「プログラミング教育がわかる、プログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、ＧＭＯメディア株式会社（森輝幸社長）が、２０１７年１１月に開設したプログラミング教育メディア「コエテコ ｂｙ ＧＭＯ（以下、コエテコ）」は、私塾界と共同で小中学生の子供を持つ保護者を対象に「プログラミング教育に関する調査」を実施した。（調査方法：インターネットリサーチ、調査期間：２０１８年１月１８日～同３１日、有効回答数２０５６）
保護者自身のプログラミングに関する知識を調査したところ、「プログラミングを自身で行うことができる（１６.３％）」「プログラミングについてある程度の知識はある（４３.９％）」と半数以上の保護者が「プログラミングについての知識はある」と回答した。一方、３割以上の保護者は「プログラミングという言葉は知っているがよくわかっていない（３２.１％）」と答えている。
２０２０年の小学校でのプログラミング教育必修化の認知度に関しては、「知っていた（４９.３％）」「知らなかった（５０.７％）」はほぼ同数であった。
小学生の保護者に「現在、子供がプログラミングを習っているか」を聞いたところ、「習っている（７.４％）」は１割未満と少数であった。
「プログラミング教育は必要か」の問いについては、約半数が「わからない（４５.６％）」と答えた一方、３割の保護者が「必要だと思う（３０.８％）」と回答。「必要だと思う」と答えた保護者にその理由を聞くと、「将来役に立つから（６０.３％）」、「必要性を感じているから（２６.８％）」といった回答が目立ち、子供の将来に必要な教育であると認識していることがわかった。
また「プログラミングを習わせたいか」という質問に対しては、「習わせたくない（１４.４％）」よりも「習わせたい（３７.７％）」と考えている保護者が多い結果となったが、「わからない（４７.８％）」という回答も半数に上った。
民間のプログラミング教室（ロボット・プログラミングを含む）は２０１５年頃から急速に広がりをみせており、現在では全国に２０００教室以上あるとみられている。ただし、まだ一部の地域に限られているのに加え、今回の調査ではプログラミング教育必修化の認知度は半数程度に留まっていることが浮き彫りとなった。今後、公教育の現場において周知が広がり、ニーズが高まることによって、民間事業者による教室展開がさらに加速していくとみられる。
◎プログラミング教育に関する共同調査に関する詳細へリンク（外部サイト）
育伸社、好学出版、エデュケーショナルネットワーク、スプリックス、文理、学書、教育開発出版、2本教材出版、ナイズ、えいすう総研、システム興産、VQSなどの企業ブース展示、株式会社エデュケーショナルネットワーク社による「大学入試（教育）改革の目指すもの」、「栃木県の高校入試分析」と題してセミナーが行われた。
