Category: 塾ニュース|各種リサーチ

最も有名な日本人は欧米では昭和天皇、アジアは安倍首相

公益財団法人「新聞通信調査会」が、海外で最も名前が知られている日本人について6カ国で行った世論調査で、欧米では昭和天皇、アジアは安倍晋三首相だった。調査は1月、米国、英国、フランス、中国、韓国、タイで実施。それぞれ約1000人に知っている日本人を1人だけ挙げてもらったところ、米英仏は15~22%、アジア3カ国は45~56%の人から回答を得た。その結果、米英仏では昭和天皇が最も多く、アジア3カ国ではいずれも安倍首相がトップだった。

「ネットで情報収集 子供は苦手」  文科省調査

文部科学省が小5と中2を対象に初めて実施した「情報活用能力調査」で、「子供はインターネットで複数のウェブページから必要な情報を探し出すのが苦手」なことがわかった。3月24日公表の調査は、小5と中2の計約6700人を抽出し、2013年10月~14年1月に実施。児童生徒は事前に文字入力などを練習し、各ソフトの使い方の説明を聞いた上で、調査用のパソコンを操作した。ネットを安全に利用する知識にも不安が残る結果となり、文科省は「情報教育の授業の改善に生かしたい」としている。

「理想の上司」池上彰さん 女性は天海祐希さん 新入社員に調査 明治安田生命保険

明治安田生命保険が今春の新入社員に「理想の上司」を聞いた調査(1159人回答)で、男性は2年ぶりに池上彰さん、女性は6年連続で天海祐希さんがトップになった。男性の2位にはスポーツキャスターの松岡修造さんが入り、昨年の10位から順位を上げた。調査によると、新入社員が内定をもらった企業数は2.16社となり、3年連続で増えた。女性に限ると2.14社で、2008年の調査開始以来初めて2社を超えた。エントリー企業数は前年の23.3社から22.3社に減った。

地銀「再編検討も」15.7% 毎日新聞調査

毎日新聞が全国の地方銀行を対象に行ったアンケート調査で、自行として再編を「状況によっては検討する」と答えた地銀が約16%あった。回答した銀行の7割以上が10年前と比べて本業のもうけが減っており、超低金利や地域の人口減少を経営リスクとして深刻に受け止めている。各地域の代表的企業として独立意識の強かった地銀業界でも、再編機運が広がりつつあることが浮かび上がった。調査は2月上旬から3月上旬に行い、全国地方銀行協会と第二地方銀行協会に加盟する計105行のうち、83行から回答を得た。

女子中高生9割「将来、女性が活躍」

「ふみコミュニケーションズ」(東京・渋谷)が昨年10~11月、女子中高生175人を対象に実施した調査で、88%の女子中高生が「将来、社会で女性が活躍していく世の中になっていくと思う」と回答。「将来、仕事と家事を両立することができると思うか」という質問に対しては、73%が「できると思う」か「まあまあできると思う」と回答。「どうすれば社会で女性が活躍できるようになると思うか」という自由記述では、「男性も育児に参加しやすいような休暇制度の創設」や「給与面など、男女間の待遇の差の解消」などが多い。

子供が守っていないマナー「ながらスマホ」が66%

東京都が昨年12月、20歳以上の都内に住む男女公募モニター約500人を対象に、複数回答で実施した調査によると、子供が守っていないマナーとして最も多い答えは「歩きスマホなどの『ながらスマホ』」(66%)だった。「目上の人を敬う」(47%)や「インターネットなどの悪意ある書き込み」(45%)が続いた。

お小遣いいつ頃からあげてる?キッズスター調査

キッズスター(東京・世田谷)が2月、アプリのユーザーで就学前の子供がいる全国の644世帯に実施した調査で、16%が小遣いを与えていると答えた。与えるタイミング(複数回答)については「子供が手伝いをした時」(33%)、「定期的に」(19%)といった回答が目立った。与えていない世帯に、与え始めようと考えている時期を聞いたところ、「小学校1年生」が36%と最多で「まだ分からない」が16%で続いた。

女子は理数系が苦手 OECD調査

経済協力開発機構(OECD)は3月5日、教育の男女差に関する報告書を発表した。「数学的応用力」「科学的応用力」の成績はOECD加盟国の平均で2~10ポイント、男子が女子を上回っていた。日本の15歳は、男子が女子より11~18ポイント高く、平均より男女差があった。また、日本も含め、女子は数学が高得点でも数学に自信がない傾向が強く、エンジニアや、コンピューター関連の仕事を希望する女子は加盟国平均で5%に満たなかった。

ネット犯罪、対策「不十分」6割

デジタルアーツによると、子供をネット犯罪から守るための対策や教育について「不十分」とした親が64%に上った。22%が「分からない」と回答したほか「十分だと思う」と答えたのは13%にとどまった。調査は1月、0歳から小学3年生の子供を持つ親595人を対象にインターネットで実施した。子供を守るうえで有効な方法を複数回答で尋ねたところ、「情報モラル教育の強化」が54%と最多で、ともに51%台の「端末側の機能制限」と「アプリなどの提供者の年齢制限」より高かった。

学生、バイト月2万5000円  14年調査

全国大学生協連(東京)の「学生生活実態調査」で2月28日までに、2014年の下宿大学生の1カ月平均アルバイト収入額が08年のリーマン・ショック以降、最高の2万5560円となったことが分かった。親からの仕送り額は13年を除き減少傾向が続いている。昨年秋、全国の大学生9223人から回答を得た。このうち、下宿生の収入合計額の平均は12万2170円。アルバイト収入は前年比2460円増となり、リーマン・ショック前の07年の2万6780円に近づく水準となった。仕送りは7万140円で、前年から2140円減少した。