Category: 塾ニュース|塾・企業

市進 大学コンソーシアム市川産学官連携プラットフォームとの 「連携に関する包括協定」締結

 1 月 22 日(金)、株式会社市進ホールディングス (千葉・市川、福住 一彦 代表取締役社長)は、大学コンソーシアム市川産学官連携プラットフォームとの間で「大学コンソ ーシアム市川産官学連携に関する包括協定」を締結したことを発表した。 
 市進は市川市を発祥の地として、地域に支えられながら今年で創業55 年の歴史を刻んでいる。市川市の施策推進及び課題解決、地域産業の発展・振興、地域活性化や地域課題解決等に資する学生の教育・育成、学生のキャリア支援等について双方が連携し、取組みを進めるため、大学コンソーシアム市川産学官連携プラットフォーム(原科 幸彦 千葉商科大学学長)と、包括協定書を締結する。この包括協定では、大学コンソーシアム市川産官学連携プラットフォームの取組目標である、「経営マインドを持ち地域活性化に貢献する人材の育成」、「ゆとりのある子育て環境の実現と人材の育成」、「現代社会のニーズにあった都市型ビジネスの展開」、「在留外国人の増加に対応した地域づくりと国際化への対応」、「人生 100 年時代に向けた生涯学習への対応」、「都市部女性のキャリアパス構築支援」、「地域つながり力の素質をもった優秀な学生の確保」等の達成に向けて双方で連携した施策を行う。具体的には、今後、「市川学」(大学コンソーシアム市川参画校による共同授業科目)における講義等を予定している。 


【大学コンソーシアム市川産学官連携プラットフォームについて】 
千葉商科大学、和洋女子大学、東京医科歯科大学教養部、昭和学院短期大学、東京経営短期大学の5 つの高等教育機関からなる「大学コンソーシアム市川」(2018 年 11 月設立、千葉商科大学学長 原科幸彦 会長)が、市川市、市川商工会議所と産官学連携包括協定を締結し、2018 年 11 月に形成された。首都近郊地域特有の地域課題に対し協働して取り組み、各高等教育機関のリソースを共同活用し、「ゆとりある子育て環境の実現と人材の育成」「少子高齢化社会に対応できる地域医療・福祉」「現代社会のニーズにあった都市型ビジネスの展開」等の具体的課題を実践的な学びの中で解決することを目的としている。

Preferred Networksとやる気スイッチグループ、プログラミング教室の フランチャイズパッケージを塾、学童・保育サービス、習い事教室等に提供開始

 株式会社Preferred Networks(東京・千代田区、西川 徹 代表取締役 最高経営責任者)と、株式会社やる気スイッチグループ(東京・中央区、高橋 直司 代表取締役社長)は、2020年12月25日付で、「プログラミング教育 HALLO powered by Playgram x やる気スイッチ™」のフランチャイズパッケージの開発と拡販・導入支援を実施する合弁会社を設立した。新会社は、今春以降、やる気スイッチグループの教室を皮切りに、一般の学習塾や学童・保育サービス、習い事教室等にHALLOへの加盟募集を開始する。

Playgramのミッションモードでプログラムを組む様子

 PFNとやる気スイッチグループは、2020年7月に、PFNが開発する、小学生から始められるプログラミング教材 Playgram™と、「やる気スイッチ」が入る指導メソッドを組み合わせたプログラミング教室パッケージの展開で提携した。HALLOは同年8月から順次、やる気スイッチグループの直営教室(Kids Duo有明ガーデン校、やる気スイッチスクエア武蔵小杉校、オンライン校、三鷹校)に導入し、1か月強で目標の生徒数に到達している。現在は小学生を中心に、未就学児や中学生も含む幅広い年齢の生徒が在籍し、教材のPlaygramおよび指導メソッドは、生徒および保護者からも高い評価を得ている。

HALLOレッスンでの作品発表の様子(小学校3年生)

■ HALLOフランチャイズパッケージの特長
・PFNが開発するプログラミング教材Playgramを使用して、一人ひとりに最適な学習を提供することで大人顔負けのプログラミング力を育てる
・やる気スイッチグループが教室経営・販促等のノウハウを提供
・生徒が自律的に学ぶ力をつける(やる気スイッチの入る)指導メソッドを提供
・既存教室の空き時間、空きスペースを活用するため、一般的なフランチャイズ加盟に比べ、初期投資や必要設備が少ない
・既存教室の生徒からの入会を促進しやすい設計で、3名の生徒で黒字化が可能
・eラーニングやオンラインでのOJT研修、さらに教材による学習進捗管理アシストがあり、教室側に事前のプログラミング教育のノウハウ・IT知識は不要

・プログラミング教育 HALLO powered by Playgram x やる気スイッチ
・プログラミング教材Playgram

学研 教育・介護市場のスタートアップ企業との協創を加速させる総額30億円規模のCVC(Corporate Venture Capital)投資プロジェクトを開始

 株式会社 学研ホールディングス(東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長)は、Ed-Tech/Care-Tech領域を中心に、国内外の教育・介護市場のイノベーションを目的とした投資活動、「Gakken Innovation-Tech Fund(Gakken Capital)」プロジェクト(仮称)を開始いたする。この投資プロジェクトは、学研グループの「新規事業の創出」「協業・オープンイノベーション」「既存事業の成長・変革」を狙いとし、Ed-Tech/Care-Tech領域で事業展開をしている国内外のスタートアップ企業を投資の中心対象する。今後、本取組において、2025年までに総額30億円規模の投資実行を予定している。

 • 本投資プロジェクトの概要
(1) 名称
「Gakken Innovation-Tech Fund(Gakken Capital)」プロジェクト(仮称)

(2) プロジェクト主体
株式会社学研ホールディングス 投資検討チーム 
投資検討チームは、会計財務、経営戦略、デジタルを主管する社内戦略部門とCVC(Corporate Venture Capital)関連の知見・経験を有する外部専門家で構成する

(3) 投資対象
・Ed-Tech/Care-Tech領域の魅力あるサービス・顧客基盤・技術等の特徴を有するスタートアップ企業

・“学研グループ”および“学研グループが提携・協業する企業”との技術・販売・人材等の事業/経営シナジーが期待されるスタートアップ企業

・学研グループの事業拡張において重要となるDX推進に関連するITサービス・システムの企画・開発力などを有するスタートアップ企業

(4) 投資の形態・投資方針
・ミドルステージからレイターステージを中心としつつ、高い事業シナジーが見込まれる場合はシードステージからプレシリーズAも想定 ※

・案件の発掘、投資対象の企業価値・リスク調査、投資先の決定、投資先のモニタリング・バリューアップ、エグジット等の一連の投資プロセスを外部専門家との協働体制で推進しつつ、投資形態としては、学研からの直接投資を想定

・マイナー投資を中心に想定しつつも、事業戦略上の必要性に応じて過半数以上のマジョリティ投資も検討

※ 語句の補足説明
一般的に、シードステージ:事業アイデアはあるが起業前の段階、アーリーステージ:起業直後の段階、ミドルステージ:事業が本格成長し始めた段階、レイターステージ:事業/サービスが安定して継続成長している段階を指す。プレシリーズAは、アーリーステージの前半段階の呼称。

FCE 緊急事態宣言に伴い、2021年度内定者向けeラーニング研修「Smart Boarding」を無料公開

 人材育成事業を行う株式会社FCEトレーニング・カンパニー(東京・新宿区、荻野 純子 代表取締役)は、2021年1月7日(木)に発令された緊急事態宣言に伴い、年度の新入社員・内定者向け研修実施に関する相談が急増している状況を受け、eラーニングシステム「Smart Boarding」の内定者向け学習コースを無料公開する。
• 取り組みの背景
 1都3県に発令された緊急事態宣言やコロナ感染拡大の現状を受け、今年度の新入社員・内定者研修等に関する「実施方法」や「開催時期」などについて、多く相談が来ている。株式会社FCEトレーニング・カンパニーでは、「働くをもっとおもしろくする」という企業ミッションに基づき「社会人のスタートという不安を抱える時期に、さらに環境的な要因において大きな不安が募っている新入社員(内定者)および企業様のサポートを行えないか」と考え、eラーニングシステム「Smart Boarding」の内定者向け学習コースを無料で公開をすることを決定いたした。 
• 無料公開実施概要
■実施期間 
公開期間:2021年1月12日~2021年3月31日 

■受講対象
全国の2021年度にご入社予定の内定者の方/企業様

■コース内容:
内定者向けのコンテンツを7コース(85コンテンツ)。

■対象コース: 
• 成果を出すための大切なこと 入社直後編 
• 知っておきたいソーシャルメディアリスク 
• ビジネスマナー講座 
• 生産性を上げる仕事の進め方講座 
• 実践コミュニケーショントレーナーによる「コミュニケーション基礎」: 
• 【テスト】ビジネスマナー講座 
• 【テスト】生産性を上げる仕事の進め方講座

■内定者向け無料学習コース お申し込みはこちら
https://go.training-c.co.jp/l/578701/2021-01-07/4w9v3y

■2021年度「全国新入社員WEBテスト」も開催決定
なお、2021年春には「全国統一新入社員WEBテスト」も開催する。コロナ感染拡大の状況を受け、2020年9月に開催した際には、1160名以上の申し込みがあり、参加企業より「新入社員の実力を測るテストとして、助かった」「自社の教育レベルが全国結果からわかるのでおもしろい」「来年度の新入社員研修の計画の中に、一般的な物差しで、自分のレベル感を把握できるテストを含みたいと考えているので、来年度の開催が決まっていたら教えてほしい」などの声があがった。
「全国新入社員WEBテスト」お申込み:https://go.training-c.co.jp/l/578701/2020-10-12/4n2rds

学書 学習塾・民間教育業界向けに「映像授業+専用教材」【基本のキ】&【基本のキ 思考力編】コンテンツを期間限定で利用登録が無料に

 教育図書教材の出版社の株式会社学書(愛知・名古屋、田村 茂彦 代表取締役)は「映像授業+専用教材」で基本が分かる【基本のキ】の“コンテンツ”、「映像教材+専用教材」で高校入試に必要な思考力を育む【基本のキ 思考力編】の“コンテンツ”、それぞれを(2021/1/8 – 2/28)の期間限定で利用登録を無料にした。期間中は「年間使用料」及び「生徒ID」いずれも無料となる。但し、テキストは別途費用がかかる。

1.【基本のキ】http://www.gakusho.com/kihon-ki/
「専任講師による映像授業」+「専用のテキスト教材」の「デジタル」&「アナログ」連動型の学習コンテンツ。
教科書各単元の「基本」を、映像授業と専用教材でわかりやすく学習できるコンテンツ。各単元の要点の「まとめ&確認問題」+「解説動画」の一体型コンテンツを収録。(中学1年生から3年生の英語・数学・国語・理科・社会)
映像コンテンツの総動画数は約2,000本(1本/約10分〜20分)。

2.【基本のキ 思考力編】https://www.gakusho.com/kihon-ki-shikoryoku/
「専任講師による映像授業」+「専用のテキスト教材」の「デジタル」&「アナログ」連動型の学習コンテンツ。
中学定期テストや高校入試対策で必須な「思考力・表現力」問題を映像授業と専用教材でわかりやすく学習できるコンテンツ。
問題内容の解答・解説だけでなく、解答(模範解答)へ至るための【考え方】や【思考すべきプロセス】の解説を基軸として動画を収録。
(中学3年生(高校入試対策用)の英語・数学・国語・理科・社会)映像コンテンツの総動画数は約500本(1本/約20分)。
各コンテンツは「個別指導」「集団指導」「家庭学習」など多様な状況で活用できるよう設計されている。

学習塾の無料検索サイト『塾ログ』 全学年、全国の塾を対象とした『Go To塾キャンペーン』を実施

 株式会社FREEMIND(京都・中京区、北田 秀司 代表取締役)が運営する、学習塾の無料検索サイト『塾ログ』は、学生の新学期、新学年のスタートを応援すべく、2021年1月8日(金)から2021年3月31日(水)までの3ヵ月間、『Go To塾キャンペーン』を実施する。
幼児から浪人生まで全学年を対象に、全国のキャンペーン対象の塾に塾ログから資料請求をされ、同期間内に入塾された先着50名に、Amazonギフト券1万円分(Eメールタイプ)をプレゼントする。

<キャンペーン詳細URL> https://jukulog.jp/entrance-campaign6

■キャンペーン概要
●実施期間:
2021年1月8日(金)~3月31日(水)
●対象者:
期間中に、全国のキャンペーン対象の塾に、塾ログから資料請求をされ、2021年4月30日(金)までに入塾(※)された方先着50名様 
※入塾とは、対象となる塾と契約を交わしたことを指す
●応募方法・詳細:
塾ログサイト内の「無料資料請求」フォームから資料請求をされ、2021年4月30日(金)までに入塾された先着50名に限り、有効となる。
詳しくは、キャンペーンページ(https://jukulog.jp/entrance-campaign6)へ。

●注意事項:
・一部、対象外の塾があります。対象となる塾につきましては、キャンペーン対象塾検索ページ(https://jukulog.jp/entrance-campaign/list)よりご確認ください。
・資料請求された塾と異なる塾へ入塾された場合、並びに、資料請求された生徒様と、入塾された生徒様が異なる場合、応募は無効となります。
・5月1日(土)以降に入塾された方は対象外となります。
・入塾後に資料請求をされた場合、応募は無効となります。
・キャンペーンの応募期限は、塾ログサイト内の「無料資料請求」フォームで請求を行った日から180日以内となります。
・塾への支払い金額の総額が50,000円(税別)以上の方が対象となります。人数は問いませんので、ご兄弟姉妹で入塾され、お支払いの合計金額が基準額を超えている場合はご応募いただけます。ただし、合計金額の適用はお一人様のみとなります。
・1件の資料請求につき、1回だけご応募いただけます。
・塾ログが主催する他のキャンペーンとの同時併用はできません。

「湘南ゼミナール」が教育のデジタル化・オンライン化を推進するために学習プラットフォーム「Monoxer(モノグサ)」を導入

 モノグサ株式会社(東京・千代田区、竹内 孝太朗 代表取締役 畔柳 圭佑 代表取締役)の提供する学習プラットフォーム「Monoxer」が、株式会社湘南ゼミナール(神奈川・横浜市、福村 賢一 代表取締役社長)が運営する学習塾、「湘南ゼミナール」で導入されることを発表した。

 湘南ゼミナールは、神奈川県を中心に全国で273教室(2020年12月末時点)を展開されている大手学習塾。同社に通う生徒は公立を中心に国立・私立志望まで幅が広いという特徴から、英語、数学、国語はもちろん、理科、社会といった科目の学習も広く、深くサポートする必要があり、オリジナル教材の作成、展開を進めてきた。一方で、紙の教材では学習プロセスが見えなかったため、どれくらいの努力がどのような結果に結びついているかが分からず、効率的な生徒の学習サポートや教材の改善がしにくいといった課題感があった。その中で、Monoxerの「自社のオリジナル教材を簡単にデジタル化できる」、「オンラインでも効果的・効率的な学習ができる」、「学習プロセスが可視化され、生徒指導や教材の改善に活かせる」といった点に価値を感じ、導入する運びとなった。

湘南ゼミナールにおけるMonoxerの活用について
 中学生部門で、英単語や英熟語、理科・社会の一問一答、難関校の対策問題集をMonoxerに搭載し、オンラインで知識定着のための問題演習と学習状況の可視化ができる環境を構築した。

受験コンパスを提供するLacicuが、新たに動画キュレーションアプリ「Liew」を開発

 大学受験生に向けた塾専用アプリケーション『受験コンパス』などを提供する株式会社Lacicuが、新たに動画キュレーションアプリ『Liew(リュウ)』の提供を1月6日から開始した。

 同社は、現在の映像授業を映像授業3.0(第3世代)だと言う。これまでの映像授業1.0、2.0ではお金が必要だった。しかし、現在、YouTubeなどの動画プラットフォームサイトにある良質な学習系のコンテンツを無料で視聴できるようになった。このことを捉えて映像授業3.0と位置づけた。

 映像授業3.0では、映像授業に価格をつけることが難しくなるが、代わりにコーチングや動機づけなどがより重要になり、ここに塾の価値が生まれてくる。それを助けるのが『Liew』だ。

 Liewは、YouTubeなど様々な動画プラットフォームサイトにある教育系動画サイトから生徒一人ひとり専用の学習動画リストを作成するサービス。生徒はこれをもとに動画で学習を進める。

 加えて、塾側には学習管理機能を提供する。

『コエカケ』は、チャット形式で生徒の進捗状況や勉強が始まる前に声をかけてモチベートする機能。『マイページ』は、学習時間や履歴、生徒や教室などの管理機能を備える。設定すれば、保護者も閲覧することが可能だ。『ふせん』は、動画の中に重要だと思うところにふせんを貼ることで、各生徒オリジナルの動画にすることができる。

 また、Liewを導入する際には、アプリに塾の名前やロゴに差し替えられ、塾が作成したオリジナル動画もリストの中に入れられるので、塾オリジナルのアプリとしてアピールすることもできる。

オンライン発表会の様子(本田氏(中央)、服部氏(左))。塾と無料動画を結ぶLiewは、新たな学び方の試金石となりそうだ。

「教育系動画を見るユーザー層はもともと勉強する意識が高い子供たちです。でも、本当に教育を届けたい相手は、なんで勉強しなければいけないのか疑問に思っていたり、成績が上がらなくて悩んでいる子供たちです。この子たちの成績を伸ばすためには、塾の先生など伴奏してくれるコーチが必要。その伴走するためのツールとしてLiewを使っていただければと思います」と同社代表取締役の服部悠太氏は語る。

 昨年12月に開催された「Liewオンライン発表会」に登壇した『超わかる!授業』を主催しているユーチューバーの本田剛己氏は、「YouTubeは再生数、登録者数が多ければ多いほど上位表示される。そのため、『東大生が10分間でセンター試験数学を解いてみた』といったようなキャッチーなタイトルや内容のものが作られています。ですが、Liewは、それまで日の目を見ることができなかった地味ですが良質な動画も紹介していただける今回のアプリは可能性があると思っています」とLiewの可能性を語った。

明光ネットワークジャパン、明光ネット九州・明光義塾九州とのエリアフランチャイズ契約を終了

 株式会社明光ネットワークジャパン(山下 一仁 代表取締役社長)は株式会社明光ネットワーク九州及び株式会社明光義塾九州(肥川 正嗣 代表取締役)とのエリアフランチャイズ契約を終了したことを2020年12月24日に発表した。

河合塾グループとメディカルラボ資本業務提携へ

 河合塾グループの株式会社KJホールディングス(東京・豊島区、坂東 嘉人 代表取締役社長)は、個別指導による医学部進学サービスを提供するキョーイクホールディングス株式会社(教育機関名:メディカルラボ、愛知・名古屋市、矢追 俊和 代表取締役)をグループ化した。

 今後、医学部合格を志す生徒や保護者へ、教育サービスを提供していく。

【メディカルラボ】
メディカルラボは現在、医系専門予備校として全国に27ヶ所の拠点を展開。授業は講師による1対1のプライベート授業形式で、一人ひとりの習熟度と合格目標に合わせたオリジナルカリキュラムを作成し、生徒が履修内容を完全に習得できるまで学習をサポートしている。

【河合塾グループの医学部進学への取り組み】
河合塾グループでは、高校生・高卒生・社会人を対象とした医学部進学へ向けた各種のサービス・取り組みを展開している。具体的には、医学部志望者向けの授業・講座の提供や進路指導、医学部進学特化校舎の運営、医学部進学に関する情報発信、専門書籍の発刊、各種イベントやセミナーの運営等を行い、医学部志望者へ向けたさまざまなサポートを実践している。