教育・学習支援事業を展開する株式会社増進会ホールディングス（Ｚ会グループ）は、小学１年生～高校３年生の子どもを持つ保護者２,２５０人を対象に「家庭の職業観に関する意識調査」を実施。子どもの“将来の職業”と保護者の職業観・価値観の関係を分析した。

主なポイントは以下の通り。
• 「将来就きたい職業がある」と保護者が回答した子どもは、小学生で62.4％／中学生で45.6％／高校生で55.4％。そのうち、「その職業に就くために取り組んでいること・努力していることがある」とした回答は、小学生70.3％、中学生72.0％、高校生78.6％。つまり、７割前後が「職業あり」「努力していることあり」と回答。
• 保護者が子どもに就いてほしい職業の条件として最も重視しているのは「好きなこと・得意なこと・資格が活かせること」で83.6％。保護者自身の職業選択時の重視点（68.2％）と比べて、「子どもには好き・得意を重視したい」という傾向が強い。
• また、生成AI（いわゆる“チャットGPT型”AIなど）について、保護者の約６割が「子どもの将来の職業選択に影響を与えると思う」と回答。子どもの生成AI使用経験も、小学生35.1%、中学生50.3%、高校生60.7%という結果。

企業側はこの結果をふまえ、「小学生からのキャリアをサポートするサービス『栄光キャリアルート』」などのプログラムを展開し、子ども自身の“夢・将来像”を早期に育てていく構えを示している。

この調査から、以下のような示唆が読み取れる。
• 子ども自身が“将来の職業”を意識し、その実現に向けて何らかの行動をとっている割合が高いことは、キャリア教育や主体的学びの機運が高まっていることを示している。
• 保護者側も“好き・得意”を生かせる職業を望む傾向が強く、「安定」「収入」「働きやすさ」などの従来型価値観に加え、自己実現やスキル適用といった視点が優先されている。
• 生成AIの普及・使用経験の拡大が、子どもの学び・将来選択にも影響を及ぼしており、この点を教育・進路指導において無視できない要素となっている。

　教育機関・塾・家庭においては、従来の「受験・成績重視」から一歩踏み出し、「子どもの将来像・興味・得意を育てる」観点を重視したキャリア支援が重要となるだろう。また、生成AI時代における“AIに奪われないスキル”や“人間だからできる仕事”の視点を子どもと共有することも、保護者・教育者双方における課題と言える。

全国学習塾協会が実態調査　日本版DBS制度施行を見据え

　公益社団法人全国学習塾協会は、こども性暴力防止法（日本版DBS制度）の施行を前に、学習塾業界における防犯カメラ設置の実態を把握するためのアンケート調査を実施した。調査期間は令和7年10月上旬〜中旬、有効回答は132事業者から得られた。

　結果によると、回答した全教場数4,346のうち、4,181教場（96.2％）で防犯カメラが設置されていることがわかった。事業規模別では、小規模塾（教場数1〜4）の設置率が56.5％にとどまる一方、20教場以上の事業者では9割を超え、大規模事業者ほど設置が進んでいる傾向が明らかになった。

　同協会は今回の結果について、「防犯環境の整備状況を示す基礎資料として、今後の制度設計や支援策の検討に活用する」としている。今後は行政機関や業界関係者と連携し、子どもや保護者がより安心して学べる環境づくりを目指す方針だ。

　2025年10月21日、スキルアップ研究所（株式会社ベンド／株式会社学研ホールディングスグループ）が実施した「AIとのコミュニケーションの感じ方に関する実態調査」の結果が発表された。
　調査によると、約65％が「機械っぽさを強く感じず、自然に会話できる」と回答。具体的には「機械っぽい時もあるが自然に感じる」が44.5％、「あまり感じない」が14％という結果だった。

　また、AIに悩み相談をしたことがある人は42％にのぼり、「人には言いにくい悩みを話せる」が相談理由として挙げられている。
　調査背景として、近年AIとの対話が指示応答のみならず雑談・相談にも及ぶようになり、「自分のペースで話せる」「気を遣わず利用できる」といった活用者の認識も高まっている。
　さらに、AI英会話アプリ「Talkful」がこの文脈で紹介されており、自然なやり取り・テンポのよいレスポンス設計によって、「英語に苦手意識を持つ人でもストレスなく会話練習を継続できる」としている。
　調査概要は、全国の「AIを使ったことがある」成人を対象にインターネットで実施。期間は2025年7月21日〜28日、回答数200件。

　朝日学生新聞社（安田 雅信 代表取締役社長）は2025年10～11月、東京大学マーケットデザインセンター（東京大学大学院経済学研究科付属、センター長：小島武仁教授）から依頼を受け、公立高校入試における「デジタル併願制導入」に関して現役中学・高校生向けの声を集めるアンケート調査を行う。実施の中心となるのは朝日中高生新聞編集部で、朝日新聞EduA（エデュア）が協力する。

　
　デジタル行財政改革会議で４月、高校入試の「デジタル併願制」について提言が出された。現在、ほとんどの都道府県の公立高校入試は１校にしか出願できない「単願制」。これに対し、「デジタル併願制」は、受験生が複数の公立高校に「志望順位」をつけて出願でき、各高校が出す「合格順位」とアルゴリズムでマッチングさせることで、スムーズに複数校の合否や進学先を決めることができる仕組みとなる。受験生の後悔や都道府県の負担を減らすメリットがある一方、受験制度が大きく変わることによる混乱も予想される。

　より良いマッチングの仕組みを研究する東京大学マーケットデザインセンターの研究チームが、検討を進めるにあたって当事者の生の声を多く集めたいと朝日中高生新聞に共同調査を打診した。
　アンケートでは現行の制度への意見や、新方式が導入された際の行動などについて、朝日学生新聞社のメルマガ会員や朝日新聞EduAのメルマガ会員などを通じて質問する方針。メルマガ会員ではない方も、下の回答フォームから回答できる。

■「デジタル併願制」の解説ページと回答フォーム
https://www.asahi.com/asagakuplus/article/asachuko/16101707
　具体的には、「受験する高校を選ぶ際に何を重視しますか」「『デジタル併願制』が導入されると、どういう影響があると思いますか」などを聞きます。高校生には「自分が高校受験時に導入されていた場合」を想定して回答する。
　調査期間は11月中旬までの約1カ月間。結果は東京大学マーケットデザインセンターの研究活動のために匿名化した情報が提供されるほか、朝日中高生新聞のデジタル版・朝中高プラス
（ https://www.asahi.com/asagakuplus/article/asachuko/ ）などで紹介される予定。また、回答された方には抽選で謝礼をお送りする予定だ。

調査概要
調査名：公立高校入試「デジタル併願制導入」に関する意識調査
調査期間：10月23日（木）～11月17日（月）
調査対象者：中学生・高校生
調査対象：インターネット、全国
回答の謝礼：回答者のうち抽選で10人に、QUOカードpay1000円分
調査主体：東京大学マーケットデザインセンター、朝日中高生新聞

　東京都環境局は９月26日、東京都在住、在勤、在学の方を対象とした「日傘利用に関する都民アンケート」の調査結果を発表した。今夏の東京は歴代最多の猛暑日を記録するなど厳しい暑さが続き、東京都では暑さ対策として日傘の活用が広がったことが、アンケート調査で明らかになった。８３５３人を対象にＷＥＢで実施された。
　調査結果によると、今年の夏に日傘を利用している人は全体の67％。男性でも44％が使用しており、半数近くが今年から日傘を使い始めたことから、２０２５年は「日傘男子デビューの年」となった。特に30代以下では、２人に１人が日傘を使用しており、若い世代への普及が顕著である。
　日傘利用者の84％は「持ち歩きの邪魔にならない」と回答し、95％が周囲の視線を気にしていないと答えた。日傘を使い始めた理由としては「暑さ対策」が83％で最も多く、特に男性では「暑さ対策」が92％と「日焼け防止（37％）」を大きく上回った。使用者の97％が「暑さが和らいだ」と実感している。
　また、今夏日傘を使わなかった人の約半数が来年は「日傘デビューしたい」と回答しており、軽量・コンパクトな日傘への関心が高いことが分かった。東京都では、暑さ対策として日傘の活用を呼びかける「日傘キャンペーン」を実施し、イベント会場で１０００名以上に貸出を行うなど普及啓発を進めている。
　東京都のアンケート結果から、日傘はもはや「日焼け対策」ではなく、夏の「暑さ対策」として定着し、東京の夏の風景に欠かせない必需品となったことが示された。

　記憶のプラットフォーム「Monoxer（モノグサ）」を提供するモノグサ株式会社（東京・千代田区、代表取締役 竹内 孝太朗、畔柳 圭佑）は、国立大学法人 東京学芸大学（東京・小金井市、國分 充 学長）と共同で、Monoxerを学校で導入している小学生を対象に漢字の学習方法（先生の説明・学習アプリ・紙のドリル）に関する調査を実施しました。これは、教育データの利活用を通じて学習効果を分析したもので、調査により、漢字学習の各項目において、どの学習方法が効果的であると評価されているかが明らかになった。

　調査は23年9月よりモノグサ、東京学芸大学が共同で発足した「学習DX研究会」の一環によるもので、25年9月28日に開催された「日本教育工学会（JSET）2025年秋季全国大会」にて、研究成果（講演論文集の347-348頁）として発表されている。

■ 主な調査結果
1.「先生による説明」は、漢字の意味や用法理解に関する学習項目で高い評価を獲得
漢字の「意味の学習」においては、全体の54.4%が「役に立つ」と評価
　次いで「漢字を含む慣用句やことわざの学習」は46.3%、「対義語・類義語の学習」は44.6%、「熟語の学習」は41.6%という結果に

2.「学習アプリ（Monoxer）」は、反復学習や学習管理、正誤判定などの学習項目で高い評価を獲得
「何回学習したか」（66.1%）、「どのくらいの時間学習したか」（62.4%）など学習管理での評価が極めて高い
　次いで「自分が間違いやすい問題」（57.4%）や、「自分にあった問題を繰り返し学習する」（54.4%）など反復学習での評価も高いという結果に

3.「紙のドリル」は、書写や送り仮名、文字構造の理解という学習項目で高い評価を獲得
「とめ・はね・はらいの学習」（44.3%）での評価が最も高く、次いで「送り仮名の学習」（43.3%）という結果に
「部首の学習」（41.9%）や「大きさ・位置・バランスの学習」（39.3%）など文字構造の理解という学習項目でも評価が高い

■ 調査結果のまとめ
　漢字の学習方法について比較してみると、漢字の意味や用法理解については「先生の説明」から、反復学習や学習管理、正誤判定においては「学習アプリ（Monoxer）」、書写や送り仮名、文字構造の理解については「紙のドリル」がそれぞれ児童より評価されていることが明らかになった。

　教育DX推進において、デジタルかアナログ（紙）という二項対立で語られることが多々ありますが、児童の特性や目的、学習・記憶の度合いに応じて、それぞれの学習方法を組み合わせながら、漢字の学習を進めていくことが、最も有効であることが、今回の調査より証明されている。

詳細は添付のプレスリリース、または以下のURLへ。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000150.000029973.html

　学校法人河合塾は、全国の高校教員を対象に行ったアンケートを、学校教員向け進学情報誌『Guideline』で公開した。調査は、次期学習指導要領に向け、観点別学習状況の評価（以下、観点別評価）の見直しに関する意見をまとめ、今後の生徒指導や学校運営の参考として提供することを目的に実施している。158名の教員から回答を得たアンケートから特徴的な項目を紹介する。

【河合塾　観点別学習状況の評価に関するアンケート2025概要】
　中央教育審議会の教育課程企画特別部会では、次期学習指導要領に向けた検討が進められている。第10回（７月４日）では「豊かな学びに繋がる学習評価の在り方」がテーマとなり、現行の「主体的に学習に取り組む態度」部分を評定に反映させない方向性が示された。これを受け、河合塾では高校・中等教育学校の教員を対象にアンケートを実施し、観点別評価が高校でも本格導入された2022年度以降の３年間の実践を振り返るとともに、特別部会の方針について意見を聞きいた。

調査対象：高校・中等教育学校の教員
実施期間：2025年７月25日～８月８日
実施方法：FormsによるWEBアンケート（匿名）
回答件数：158件（8月8日時点）

１．観点別評価導入から３年、９割の教員が「観点別評価に課題を感じる」と回答

　自校での過去３年間の観点別評価を振り返っていただいたところ、「うまくいった」と「うまくいかなかった」がそれぞれ約50％と、拮抗した。これは、2023年に河合塾が行った調査とほぼ同様の結果。（2023年時は「うまくいった」が53％、「うまくいかなかった」が47％）
　問１で「うまくいった」と感じる教員の自由記述では、「主体性の評価・育成」の趣旨に一定の理解を示す意見や、「初年度と比較して評価ができた」といった声があった。ただし、問１で「うまくいった」と感じる教員の中でも、８割以上が「課題」を感じていることがわかった。

　続いて、「観点別評価に課題を感じているか」をうかがったところ、全体の９割が観点別評価に「課題を感じる」と回答した。こちらも、問１と同様に、2023年とほぼ同様の結果だった。（2023年時は「課題を感じる」が92％、「感じない」が8％）

　自由記述では、「どうしても主観的な評価になりがち」「５段階評価にするのが難しい」「各学校によってばらつきが出がち」といった評価方法の確立の難しさや、評価基準・規準の統一の難しさを挙げる声、または評価する側の苦労、教員の業務負担を指摘する声が大半を占めている。加えて、生徒の「育成」という観点で手ごたえを感じられないといった声や「大学進学のための調査書」への関連性を疑問視する声も挙がった。

２．８割の教員が「観点別評価」を見直す方針に賛成

　さらに、次期学習指導要領で「主体的に学習に取り組む態度」を評定に直接反映させないという見直しについてうかがったところ、83％の教員が「賛成」した。

　賛成の理由として、問１・２と同様、「主体性を客観的に数値化することが難しい」といった評価方法の確立・評価規準の統一の難しさを挙げる意見や、それによる「公平・公正な評価の難しさ」「評定平均値の変動」などの声が多くあった。また、「まずは現場の仕事の総量を減らすべき」といった教員の負担軽減の声も少なくない。
　一方、反対意見では、「主体性育成の重要性・必要性」に加え、「うまくいかないからすぐやめるのでは現場が振り回されるだけ。評価できる指標作りを工夫すべき」といった評価方法の改善を訴える声、または「評定が下がると思われる生徒の存在」への懸念などが一部挙がった。

まとめ
　観点別評価については、かねてから多くの課題が指摘されている。見直しへの「賛成」の声の多さからも、今回の変更案は、学校現場の実態を反映したものと考えられる。しかし、評定に反映させない方針へ移行しても「学びに向かう力・人間性」の育成の重要性は変わらない。今後の検討の中で、「学びに向かう力、人間性」がわかりやすく再整理されるとともに、生徒の成長につなげられる評価の在り方や、「知識・技能」「思考・判断・表現」と合わせた評価方法など、教員の負担を軽減しつつ具体的に示されることが期待される。

▶アンケート結果詳細　2025年度「観点別評価」
　https://www.keinet.ne.jp/teacher/exam/topic/

　ポップコーン株式会社（東京・渋谷区、大澤 陽平 代表取締役）は、2025年8月1日（金）、メディア「大学パワーランキング」にて『留学生比率で見る日本の大学ランキング』を公開した。

『大学パワーランキング』URL：https://powerranking.jp/

調査概要
調査内容　日本国内大学における外国人留学生比率（留学生数 ÷ 総在籍学生数 × 100）を算出
調査手法　JASSO「外国人留学生在籍状況調査」、文部科学省「学校基本調査2024」、各大学公式ファクトブック・統計年報を用いたデスクトップリサーチ
調査時期　2024年11月〜2025年5月
調査対象　日本国内の大学（科目等履修生を除く学部・大学院正規課程在籍者）
※大学統合・改組などで欠損値がある場合は、最も近い年度の公式値を補完し、同一法人・同一大学として比較している。ポップコーン株式会社／大学パワーランキング 調査

留学生比率で見る日本の大学ランキング 一覧（日本国内）

ランキング詳細
　1位の 立命館アジア太平洋大学（APU）は、学生6,541 名中3,160 名が留学生で48.3 %。授業の約9割を日英両語で提供し、全員がキャンパス寮で多文化共生活動を経験する独自モデルが国際性を際立たせている。
　109 か国・地域から集まる学生がPBL形式の授業や国際ビジネスコンテストに挑戦し、卒業後の海外就職率も高くなっている。別府市の地方立地ながら福岡空港への良好なアクセスを生かし、世界規模のネットワーク形成に成功している。

　2位の 日本経済大学（46.6 %）は、福岡・渋谷・神戸の三拠点を軸に経営・観光・IT分野の実学系プログラムを英日併用で展開し、学生5,741 名中2,675 名が留学生。
　日本語初級者向けブリッジ科目や学内企業インターンに加え、留学生対象の起業支援金制度やビジネスプランコンテストを整備し、「学び＋実践＋起業」の好循環を生み出している。

　3位の 日本映画大学（38.4 %）は、総学生450 名中173 名が留学生。映画制作専門大学として多言語字幕実習や北京電影学院・AFIとの単位互換、国際共同制作プロジェクトを実施し、卒業制作の国際映画祭入賞率が高いことでも知られる。川崎市の最新鋭スタジオと東京撮影所へのアクセスが、実務経験を後押ししている。

　4位 東京国際大学（22.4 %）、5位 国際教養大学（19.9 %）も英語専修プログラムや全寮制などでキャンパスの国際化を推進。
　東京国際大学は米国オレゴン州に海外キャンパスを持ちダブルディグリーを提供し、国際教養大学は全授業英語・全寮制に加えて日本人学生にも1年間の海外留学を必修化する「反転留学」モデルが特徴。
　6位 東京大学（16.4 %）、7位 筑波大学（14.0 %）、8位 国際基督教大学（13.5 %）、9位 京都大学（約12 %）、10位 九州大学（11.2 %）と続き、総合研究大学でも英語学位・ダブルディグリー・国際寄宿舎整備など多様な取り組みが進んでいる。
　東京大学はPEAKプログラムや国際卓越大学院、筑波大学は学園都市キャンパスでの国際フェス、ICUは少人数英語ゼミ、京都大学はASEANダブルディグリープログラム、九州大学は伊都新キャンパスの多言語食堂と国際寄宿舎がそれぞれ注目されている。

　株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長）のグループ会社で、AI英会話アプリ「Talkful」を法人向けに展開している株式会社 ベンド（東京・千代田区、近藤 潔 CEO）は、運営する「スキルアップ研究所（https://reskill.gakken.jp/）」にて、「社会人の英語学習ニーズに関する実態調査」を行い、2025年7月18日に結果を発表した。
調査結果全文はこちら：https://reskill.gakken.jp/5005

◼️調査結果
◆「効果的だと認識されている学習方法」と「実際に利用されている学習方法」の間にギャップ
・気軽に利用できる英語学習サービスが人気
　英語学習者が利用しているサービスでは、「YouTubeなどの動画」が52.6%で最も多く、次いで「英語学習アプリ」が50.0%と、この2つが突出して利用されていることが分かった。英会話教室やオンライン英会話といったサービスは、利用率が14.0%以下と低い結果となった。

・一方で「英会話教室（マンツーマン）」が最も効果的だと感じられている
　英語学習において最も効果的だと考えられているサービスは、「英会話教室（マンツーマン）」で41.9%、次いで「オンライン英会話（マンツーマン）」が15.3%だった。
　この結果から、多くの人がマンツーマン形式の学習サービスを、英語学習において最も効果的だと感じていることが明らかになった。
　以上のことから、「効果的だと認識されている学習方法」と「実際に利用されている学習方法」の間にはギャップがあることが分かった。

◆人前で英語を話すことに抵抗はあるものの、たくさん人と話して学びたい人が多数
「人前で英語を話すことに抵抗を感じますか？」という質問に対し、80.8%が「はい」と回答しており、多くの人が英語を話すことに対して心理的なハードルを感じている。
　一方で、「英語を学ぶ際はたくさん人と話して学んでいきたいですか？」という質問には、75%が「はい」と回答しており、多くの学習者が実践的な会話を通して英語を習得したいという意欲を持っている。
　学習者は効果的な学習方法として会話練習の重要性を認識しているものの、実際のコミュニケーションにおいては自信のなさや失敗への恐れから積極的になれない、というジレンマを抱えていると考えられる。

◼️AI英会話アプリ「Talkful」について
　Talkful（トークフル）はAI講師による本格的な英会話レッスンが受けられるアプリ。
　スマホ1台でいつでも英会話レッスンを受けられるので、忙しい毎日でも自分のペースで学習可能。気軽にどんどん話せるので、スピーキングとリスニングの練習に最適だ。
　人間の講師よりも遥かに丁寧で、粘り強く、博識なAI講師による手厚い指導を、抜群にリーズナブルな価格で提供する。
Talkfulアプリページ：https://talkful.ai/app

◼️課題と展望
　今回の調査から、英語学習者の多くは、本格的に学ぶよりも気軽に学習したいと考えていることが明らかになった。実際に、アプリや動画だけで学んでいる人も一定数いた。
　しかし、多くの人が英会話教室やオンライン英会話の方が効果的だと感じており、費用や時間、あるいは人前で話すことへの抵抗感がハードルとなり、なかなか一歩を踏み出せずにいるのも現状だ。
　また、人と話すことの重要性を理解している人も多く、「たくさん話して学びたい」という声が多数を占めた。これらの結果を踏まえると、今後は「気軽に学びたい」「人前で話すことに抵抗がある」「たくさん話して学びたい」といった、さまざまなニーズに応えられるTalkfulをはじめとするAI英会話アプリが人気を集める可能性が高いと言える。

　株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長）のグループ会社で、実践的な英会話学習ができるAI英会話アプリ「Talkful」を運営する株式会社 ベンド（東京・千代田区、近藤 潔 CEO）は、同社が運営する「スキルアップ研究所（https://reskill.gakken.jp/）」にて、「英語学習アプリにおけるAI英会話の利用実態に関する調査」を行い、2025年7月15日に結果を発表した。

◼️調査背景
　AI英会話は、社会人の学び直しの中でも特に人気の高い「英会話」において、近年その学習効果と利便性から急速に普及が進んでいる。この状況を受け、スキルアップ研究所では前回調査に引き続き、「英語学習アプリにおけるAI英会話の利用実態に関する調査」を実施した。
　前回調査では、AI英会話機能の人目を気にせずに話せる点が、高く評価されていることがわかった。本調査ではこの結果をさらに深掘りし、具体的にどのような状況で生まれ、学習全体にどう波及するのかを多角的に分析した。

◼️調査結果
◆AI英会話機能の学習効果の実感率が大幅に向上
　本調査において、利用者の8割以上がAI英会話機能は英会話力向上に「役立っている」と回答し、さらに「全く役立っていない」との回答は0人であった。
　前回調査で、AI英会話機能の利用により英会話が「上達した」「やや上達した」と実感した人の割合は53.5%である。
　この結果から、TalkfulのようなAI英会話がより実践的な英会話力向上に直結するツールへと進化し、学習者がその手応えを強く感じるようになったことが示唆される。

Talkfulとは：
スマホ1つでAI講師による本格的な英会話レッスンが受けられるアプリ

◆AI英会話の「間違いを恐れなくていい」メリットを95%以上が実感
　AI英会話における「間違いを恐れない」体験が、実に95%以上の学習者に対し、英語学習全体から日常生活にまで好影響を及ぼしていることが明らかになった。「好影響はない」との回答は5%未満であった。
　具体的には、約4割が「英語を話す心理的ハードルが下がり、学習意欲が高まった」と回答し最多となった。さらに「コミュニケーション全般への自信向上」や、「日常で意識的に英語に触れる機会の増加」といった肯定的な変化も報告された。

◆AI英会話に求めるものは「会話の豊富さ」より「自分に合った内容」へ
　AI英会話にユーザーが求める改善点は、前回調査で不満点のトップであった「会話の単調さ」から、「自分のレベルや目的に合った会話」と「的確で分かりやすいフィードバック」へと明確にシフトしている。
　今後の利用意向を高める改善点を尋ねた調査では、「自分の英語レベルや学習目的に合わせて会話内容や難易度が最適化される」が最多回答となり、次いで「発音や文法の間違いをより的確に、分かりやすくフィードバックしてくれる」が続いた。

◼️AI英会話アプリ「Talkful」について
　Talkful（トークフル）はAI講師による本格的な英会話レッスンが受けられるアプリ。Talkfulなら、世界で通用する語学力をスマホ1つで身につけられる。
　スマホ1台でいつでも英会話レッスンを受けられるので、忙しい毎日でも自分のペースで学習可能。気軽にどんどん話せるので、スピーキングとリスニングの練習に最適。
Talkfulアプリページ：https://talkful.ai/app

◼️課題と展望
　本調査を通して、AI英会話が多くの人に受け入れられている一番の理由は、「間違いを気にせず話せる安心感」にあることが再確認された。
　その一方で、AI英会話が当たり前の存在になるにつれて、ユーザーが求めるものも変化している。
　以前は「会話が単調なこと」が主な不満だったが、今回の調査では「自分に合ったレベルや内容で話したい」「もっと的確なアドバイスがほしい」といった、より自分個人に合わせた学習機能を求める声が大きくなった。