月刊私塾界2024年10月号（通巻522号）...
私塾界リーダーズフォーラム 2024 A/W【Generate】...
月刊私塾界2024年9月号（通巻521号）...
月刊私塾界2024年８月号（通巻520号）...
巻頭言 私大の定員割れとその対策 ２０２４年度、私立大学の定員割れが史上最悪の割合に達した。全国の私立大が３５４校、59・２%が該当し、三大都市圏でも定員充足率が１００％を下回る事態に。少子化の影響が顕著であり、小規模校や地方校だけでなく、都市部の大学も厳しい状況に直面してい...
【お申し込みは下記URLのフォームから受け付けております】 入力フォーム：https://biz.q-pass.jp/f/10459/Shijyukukai_Seminar_24AW 日夜アップデートを繰り返し、飛躍的な進化を続ける生成AI。今回のフォーラムではAI（...
巻頭言 日本の多文化共生を支える日本語教育の展望 文部科学省の調査によると、日本に住む外国籍の子どもたちの数は増加しており、多くが日本語教育の必要性を抱えているという。これは、公立学校に在籍する日本語指導が必要な子どもたちが過去最多を更新し、その数が６万９１２３人に達している...
巻頭言 ２０４０年に向けた日本の高等教育の再編 文部科学省の最新試算によると、２０４０年頃には大学および短期大学の進学者数が毎年約２万３０００人減少すると予測されている。これは少子化の進行によるもので、全国の大学・短期大学における新入生の定員に換算すると、約86・５校分の影響...
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巻頭言 より安全な学習環境を目指して この夏、全国の教育サービス事業者は重要な節目を迎えることになる。子...
株式会社サクシード（東京・新宿区、高木 毅 代表取締役社長）は、枚方市より枚方市立中学校部活動地域連携に係るモデル実施事業を受託した。部活動の地域連携による効果を検証する目的で、サクシードが学校等...
株式会社Digikaは2024年10月7日（月）、社名を「そろタッチ株式会社」（東京・千代田区、橋本恭伸 代表取締役...
atama plus株式会社（東京・文京区、稲田 大輔 代表取締役CEO）とKDDIグループの株式会社イーオンホール...
株式会社ナガセ（東京・武蔵野市、永瀬 昭幸 代表取締役社長）は、2024年9月27日開催の取締役会において、株式会社...
ライフイズテック株式会社（東京・港区、水野 雄介 代表取締役CEO）は、プログラミング学習用EdTech教材「Life is Tech! Lesson（ライフイズテック レッスン）」が、葛飾区の全区立中学24校、生徒数約8,700名の指導教材として採用されたことを発表した。 ...
アディッシュ株式会社（東京・品川区、江戸 浩樹 代表取締役）と連結子会社であるアディッシュプラス株式会社（沖縄・那覇...
株式会社Deepcraft（東京・文京区、阿部武 代表取締役CEO）は、Deep30 投資事業有限責任組合を引受先と...
株式会社スイッチサイエンス（東京・新宿区、金本茂 代表取締役）は、 Raspberry Pi財団が独自に開発したRP...
株式会社ウテナは、2024年11月1日に、高知県北川村ゆずを使用した「ユトワ ハンドクリームA」を全国のウエルシアグループ約2000店にて発売する。 北川村の名産品であるゆずを全国にPRするため、北川村の“公営探究塾”に参加する有志の小中学生９名が、化粧品メーカーのウテナ、ド...
大阪市は小学5年生から中学3年生を対象に、月額1万円までの塾代を助成する制度の所得制限を今月から撤廃し、対象者が約2...
コカ･コーラ ボトラーズジャパン株式会社（東京・港区、カリン･ドラガン 代表取締役社長 最高経営責任者）と東武トップ...
株式会社シェア180（名古屋、伊藤 正樹 代表取締役）は、特定非営利活動法人LEGIKA（東京・品川区、小崎 文恵 ...
北海道教育委員会は2024年9月30日、2025年度（令和7年度）北海道立高等学校入学者選抜の手引を公表した。道立高校の出願手続きを一部電子化し、12月6日から2025年1月23日まで電子申請システムから出願者情報などのオンライン入力を受け付ける。出願期間は、2025年1月2...
チャイルド・アイズは9月1日、「新年長児・新年中児対象の小学校受験適性テスト」を開始した。このテストでは、ペーパー問...
株式会社EduLab（東京・港区、廣實 学 代表取締役社長兼CEO）グループの株式会社教育測定研究所（西田 紀子 代...
eラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ（東京・台東区、はが弘明 代表取締役社長）は、学習塾向...
ライフイズテック株式会社（東京・港区、水野 雄介 代表取締役CEO）は、プログラミング学習用EdTech教材「Life is Tech! Lesson（ライフイズテック レッスン）」が、葛飾区の全区立中学24校、生徒数約8,700名の指導教材として採用されたことを発表した。
葛飾区では「かつしか教育情報化推進プラン」において、「子どもや先生一人一人の可能性を引き出すICT環境で、かがやく未来をつくる力をはぐくみます」との目標を掲げている。その一環として、ICT環境の整備やSociety5.0時代に不可欠となる情報活用能力の育成など、デジタルを活用して課題解決ができる人材の育成に取り組んでいる。今年度から、更にプログラミングスキルを高めたい生徒向けの課外プログラム「かつしかチャレンジプログラム」（プログラミングコース）を開催する。ライフイズテック レッスンで学んだプログラミングスキルを活用して、葛飾区の魅力を発信するオリジナルWEBサイトの企画・制作にチャレンジする。これらの取り組みを通じて、デジタルスキルを活用し課題解決ができる人材の育成を目指す。
株式会社サクシード（東京・新宿区、高木 毅 代表取締役社長）は、枚方市より枚方市立中学校部活動地域連携に係るモデル実施事業を受託した。部活動の地域連携による効果を検証する目的で、サクシードが学校等と連携し、3つのモデルで土・日・祝日等の部活動の運営を行うことで、生徒にとって満足度の高い部活動の場を提供する。
国では、部活動改革を2023年度より本格化しており、2025年度までが改革推進期間と位置付けられている。枚方市では、「少子化の中でも、将来にわたり、枚方市の子ども達が スポーツ・文化芸術に継続して親しむことができる機会を確保すること」「地域の持続可能で多様なスポーツ・文化芸術等に親しむ環境を一体的に整備し、子ども達の多様な体験機会を確保すること」を目指している。部活動の地域移行の検討をする上で、以下のモデルでの地域クラブ活動の試行実施を実施する。
モデル①
拠点となる中学校を設け、その学校において外部指導員を活用した専門的な指導を行う。
モデル②
学校部活動にはない競技を公共施設を利用した土曜日限定の地域クラブ活動として行う。
モデル③
近隣大学と連携し、地域クラブ活動を行う。
（関西外国語大学、大阪工業大学、摂南大学）
各モデルでの生徒の満足度等を調査し、今後の部活動地域連携の在り方の協議に活かしていく方針だ。
株式会社ウテナは、2024年11月1日に、高知県北川村ゆずを使用した「ユトワ ハンドクリームA」を全国のウエルシアグループ約2000店にて発売する。
北川村の名産品であるゆずを全国にPRするため、北川村の“公営探究塾”に参加する有志の小中学生９名が、化粧品メーカーのウテナ、ドラッグストアのウエルシアと共同開発した商品。本来捨てられるはずだった”ゆずの種“から抽出した「ゆず種子油」をうるおい成分として配合した。爽やかなゆずの香りを楽しみながら、乾燥しがちな手肌をケアすることができる。
高知県北川村は、江戸時代からゆずの栽培を続ける日本有数のゆずの産地で、北川村のゆずは世界からも認められるほど高品質。しかし、北川村ではゆず生産農家の高齢化や収穫時の人手不足など、多くの課題を抱えている。また、過疎化が進んでいる地域における子どもの「体験格差」も全国的な問題となっている。
このような状況を受け、北川村と包括連携協定を結んでいるウテナとウエルシアは2022年から北川村の子どもたちと一緒にゆずを使った商品の共同開発を行っている。
株式会社Digikaは2024年10月7日（月）、社名を「そろタッチ株式会社」（東京・千代田区、橋本恭伸 代表取締役社長）に変更し、「計算力の、その先を」タグラインに掲げ、新たなワクワクを進化しながら「つくり」、身につけた計算力を「ひろげ」、世界中を感動で「つないで」いく。
「そろタッチ」は、2016年10月7日にアプリを公開して以来、そろばん式暗算を特許技術の暗算モードで学ぶ唯一の学習ツールとして、現在では世界19カ国、約300教室、1万人の学習者に広がっている。子どもたちの可能性は無限であり、その成長を支えるため、さらなる飛躍に向けて、社名とタグライン、企業理念、そして「そろタッチDNA」を刷新した。
【そろタッチ公式SNS】
Instagram：https://www.instagram.com/sorotouch_official
X(旧Twitter)：https://twitter.com/sorotouchjp
LINE：https://page.line.me/383krtuk
atama plus株式会社（東京・文京区、稲田 大輔 代表取締役CEO）とKDDIグループの株式会社イーオンホールディングス（東京・新宿区、塚田 俊文 代表取締役社長）は、AIを活用し個別最適な学びを届ける「進学個別 atama＋塾」のフランチャイズに、英会話、中国語学校など約380教室を展開するイーオンホールディングスが加盟したことを発表した。 全国にて40校舎を来年夏までに順次開校する。
atama plusは「教育に、人に、社会に、 次の可能性を。」をミッションに掲げ、生徒一人ひとりに最適化された学習カリキュラムを作成するAI教材「atama＋」を開発している。塾・予備校を通じて小中高生・既卒生に提供しており、導入教室は全国47都道府県で4,000を超えている。また、2024年6月からは、atama＋を活用した個別最適な学びを全国の生徒により早く届けるために「atama＋塾」のフランチャイズ展開を開始した。
KDDIグループのイーオンホールディングスは、「人と世界」「人と未来」の関わりを積極的に支援し、世界で活躍することができるグローバル人財の育成を目指しており、「英会話イーオン／イーオンキッズ」、「子ども英会話専門校アミティー」など、グループ全体で約380教室を全国で展開している。
イーオンホールディングスでは、加速する少子化や教育におけるデジタル活用への期待の高まりなどの社会変化を受け、子どもたちにより充実したサービスを中長期にわたって提供できるようなテクノロジーを活用した学びの形態について模索していました。そんな中、AIを活用することで生徒に個別最適な学びを届けられるatama＋塾であれば、物件や教室運営ノウハウなどのアセットを活用しながら子どもたちに新たな価値を提供できると考え、フランチャイズパートナーとして展開していくことを決定した。
イーオン、アミティーの校舎にatama＋塾を併設、もしくは単独でatama＋塾を運営する形で、来年夏までに全国にて40校舎を順次開校する。
アディッシュ株式会社（東京・品川区、江戸 浩樹 代表取締役）と連結子会社であるアディッシュプラス株式会社（沖縄・那覇市、石川琢磨 代表取締役）が発起人となり、任意団体「教育生成AI研究会」を発足した。
教育・デジタル・生成AIに関与する5名の有識者を委員会メンバーに迎え、教育分野における生成AIの可能性と課題の探究を通じて、新しい教育モデルの開発・提供を行う。
児童生徒に応じた個別学習の促進や教員の負担軽減により教育現場に変革を起こし、生成AIの活用に伴う倫理的な課題にも取り組みながら、安心して活用できるガイドラインの整備を目指す。
2023年7月に文部科学省が「初等中等教育段階における生成AIの利用に関する暫定的なガイドライン」を公表し、38自治体53校をパイロット校に指定するなど、生成AIの活用が始まっている。児童生徒一人ひとりの習熟度に応じた学習支援や教員の業務負担軽減につながるなど、生成AIによるメリットや可能性が広がっている。
一方で、生成AIの進化に対し、活用する側が情報の正確性や取り扱いのリテラシー不足により、生成AIが作成した読者感想文をそのまま提出してしまうといったモラルに反した活用が課題となっている。
「教育生成AI研究会」は、教育分野での生成AIの活用事例の収集・分析、技術の進化に伴い新たに発生する教育課題の特定、既存の教育プログラムへの統合方法の検討などを通じて、生成AIが教育にもたらす変革を積極的に捉え、それに伴う新しい教育モデルの開発に貢献することを目指す。
活動内容（予定）と目指す成果
2024年は、以下の活動を予定しています。
定期的な会合と研究会の開催、構成メンバー間の情報連携
教育プログラム内容の検討
フォーラムや座談会の開催など
2025年以降は、生成AI関連の講座を、教育機関はじめ児童生徒の教育に関連する機関への提供も視野に入れ活動し、以下を目指す。
教育分野における生成AIの活用と理解の促進
関連業界と教育機関間の協力体制の構築
長期的な教育プログラムの体系化と研究開発の推進
構成メンバー（五十音順・敬称略）
齋藤 長行（Nagayuki Saito）
仙台大学 体育学部 スポーツ情報マスメディア学科 教授
教育分野での豊富な経験と専門知識を持つ研究者。生成AIを活用した新しい教育モデルの開発に注力し、教員の負担軽減や個別学習の推進を目指している。倫理的課題にも積極的に取り組み、安心して利用できる教育環境を整備することに力を注いでいる。
宮島 衣瑛（Kirie Miyajima）
株式会社 Innovation Power CEO /
NPO法人みんなのコード 特任研究員
プログラミング教育を含むコンピュータと教育に関する実践・研究を全国で行う。2015年に教育のR&Dを行う株式会社Innovation Powerを設立し、代表取締役社長兼CEOとして活動。他にも一般社団法人 CoderDojo Japan 理事や文部科学省委員、柏市学校運営協議会委員などの社会活動も積極的に行い、大学院ではコンピュータを基盤とした教育について研究している。
村井 宗明（Muneaki Murai）
東武トップツアーズ株式会社チーフデジタルオフィサー/
元文部科学大臣政務官
文部科学省では、憲政史上最年少の30代で、文部科学大臣政務官を勤め、教育ICT化をリードした。その後、ITエンジニアとして、ヤフー株式会社、LINE株式会社を経て、現在は東武トップツアーズ。文科省、経産省、神奈川県教育委員会、Gakken、市進学院、数学検定協会などのシステムを開発。
森 雅人（Masato Mori)
一般社団法人 刑事事象解析研究所（ケイジケン） 代表理事
警察の元警部補。サイバー犯罪、経済犯罪等を扱う生活安全部門の刑事を約15年担当後、企業のリスク対策を行う民間企業に転職し、企業向け危機管理のプロとして活動。2024年刑事事象解析研究所を設立。「進化する犯罪…その先へ。」をコンセプトに、最新犯罪を解析し、より実践的な防犯対策に関する研究・情報発信活動を行っている。
米田 謙三（Kenzo Yoneda）
早稲田摂陵高等学校 教諭
早稲田摂陵高等学校Wコース長。文科省「高等学校学習指導要領解説 情報編」や経産省「未来の教室」STEAMライブラリーWG委員、総務省タスクフォース委員、内閣府共催「高校生ICT Conference」実行委員長、日本英語検定協会派遣講師などを兼任。
事務局
吉川 敏広（Toshihiro Yoshikawa）
アディッシュ株式会社 執行役員 経営推進本部およびスクールガーディアン事業部管掌
三角 梨奈（Rina Misumi）
アディッシュ株式会社 スクールガーディアン事業部 事業部長
仲間 高乃 （Takano Nakama）
アディッシュプラス株式会社 社長室長兼スクールガーディアン推進室長
河合塾グループの株式会社KEIアドバンスは、全国の国公私立大学の学長を対象に行ったアンケート結果を、高等教育機関向け情報発信サイト『KEI Higher Education Review』で公開した。このアンケートは各大学の経営における取り組みをまとめ、今後の経営ヒントとして提供することを目的に実施するもの。370大学から回答を得た39項目にわたるアンケート結果から、特徴的な3点を紹介する。
【全国大学学長アンケートについて】
全国の大学と大学院大学の合計812校を対象に実施し、うち370校より回答を得た（回収率45.6％）。回答校の内訳は 国立大学44校、公立大学48校、私立大学278校。設問内容は、「貴学が果たしている大学としての役割」といった大学の存在意義を問う質問から、経営・財政、学生募集・広報、教育・研究、ダイバーシティ・ジェンダー・格差是正・環境等に関する質問、さらには「2040年以降を見据えたときの、現在の大学の課題」などについて、幅広く学長の意見を聞くもの。実施期間は2023年12月～24年1月。
１．一般選抜と年内入試の定員バランスに困難を感じる大学が多い
「学生選抜（入試）方式で、貴学が課題を抱えている、もしくは困難を感じていることはありますか」との問いに対し、半数近い174大学が「一般選抜と年内入試（総合型・学校推薦型選抜）の定員配分」に課題を感じていると回答した。23年4月には大学入学者の半数以上を年内入試合格者が占めるなど、拡大が進む年内入試について、定員バランスに腐心する大学の様子が見られる。また、2位には「総合型選抜の選抜方法」がランクイン。多面的・総合的に受験生の資質・能力を評価する総合型選抜の運用について、各大学が試行錯誤する姿がうかがえる。
２．85％の大学が「メンタルヘルスに問題を抱える学生が増えている」と回答
「学生のメンタルヘルスへの取り組み、学生の退学・休学への対応について、貴学が課題を抱えている、もしくは困難を感じている項目を教えてください」との問いに対しては、316校もの大学が「メンタルヘルスに問題を抱える学生が増えている」と回答。これは全体の85％と非常に高い割合だ。コロナ禍収束後も学生のメンタルヘルスにかかわる問題は減少せず、むしろ増加の傾向にあることを示している。別の問い「今後、中長期的に［ダイバーシティ、ジェンダー格差是正、環境等］の面で特に力を入れるべき（力を入れたい）取り組みを選んでください」でも「学生のメンタルヘルスへの取り組み」が今後取り組みたい内容のトップとなり（254校）、学生のメンタルヘルスに対する課題感の強さが表れた。
３．国際化・グローバル化の優先事項は「海外からの留学生受け入れ・大学間協力」
「大学の国際化、グローバル化への対応状況について、貴学が力を入れている項目を教えてください」という問いには、64％（236校）の大学が「海外からの（外国人）留学生受け入れの増加、支援」ならびに「海外との大学間協力、連携の増強」と 回答した（両選択肢とも同数）。同様に227大学が「海外へ留学する日本人学生の増加、支援」と回答し、留学生の交換を通した人的交流や大学間連携を重視している様子がうかがえる。
KEIアドバンスでも、国内の大学（院）と共同で、海外の学生を対象とした短期留学プログラムの開発を始めた。7月に都内大学と実施したプログラムには、中国から70名近い高校生・大学生が参加するなど、留学生受け入れ促進に向けた大学の動きは加速している。
このほかの設問と回答結果のサマリー（簡易版）は、高等教育機関向け情報発信サイト『KEI Higher Education Review』にて公開している。
『KEI Higher Education Review』 https://www.keihereview.com/
世界史をまんがで楽しみながら学べる、集英社版『学習まんが 世界の歴史』全18巻を、10月４日（金）に発売する。2026年に創業100周年を迎える集英社の「創業100周年記念企画」の一環としての刊行。多くの読者に愛され続けてきたロングセラーシリーズが、22年ぶりに内容を全面リニューアルした。新学習指導要領に沿った内容で、世界史を新たな切り口で深く楽しく学べる。このシリーズは、全巻セットも同日発売。
集英社版『学習まんが 世界の歴史』特設サイト：https://kids.shueisha.co.jp/sekaishi/
歴史を通史で学びたい方におすすめの特製ケースに入った全巻セットを、同日発売。全巻セットの購入者には、数量限定で3大特典がつく。
【書誌情報】
セット名： 『学習まんが 世界の歴史 全巻セット（全18巻）』
発売日：2024年10月4日（金）
定価：19,800円（10%税込）
判型：四六判ソフトカバー
ISBNコード：978-4-08-249932-7
集英社刊
産経ヒューマンラーニング株式会社（東京・新宿区、中谷 友紀 代表取締役）は、2024 年10月3 日（木）に、オンライン韓国語レッスン「NEIGHBOR」をリリースする。「NEIGHBOR」のレッスンでは、韓国トレンドが好きで韓国語を勉強してみたい方が楽しみながら学べるように、ドラマやKpop、グルメやコスメなど人気の韓国カルチャーから学べるテキストを使用している。25分間のレッスンは日本語で進行し、韓国語を初めて学ぶ方も安心して受講できる。
「NEIGHBOR」は、産経オンライン英会話Plus と同じプランで受講可能。一つのプランで英語レッスンと韓国語レッスンの両方で利用できる仕組みになっている。
リリースを記念して、10 月14 日（月）までにオンライン韓国語の初回レッスンを完了された方の中から、抽選で3 名にハングルグッズをプレゼントするキャンペーンも行っている。
【韓国の「旬」をテーマに取り入れたテキストで楽しく学ぶ】 「NEIGHBOR」のテキストは、コスメ・ファッション、カフェやグルメ、ドラマ、推し活などを楽しむために韓国に行った際に必須となる表現を学ぶことをコンセプトに作られている。テキスト全体は、「プレ入門」「入門」「初級」「中級」とレベル毎に並んでいる。受講の際には、自分の学びたいテーマから抜粋して受講することも可能だが、初めて韓国語を学ぶ方は、テキストのレベル順に学んでいただくことを勧めている。
講師陣は、韓国語の指導経験がある韓国人講師、本場韓国で韓国語を学んだ日本人講師、ヒューマングループであるヒューマンアカデミー日本語学校に在籍している韓国人留学生などさまざまな講師がおり、レッスン毎に自由に選べる。 レッスンの進行は、日本語を使いながら行う。
【料金料金・プラン・プラン】 「NEIGHBOR」の受講には、産経オンライン英会話Plusのコインプランから申込みへ。コインプランは月額6,380円（税込）から用意しており、このプランに申込むと、620枚のコインが付与される。韓国語のレッスンは1回25分あたり150コイン〜200コインで、必要コイン数は講師により異なる。150コインの韓国語講師を選択すると、月4回レッスンを受講することができる。余ったコインは1回25分あたり20コインで受講できるフィリピン講師とのオンライン英会話レッスンにも利用できる。英語も韓国語もどちらも一つのプランで受講できる。
【リリースキャンペーン】 「NEIGHBOR」のリリースを記念して、10月14日（月）までに初回のオンライン韓国語レッスンを受講された方の中から抽選で3名様に、ハングルグッズをプレゼント。参加にはフォームへの申込みも必要で、詳しくは以下のURLへ。
「NEIGHBOR」リリースキャンペーンについてはこちら＞＞https://human.sankei.co.jp/news/campaign/neighboropen/
