無料学習プラットフォームを展開するＤｕｏｌｉｎｇｏ（デュオリンゴ）は３月26日、中高生の保護者１１００人を対象とした「高校無償化と家計・教育費に関する意識調査」の結果を発表した。物価高の影響で８割を超える世帯が家計の圧迫を実感する中、外食やレジャーを削っても教育費だけは維持しようとする保護者の実態が浮き彫りとなった。

　調査によると、この１年間に物価上昇で家計が「厳しくなった」と回答した保護者は80・８パーセントに達した。支出を削減した項目（複数回答）では「外食費」（44・３パーセント）や「旅行／レジャー」（39・７パーセント）が上位を占めた一方、「教育費（習い事等）」を実際に削った世帯は９・６パーセントにとどまった。家計が苦しい状況下でも約７割の世帯が教育費の現状維持または増額を望んでおり、子どもの将来に直結する教育機会を優先的に確保する傾向が強い。
　また、２０２６年４月から実施される高校授業料の所得制限撤廃に伴う無償化については、58・３パーセントが「助かる（見込み含む）」と回答した。しかし、無償化によって軽減された費用の使い道については、１位が「生活費」（43・５パーセント）、２位が「貯蓄」（30・９パーセント）となり、教育への追加投資よりも生活防衛が優先されている実態が示された。授業料以外の制服代や修学旅行費、塾費用といった自己負担は依然として大きく、年間で30万円以上の負担がある世帯も30・４パーセントに上っている。
　こうした状況下で、費用を抑えて学習を継続する手段として無料学習アプリの利用が拡大している。アプリ利用者の６割以上が無料版を活用しており、物価高を受けて利用が「増えた」とする保護者は約４割に及んだ。主な利用理由は「費用がかからない」ことで、経済的制約がある中でデジタル教材の利便性と経済性が評価されている。同社は、誰もがアクセスできる学習機会の提供を通じて、教育格差の拡大防止に寄与したいとしている。