株式会社ア・ル・クは16日、2歳から7歳の子どもを持つ保護者を対象に実施した調査結果を公表した。デジタル機器の利用が日常化する中、子どもの「思考力低下」への懸念が強まっている実態が明らかになった。

　調査によると、子どもがスマートフォンやタブレットを「毎日」利用している割合は48.4％に上り、1回あたりの利用時間は「1時間程度」（29.0％）や「2時間程度」（23.8％）が中心となった。多くの家庭で「毎日1時間以上」のデジタル視聴が定着していることがうかがえる。こうした状況について、保護者が最も懸念している点は「自分で考える力が育たなくなる」（38.3％）だった。次いで「共感力が育ちにくい」（14.2％）、「判断・選択の機会が減る」（12.8％）が続き、受動的なコンテンツ接触が子どもの内面的成長に与える影響を不安視する声が多く見られた。

　一方で、AI時代に必要な能力としては「思考力・判断力」（57.6％）が突出。単に情報を得るだけでなく、その意味を読み解き活用する力の重要性が認識されている。また、日常生活における課題として「言うことを聞かない」（36.9％）、「行動の切り替えができない」（31.8％）、「集中が続かない」（29.4％）といった行動面の悩みも浮上。背景には、動画視聴など受動的な刺激への依存が、自己制御力や主体的判断の発達に影響している可能性が指摘されている。こうした課題への対応として、約8割の保護者が「運動や身体活動と集中力・行動の切り替えは関係がある」と回答。さらに約7割が、運動や遊びを通じて思考力や判断力を育む外部プログラムへの参加意向を示した。

　同社は、デジタル時代においては利便性の高いツールの活用と並行し、身体を使った能動的な体験の重要性が高まっていると指摘。今後はスポーツと探究を組み合わせた教育プログラムを通じて、子どもの主体性や自己制御力の育成を支援するとしている。