河合塾は15日、総合型・学校推薦型選抜（いわゆる年内入試）における面接必須化について、高校・大学教職員を対象に実施した緊急アンケートの結果を公表した。全体の約7割が賛成とする一方、地域によって意見に差が見られた。

　アンケートは、文部科学省が2028年度からの制度見直しとして面接必須化を検討しているとの報道を受け、4月3日から12日にかけて実施。全国の高校・中等教育学校、大学教職員196人が回答した。

　結果は、高校教職員の74％、大学教職員の66％が賛成と回答。志望動機や学習意欲などを多面的に評価するという、総合型・学校推薦型選抜の本来の趣旨に合致する点が支持理由として挙げられた。一方、反対意見も約3割に上り、とくに西日本で多く見られた。近畿地区では高校教職員の34％、大学教職員の58％が反対と回答しており、地域差が浮き彫りとなった。主な懸念は、面接実施に伴う学校側の負担増だ。

　河合塾教育研究開発本部 近藤治主席研究員は、現状でも多くの大学で面接は実施されているため、制度変更の影響は限定的としつつも、短時間で形式的に行われる面接の増加に懸念を示した。受験生の混乱を避けるためにも、丁寧な運用と十分な準備が求められるとしている。

　年内入試を巡っては、選抜の公平性や評価方法の在り方が議論されており、今回の面接必須化の動きが今後の入試制度にどのような影響を与えるか注目される。