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国立科学博物館をVRで体験可能に 4月24日から 開催中止の「ボタニカルアートで楽しむ日本の桜 ー太田洋愛原画展ー」をYouTubeで解説中

 新型コロナウイルス感染拡大の影響により休館中の国立科学博物館は、VR(バーチャルリアリティー)で館内の展示物を見られるサービスを始める。自宅にいながら館内を見学が可能となる。
 開始日は、4月24日。映像を見るにはVR専用のゴーグルが必要だが、映像は国立科学博物館のホームページで無料で公開される。
 また、2020年3月14日(土)〜4月12日(日)の期間で開催予定だったがコロナウイルス感染拡大のため開催中止となった企画展「ボタニカルアートで楽しむ日本の桜 ー太田洋愛原画展ー」の展示紹介動画をYouTubeで無料配信中だ。動画は全部で3本。監修者の植物研究部長 樋口正信が、「ボタニカルアート」「日本の桜」「太田洋愛」の3つのテーマに沿って展示を解説。国立科学博物館公式YouTube(【国立科学博物館公式】 かはくチャンネル)にて配信している。

国立科学博物館ホームページ:https://www.kahaku.go.jp/ 
​国立科学博物館公式YouTube(【国立科学博物館公式】 かはくチャンネル):https://www.youtube.com/user/NMNSTOKYO/

ポケモン柄のオーダーシャツ「ポケモンシャツ」に新柄100種追加 さらに、シャツ生地を使ったマスクをプレゼント

 ポケモン柄を組み合わせて作る「ポケモンシャツ」に、4月17日より新たに『ポケットモンスター 金・銀』のポケモン柄100種が追加され、以前から注文できた151種と合わせて全251種のポケモンから、カスタマイズして作れるようになった。また、同日からシャツ購入者を対象にシャツの生地を使った簡易マスクを送るサービスを始める。マスクは、シャツを作る際に余った生地を利用し作られる。シャツ1枚に対しマスク1枚を提供。柄はランダムで交換不可。キッズシャツにはキッズサイズのマスクとなる。ただし、ファッションアイテムとしての使用を目的としているため、感染症を完全に予防する機能はないので注意が必要だ。

■「ポケモンシャツ」 商品概要
 全251種のオリジナルプリント生地(『ポケットモンスター 赤・緑』と『ポケットモンスター 金・銀』に登場するポケモン)、または無地の生地を組み合わせた、オリジナルのカスタムシャツが楽しめるサービス。シャツは、オンラインでオーダーしていただき、完成後ご自宅に配送される。
注文サイト: https://ja-jp.originalstitch.com/pokemon/

■Original Stitchについて
「Original Stitch」は、シリコンバレーで働くエンジニアの「服を買いに行く手間を減らしたい」という思いから生まれました。2013年にテストサービスを開始し、2015年ブランドの母体となる「Original Inc.」を設立後、「すべてのクローゼットにカスタムシャツを」というビジョンのもとサービスを展開しています。シャツの細部まで10億通りのパターンから自分好みにカスタマイズし、最短5分でオーダー可能です。シャツは日本国内の工場で、職人の手により丁寧に仕立てたものをお届けしています。
公式サイト:https://ja-jp.originalstitch.com/

Google Web会議サービス「Google Meet」がGmailから開始可能に、さらにUIも改善

 現地時間4月16日に、Googleは、企業および教育機関向けののG SuiteでWeb会議サービス「Google Meet」の会議をGmailから開始できるようにしたと発表した。
 新型コロナウイルス感染症対策の影響でGoogle Meetのユーザーが急増しているためと考えられる。

 Gmailの受信トレイ欄に「Meet」が追加され会議の開始と参加が即座にできる。参加者を画面に格子状に並べる機能を追加。競合している「Zoom」の「ギャラリービュー」と似た機能だ。Zoomでは48人まで、米MicrosoftのTeamsでは9人まで表示されるが、Google Meetは16人までの表示が可能。
 ノイズをフィルタリングしたり、暗い環境での映像を最適化する機能なども追加予定だという。モバイル向けも近日提供予定。

 また、新型コロナウイルス対策への取り組み支援のため、Google Meetの本来有料の高機能を7月1日まで無料で提供するとしていたが9月30日まで無料期間を延長。高機能では、1つの会議で250人まで参加でき、1ドメインで10万人までのライブストリーミング、会議をGoogle Driveに録画する機能などが利用が可能。

メイツとKDDI 家庭学習支援サービスでパートナーシップを構築

 2020年4月13日、株式会社メイツ(東京都新宿区、遠藤 尚範代表取締役)とKDDI株式会社(東京都千代田区、髙橋 誠代表取締役社長)は、全国の学習塾、中高など教育機関を対象とした家庭学習支援サービスの提供に向けパートナーシップを構築したと発表した。

 自宅での予習復習などの学習習慣の習慣化を支援するオンラインでの学習計画管理や質疑対応などのサービスを提供する。学習塾、学校では、既存教材にも基づいた支援が可能となるため、家庭学習カリキュラムの達成と指導効果の最大化が図れるとする。

 同サービスは、今年夏頃に提供開始を予定していたが、新型コロナウイルス感染症の影響拡大に伴い、4月13日からメイツの「学習塾メイツ」、「個別指導塾WAYS」において、オンラインによる学習計画の見守りや質疑対応などの同サービスの一部を提供開始する。

 今後については、両社は英語検定試験特化型サービスなど新たなサービスを提供も検討する他、教育ICTを活用した新しい事業モデルの構築に取り組む。

 なお、この取組はKDDIの社内公募型新事業創出プログラム「zoomone(ズームワン)」で採択した事業モデル。

■家庭学習支援サービス概要

両社が独自に構築したオペレーションセンターによる「計画支援サービス」、「質問対応サービス」、スマートフォンやタブレットでの「学習スケジュール管理アプリ」を提供。

(1)「計画支援サービス」(2020年4月13日から提供開始)
 生徒の学習計画の進捗状況を毎日見守り、チャットおよび電話で指導。また、学習計画との乖離が発生した場合は、オペレーションセンターから生徒へ状況を確認し、計画達成に向けたアドバイスを行う。
(2)「質問対応サービス」(2020年4月13日から提供開始)
 解き方の分からない問題に関する生徒からの質問に対して、メイツに所属する学生講師がチャットで指導。
(3)「学習スケジュール管理アプリ」(2020年夏頃提供予定)
 スマートフォンやタブレット上で、生徒の学習計画を立てるためのスケジューラ機能(1週間単位)と、学習した内容を記録する学習管理機能、オペレーションセンターとやり取りできるチャットおよび電話機能の3つの機能を提供。

■各社の役割
○KDDI
・プラットフォームシステムの開発
・「計画支援サービス」向けオペレーションセンターの運営
・データ解析による同サービスの高度化

○メイツ
・「質問対応サービス」向けオペレーションセンターの運営
 ・教育分野における知見を生かした同サービスの販売活動

■教育機関からの問い合わせ先
株式会社メイツ 総務部 03-6233-8169
https://mates-edu.co.jp/

■メイツについて
全国に30教室以上の塾を運営しながら教育アプリケーションの開発・販売を行うEdTechベンチャー企業。「教育をアップデートする」との企業理念のもと、エンジニアと教育現場が一体となった開発体制で、教育現場が本当に使いやすい教育アプリケーションを開発。教育とITをつなぎ続けていき、現在の教育を1つ上のステージに上げることを目指している。

(1)本社所在地:  東京都新宿区高田馬場2丁目14−2新陽ビル
(2)代表者: 代表取締役社長 遠藤 尚範
(3)設立年月日: 2014年1月
(4)主な事業内容:  教育アプリケーション制作、学習塾「進学塾メイツ」「個別指導塾WAYS」運営

みんなのコード、プログラミング教材「プログル算数」の多言語バージョン(英語)を提供開始

 NPO法人みんなのコード(東京・港区、利根川 裕太 代表理事)は、無償プログラミング教材「プログル 算数」の「多言語バージョン」の第一弾として、英語版の提供を開始する。まずは、小学校5年生の「算数」で取り扱う「多角形」を学びながら、プログラミングを体験できる「多角形コース」の提供からスタートし、順次他のコースでも多言語化を進めていく。「プログル」は、高度なプログラミング知識がなくとも、小学校の教員が簡単に各教科の授業内で活用できる「プログラミング教材」。

◼︎「プログルー多言語バージョン」提供開始の背景
 以前より、みんなのコードには、海外の在留日本人子弟を対象とした日本人学校、補習授業校などの在外教育施設や、日本国内の外国人子弟を対象としたインターナショナルスクールなどの先生方から、「プログル」を使ったプログラミング教育を多言語で実践したいという声が寄せられていた。これらの声に応えるとともに、「プログル」を「日本発・アジアを代表するプログラミング教材」にしたいと考え、今回の多言語化に踏み切った。

Studyplus for School Award 2020 受賞校4部門45校を発表

 スタディプラス株式会社(東京都千代田区、廣瀬高志代表取締役)が運営する学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」は、未来の教育のあり方・先生の新しい働き方に果敢に挑戦する教育機関を表彰する「Studyplus for School Award 2020」の受賞校4部門45校を発表した。

 今回は授賞式や受賞者によるプレゼンテーションをオンライン配信で開催することを検討していたが、新型コロナウイルス感染防止のために、当面延期する。延期後の開催日程などは、改めて特設サイトなどで告知する。

「Studyplus for School Award 2020」特設サイト
https://for-school.studyplus.co.jp/fsaward2020

受賞校一覧
<高校生部門>
「Studyplus for School」を高校生の指導に活用し、成果を上げた学習塾。
○集団指導
・総合学習室アビリティ高校部 SAFARI(福島)
・DoIT(東京)
・藤井セミナー川西教室(兵庫)
・コムタス進学セミナー(広島)

○個別指導
・学印・京都進学セミナー/株式会社立志(京都)
・シフト進学ゼミ(千葉)
・東セミ / 株式会社熱き情熱コーポレーション(宮崎・大分)
・CGパーソナル / 株式会社中萬学院(神奈川)
・個別指導セレッソ(神奈川)
・阿部塾(神奈川)

○自立指導
・学習塾ユニバースクール,大学受験ユニバーハイスクール(神奈川)
・ドリームラーナーズ(鳥取)
・ベスト個別学院motto菜根教室(福島)
・ハイスクールMUGEN(鹿児島)
・ブロードバンド予備校那覇本校(沖縄)
・TASUKE塾(千葉)
・阪神進学アカデミー(兵庫)
・ゴールフリーlab二条駅前(京都)    
・ファロス個別指導学院 / 株式会社ウィザス(大阪)
・京大個別会 原町校(福島)
・進学予備校Eureka(北海道)
・国大Qゼミ / 株式会社理究(神奈川)
・学習塾のBRIDGE(京都)
・TOP進学教室(香川)
・学習サークル ザワナビ(石川)
・大学受験の桔梗会(岐阜)
・宮崎教室(神奈川)
・進学塾SOIL(京都)

<小・中学生部門>
「Studyplus for School」を小学生・中学生の指導に活用し、成果を上げた学習塾。
・Tsuchiya学習塾(千葉)
・ベスト個別学院motto菜根教室(福島)
・むげん学習塾(福岡)
・新個別指導塾 PASSFIND(茨城)
・TASUKE塾(千葉)
・創研アカデミー(東京)
・個別学習まなびの森(東京)
・藤わら塾(岡山)
・進学塾SOIL(京都)

<スタートアップ部門>
導入対象・導入規模に関わらず、「Studyplus for Schoo」を活用し、成果を上げた学習塾。
※導入生徒数が10名以下の学習塾が対象。
・個別指導 Sun Assist(香川)
・グッジョブ(石川)
・皆星ゼミナール高橋校(愛知)
・寺西共育塾(香川)
・テラコヤイッキュー(東京)
・翔優館(神奈川)
・ラボ寺子屋(東京)

<学校部門>
「Studyplus for School」を活用し、成果を上げた高等学校。
・桜花学園高等学校(愛知)

■Studyplus for School 概要
教育機関向け学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」は、受験生の2人に1人が利用する学習管理アプリ「Studyplus」と連携し、教育事業者が生徒の学習状況を踏まえて、生徒が教室内にいる時も、教室外にいる時も、効果的に生徒とコミュニケーションを行うことができるサービス。現在、全国の学習塾・予備校約500校以上に導入され、先生と生徒をつなぐ学習管理ツールとして利用されている。

■スタディプラス株式会社
所在地:東京都千代田区神田駿河台2丁目5−12 NMF駿河台ビル4階
代表取締役:廣瀬高志
事業内容:学習管理SNS「Studyplus」、教育事業者向け学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」、電子参考書サブスクリプションサービス「ポルト」の運営
設立:2010年5月20日
URL:https://info.studyplus.co.jp

「すらら」学習塾にも追加で無償提供へ

 株式会社すららネット(東京・千代田区、湯野川孝彦 代表取締役社長)は、コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言に伴い、先にお知らせした学校への無償提供延長に続き学習塾に対しても、4月9日から無学年式AI×アダプティブラーニング「すらら」のID無償提供を追加で行う。
 新型コロナウイルスの感染拡大による小中高校の休校に伴い、すららネットは2月28日以降、全国の学習塾約40校にID無償提供を実施した。緊急事態宣言に伴う該当地域の学校休校長期化や学習塾への休校要請、外出の自粛を受け、インターネット環境とパソコンまたはタブレットがあればいつでもどこでも学習できる特長を持つ「すらら」のIDを、追加で全国の学習塾 計50校舎に対し、約1ヶ月間無償提供することを決定した。

 IDの無償提供には申し込みが必要。以下を満たす最大50校舎への提供といたします。(1)緊急事態宣言が発令されている都道府県、または地域の公立学校が休校となっているエリアにある(2)生徒・児童がWIFI、PCまたはタブレットなどの自宅学習環境がある(3)当社で発行し、塾宛にメールで配信する生徒用IDを、塾から一人ひとりの生徒・保護者宛に配布でき学習の指示を行うことができる環境である(4)児童・生徒の学習を効率的に進めるため、事前のお打ち合わせならびに事後のヒアリングにご参加いただける(5)近隣に「すらら」を活用している塾がある地域は、原則として無償提供の適用除外とする(6)3月に無償提供を行った校舎は適用除外とする

詳細・お申し込みについては、下記URLへ。
https://jukusurala.jp/supporter/free_covid19/

東進ハイスクールが自宅オンライン講習を無料開講

 東進ハイスクール・東進衛星予備校を運営する株式会社ナガセは、全国の高校生向けに、東進の講座をオンラインによって無料で提供する「自宅オンライン講習」を実施することを決定した。自宅のパソコンやスマホで受講することが可能で、受講にあたっては、最寄りの東進の校舎スタッフが説明や講座の選択などの学習アドバイスを電話等で実施する。全国全ての都道府県の高校生が対象で、4月10日(金)より申込受付を開始し、現時点では、5 月末までの受講期限を予定している。

「自宅オンライン講習」は安河内哲也先生や、林修先生をはじめとする講習講座(90分×5回)を5教科から2講座を選んで受講できる。毎回の授業には、「確認テスト」があり、受けっぱなしにならず、きちんと理解ができる仕組みがあるとする。

 さらに、各界一流の講師による講演会とワークショップがセットになった特別授業の「トップリーダーと学ぶワークショップ」の特別講演講座「トップリーダー講座」(90分)も2講座受講可能。

■自宅オンライン講習実施要項
・申込期間:4月10日(金)〜5月21日(木)
・受講期間:4 月 11 日(土)〜5月31日(日) ※現段階の予定です。
・対象:全国の高校生(高3生・高2生・高1生)
・受講可能講座数:
   講習講座 2講座(1講座90分×5回)
   トップリーダー講座  2講座(1講座は90分)
・受講料:無料
(90分×5 回の講習講座は通常1講座19,250円、2講座で38,500円(いずれも税込)のところ、無料)
・申込方法:東進ドットコム(https://www.toshin.com)内の申込フォームに必要事項を入力。 校舎担当者が電話またはメールにて受講方法を説明する。

■「自宅オンライン講習」における「トップリーダー講座」予定講師陣
中村武宏先生(NTTドコモ執行役員5Gイノベーション推進室長)、茂呂和世先生(大阪大学医学系研究科教授)、藤崎一郎先生(元駐米大使)、藤田誠先生(東京大学大学院工学研究科教授)、平井伯昌先生(競泳日本代表ヘッドコーチ)、杉山将先生(理化学研究所革新知能統合研究センターセンター長)、前田英作先生(東京電機大学システムデザイン工学部教授)、縣秀彦先生(国立天文台准教授/普及室長)

「2020年子ども向けプログラミング教育市場調査」コエテコと船井総研が発表

 2020年3月25日、GMOメディア株式会社(GMOインターネットグループ、森 輝幸代表取締役社長)が運営するプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO)は株式会社船井総合研究所(中谷 貴之代表取締役社長 社長執行役員)と共同で、「2020年 子ども向けプログラミング教育市場調査」を発表した。

 2020年1月から2020年2月に、プログラミング教育市場関係者へのヒアリング、コエテコと船井総研が保有するデータと調査機関の公開情報の収集し、調査を行った。

 調査結果として、2020年の子供向けプログラミング教育市場規模は139億9600万円となり、前年の114億2000万円の123%となった。(2018年:90億7100万円、2019年114億2000万円)

 また、同調査では、子供向けプログラミング教育市場の規模は引き続き拡大を続けており、2025年も続き、2025年には2020年の2倍を超える292億2600万円となる予測した。

コエテコ教室掲載数

 教室数は2020年3月4日現在で、9269教室。2019年3月と比較し、2600教室以上増加した。

 同調査では、プログラミング教室の急速な増加の影響で1教室あたりの生徒数の低下を指摘している。

■「2020年子ども向けプログラミング教育市場調査」に関する問い合わせ先
GMOメディア株式会社
TEL:03-5456-2626  FAX:03-5459-6077
info@gmo.media

コエテコbyGMO
https://coeteco.jp/ 

産学官による消防隊員の教育訓練に特化したVR共同研究開発

 株式会社 理経(東京・新宿区、猪坂 哲 代表取締役社長)は、産学官連携によるVR(バーチャルリアリティ)システムの共同研究開発についての契約を締結した。実火災に近い状態で燃焼データを収集するため、ニッタン株式会社の技術支援を受け、東京理科大学火災科学研究所実験棟において4回の燃焼実験を行った。測定したデータをVRに移行してシステムを開発するのは国内初となる。