と話した。終盤には、聴講者全員がペアになり英語でスピーチをしあい、英語が楽しいということを実技を通して確認した。
 同連盟の髙橋尚一副会長は閉会の言葉として、「試験直前、年度末に関わらず、大変多くのご参加をいただき、ありがとうございました。私たちがお預かりしている生徒のための英語教育を考えさせられる会でした。多くの関係者にも感謝したい」と述べた。
 同連盟副会長の松田修孝氏は今後の京都私塾連盟について、「立ち上げから当連盟を支えられた先生方に感謝し、我々若手が更に若手が加入しやすい団体にして、40周年、50周年を迎えていきたいと思う」と語った。
 いよいよ迫る入試改革。各地域でも具体的行動策定の最終段階にきているようだ。

京都私塾連盟サイト