株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（東京・品川区、柏村 美生 代表取締役社長）が提供するオンライン学習サービス『スタディサプリ』は、2020年7月中に利用が決定した自治体・学校を発表した。

『スタディサプリ』の利用自治体が以下の通り決定した。対象となる自治体・学校では、児童・生徒が利用できる学習機能、先生向け教育支援ツール『スタディサプリfor TEACHERS』全機能が利用可能となる。

■自治体
【自治体名・対象学校】鳥取県・高等学校　（学校単位の希望制）
【自治体名・対象学校】山口県・高等学校　
【自治体名・対象学校】兵庫県丹波市・中学校
【自治体名・対象学校】大阪府泉佐野市・小学校、中学校
【自治体名・対象学校】京都府長岡京市・中学校
【自治体名・対象学校】埼玉県坂戸市・中学校
【自治体名・対象学校】山形県三川町・中学校

7月利用決定校数合計：128校　（開示可能先のみであり、全件ではありません。）

■スタディサプリについて　
https://studysapuri.jp/
『スタディサプリ』は、サービス累計有料会員110万人（2019年度）が利用するオンライン学習サービス。小学校高学年から大学受験生まで4万本以上の講義動画を利用することができ、個人の利用者の他、高校を中心に自治体や学校単位でも活用されている。全国約5,000校のうち2,598校での導入実績がある。

■学校向けスタディサプリについて　
https://teachers.studysapuri.jp/

『学校向けのスタディサプリ』では、教職員向けの機能『スタディサプリfor TEACHERS』を提供することで、学習を児童・生徒頼りにするのではなく、宿題配信や進捗管理、コミュニケーション機能を活用し、先生方からの学習の伴走・サポート、よりよい指導の実現を目指している。