日本バドミントン協会は、日本女子大学と連携し、バドミントンの観戦価値向上と新たなファン層開拓を目指す共同プロジェクトを始動すると発表した。

　プロジェクトは、2027年度開設構想中の「経済学部（仮称）」の前身となる家政学部家政経済学科と連携して実施する。日本バドミントン協会（BAJ）が掲げる「バドミントンファミリー100万人」の実現に向け、若年層や女性層に届く観戦体験の創出を目指す。

　BAJによると、現在の競技登録者数は約30万人。競技人口に加え、ファンも含めた「バドミントンファミリー」を100万人規模に広げるには、競技経験者以外へのアプローチ強化が課題となっている。

　今回のプロジェクトでは、日本女子大学の学生が、生活者や若年層の視点から観戦体験を分析。会場演出、公式グッズ、SNS発信、スポンサー施策などについて検討を進める。

　6～7月には協会担当者による特別授業を実施し、競技普及やスポーツビジネスについて学ぶ。7月開催のダイハツジャパンオープン2026ではフィールドワークを行い、実際の観戦体験を調査する。

　その後、学生たちはワークショップを通じて施策を立案し、11～12月に協会へ提案を行う予定だ。

　村井満会長は「競技経験の有無に関わらず、より多くの人にバドミントンの魅力を知ってもらうことが重要」とコメント。伊ヶ崎大理氏は「スポーツを題材に観戦体験やスポンサー価値を経済学の視点で分析することは、学生にとって実社会の課題を考える貴重な機会になる」としている。

　日本女子大学は近年、学部再編を進めており、2027年度には経済学部（仮称）、2028年度にはファッションデザイン学部（仮称）などの新設を構想している。