Category: 塾ニュース

幼児向け英語教材ディズニー英語システムがリニューアル 2019年4月17日(水)から全国で発売開始

ディズニー映画の歴代ヒット作品「アナと雪の女王」「トイ・ストーリー3」「塔の上のラプンツェル」など15タイトル以上から人気キャラクターが仲間入り

ワールド・ファミリー株式会社(東京都・中野区、ロバート・A・パーカー 代表取締役社長)は、 幼児向け英語教材「ディズニー英語システム」をリニューアルし、4月17日(水) から全国で発売する事を発表した。

「ディズニー英語システム」は、幼児向け英語家庭教材としてウォルト・ディズニー・カンパニーが正式に認めたプログラムだ。同システムを活用した子供達の中から、5歳で英検2級、8歳で英検準1級に合格するような「スーパーキッズ」を多く輩出し、岡山後楽園や大阪城で外国人観光客を英語でもてなす「ちびっこ観光ガイド」も生まれ、話題となっている。また、株式会社イードが行った幼児・小学生向け英語教材の顧客満足度調査「イード・アワード2018」では、未就学児(0~6歳)部門と小学生部門で優秀賞に選ばれている。

【ワールド・ファミリーとは】

ワールド・ファミリー株式会社は、幼児向け英語教材シェアNo.1の「ディズニー英語システム」の企画販売とネイティブの先生による英語レッスン(「電話レッスン」や「英語イベント」「英語キャンプ」など)の提供を行っている企業。1977年に設立され、同教材はこれまで40年以上にわたり、100万人を超える日本の子どもたちに利用されてきた。ネイティブの先生による英語レッスンは教材に連動しており、子どもたちが家で「覚えた英語」をきちんと「話せる英語」にすることができる。


パソコンなしでも、親子で学べる 体験型しかけ図鑑 学研より発売

株式会社 学研ホールディングス(東京・品川、宮原博昭 代表取締役社長)のグループ会社、株式会社 学研プラス(東京・品川、碇 秀行 代表取締役社長)は、『さわって学べるプログラミング図鑑』(定価:本体2500円+税)を2月28日に発売した。

プログラミング教育が目指しているのは、プログラミング的思考を身につけることによって『論理的、創造的に考えたり、自分で課題を見つけて解決したりする力を養うこと』。

『さわって学べるプログラミング図鑑』は、プログラミング的な考え方を体験できる一冊となっている。

[商品概要]
『さわって学べる プログラミング図鑑』
定価:本体2500円+税
発売日:2019年2月28日
判型:A4変型/24ページ
対象:小学校低学年から
電子版:なし
ISBN:978-4-05-204833-3
発行所:(株)学研プラス

freee Googleのデジタルスキルトレーニングプログラム「Grow with Google」に協力し、2講座の提供を開始

freee株式会社(東京都・品川区、佐々木大輔 CEO)は、Googleが2019年4月22日発表したデジタルスキルトレーニングプログラム「Grow with Google」 のパートナーとしてスモールビジネス向けにデジタルスキル向上を目的としたセミナーを開催することがわかった。

 デジタルスキルの基礎知識習得ならびにビジネスにおける気付きや、組織・チームでのイノベーションを生み出す一歩へのヒントとして活用できる内容となっている。
「はじめての働き方改革」「はじめてのデジタルマーケティング」の2つのテーマの中から選んだテーマでスモールビジネス向けに無償で提供する。

 「はじめての働き方改革」

  • Grow with Google の働き方改革に関するトレーニングでは、Google による実証研究の知見を基に“働く”をもっと良いものにするために、テクノロジーを使った具体的な取り組み方や、イノベーションを生むために必要なカルチャーの育み方など、新しい働き方の導入方法を紹介する

「はじめてのデジタルマーケティング」

  • Grow with Google のデジタルマーケティングに関するトレーニングでは、ビジネスを成長させるために「認知を得る」「認知を広める」「効果を改善する」の3つの視点からデジタルマーケティングの基本を学ぶ。また、デジタルマーケティングの具体的な活用事例も紹介する。


イベントのご案内
・5月より開始予定
freee公式SNS・freeeサービス導入者にメールにて案内を送る。

Grow with Google について
 Grow with Google は、Google による、これからの時代に役立つデジタルスキルの習得をサポートする取り組み。個人・ビジネス・学生・教育者・スタートアップ・デベロッパーなど、様々なニーズに合わせたトレーニングを提供している。トレーニングには、インターネット上で受講できる「オンライントレーニング」と、セミナーやイベントなどの「オフライン(対面式)トレーニング」があり、いずれも無料で受講できる。トレーニングは Google およびGrow with Google パートナーにより提供される。詳しくはこちらのサイト(http://g.co/growjapan)へ。

城南進学研究社の学童保育『放課後ホームステイE-CAMP』に、楽天「Rakuten Super English Web アプリ」とサインウェーブ「ひとり英会話 for school」の導入決定

城南進学研究社(神奈川県・川崎市、下村勝己 代表取締役)が運営する、英語が学べる新しい学童保育『放課後ホームステイE-CAMP』が、2019年4月に開校する。

その『放課後ホームステイE-CAMP』に、楽天株式会社(東京都・世田谷区、三木谷浩史 代表取締役)の総合英語教育サービス「Rakuten Super English」(楽天スーパーイングリッシュ)と、その学習コンテンツとして楽天が開発した英単語学習アプリ「Rakuten Super English Web アプリ」を導入することが決定した。

さらに、株式会社サインウェーブ(東京都・千代田区、赤池雅光 代表取締役)の英語学習アプリ「ひとり英会話 for school」も導入。子どもはアプリを通してゲーム感覚で楽しく学び、効果的に英語4技能(聞く・読む・話す・書く)を身につけていくことができる。

「Rakuten Super English Web アプリ」とは

英単語の学習は単調になりがちだが、ゲーム感覚で学べるオリジナルアプリを使用することで、楽しく学ぶことができる。

文部科学省指定の検定教科書に沿って幅広くカバーされているので学校の授業にも応じている。

選択式の英単語リスニング問題、入力式のスペル打ち問題に加え、予習復習機能も搭載しており、Gamification(ゲーミフィケーション)のコンセプトに基づき、ゲーム感覚で楽しく学習できるように設計されている。

学習を進めると、タイムや正答率に応じてコインやトロフィーを獲得、自分だけのアバターも作ることができるため子どものモチベーションが上がる設計。

「ひとり英会話 for school」とは

AI(人工知能)と英語で楽しくおしゃべりをする小学生のための英会話学習アプリ。

「ひとり英会話for school」は、発音演習をするたびにAIが瞬時に採点・評価。苦手な発音、苦手なフレーズをAIが教えてくれる。また、子どもの学習状況に応じて内容をカスタマイズできるので効率的に学習を進めることができる。

「放課後ホームステイE-CAMP(イーキャンプ)」とは

『放課後ホームステイE-CAMP(イーキャンプ)』は、独自の英語プログラムを開発。

「E-TASK(イータスク)」で工作・歌・ゲーム・グループディスカッションなどの遊びやものづくりに、すべて英語で取り組み、米国生まれの英語スクール『Zoo-phonics Academy(ズー・フォニックス・アカデミー)』の授業を週1回受けることができる。さらに、城南進学研究社が監修したWEB学習システム「デキタス」を、E-CAMPでも自宅でも利用可能。

対象学年

小学生

開館日

月~金(祝日を除く)

利用時間

13:30~19:00(有料にて最大20:00まで可能)

入会金

30.000円

月謝

33.500円(週2日)/46.500円(週3日)/57.000円(週4日)/66.000円(週5日)

※月謝には、施設・保険料(月額2.500円)、おやつ代、ズー・フォニックス・アカデミーのレッスンが週1回及びWEB学習システム「デキタス」、Rakuten Super English、ひとり英会話 for schoolの利用が含まれる。料金は全て税抜表示。

初回教材費

19.000円

ゼロ高×ENGLISH COMPANY 英語プレゼンを学ぶ短期集中型英語コースを開始

英語パーソナルジム「StudyHacker ENGLISH COMPANY」を運営する株式会社恵学社(京都府京都市、岡 健作代表)が、通信制高校サポート校「ゼロ高等学院」を運営するSNS education株式会社(東京都港区、内藤 賢司代表兼学院長)に、2019年4月22日(月)から、ゼロ高在学生を対象に、ビジネスのプレゼンテーションに必要な英語力を「3ヶ月」で速習することを目指す短期集中の英語コースを開講すると発表した。

ゼロ高等学院の内藤代表は、「通信制高校は高校卒業単位取得のための拘束時間が短いため、海外志向の学生にとっては、このように意味のある時間の使い方が 可能になる。これからのあたらしい学びの姿を追求していきたい」と語る。また、株式会社恵学社の岡代表は、「英語が単なる受験科目のひとつで済んでいた時代はとうに終わっており、英語はあれば良い、という時代から、避けては通れないものへとなりつつある。言語習得についての諸学問によって明らかになった効果的な学習方法を用いて、この新しい世界でチャレンジするゼロ高生の後押しができることを心からうれしく思う」と語った。

■コースについて
【対象】ゼロ高の在学生
【日時】第1回:4月22日(月)〜7月10日(水)
毎週月曜日/水曜日、17:00〜19:00,19:15〜21:15
【場所】恵学社麹町オフィス(東京都千代田区二番町3-4麹町御幸ビル4F)
【回数】全24回(1回120分×2コマを週2回、3ヶ月間)

■トレーニングの内容と3ヶ月で成果を出す方法
・英語を英語の語順のまま理解できようにするリーディングとリスニングのトレーニング
・ネイティブの感覚で英文法を捉える「認知文法」を用いた文法学習
・英語が独自に持つ思考様式に則った「ロジックの型」の体得
・英語のパーソナルトレーナーによるマンツーマン指導
・言語習得の科学「第二言語習得研究」の知見を応用したメソッド
・LINEでの日々の進捗管理および学習計画をデザイン

■問い合わせ先
株式会社恵学社 広報:西田
〒102-0084
東京都千代田区二番町3-4 麹町御幸ビル4F
TEL:03-6273-1553(連絡可能時間帯:平日10:00~19:00)
https://keigakusha.co.jp/
E-MAIL:info@keigakusha.jp

ブログをテーマにした学習塾イベント、名古屋にて盛大に開催

4月21日、ウィンクあいちにて「塾ブログフェス2019」が開催された。当日は日曜にも関わらず、全国から多くの学習塾関係者が一同に集った。塾ブログフェスとは、さくら個別指導学院(愛知県)の代表の國立拓治氏が中心となり、ブログをテーマにした学習塾関係者のイベント。今回は昨年に続き2回目。前回よりも規模も大きくなり、2会場にて同時開催。スポンサー企業を募ったのもはじめての試みだ。「個人塾」ではプロモーション活動の大きな手法の一つであるブログ。まだ2回目の本イベントが有意義な情報交換の場としての機能も持ちつつあるようだ。

さくら個別指導学院の代表の國立氏によるオープニングアクトからスタート。國立氏は2005年より愛知の中学生親子の力になれるようにブログを開始。当初は500〜1000程度のアクセス数しかなかったが、試行錯誤の末、2018年には月間50万PVまでに成長。最近ではFC事業への参入、書籍の発刊など、自塾の経営以外にもフィールドを広げつつある。「相思相愛の家庭に来てもらう塾ブログを作ろう」と題した講演内容では、今まで培ったノウハウを惜しげもなくプレゼンテーションしていった。

その他、慧真館(神奈川県)の代表の岸本崇氏から「ブログで影響力を高める」、進学塾SOIL(京都府)の代表の村東慎佑氏による「スタートアップに活用できるブログ術」、HOME個別指導塾(神奈川)の代表の篠崎誠氏による「ページビュー18の私がブログで集客に至るまで」といった講演、すばる進学セミナー(神奈川県)の代表の中本順也氏を交えたパネルディスカッションなどがあり、身近に利用しているブログの活用事例に、場内は最後まで食入るように聞き入っていた。

会場にはスタディプラス、受験コンパス、comiru(コミル)、ジュクサガスなどの学習塾向けのソリューションの紹介・展示があり、今後の学習塾経営を考える上で機知に富んだイベントとなった。

GMOメディア:子ども向けプログラミング教育市場は2024年に2019年の2.3倍、250億円超に拡大すると予測

~ プログラミング教育メディア「コエテコ」×船井総研
「2019年 子ども向けプログラミング教育市場調査」 ~

GMOメディア株式会社(森 輝幸 代表取締役社長)が運営する、プログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO(以下、コエテコ)」は、経営コンサルティングサービスを展開する株式会社船井総合研究所(中谷 貴之 代表取締役社長 社長執行役員)と共同で、「2019年 子ども向けプログラミング教育市場調査」を実施した。
 本調査では教室数と教材費、毎月支払われる受講料から「子ども向けプログラミング教育市場」の規模予測を算出している。

【調査概要】
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■調査方法:「コエテコ」と船井総研によるプログラミング教育市場関係者へのヒアリング、また「コエテコ」と船井総研が保有するデータ、調査機関の公開情報の収集

■調査期間:2019年1月~2019年2月

■調査対象:以下に該当する民間運営で月謝制の継続受講型の子ども向けプログラミング教室・スクール
(1)ロボット製作とプログラミングをかけ合わせて学ぶ「ロボット・プログラミング教室」
(2)プログラミングを学ぶことに特化した「プログラミング教室」
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【調査結果】
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■子ども向けプログラミング教育市場は5年後の2024年に257億円まで拡大
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「国内の教育市場」は微増となっていますが(※2)、プログラミング教育市場は2020年からの「小学校でのプログラミング教育必修化」を背景に大きく成長が見込める市場として注目を集めており、2018年においても新規参入企業が増加した。その結果、2019年の子ども向けプログラミング教育市場規模は114億2,000万円と、2018年の市場規模90億7,100万円(※3)と比較して約25.9%増加する見込みとなった。
 また今回の調査より、この傾向は5年後の2024年も継続すると考えられ、2024年には257億3,000万円と2019年の約2.3倍になると予測している。

(※2)矢野経済研究所「国内の教育産業市場」
(※3)2018年4月23日発表「2018年子ども向けプログラミング教育市場調査」

【「コエテコ」×船井総研:子ども向けプログラミング教育市場の展望】
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■2030年までには、1,000億円を超える市場になる可能性も
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 2024年までの短期で見た場合、子ども向けプログラミング教育市場は257億円超の市場規模になると予測しているが、以下のような環境が整備されていくことで市場拡大はより加速し、2030年までには、1,000億円を超える可能性がある。

1)対象年齢の拡充:
 現状のプログラミング教室は、2020年のプログラミング教育の必修化に伴い小学生に向けた教室の展開が目立ちますが、今後は中高生向けにより高度で実践的なカリキュラムを学べる教室や、就学前の子ども向けにより初歩的な内容を教えたりする教室が増えることが予測される。

2)低価格なプログラミング教室の増加:
 最近では低価格かつ高品質なプログラミング教室も増えてきており、この流れがさらに加速していけば、裾野の広がりとともに受講者数も増加すると予想される。

3)女児の参加率の上昇:
 現在、プログラミング教室に通う子どもの男女比を見ると、男児が約8割(※4)で性別に偏りがある。しかし、今後は受験対策や就職のために、プログラミング教室に通う女児の数も増えてくることが予想される。

4)プログラミング教育の価値の市場への浸透:
 2020年より小学校でのプログラミング教育が必修化することを受けて、プログラミング教育に対する関心が日々高まっていることを受けて、今後のさらなる市場拡大が予想される。
 特に、4)に挙げた「プログラミング教育の価値の市場への浸透」の与える影響は大きいといえる。
 現在文部科学省で、2021年から始まる大学入学共通テストにおいて、2024年以降のプログラミングを含む「情報科目」の導入が検討されている。また、一部の業界で既に始まっているIT人材の待遇向上は、新卒採用の場においても広がりを見せており、これに合わせて今後プログラミング教育が「進学や就職など将来に役立つ」という認識も浸透していくと見られる。こうした価値の浸透に伴い、さらなる市場拡大が期待できる。

(※4)船井総研調べ

タブレット向け授業支援アプリ「MetaMoJi ClassRoom」が芝浦工業大学附属中学高等学校で採用

株式会社MetaMoJi(東京都・港区、浮川 和宣 代表取締役社長)の提供するリアルタイム授業支援アプリ「MetaMoJi ClassRoom」が、芝浦工業大学附属中学高等学校(東京都江東区)に導入された。

芝浦工業大学附属中学高等学校は、2017年に校舎が移転したことをきっかけに、教師主導の授業を見直し、教師と生徒の双方向授業の実現に向けてICTを導入した。授業支援ツールには、リアルタイムのやり取りに優れた「MetaMoJi ClassRoom」を選択し、生徒たちが参加できる場面を多く創出。見ているだけ、聞いているだけの生徒をなくし、生徒たちが主体的に学習できる環境を築いている。

※芝浦工業大学附属中学高等学校における「MetaMoJi ClassRoom」導入事例は以下サイトへ。
http://product.metamoji.com/education/case/case30.html

■MetaMoJi ClassRoomについて
「MetaMoJi ClassRoom」は、子どもの成長や授業内容にあわせ、シンプルなノート機能から、高度な協働学習まで幅広く柔軟に対応できるリアルタイム授業支援アプリ。小学生低学年から中高生まで、タブレットを活用したアクティブ・ラーニングを支援する。

※製品詳細ページは以下サイトへ。
http://product.metamoji.com/education/classroom.html

「朝日小学生新聞」「朝日中高生新聞」デジタル教材版提供開始へ

株式会社朝日学生新聞社(東京都・中央区、脇阪嘉明 代表取締役社長)は、小・中・高等学校など学校、教育機関でのICT学習に対応した「デジタル教材版」の提供を開始した。「朝日小学生新聞」「朝日中高生新聞」のデジタル版の閲覧や、教材として活用できるオリジナルワークシートを配信するサービス。

■「朝日小学生新聞 デジタル教材版」
日本で唯一の日刊ブランケット版の子ども新聞「朝日小学生新聞」の1面と、授業で使えるワークシートを週1回配信。気になった記事や「天声こども語」などの書き写し、感想を書くことができるワークシートは、「読む力」「考える力」「書く力」を鍛えることができる。
■「朝日中高生新聞 デジタル教材版」
中高生のための週刊の新聞「朝日中高生新聞」(20~24ページ)をデジタル版で配信する。大学入試改革の新テストや小論文対策に対応したオリジナルワークシートを月1回配信。

「デジタル教材版」はPC、タブレット、スマートフォンでの閲覧が可能。インターネット環境がある学校や教育機関で利用ができる。児童全員で閲覧可能(※閲覧数には制限あり)で、クラス単位での朝の学習や授業で活用できる。文字や単語を調べられるオンライン辞書「Weblio辞書」機能つき。印刷用のPDF版もある。

フロムページ調査 全国の受験生約4万人が「関心を持った大学」ランキング2019

■全国の受験生約4万人が「関心を持った大学」ランキング2019(上位5大学)

  • 「早稲田大学」「名城大学」は4年連続、「関西大学」は3年連続で1位にランクインした
  •  6つのエリア全てで前年と同じ大学が1位にランクインした
  •   近畿エリアでは「近畿大学」、中部エリアでは「南山大学」が3位から2位にランクアップした

参考:全国的に関心を持たれた大学は「早稲田大学」、東日本では「明治大学」、西日本では「立命館大学」であった。※詳細は後述
【会社概要】  株式会社フロムページ
◎独自に開発したソリューション「テレメール」や「夢ナビ」などを用いて、主に大学の学生募集広報の支援を行っています。高い意識・意欲をもった高校生を育てる「教育」が、日本経済復活のカギと考えています。(ホームページhttps://frompage.jp/
◎代表取締役社長:森兼 勝志 ◎設立:平成2(1990)年4月26日  ◎創業:昭和62(1987)年9月 ◎取引先:全国の大学、短期大学、専門学校、高等学校、予備校、大学入試センター、一般企業等

■調査概要
【調査目的】
受験生の進学実態を把握し、調査結果を提供することにより、大学の入試広報と、高校の進路指導がより良いものとなり、その結果、「受験生にとって有効な大学選択ができる環境」づくりに貢献すること。
【調査方法】
株式会社フロムページが展開する「テレメール」の利用者のうち、当該年度の受験生(2019年度のセンター試験受験者数は576,830人)となる約47万人に対し、株式会社フロムページが発行する媒体での告知やメール、ダイレクトメールなどの送付を行いました。調査期間を2018年10月1日(月)~2019年4月1日(月)に設定し、2019年4月からの進路が決まった方に、WEB上のアンケートフォームで回答を求めました。
【回答者数および、有効回答者数】
●第7回テレメール全国一斉進学調査(2019年度)実績 回答者数 45,757人 有効回答者数 40,605人
※1)データのクリーニングについて:不真面目な回答と考えられるサンプルについては適切な基準のもと分析対象から外しました。不整合な回答については、大学別、高校別の報告を前提としているため極力救済する方針で目視し、無効と断定できる回答のみ排除しました。
※2)高校1年生、2年生の回答を分析対象から外し、対象者は進学者に限定しました。
参考●第1回テレメール全国一斉進学調査(2013年度)実績 回答者数 26,993人 有効回答者数 23,079人
●第2回テレメール全国一斉進学調査(2014年度)実績 回答者数 40,311人 有効回答者数 39,707人
●第3回テレメール全国一斉進学調査(2015年度)実績 回答者数 31,601人 有効回答者数 31,139人
●第4回テレメール全国一斉進学調査(2016年度)実績 回答者数 42,902人 有効回答者数 41,462人
●第5回テレメール全国一斉進学調査(2017年度)実績 回答者数 41,076人 有効回答者数 39,766人
●第6回テレメール全国一斉進学調査(2018年度)実績 回答者数 47,013人 有効回答者数 45,333人
【質問内容】
全30問、70項目からなります。(回答に応じて変動があります)。
【回答者への謝礼(プレゼント応募)】
回答者を対象に1万名に1千万円相当の金券、および商品を、全日本空輸株式会社との共同キャンペーンで、10名に5万円の旅行券を抽選でプレゼント。また、旅行クーポン券を応募者全員にプレゼント。
【質問項目と質問方法】
●入学することを決定した学校、検討した学校
第一想起、既認知/オープンキャンパスへの参加/資料入手の有無/関心を持った大学、学部/出願した大学、学部、利用した入試制度/出願しなかった大学、学部/出願しなかった理由/受験した大学、学部/合格した大学、学部/入学する大学、学部/入学する理由/入学しなかった理由
※画面上の検索などで関心を持った大学などを聞いた上で、そのリストを表示し、オープンキャンパスに参加した大学、資料を入手した大学などをチェックしてもらいました。入学する大学については、入学校として選んだ理由を、単一回答と自由記述回答で聞いています。また、関心を持ったが出願しなかった大学、合格したが入学しなかった大学をリストアップし、それぞれの大学で、出願しなかった理由、入学しなかった理由を、複数回答と自由記述回答で聞いています。
●資料請求までのルート
入学校を認知した媒介/入学校の興味を深めた媒介/入学校の資料を入手した媒介
※すべて単一回答です。
●入学する大学への評価、入学後の意欲
入学する大学が発信した情報への評価/入学する大学への評価/入学する大学への総合評価/入学する大学への志望度/入学後の意欲
※入学する大学について、全35の項目に対し5段階で聞いています。たとえば、「教育内容が良い」に対し、「1 そう思わない 2 あまりそう思わない 3 どちらでもない 4 まあまあそう思う 5 そう思う」 のひとつを選んでもらうという形式で、集計結果はおもに平均得点を採用しています。得点については、義務教育時の通知表や通信簿を想像していただければわかりやすいでしょう。
●進路選択活動
検討した学問系統/学問の検討について/進学活動への評価/後輩へのアドバイス
●属性情報
居住地域/在籍高校/学年/入学後の通学環境
【エリア区分】
●北海道・東北(北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県)
●関東    (茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県)
●中部    (長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県)
●近畿    (京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、三重県、滋賀県)
●中国・四国   (鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県)
●九州・沖縄   (福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県)
【関心を持った大学】
大学受験生が関心を持った大学であれば、いくつでも回答可能。
「どのくらいの受験生に関心を持ってもらえたか」という、いわば人気のバロメーターとなります。

■全国の受験生約4万人が「関心を持った大学」ランキング2019(上位20大学)

​昨年に引き続き、全国的に関心を持たれた大学は「早稲田大学」、東日本では「明治大学」、西日本では「立命館大学」。

  • 「早稲田大学」は、北海道・東北17位(16位)、関東1位(同)、中部11位(13位)、近畿15位(16位)、中国・四国18位(16位)、九州・沖縄14位(15位)と、全エリアで20位以内にランクインした。
  • 「明治大学」は、北海道・東北16位(13位)、関東2位(同)、中部16位(14位)に挙がった。
  • 「立命館大学」は、中部4位(5位)、近畿3位(4位)、中国・四国4位(3位)、九州・沖縄16位(13位)にランクインした。
  •  国立大学では、「千葉大学」が北海道・東北8位(10位)、関東14位(12位)、中部20位(ランク外)と、幅広いエリアでランクインした。

※( )内順位は前回結果。
※回答数は、同大学の複数学部を回答した場合でも1大学でカウント。