2016年度入試で東京大が推薦入試、京都大が推薦と書類や面接で選考するアドミッション・オフィス(AO)入試を初めて導入する。国立大学協会がこのほど発表したアクションプランでも、推薦やAOなどの合格者を21年度までに全定員の30%に拡大することを掲げており、多様な人材獲得に向けた、独自入試の導入はさらに進み、今後も広がりそうだ。
1980年代に消費の担い手として注目された、共働きで子供のいない夫婦「DINKS(ダブル・インカム・ノー・キッズ)」が変化している。日本経済新聞社が20~40代のDINKSに尋ねたところ、58%が「生活費を負担すれば、それぞれ好きにお金を使っていい」と答えた。夫婦一緒より、別々の時間を尊重する傾向が高まっている。調査では86%が「自由に使える金額の範囲なら、好きに使っている」と答えた。生活費を折半し、残りの収入は別々に使う「おひとりさまが同居する」ような状況だ。
81%は「DINKSなので個人の消費を楽しめる」とし、1カ月のお小遣いは平均6.9万円。民間調査のビジネスマンの平均4万円弱を上回る。
日本経済新聞は10月28日、コラム「大機小機」に「世界大学ランキングの怪」と題する一風変わった文章を掲載した。同紙は19日から毎週月曜日、3回に分けて、「激震・大学ランキング」のタイトルでタイムズ・ハイヤー・エデュケーションの「世界大学ランキング」で日本の大学が急落した要因を開明すべく、専門とするかどうかは知る由もないが、その筋に詳しい大学教授が解説している。が、このコラムの文章が最も分かり易い。日本賛美というか、日本耽美というか精神主義てきなところがなくはないが、大学を数値化することに意味を見出せない意見には賛同できる。ただ、末文「せめて早慶両校はランキングに掲載されること自体を拒否し〜」は蛇足ではなかろうか。末文を読み早慶のOBは、喜怒いずれか?