Category: 塾ニュース|塾・企業

睡眠教育Peels for すらら 4月上旬から塾・学校等へ提供開始へ

株式会社すららネットと西日本電信電話株式会社は、協業契約を締結し、すららネットが提供するクラウド学習システム「すらら」とNTT西日本が提供開始する「睡眠教育Peels」を組み合わせた「睡眠教育Peels for すらら」を2018年4月7日から塾・学校等へ提供開始する。

睡眠負債は、健康リスクや生産性低下等の影響があると報告されている中、日本はOECD加盟国の中でも睡眠時間が最も短い国の一つだ。特に、中・高校生は、生活の夜型化や慢性的な睡眠不足となる傾向が強く、睡眠時間や睡眠習慣の改善が課題となっている。

NTT西日本とすららネットは、学習時における集中力の向上や意欲に溢れたライフスタイルをサポートする睡眠教育プログラムに関する共同トライアルを2017年7月から共同で実施※1し、睡眠教育ツールとしての実現性やユーザエクスペリエンス、利用者からの導入要望について、一定の評価が得られたことから、この度、商用提供に至った。
※1: もっと休める文化をつくる睡眠サポートプロジェクト「Peels™」を開始(2017年5月17日)
http://www.ntt-west.co.jp/news/1705/170517a.html

「睡眠教育Peels for すらら」サービス概要

サービス内容※2,3
以下を提供します。
①睡眠に関する知識教材(睡眠クイズ等)
②睡眠や学習履歴等のデータ収集・分析結果を基にした睡眠レポート
③睡眠習慣を改善していくための生活習慣チェックリスト

※2サービス詳細については、こちら
※3疾病の治療、診断及び予防目的ではなく、パフォーマンス向上等を目的とした生活習慣支援を行うサービス

・提供開始日
2018年4月7日

・申し込み・相談窓口
すららネット 「睡眠教育Peels for すらら」 お問い合わせ窓口

・各社の役割
(1)NTT西日本
「睡眠教育 Peels」(データレポートや睡眠教育コンテンツ)の提供
  
(2)すららネット
「睡眠教育Peels for すらら」の学校・学習塾等への提供
クラウド学習システム「すらら」の提供

『7つの習慣®』のキングベアー出版をFCE Holdingsへ事業譲渡、出版事業を行う 株式会社FCE パブリッシング設立へ

株式会社FCE Holdings(東京・新宿区 石川淳悦 代表取締役)とフランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社(東京・千代田区 ブライアン・マーティーニ 代表取締役社長)は、『7つの習慣®』などの出版を手掛ける「キングベアー出版」をFCE Holdingsに事業譲渡することに合意した事を発表した。

これにより、FCE Holdingはグループ会社として、株式会社FCEパブリッシング(本社:東京新宿区、代表取締役社長:石川淳悦)を設立。4月1日より「キングベアー出版」の名称を使用し、出版事業をスタートさせる。

■キングベアー出版について
キングベアー出版は、『7つの習慣®』等の書籍を日本国内に出版している。
『7つの習慣®』とは、著者であるスティーブン・R・コヴィー博士が、過去200年間の成功に関する文献を研究し、長期的に望む結果を得るための原則をまとめた書籍。その販売部数は全世界3,000万部、国内210万部を突破し、出版以来25年以上のロングセラーで、リーダーシップの書籍として地位をゆるぎないものとしている。
また、その内容は研修プログラムとしても体系化され、今や米国フォーチュン100社の90%、グローバル・フォーチュン500社の75%に導入され、世界160カ国にて展開されている。

■事業譲渡の背景
FCE Holdingsは、2004年よりフランクリン・コヴィー・ジャパンと提携し、「7つの習慣®」を児童・生徒向けにアレンジした授業プログラム「7つの習慣J®」を展開してきた。現在、全国650教室の私学中高、専門学校、学習塾などで導入され、約2万人(累計20万人)の児童・生徒が「7つの習慣J®」を受講している。

また、2012年からは、一般企業への「7つの習慣®」研修の展開をスタート。管理者向け「7つの習慣®Innovative Mind」研修、若手向け「7つの習慣®Next Leader」研修など、日々の業務や課題や責任範囲も大きく異なる役職別の「7つの習慣®」研修を提供するなど細かなニーズに対応した研修を実施している。

学研塾ホールディングス、FRONTEOコミュニケーションズと見守り支援ロボット「Kibiro」を活用した家庭学習の促進に関する実証研究を開始

株式会社学研塾ホールディングス(東京・品川区 福住一彦代表取締役社長)と、人工知能を活用したデジタルコミュニケーション事業を展開する株式会社FRONTEOコミュニケーションズ(東京・港区 斎藤匠代表取締役社長)は、自立型個別学習塾“G-PAPILS”において、見守り支援ロボット「Kibiro(キビロ)」を活用した「家庭学習の促進」に関する実証研究を3月中旬より開始する。

今回の取り組みは、学研グループの学習塾に通う生徒を対象に、Kibiroを活用して家庭学習の支援・促進を行い、その効果を検証する。従来、家庭学習を遠隔でサポートするメンターが学習用タブレットアプリの起動状況や電話を掛けて確認していた生徒の学習状況を、Kibiroのコミュニケーション機能や、カメラを使った撮影機能(ストリーミング映像)を活用して、リアルタイムで把握。ポイントを絞って介入・指導することで「生徒の学習習慣の定着」と「メンターの負荷軽減」の実現を目指す。

【Kibiroを活用した家庭学習促進の概要とポイント】

・予め立てた学習計画をKibiroに設定し、家庭の学習机等に設置。
・学習の予定時刻になると、Kibiroが自動的に学習開始を呼びかけ、生徒に着席を促す。
 メンターは、塾内からストリーミング映像で、担当生徒が着席し学習を開始したかを確認。
・生徒はメンターがKibiroを通じて見守っている安心感や緊張感の中で、集中して課題に取り組む。メンターに相談したい場合は、Kibiroに向かって専用の合言葉を話すと相互コミュニケーションモードに。
・メンターは、生徒の状況をストリーミング映像や、チャットで把握。担当する生徒が複数いても、サポートが必要な生徒やタイミングを適宜判断し、効果的なサポートが可能。

本実証研究は、神戸・博多エリアにある学研グループの学習塾に通う中学1、2年生の一部を対象に、約1ヶ月間実施する。その結果を踏まえ、今後の本格展開を検討する予定だ。

京都私塾連盟30週年記念事業で「4技能試験時代の英語指導方法」公開セミナーを開催

京都私塾連盟は30周年記念事業として「4技能試験時代の英語指導方法」と題し、公開セミナーを2018年3月2日、京都府京都市のキャンバスプラザ京都で開催した。
 会場には200名以上の塾、学校関係者が詰めかけ、英語4技能への関心の高さを感じさせた。

会場には200名以上が参加した。

京都私塾連盟は、1986年に「地域に根ざし、より高度な私教育の提供を志向する」を理念に、京都・滋賀地区に限定した個人学習塾の連合体として発足し、当初は12塾ながら、現在は40を越える加盟数となったという。

清水睦夫 京都私塾連盟会長

会の冒頭、京都私塾連盟の清水睦夫会長から、「4技能の導入にあたり、教育現場では混乱が起こっている。塩崎先生、安河内先生のお話が会場におこしいただいた塾、学校、企業の皆さんのお役に立てるよう願っています」と挨拶があった。
 公益財団法人日本英語検定協会教育事業部長の塩崎修健氏による第一部講演では、各英語検定の分類から、大学入試での民間試験の活用状況、英検の概況、リニューアルの主なポイント、TEAPの概況を話した。
 続いて、一般財団法人実用英語推進機構代表理事の安河内哲也氏の第二部講演があった。英語4技能化のおかれている状況を説明し、翻訳ではなく英語を論理的に話す、書く、聞く、読むが基本と話した。終盤には、聴講者全員がペアになり英語でスピーチをしあい、英語が楽しいということを実技を通して確認した。
 同連盟の髙橋尚一副会長は閉会の言葉として、「試験直前、年度末に関わらず、大変多くのご参加をいただき、ありがとうございました。私たちがお預かりしている生徒のための英語教育を考えさせられる会でした。多くの関係者にも感謝したい」と述べた。
 同連盟副会長の松田修孝氏は今後の京都私塾連盟について、「立ち上げから当連盟を支えられた先生方に感謝し、我々若手が更に若手が加入しやすい団体にして、40周年、50周年を迎えていきたいと思う」と語った。
 いよいよ迫る入試改革。各地域でも具体的行動策定の最終段階にきているようだ。

京都私塾連盟サイト

学研グループ2019年度採用サイト全面オープン

株式会社 学研ホールディングス(東京・品川 宮原博昭代表)は、学研グループ2019年度新卒採用サイトを全面オープンした。

2019年度の採用メッセージは、「も、学研。」。
教育も、出版も、医療福祉も、新規事業も、学研グループには、あらゆることに挑戦できるフィールドがあり。就活生にも、「ぜひ学研グループで新しいことに挑戦していただきたい」という思いが込められている。

採用サイトは、より身近な目線で学研の魅力を伝えられるよう、若手社員を中心に制作している。先輩社員のオンとオフ、今までで一番の挑戦を中心に紹介し、「社員がどのような思いをもって働いているのか」、将来働く姿をイメージできるようになっている。

また、LINE@でも、若手社員が、就活のコツや座談会情報など、他では入手できない情報を配信している。就活中のリマインドとして、各社選考の締切も知らせる。

【学研グループ2019年度新卒採用サイト】
https://saiyo.gakken.co.jp/

【LINE@】
アカウント名:学研グループ新卒採用
アカウントID:@gakken.saiyo

小売業の枠を超えた教育ビジネス新規参入 J.フロント リテイリング、やる気スイッチグループにFC加盟 バイリンガル幼児園「Kids Duo International」

やる気スイッチグループの株式会社拓人こども未来(東京・中央区、高橋直司社長)は、大丸・松坂屋など百貨店を展開するJ.フロント リテイリング株式会社が設立するJFRこどもみらい株式会社(東京・江東区、加藤篤史社長)と、バイリンガル幼児園「Kids Duo International(キッズデュオインターナショナル、以下KDI)」のフランチャイズ契約を行うことを発表。2019年4月に第1号の園の開園を目指す。

KDIは、やる気スイッチグループの教育事業40年の実績を活かして作られた認可外保育施設。幼稚園と保育園の機能を一体化させたバイリンガル幼児園で、2カ国語(英語、日本語)教育を中心に、知育、運動指導、しつけ教育を取り入れることで幼児期に理想的な教育・保育環境を実現。世界で活躍するグローバルリーダーを育てる。

KDIでは、各クラスに対し2名以上の先生が担当する。1名はネイティブスピーカーの先生、もうひとりは日本人の先生。園内では終日「英会話」が標準語となる。心身の成長著しい幼児期に英語に終日触れることで自然と英会話が身に付く。同様にこの時期大切なのは「正しい日本語を使う」こと。日本で生活している以上、正しい日本語や日本文化も重要な幼児教育のひとつであり、KDIは単に英語が話せる子どもにすることではなく、日本発の真の国際人を育む環境を提供する。

園内には「ラーニングステーション」を完備している。園児たちは「スーパーマーケット」、「スタジオ」、「病院」、「ベーカリー」などで職業を体験しながらお金のやりとりなど自然と社会のルールを学ぶことで「自分力」を育む。

同プログラムは、東京大学大学院深代教授監修のもと、スポーツ科学に裏付けされた300種類の遊びから動作習得を目的としている。年少々から年長まで年齢別に項目が分けられ、60段階で指導していく。そして、すべての遊びに動作向上の目標が設定され、楽しみながらスポーツ競技につながる「9つの基本動作」(走・跳・投・打・捕・蹴・組・リズム・バランス)の能力を身につけていく。また、300の遊びすべてにチェック項目(評価基準)を設定し「見える化」することで、成長を正しく評価し子どもたちの成長体験を自信へとつなげる。

東京大学大学院の深代千之教授は、「運動と勉強は分けて考えられがちですが、実は同じことです。運動動作を覚える、九九を覚える、どちらも脳が覚えるのです。運動をすることで脳が育つ、これが遊びとなれば、子ども達は楽しんで成長できます。更には科学的評価で成長の見える化を行い、正しく成長を評価、把握することで子ども達をより高いところに導くことが必要だと考えています」と話す。

「駿台予備学校by AERA」発売 朝日新聞出版

株式会社朝日新聞出版(東京・中央区)は、『駿台予備学校byAERA』(定価980円)を3月1日に発売する。アエラムックシリーズの最新刊となる。2018年に創立100周年を迎えた駿台予備学校。歴史と今を、さまざまな角度から取材し、オールカラーで伝える1冊だ。
おもな内容は
●私と駿台、あのころ
●夢を語り、今を歩む<鼎談>
●エッセー 鴻上尚史さん「予備校時代」
●師弟往復書簡 先生から学んだこと
●講師インタビュー 名物講師ここにあり
●インタビュー 数学渡世人・秋山仁さん
●現役医学生が先輩に聞く 女性医師への道
●英語教育の源流を探る 大島保彦先生×斎藤資晴先生
●親子二代駿台物語 ほか

Classi、全国約13万人の不登校の小中学生の学校復帰を支援する「クラスジャパン・プロジェクト」に参画

株式会社ベネッセホールディングスとソフトバンク株式会社の合弁会社で、学習⽀援プラットフォームを提供するClassi(クラッシー)株式会社は、学校・企業・地域が一丸となって不登校の小中学生の学校復帰を支援する「クラスジャパン・プロジェクト」に参画する。
 クラスジャパン・プロジェクトは、一般財団法人クラスジャパン教育機構が主幹となり、全国の自治体からの委託により、インターネット上に設置された「ネットクラス(学級)」を中心に、不登校の小中学生の学習支援や自立支援を行う通信・通学型の行政サービス。全国から集まる仲間たちと共に、インターネットで参加できる部活やサークル活動を通じて人間関係の構築ができると同時に、企業と連携したキャリア教育、地域や自治体と連携した行事への参加など、多彩な支援プログラムが予定されている。
 今回、クラスジャパン・プロジェクトがネットクラスを運営するのに必要不可欠な、「プラットフォーム」「コミュニケーション」「ポートフォリオ」の機能を提供するICTプラットフォームとして、「Classi」が全面的に採用された。

コエテコと私塾界 プログラミングに関する意識調査を共同実施

「プログラミング教育がわかる、プログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、GMOメディア株式会社(森輝幸社長)が、2017年11月に開設したプログラミング教育メディア「コエテコ by GMO(以下、コエテコ)」は、私塾界と共同で小中学生の子供を持つ保護者を対象に「プログラミング教育に関する調査」を実施した。(調査方法:インターネットリサーチ、調査期間:2018年1月18日~同31日、有効回答数2056)

保護者自身のプログラミングに関する知識を調査したところ、「プログラミングを自身で行うことができる(16.3%)」「プログラミングについてある程度の知識はある(43.9%)」と半数以上の保護者が「プログラミングについての知識はある」と回答した。一方、3割以上の保護者は「プログラミングという言葉は知っているがよくわかっていない(32.1%)」と答えている。

2020年の小学校でのプログラミング教育必修化の認知度に関しては、「知っていた(49.3%)」「知らなかった(50.7%)」はほぼ同数であった。

小学生の保護者に「現在、子供がプログラミングを習っているか」を聞いたところ、「習っている(7.4%)」は1割未満と少数であった。

「プログラミング教育は必要か」の問いについては、約半数が「わからない(45.6%)」と答えた一方、3割の保護者が「必要だと思う(30.8%)」と回答。「必要だと思う」と答えた保護者にその理由を聞くと、「将来役に立つから(60.3%)」、「必要性を感じているから(26.8%)」といった回答が目立ち、子供の将来に必要な教育であると認識していることがわかった。

また「プログラミングを習わせたいか」という質問に対しては、「習わせたくない(14.4%)」よりも「習わせたい(37.7%)」と考えている保護者が多い結果となったが、「わからない(47.8%)」という回答も半数に上った。

民間のプログラミング教室(ロボット・プログラミングを含む)は2015年頃から急速に広がりをみせており、現在では全国に2000教室以上あるとみられている。ただし、まだ一部の地域に限られているのに加え、今回の調査ではプログラミング教育必修化の認知度は半数程度に留まっていることが浮き彫りとなった。今後、公教育の現場において周知が広がり、ニーズが高まることによって、民間事業者による教室展開がさらに加速していくとみられる。

プログラミング教育に関する共同調査に関する詳細へリンク(外部サイト)

佐世保市のイベントに全教研がプログラミング道場を出展

佐世保市と佐世保市教育委員会の共催による、「英語で交わるまちSASEBOプロジェクト『Sasebo Expo2018』」が2月3日、佐世保市民文化ホールにて開催された。

このイベントは「英語が話せるまち」の実現に向け、佐世保市民への英語教育や異文化理解の促進を目的としている。イベントの開催を目指し、2017年から本格的な準備に着手した佐世保市が、市民を中心としたプロジェクトチームを組み、ディスカッションを繰り返すことで実現に至った。

日米両国の子供たちにプログラミングをレクチャーする全教研 グローバル室の秦有樹室長

佐世保市内にはアメリカの海軍基地があり、日常的に米兵らが中心商店街を行き交っている。そのまちの特徴を地域資源として生かそうと「英語で交わるまちSASEBOプロジェクト」事業の一環で、市と市教育委員会が、賛同する民間事業者らに呼びかけて始まった。

当日は、書道、折り紙、陶芸、龍王太鼓の演奏など市民による出展もあり、270名以上の子供たちが参加した。

九州を中心に学習塾を展開する学研グループの株式会社全教研も「プログラミング道場 RoboRAVE」としてイベントに出展。全教研は既に海外で指導実績のあるプログラミング教材「プログラミング道場」の英語版を使い、米軍基地の子供たちと佐世保市の子供たちの架け橋を「プログラミング道場RoboRAVE」として提供した。

プログラミングを楽しむ子供たち

車型ロボットの仕組みを説明した後、プログラムの組み方を教え、その後は米軍基地の子供たちと佐世保市の子供たちがペアになったり、対戦相手となったりして競技に挑んだ。

株式会社全教研 グローバル室の秦有樹室長は「ロボットプログラミングを通して国際交流することが、プログラミング道場の教育的な目的の一つです。今回は佐世保市の取り組みに参加させていただき、日米の子どもたちが当プログラムを通して交流することができました。また、この春からはプログラミング道場を導入いただいている教室と、私たちのパートナー企業であるマレーシアのDream EDGE社をネットで繋いだ交流も順次行っていきます」と話す。ローカルだけでなく、グローバルにも展開する全教研の取り組みに注目したい。