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【PR】塾に通えないへき地の生徒も繋げるICT

学進グループは、四国の徳島県・香川県を拠点に、教育サービス事業をおこなっている。
同グループは、NTT東日本の学習支援クラウドサービス『ひかりクラウド スマートスタディ』をはじめとする「学習塾・学校向けICTトータルパッケージ」を採用し、ICTの本格導入をはじめた。同グループが見据える学習塾の未来像に迫る。

革新を続ける学進グループ

塾に通えない僻地の生徒も繋げるICTを使った授業
学進グループは、2014年に「学進スクール」、「統知塾」、「メビウス」の3つの塾が統合して生まれた。
2020年に向けて、株式上場も目指しているこの塾は、四国の徳島県・香川県を拠点に、幼児から高校生まで総合的な教育サービス事業を展開している。昨年から今年にかけて、探究学習やプログラミング教室などの先進的な教育をはじめ、大学入試改革に対応する学習指導を提供する「QLiP」も立ち上げた。
QLiPでは、ロジカルシンキングや探究型の授業を提供している学習塾ロジムと、a.school(エイスクール)と業務提携をおこない、これまでの知識集約型の授業に加えて、思考力や論理力を養成する学習コンテンツを中心に提供していく。

株式会社QLiP共同代表 松岡伸行氏

株式会社QLiP共同代表 松岡伸行氏

株式会社QLiPの松岡伸行共同代表は、「首都圏では中学入試や高校入試の出題傾向が、論理力や思考力を問う試験に変わっている現状を見ると、将来的には、知識偏重型の入試をしている徳島でも、変化は免れないと思っています。そこで、他社に先駆けて、先進的な指導をおこなうことによって、徳島のリーディングカンパニーとしてのリーダーシップを発揮して行きたいと思っています」と意気込む。また、同社の島田誉之共同代表も「今後は、小中学生にプログラミングを学べる環境も提供し、論理的な思考力や、探究心を育てて行き、子供たちの将来に繋がる能力の養成を考えています」と語る。

株式会社QLiP共同代表 島田誉之氏

株式会社QLiP共同代表 島田誉之氏

その学進グループが、ICTの本格導入にあたりパートナーに選んだのが、NTT東日本だ。
NTT東日本が提供する「学習塾・学校向けICTトータルパッケージ」は、学習支援クラウドサービス「ひかりクラウド スマートスタディ」(以下、スマートスタディ)や、光回線・Wi─Fi環境の整備、生徒に配布したタブレット等の管理、そして生徒・保護者、講師からの問い合わせ対応の一元的なサポートを提供し、受講者一人ひとりの学習進捗や理解度に合わせた〝スマート〟な指導を実現してくれる。

地域に根差した活動

学進グループが、このトータルパッケージを導入するきっかけとなったのは、現在校舎展開をおこなっている徳島県という立地にある。徳島県は横に広く、南北にも伸びている。すると、どうしてもすべての地域に校舎をつくり、講師を派遣するのは難しい。そこで考えたのが、映像授業をはじめとしたICTの活用であり、それに最適なソリューションとしてスマートスタディを採用した。
ただし、スマートスタディで塾での授業をそのまま配信するのではなく、コーチングによって個々の学習方法を導き出す「学進・com(ドットコム)」というコースを新たに設定し、生徒一人ひとりに合った問題集の選定や、受けるべき授業を紹介しながら、学力を伸ばしていく。

株式会社学進執行役 市原圭介氏

株式会社学進執行役 市原圭介氏

「NTT東日本のサービスは、映像授業の配信だけではなく、Wi─Fiや端末の管理など、一元的に提供されています。導入にあたり、知識が乏しかった状態だったにも関わらず、アフターフォローも含めて安心して導入に踏み切ることができました」と、株式会社学進の市原圭介執行役は、その導入理由を話す。
また、映像授業の活用法として、先取りでの学習はもちろんだが、授業を欠席した生徒に対しても、映像授業でフォローができ、進度の差を埋めることも可能になる。
このように、生徒自身が自ら進んで学べる環境が整備される点は大きい。
さらには、新入社員や講師の研修にも、映像ツールを活用することも考えているそうだ。
「有害なサイトなども含めて、授業以外のコンテンツを見られないように制限をかけ、学習に集中できる環境の整備、端末の管理も一括して実現できます。また、トータルサポートの一環で、学進専用のサポート窓口も開設し、機器やネットワークの設定方法、スマートスタディの活用方法の問い合わせなど、ICT関連のサポートを全てアウトソースすることで、専門の部署をつくる必要もなく、指導に集中できる環境が用意できるので心強いです」と、市原氏が言うように、充実したサポート体制も注目だ。

学進グループが描く未来の学び

株式会社学進代表取締役 山本俊輔氏

株式会社学進代表取締役 山本俊輔氏

「私たちは塾での授業で培った人と人の〝繋がり〟を大切にしてきました。例えば100人の生徒がいたとして、1対100ではなく、1対1の関係を100本つくれるか、最終的に重要なのは人と人の繋がりです。これは双方向でないと意味がありません。ICTはツールに過ぎませんが、映像を使っても実際に対面している関係性を持つことができると思っています。そのツールを使って人と人の繋がりを大事にして、さらに人間として生きる力のある生徒を社会に送り出していくのが、学進グループの使命だと思っています」と、学進の山本俊輔代表取締役は最後に語ってくれた。
学進グループは、地域の高校受験にフォーカスした映像コンテンツの発信をはじめとして、将来的には、グループ全体でICTを活用し、オンラインでディスカッションをおこなうことも考えている。
学進グループの取り組みは、ICTが地域に密着した教育サービスの発展にも大いに貢献している好例となるだろう。

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【PR】宿題も授業もテストも 塾をもっとスマートに!

NTT東日本の学習支援クラウドサービス『ひかりクラウド スマートスタディ』は、授業などの映像や資料、問題の配信ができるプラットフォームをクラウドで提供している。
 その『ひかりクラウド スマートスタディ』の活用をはじめた株式会社理究の取り組みを取材した。

国大Qゼミ

理究が展開する学習塾『国大Qゼミ』

よりよい授業の提供が可能に

理究でのスマートスタディの活用『ひかりクラウド スマートスタディ』(以下、スマートスタディ)は様々な機能を備え、生徒だけでなく、講師にとっても円滑で、さらにはより深い授業を可能にしている。
 その機能のひとつ「ライブ」は、場所を選ばずインターネット経由で、すぐにライブ授業を展開することが可能になる機能だ。講師は、生徒のクラウド上のノートを確認し、コメントを返すことができ、生徒は資料などに自由に書き込みができる。もちろん、チャットや音声による質疑応答も可能だ。
「ビデオ」は、映像教材を生徒が自分のペースで何度でも視聴できる機能。
「ライブラリ」は、自塾が持っているテキストやプリントなどの電子データを、そのままデジタル教材として活用できる機能だ。また、「ビデオ」と連動させ、資料の詳しい解説を映像で行うことも可能になっている。
「ワーク」は、宿題や課題などをオンラインで簡単に配信できる機能。提出履歴の管理や、理解度チェックを簡単に行うことができるので、生徒の学習状況を把握しながら、フィードバックなども可能だ。
 また、理解度の確認には、「テスト」も使える。この機能を使えば、テストやアンケートを簡単に作成できるだけでなく、「ビデオ」や「ライブラリ」と連動させた出題もできる。それにより、学習内容の定着化を図ることができ、生徒の理解度向上に大いに役立ってくれる。
 生徒一人ひとりの専用ページ「マイページ」では、過去に受講した「ライブ」や次の授業が確認できるようになっている。「ライブ」や「ライブラリ」で保存したノートやメモも確認可能だ。
 さらには、掲示板も用意されており、講師と生徒による質疑応答や、生徒同士の情報交換もできる。もちろん、講師が授業の案内や周知を生徒一人ひとりに徹底することも可能だ。
 これらの便利な機能に加え、なんといっても、画面や操作がシンプルであり、わかりやすいのも特徴のひとつだろう。

スマートスタディによって生まれる新たな授業スタイル

運営本部統括責任者の植松秀也氏

運営本部統括責任者の植松秀也氏

 神奈川県を中心に、『パレット保育園』、学童保育・幼児教室の『理英会』と『どんちゃか幼児教室』、そして学習塾の『国大Qゼミ』、国語教育の『ことばの学校』、通信制高校の『我究』などを展開している理究。同社では、このスマートスタディをどのように使っているのだろうか?
 理究は、スマートスタディを導入する以前から400以上の映像教材をYouTube にアップし、『国大Qゼミ』で利用していたが、〝誰が〟〝いつ〟見たのか、などを把握できないという課題を抱えていた。スマートスタディを導入することにより、その課題は解消されることとなる。
「スマートスタディによって、誰が、いつ、どのくらい見たのか、といった状況をきめ細かく把握することができ、業務の在り方が変化しています」と、同社運営本部統括責任者の植松秀也氏は語る。
 すでにある映像資産を活かすことができるため、一から作る必要がないのも大きなメリットだった。
 また、映像教材の制作そのものにも変化があった。
 これまでは、塾での授業の動画をそのまま一本の映像教材にしていたため、その単元ですべてを教えきらなければいけないと考えていたのだが、家庭で映像教材による反転学習をした上で、塾に来て発展的に学ぶ、ということを前提に制作するようになったことで、映像教材一本あたりの長さは従来よりも短くなり、塾での授業内容は、以前よりも絞りこんで濃いものになった。加えて、「テスト」と連動させることにより、事前に覚えてくる事柄も明確になる。
 授業も、理解していることを前提にスタートするので、授業中はディスカッションやプレゼンテーションが主体となったアクティブ・ラーニング型の授業になった。
 さらに、生徒の理解度に応じてもう一度映像教材を見直す「振り返り学習」を促したり、学習進度が速い生徒はどんどん先に進ませることで、アダプティブ・ラーニングを行うこともできるようになった。
 これまでの一斉授業の中ではできなかった、〝個〟への対応ができるようになり、スマートな授業へと進化したのだ。

授業だけでなく、塾運営をトータルに刷新

荒屋剛志取締役

荒屋剛志取締役

授業形態が変わっただけではない。このスマートスタディは、講師研修にも全面的に活用されている。
「これまでの集合型の研修会議は90%カットします。次年度の計画などもすべて映像化し、全員が期間内に視聴するようにしていきます」と、同社取締役の荒屋剛志氏は語る。効率よく研修がおこなえるため、講師の負担やコストの削減に繋がる。
 荒屋氏は続ける。「お恥ずかしい話ですが、子供たちの能力を伸ばすという使命感ではなく、他社との差別化のためにICTを導入しなければならない、という考えに取り憑かれていました。しかし、スマートスタディに出逢い、その考えは今では180度転換されました。」
 NTT東日本のサポートも大きい。導入後もユーザーの利用シーンやニーズに応えてくれる。
「ICTにひとつだけできないことは、生徒のモチベーションを喚起することです。それが我々講師の役割だと思います」と植松氏は語る。
 つまり、スマートスタディを導入することによって、講師の役割は生徒のモチベーションを上げることが中心に変わっていくということでもあるのだ。

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