教材用ブロック「レゴ マインドストーム」は世界60カ国以上の教育施設で採用されている。日本でもブロックは、各地の工業高校や私立の小中学校の授業などで活用されているが、公立校の場合、予算配分の裁量が教育委員会にあるため、導入が広がっていない。公立校で使用する教材は、文部科学省が学習指導要領に沿って定める「教材整備指針」を参考に、各地の教委が購入計画を立てる。各教委が既存の教科になじまないと判断すれば、新たな教材を購入することが難しいのが現状だ。
目指せ、塾検索サイトからの入塾率１００％ 塾の〝営業力〟ＵＰセミナーでズバリ聞いた
塾は教育かビジネスか。あえて一定の結論を導くなら、「塾」は教育、「塾運営」はビジネスということだろう。しかし、塾経営者の多くが、教育者としてのプライドからか、「ビジネス」「営業」という言葉に、明らかな拒否反応を示すことも少なくない。
東京と兵庫に本部を置く個別指導塾専門コンサルタント・株式会社リアル・パートナーズ代表の安多秀司氏も、こう警鐘を鳴らす。「気持ちは分かるが、塾にも営業は必要。ただ、営業とは押し売りではなく、提案であることを理解して欲しい。せっかく自塾に興味を持ってくれた保護者や生徒がいるのに、そこから入塾に繋がらないのは、まさに営業力不足。営業は悪いことではない」と訴える。
講演する信田貴仁代表
先日、同社の『入会率９０％営業研修セミナー＆塾ナビ成約率１００％セミナー』が開催された。講師に個別指導塾ＴＯＣＯ（東京都）を経営する信田貴仁氏を迎え、塾の営業力強化についてレクチャーを行った。信田氏は、もと厚生官僚ながら、そのサクセス街道を捨てて塾経営者になったという極めて珍しい職歴を持つ人物。同時にMBAを取得するなど、各種の経営メソッドに明るく、それを塾に応用して、問い合わせからの入塾成約率を飛躍的に高める営業術を考案した。
セミナーのタイトル通り、問い合わせさえあれば、ほぼ１００％入塾に繋げることができるという。この日も、「塾経営者の多くが、とりあえず教室まで来てもらえれば入塾してもらえる、という自信を持つ一方で、まずこの『教室に来てもらう』点で苦戦している」と語り、電話や塾ナビからの問い合わせへの対応術を披露。ＮＧトークなども交えて、顧客の警戒心を解き、来校を促す流れについて解説した。参加者らもいかにこれまで自分が「取りこぼして」いたのか実感し、営業力の重要性を再認識していたようだ。次回開催は未定だが、今後のニーズは増えることが予測される。
個別指導塾ＴＯＣＯの信田貴仁代表（写真、真ん中）。リアルパートナーズの安多秀司代表（写真、右）と小倉政彦取締役（同左）とともに。
