河合塾は、2月25日から始まる2026年度国公立大学一般選抜（2次試験）の志願動向を分析し、教育関係者向けサイト「Kei-Net Plus」で公表した。1月実施の大学入学共通テストの難化を受け、難関大を中心に志願者が減少するなど、受験生の安全志向が強まっていると指摘している。

　前期日程の志願者数は23万5,310人で前年比100％と前年並みを維持し、志願倍率も2.8倍で横ばい。一方、後期日程は前年比96％、中期日程は同95％と減少した。例年高倍率となる後期・中期日程への出願を控える動きがみられ、共通テストの難化が影響した可能性がある。

　大学グループ別では、難関10大学および準難関・地域拠点大の前期日程志願者数が前年比98％と減少。他方、それ以外の大学では志願者が増加した。共通テストで思うように得点できなかった受験生が、合格可能性を重視して出願校を変更した状況がうかがえる。

　難関10大学の前期日程志願者数は5万5,133人で前年比98％。大学別では東京科学大学が前年比87％と大きく減少した。理工系学院で第1段階選抜の予告倍率が引き下げられ、通過者数が絞り込まれることへの警戒感が影響したとみられる。医療系学科でも志願者減が目立った。

　一方、大阪大学（103％）、一橋大学（104％）、北海道大学（104％）は志願者が増加し、難関大の中でも動きに差が出た。

　河合塾は、難関大を含む志望動向や地区別・学部系統別の詳細分析を「Kei-Net Plus」で公開している。共通テスト概況分析や主要私立大の志願状況も順次公表する予定だ。