私塾界リーダーズフォーラムONLINE...

2020年10月5日(月)11:00〜14:30(予定) 第1部 【トークセッション】 コロナ以降の塾経営の新機軸 11:00〜12:10  第1部のテーマは「コロナ以降の塾経営の新機軸」です。 キラメックス株式会社の樋口 隆広 代表取締役社長と、株式会社やる気スイッチグ...

月刊私塾界2020年9月号(通巻473号)...

巻頭言  夏期講習生、9月生の募集は如何でしたでしょうか。今年は期間変則の夏期講習となり、指導や募集に工夫が必要だったと推察する。  新年度生募集期に新型コロナウィルス禍に見舞われ、募集が難しかったり、授業方法や授業料での対応を迫られた。対面授業からICT対応に切り替わり、授業...

月刊私塾界2020年8月号(通巻472号)...

巻頭言 この夏、次のような話を複数の学習塾からうかがった。  今春の学校休校期間中、学習塾が学習機会を提供し続け、児童生徒の学習ペースを導いてくれた。これにより地域の信頼を獲得し、この夏に生徒数が増えた、というものだ。社会的インフラに組み込まれた証と言い得る。  80年代...

月刊私塾界2020年7月号(通巻471号)...

巻頭言  夏期講習の準備は如何か。  例年よりはるかに短い学校の夏休み。講習の日程やカリキュラムを組むだけでも大変であろう。  新年度生募集時期に新型コロナウィルス禍に見舞われ、計画を下回る生徒数しか集められなかった学習塾が多いようだ。夏期行事において売上等の挽回を考えて...

月刊私塾界最新号

月刊私塾界2020年9月号(通巻473号)

巻頭言  夏期講習生、9月生の募集は如何でしたでしょうか。今年は期間変則の夏期講習となり、指導や募集に工夫が必要だったと推察する。  新年度生募集期に新型コロナウィルス禍に見舞われ、募集が難しかったり、授業方法や授業料での対応を迫られた。対面授業からICT対...

塾ニュース|塾・企業

(公社)全国学習塾協会 「教育政策提言のための学習塾タスクフォース(仮)」立ち上げへ

 公益社団法人 全国学習塾協会は9月23日「教育政策提言のための学習塾タスクフォース(仮)」を立ち上げ、大学入試改革、GIGA スクール構想、少人数制学級等のテーマについて学習塾関係者で議論する場を...

塾ニュース|教育ICT

教育のデジタル化×エンタメ」で言語学習に革命を起こす「DEFアニバーサリー」株式投資型クラウドファンディングを開始

 エンターテインメントと教育事業を融合させることで、新たな価値を創出することを目的とし、言語学習アプリ「英音学」の企画販売を行う株式会社DEFアニバーサリー (愛知・名古屋市、飯田 裕紀 代表取締役)は、株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO(ファンディーノ...

塾ニュース|地域教育

構造計画研究所 茨城県小美玉市とICTを活用した持続可能な公共施設の管理に向けた覚書を締結

 構造計画研究所は、公共施設管理の課題解決とスマート化を相互協力のもとに推進するため、茨城県小美玉市(島田 穣一 市長)とICTを活用した持続可能な公共施設の管理の試験運用に関する覚書を締結した。 公共施設には公民館や集会場、学校、スポーツ施設といった住民・地域の団体など多くの...

塾ニュース|受験

リアル脱出ゲームのSCRAPが「ナゾ解き入試」を制作 2021年2月1日藤村女子中学校入試にて実施決定

 株式会社SCRAP(東京・渋谷区、加藤 隆生 代表者)は、藤村女子中学校にて2021年2月1日(月)に実施される新たな形式の中学入試、「ナゾ解き入試」の制作を行ったことを発表した。 「ナゾ解き入試」とは、履修科目の範囲内から出題されるこれまでの入試形式とは異なり、学力だけでは...

構造計画研究所 茨城県小美玉市とICTを活用した持続可能な公共施設の管理に向けた覚書を締結

 構造計画研究所は、公共施設管理の課題解決とスマート化を相互協力のもとに推進するため、茨城県小美玉市(島田 穣一 市長)とICTを活用した持続可能な公共施設の管理の試験運用に関する覚書を締結した。
 公共施設には公民館や集会場、学校、スポーツ施設といった住民・地域の団体など多くの利用者が共同で使用する施設がある。構造計画研究所は遠隔から施設の入室管理を実現する「RemoteLOCK(*1)」と、新たに開発したオンライン予約システム「まちかぎリモート(*2)」を用いて、セキュリティ・利便性・行政コストのバランスを取りながら、持続可能でスマートな公共施設の管理に取り組む。

■  試験運用の内容
 小美玉市内の学校体育館(学校統廃合により廃校となった旧小川小学校等)の貸し出しに予約システム「まちかぎリモート」を導入する。これにより、利用者が施設を使うために必要であった窓口での利用申請や施設の鍵の受け渡しを窓口手続きなくオンラインで簡単に行うことができるようになり、利便性の向上につながります。RemoteLOCKと予約システムが連動するこの取り組みは、自治体では最初の事例となる。
 これまで公共施設の利用には、申請や支払い・近隣施設での鍵の受け取りなど、複数回の窓口訪問が必要だった。試験運用の対象施設では、利用者は窓口を訪問することなく直接予約した施設を使用することが可能(*3)。
 利用者にとっての利便性向上を目指すとともに、ICTを活用した公共施設の遠隔管理により、行政業務の効率化と学校をはじめとする教育現場等の管理負担軽減を図る。

(*1)「RemoteLOCK」は構造計画研究所が提供するクラウド管理のシステムで、Wi-Fi環境さえあれば、
    入室に必要な暗証番号の発行、利用履歴の通知等が遠隔から自由にできるスマートロックです。

(*2)「まちかぎリモート」は構造計画研究所が提供する公共施設向けの予約システムです。
    予約・支払い・鍵の受け渡しまでワンストップで提供し、窓口 / 遠隔の双方で公共施設の貸し出し・
        利用の管理が可能になります。自治体によって様々である施設の管理方法にも対応可能です。

(*3) 一部の利用については、窓口での支払いが必要となる場合もあります。

教育のデジタル化×エンタメ」で言語学習に革命を起こす「DEFアニバーサリー」株式投資型クラウドファンディングを開始

 エンターテインメントと教育事業を融合させることで、新たな価値を創出することを目的とし、言語学習アプリ「英音学」の企画販売を行う株式会社DEFアニバーサリー (愛知・名古屋市、飯田 裕紀 代表取締役)は、株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO(ファンディーノ)」において、2020年10月1 日(木)より募集による投資申込みの受付を開始することを発表した。
https://fundinno.com/projects/165

 株式会社DFEアニバーサリーは、世界中で料理教室を展開している「ABCクッキングスタジオ」の関連会社「エービーシースタイル」の代表であり弊社監査役の横井宏吏と、学習塾「東進ゼミナール」の代表を務める飯田裕紀の出会いがきっかけとなり、アニバーサリーを多くの人に届け、アルファベットABCを次に繋げるという意味合いからDEFを社名に用いて創業いたしました。さらにプロジェクトメンバーとしてタレント田村淳を取締役として迎え入れ、エンターテインメントを基軸にした事業を行なっている。


 特許取得済みの英語学習アプリ(特許第6653840号)を用いて効率化された言語学習法とスピーキング能力の見える化・システム化の拡充を実施し、ユーザビリティの向上を図るため、2020年9月18日より株式投資型クラウドファンディングFUNDINNOにおいて、募集案内の事前開示を開始する。弊社は今回の資金調達により資本力の充実を図り、事業の成長に繋げる。募集期間は2020年10月1日~2020年10月3日、上限とする募集額は 28,000,000円(1口 10万、1人 5口まで)。

(公社)全国学習塾協会 「教育政策提言のための学習塾タスクフォース(仮)」立ち上げへ

 公益社団法人 全国学習塾協会は9月23日「教育政策提言のための学習塾タスクフォース(仮)」を立ち上げ、大学入試改革、GIGA スクール構想、少人数制学級等のテーマについて学習塾関係者で議論する場を設けることを発表した。

 新内閣の閣僚会見で萩生田文部科学大臣は「教育再生実行会議の提言を踏まえ、教育再生を実現するための諸施策を進める」と述べ、教育再生実行会議は、21 世紀の日本にふさわしい教育体制を構築し、内閣の最重要課題の一つとして教育改革を推進するという趣旨の下、開催されている。

 現在は、ポストコロナ期における新たな学びの在り方について議論されているが、全国学習塾協会では教育再生実行会議の委員を務める佐々木喜一氏(成基コミュニティグループ)と共に、学習塾関係者で議論する場を設けることとした。

 今後、定期開催を予定しているが、まずはタスクフォースの概要に関するご説明を兼ねてオリエンテーションを実施する。次回以降は、活発な意見交換を行うためにも、趣旨に賛同した継続的に参加を希望される方20 名前後を定期開催の参加メンバーとする予定。

 今回の教育再生実行会議では、来年5 月までに2 回の提言がなされる予定だ。タスクフォースの議論を提言に盛り込み、財源を確保するなど、学習塾に便益をもたらせるようにとも考えている。

 教育政策提言のための学習塾タスクフォース(仮)オリエンテーションについて

 【開催日時】10 月7 日(水)10 時から12 時 オンライン(Zoom)で開催

【対象】学習塾の代表者【参加締切】10 月5 日(月)17 時

【参考】教育再生実行会議の概要https://www.kantei.go.jp/jp/singi/kyouikusaisei/[首相官邸HP]

オリエンテーション参加申し込み方法は pdf 2ページ目を参照

千葉大学がサステイナブルキャンパス評価システム(ASSC)における2度目のゴールド認定

 国立大学法人千葉大学は、サステイナブルキャンパス推進協議会(CAS-Net JAPAN)主催の「サステイナブルキャンパス評価システム(ASSC)」において、サステイナブルキャンパスを推進する機関と認定される「ゴールド認定校」に選ばれた。

  • サステイナブルキャンパス評価システム(ASSC)について

 サステイナブルキャンパス推進協議会(CAS-Net JAPAN)が実施する、サステイナブルキャンパス評価システム(Assessment System for Sustainable Campus=ASSC:アスク)は、「持続可能な環境配慮型社会の構築に貢献する大学キャンパス」を促進する取組みの一環として2015年度から導入された評価・認定制度。アンケート形式の評価システムで、運営部門、環境部門、教育と研究部門、地域社会部門の4部門からなり、その下に合計170個の評価基準が配置されている。評価の結果、4段階のレートのうち、上位2つに当たるプラチナまたはゴールドを獲得した機関が、サステイナブルキャンパスを推進する機関と認定され、認定証が交付されます。認定の有効期間は3年間。
▶ASSCの詳細 https://www.osc.hokudai.ac.jp/action/assc

ソニーが一橋大学、パナソニック、富士通と共同で、社内デザイン組織の共通評価手法の開発を研究

 ソニー株式会社クリエイティブセンターは、一橋大学「データ・デザイン研究センター」において、一橋大学、パナソニック株式会社デザイン本部、富士通株式会社デザインセンターと共同で、社内デザイン組織の活動や成果を共通の視点で量的に評価する手法を開発するための研究を開始する。

 日本は、大企業を中心に、社内にデザイナーを雇用する制度(インハウスデザイナー制度)が普及していますが、そのような社内デザイン組織(デザイン部など)は、他の部門・部署と職能が大きく違うために、組織活動の成果が量的に評価しにくいという課題を抱えている。このような組織活動評価の難しさは、デザイナー人材の雇用や処遇、あるいは企業経営に対するデザイン機能の事業貢献の計測評価という観点とも深く関係している。このような課題を解決しデザイン経営を促進していくためには、企業を横断する形で、デザイン組織の活動を共通の視点で量的に評価する手法の開発が求められる。ソニー株式会社クリエイティブセンターは、一橋大学「データ・デザイン研究センター」において、一橋大学、パナソニック株式会社デザイン本部、富士通株式会社デザインセンターと共同で、そのような手法の開発に着手する。 

■具体的な取り組み
 一橋大学「データ・デザイン研究センター」では、ソニー株式会社クリエイティブセンターが、社内で試作し運用してきたデザイン組織の客観評価のための大規模社内調査の仕組みを原案にして、パナソニック株式会社デザイン本部、富士通株式会社デザインセンターでも同様の社内サンプル調査、検証を行う。得られたデータをもとに、デザイン経営関連の研究者や有識者の意見を反映させて、手法の高度化・精緻化を進める。それらの評価手法を3社と合同で、その有効性を検証し、共通評価手法を確立する。最終的には、社内デザイン組織を持つ企業が新たな量的経営指標として広く活用可能な手法にし、デザインを事業貢献のリソースとして活用出来ることを目指す。

調理師学校への留学生入学者数は過去最多の増加

 公益社団法人 全国調理師養成施設協会(東京・渋谷区、服部 幸應 会長) は、全国の調理師学校に対し、入学者・留学生の実態調査を、数年おきに実施してきた。2016年度からは調理師学校の今の実態をより正確に把握するため、毎年調査を行っている。今年度の調査データを集計したので、その結果および動向を発表した。


■今年度の調理師学校の留学生の入学者総数は564名で、昨年度の456名より108名の増加となり、ここ2~3年の足踏み状態から抜け出し、6年前に比べ3倍以上に増加している。
■留学生の出身国は、韓国、中国に次いで、近年ベトナム、台湾が増えている。
■調理師専門学校に入学した留学生を課程別にみると、1年制に対して2年制以上の課程にほぼ4倍の人数が在籍している。専門的な調理技術を習得したいという意識の表れであることがうかがえる。
■留学生が専攻する料理部門を調査したところ、7割以上が日本料理を専攻していた。
■ 「日本の食文化海外普及人材育成事業」(農林水産省)を利用して、調理師学校を卒業後に最大5年の在留資格が認められる職場は、従前は日本料理の分野のみでしたが、同制度が改正されたことにより、卒業後日本料理以外の分野でも就労ビザが取得できるようになった。学校で基礎的な調理技術を習得したあと、そのまま日本の調理現場で、より高度な技術を学ぶことができるチャンスが広がっている。

調 査 名:2020年度調理師養成施設入学者・留学生実態調査
調 査 期 間:2020年5月11日~5月31日
調 査 対 象:全調理師養成施設275校(内272校より回答・回答率98.9%)
実 施 主 体:公益社団法人 全国調理師養成施設協会

留学生総数および留学生出身地上位4か国
調理師学校の留学生数は昨年比100名超えの急増、6年で3倍以上に今年度の調理師学校における留学生の入学者総数は564名で、過去最高となった。
国別では、アジア圏を中心に、24か国から留学生が来ている。
また、留学生を受け入れている学校数は、昨年度より5校増の56校だった。

留学生在籍課程1年制でも調理師免許は取得できるが、より専門的な調理技術を習得するために、2年制以上の課程に在籍する留学生が8割を占めている。

留学生の専攻料理部門
日本料理を専攻する留学生が多い前年度入学した留学生が、2年次進級時、または1年制卒業時に専攻する専門料理部門を調査した。
学校によって、料理部門を専攻しないところもあるが、専攻ありの留学生のうち、日本料理を専攻した学生が7割を占める結果となった。

●調理師学校を卒業後、農林水産省が実施している日本の食文化海外普及人材育成事業*を利用して、そのまま在留し、調理業務に従事する留学生もいる。

●同じく農林水産省の海外における日本料理の調理技能認定制度* を利用することで、一定の水準を満たしている留学生に対し、調理師学校卒業時にシルバー、前述の日本の食文化海外普及人材育成事業修了時にゴールドの認定を付与することができる。

日本の食文化海外普及人材育成事業*とは?
 外国人調理師が働きながら日本料理を学ぶための実習計画を認定し、調理師学校卒業後の留学生の育成を通じ、日本料理の海外普及を図るために、「日本料理海外普及人材育成事業」として2014年より開始した。
 昨年11月より、日本料理以外の料理や製菓も対象となり、農林水産省が策定する「日本の食文化海外普及人材育成事業実施要領」の要件を満たした外国人調理師について、在留資格を「特定活動」に変更申請し、日本での調理業務に従事する活動が、特例的に認められている。受入期間は最長5年間。

海外における日本料理の調理技能認定制度*とは?
 農林水産省は、日本食・食文化の海外発信を強化するため、2016年4月1日に「海外における日本料理の調理技能に関するガイドライン」を定めた。
この制度は、海外の外国人日本食料理人の日本料理に関する知識及び調理技能のレベルに応じて、民間団体がゴールド、シルバー、ブロンズの認定を付与できるよう、一定の要件をガイドラインとして定めたもの。

アフラックの高校生向け奨学金制度 2020年度 新規奨学生168人を決定

 アフラック生命保険株式会社(古出 眞敏 代表取締役社長)は、社会貢献活動の一環として運営している高校生を対象とした「アフラック小児がん経験者・がん遺児奨学金制度」において、2020年度の新規奨学生を決定した。
 今年度の対象者は、小児がん経験者奨学金で29人、がん遺児奨学金で139人の合計168人となる。

生活これまでに2,978人の高校生を支援
 1995年の制度設立以来、奨学生の総数は2,978人となり、奨学金給付額は累計で18億円を超えた。

(1)小児がん経験者奨学金
 小児がんを患った経験を持つ高校生への支援を目的とした奨学金。2020年度の募集には、全国から73人の応募があり、このうち29人を新規奨学生として決定した。

(2)がん遺児奨学金
 「がん」で主たる生計維持者を亡くし、経済的理由から修学の機会が狭められている高校生への支援を目的とした奨学金。全国から221人の応募があり、このうち139人を新規奨学生として決定した。

私塾界リーダーズフォーラムONLINE

2020年10月5日(月)
11:00〜14:30(予定)

第1部 【トークセッション】 コロナ以降の塾経営の新機軸

11:00〜12:10

 第1部のテーマは「コロナ以降の塾経営の新機軸」です。 キラメックス株式会社の樋口 隆広 代表取締役社長と、株式会社やる気スイッチグループの渡辺 栄 執行役員兼忍者ナイン本部 本部長、そして、株式会社ユナイトプロジェクトの古岡 秀士 代表取締役によるトークセッションをお届けします。進行は月刊私塾界 編集長の山田未知之です。

トークセッション後には、やる気スイッチグループの渡辺執行役員にゲスト出演いただき、 『月刊私塾界』の山田編集長とライブ配信にて、視聴者からのご質問にお答えしながら、 さらに具体的に解説してまいります。

キラメックス株式会社代表取締役社長樋口 隆広 氏
株式会社やる気スイッチグループ執行役員
兼 忍者ナイン本部 本部長
渡辺 栄 氏
株式会社ユナイトプロジェクト代表取締役古岡 秀士 氏

第2部 【パネルディスカッション】 コロナ以降の学び

12:30〜14:20

 第2部は「コロナ以降の学び」というテーマでパネルディスカッションをお送りします。 モデレーターは、月刊私塾界 編集長の山田 未知之が務めます。

第2部終了後には、生配信で山田とともにメイツの遠藤社長が皆様からのご質問などにお答えさせていただきます。

社名肩書き氏名
パネリストスタディプラス株式会社取締役COO宮坂 直 氏
パネリスト独立行政法人大学入試センター試験・研究統括補佐官
(兼)試験企画部長
白井 俊 氏
パネリスト株式会社城南進学研究社取締役専務執行役員 COO千島 克哉 氏
パネリスト株式会社メイツ代表取締役社長遠藤 尚範 氏

私塾界リーダーズフォーラムONLINE 参加お申し込みフォーム

セミナー受講には、事前のお申し込みが必要です。

注:お申し込みの他に事前にzoomへのご登録が必要です。

  下記、フォームで仮登録をしていただき、確認メールに記載されているURLより本登録を進めてください。

開催日時:2020年10月5日(月)11:00〜14:30(予定)

【申込締切】10月4日(日)まで

こちらからお申し込みください。

貴社名(必須)

例:株式会社私塾界
貴塾(校・園)名

例:私塾界塾
役職名

例:編集長
お申込み者名 (必須)

例:私塾界太郎
お申込メールアドレス(必須)

例:info@shijyukukai.co.jp(半角)
会員区分(必須)
正会員準会員一般その他

ウェブセミナー受講料金:無料

通信欄

在宅期間中の親子の充実した“おうち時間” をサポート 「子育てママパパお助けキャンペーン」9月15日(火)より

 カルビー株式会社(東京・千代田区、伊藤 秀二 代表取締役社長)は、ロングセラーブランド『サッポロポテト つぶつぶベジタブル』および『サッポロポテト バーベQあじ』が2020年9月中旬よりリニューアルすることを記念し、株式会社クルイト(東京・品川区、大濵 裕貴 代表取締役社長)が運営するママパパ向け情報アプリ「ままのて」とコラボレーションし、仕事や家事、子育てに日々奮闘する方々を『サッポロポテト つぶつぶベジタブル』で応援する「子育てママパパお助けキャンペーン」を2020年9月15日(火)よりスタートする。
キャンペーン公式サイトはコチラ:https://mamanoko.jp/articles/31772

【「子育てママパパお助けキャンペーン」開催概要】
■キャンペーン名称:サッポロポテト つぶつぶベジタブル 「子育てママパパお助けキャンペーン」
■実施期間:2020年9月15日(火)11:00~10月7日(水)23:59
■応募条件:1才以上の子どもを持つ日本在住の男女
■参加方法:特設サイトへアクセスし、応募条件を確認の上、フォームの必要事項を入力し応募
■抽選方法:応募フォームより応募された方の中から抽選
■当選賞品:「子育てママパパお助けお菓子BOX」100名様
「サッポロポテト つぶつぶベジタブル+1才からのサッポロポテト つぶつぶベジタブルの詰め合わせ8品」
■発表方法:当選者の発表は、賞品の発送をもってかえさせていただきます
■キャンペーン特設サイト:https://mamanoko.jp/articles/31772
■サッポロポテト公式Twitterアカウント:https://twitter.com/CalbeeSapporoCP
■ままのて公式Twitterアカウント:https://twitter.com/mamanokojp
■本キャンペーンに関するお客様からのお問い合わせ先:
サッポロポテト つぶつぶベジタブル 「子育てママパパお助けキャンペーン」事務局(平日10:00~17:00)
MAIL:calbee@prap.co.jp 

教育をテクノロジーで拡張するWebアプリ「Study Karte」がリリース

 医学部や難関大学受験に高い合格実績を持つオンライン個別指導塾「スタディカルテLab」を運営する株式会社スタディカルテ(東京・千代田区、樋口 雅範 代表取締役)は、Webアプリ「Study Karte」をリリースした。「Study Karte」で学習情報を一元管理することで、大学受験生の学習時間の50%以上(株式会社スタディカルテ調べ)を占める ”自学自習” の効率を飛躍的に向上させる。同時に、オンライン指導に関わる講師の負担を減らし、今まで以上に効率的で高品質な教育サービスを提供していく。