Category: 塾ニュース

英語学ぶと右脳が増える?

国立精神・神経医療研究センターの花川隆部長と国際電気通信基礎技術研究所の細田千尋研究員らが英語を学ぶと脳の右前頭葉の容積が増えることを突きとめた。大学生24人に4カ月間、学習プログラムを受けてもらい、前後で脳がどのように変化するのかを、磁気共鳴画像装置を使って比較。プログラムを受けた人(TOEIC点数で30%向上)は受けていない人に比べ、右前頭葉の一部の容積が平均約6%増えた。英語力の高い人ほど、右前頭葉の容積が大きいと。英語学習によって脳が変化することを裏付ける成果だという。

世界遺産の候補、文化庁審議  15年登録を目指す

 文化庁は2015年の世界文化遺産登録を目指し、13年度に国連教育科学文化機関(ユネスコ)に推薦する候補を審議する文化審議会特別委員会を8月23日に開く。ユネスコの暫定リストに記載済みの候補から絞り込む。「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」(長崎県、熊本県)が有力。前回までは、文化審が認めた候補だけが政府推薦されていた。今回は手続きが一部変わり、文化審とは別の有識者会議でも福岡県や鹿児島県など8県が関係する近代化産業遺産群の推薦を議論する。

流出油回収に新材料 フナムシの脚まねる

 名古屋工業大学の石井大佑助教は浜松医科大学の針山孝彦教授らと共同で、船の事故などで海に流出した油を効率よく吸い上げる材料を開発した。甲殻類のフナムシが、微細な水路構造を持つ脚先を水に浸すだけで、腹部のエラまで水を取り込む仕組みをまねた。この構造をナノテクノロジーで再現し、油の回収にかかるコストを大幅に減らせる見通しをつけた。

信託、孫への教育資金 2000億円

 祖父母から孫への教育資金贈与の非課税制度を活用した信託商品は相続税の節税効果も注目され、契約が急増。開始から4カ月あまりたった8月15日現在、大手信託4行の契約残高は計2000億円弱、契約数は計3万件近くに達した。贈与信託は30歳未満の子や孫への教育資金の贈与なら1500万円まで非課税になる。申し込みの約半数が新規の顧客で、贈与額も平均700万円ほど。信託銀行の顧客は富裕層が中心だったが、信託に関心のなかった層を開拓している。

1日4杯超コーヒー飲む55歳未満の人は早死? 米研究

米ルイジアナ州ニューオーリンズの心臓専門医、カール・ラビー博士博士らは20~87歳の男女4万人を16年間にわたって追跡調査した結果、55歳未満でコーヒーを1週間に28杯(1日平均4杯)より多く飲むグループは、飲まないグループに比べて死亡率が男性で56%高く、女性では2倍に上ることが分かったという。カップ1杯は8オンス(約240ミリリットル)。適量の場合や55歳以上の年齢層では有意な差はみられない。また、循環器系の病気による死亡率には、コーヒーとの関連がみられなかったという。

チャットアプリ10億人突破 新たな教育手段となるか

 スマートフォンで短文や写真などをやりとりして対話する「チャットアプリ」の人気が急速に高まっている。4億人を抱える中国の微信(ウィーチャット)を筆頭に、米ワッツアップ、日本発のLINEなど、1億人以上が使うサービスが相次いでいる。世界で利用者の合計が10億人を突破した。企業も新たな広告手段として注目。米グーグルや米フェイスブックなども無視できない存在になってきた。

ネット出願が増加する理由

 近畿大、東洋大、中京大が来春の2014年度入試で紙の願書を全廃し、インターネットで受けつける出願に一本化する他、紙とネットを併用する大学も60校ほどに上る。ネット出願は受験生と大学の双方にメリットがある。受験生は時間や場所を選ばず出願でき、出願前にコンピューターが自動チェックするため、「記入漏れ」も未然に防げる。このため受験生へ連絡していた作業がほぼ解消。受験料の割引なども可能になり、志願者増が見込める。環境対策や経費節減、事務作業の軽減に加え、受験生獲得の手段としても注目されている。

松本大など、電動自転車で協定

デリカと松本市、松本大学は、電動アシスト付きの四輪自転車の普及事業で協定を結んだ。高齢者の健康維持につながるとして、市や大学が実証実験によるデータ収集などを通じて普及を支援する。協栄製作所(浜松市)が開発。デリカが販売代理店として9月中旬から県内で販売する。実験は松本大学が行い、体力向上にどの程度の効果があるかを調べる。

米国で子育てにかかる費用は約2400万円

米農務省は8月14日、米国の中間所得層世帯が2012年に生まれた子どもを18歳まで育てるのに必要な費用(大学の費用を除く)は推定24万1080ドル(約2360万円)で、2011年から約3%増加したと発表した。一方、賃金は減少している。米国の平均年間世帯収入は、2000年からインフレ調整後で4000ドル(約39万円)以上減。また最近の不況で失われた職の多くが、低賃金の職に置き換えられている。子育ての費用には、住宅費、食費、交通費、衣料費、医療費、教育費、育児費のほか、玩具やパソコンなどの雑費が含まれている。

文科省「グローバル校」100校指定へ

文部科学省は来春から、先進的な高校を「スーパーグローバルハイスクール(SGH)」に指定して支援する。初年度は全国の100校を指定し、英語力だけでなく、幅広い教養や問題解決力も身につけた生徒の育成を促すという。文科省は、100校の指定を前提に、留学経費や人件費などを支える国費として、20億~30億円程度を来年度予算の概算要求に盛り込む予定だ。2002年度に文科省が始めた「スーパーサイエンスハイスクール」事業。理数系教育を支援する目的で、指定校は現在201校。年約30億円の予算が組まれている。