今後５～10年に、総合型選抜による入学者を増やす方針の大学が26％に上ることが、朝日新聞と河合塾の共同調査で分かった。調査は２０２６年６～８月に全国７７５大学を対象として実施し、５７３大学から回答を得た。

　総合型選抜について「増やす」と回答した割合は、国立大学が23％、公立大学が19％、私立大学が28％だった。「維持する」は38％、「減らす」は１％で、28％は「未定」と答えた。学校推薦型選抜を増やすとした大学も18％あり、一般選抜以外の入試を重視する傾向が続いている。

　総合型選抜や学校推薦型選抜は、出願時期が早く、志望理由書、小論文、面接、探究活動、活動実績など複数の要素が評価される。大学ごとに評価方法が異なるため、学習塾には一般選抜向けの教科指導とは別の情報収集と指導体制が求められる。

　高校３年生になってから短期間で対策するだけでは対応が難しいケースも多い。高１・高２段階から探究活動や文章表現を支援し、一般選抜対策と両立させる年間設計が、大学受験部門の競争力を左右する可能性がある。