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麴町学園で「ロボッチャ・ジャパンカップ2025」開催 全国80チームが競技

 麴町学園女子中学校高等学校(東京都千代田区)は3月15日、校内の大築アリーナで「ロボッチャ®ジャパンカップ2025(RJC2025)」を開催する。大会は一般社団法人ロボッチャ協会が主催し、全国から約80チームが参加して年間チャンピオンを競う。

 ロボッチャは、パラスポーツのボッチャをベースに、ロボット工学とプログラミングを組み合わせたテクノロジースポーツ。大会では通常競技の10分の1サイズのコートとボールを使用し、参加チームが自作した投球用ロボットにプログラムで指示を出しながらゲームを進める。

 RJC2025は子どもから大人まで参加できるオープン部門として開催され、予選リーグ、敗者復活トーナメント、決勝トーナメントの3段階で優勝チームを決定する。競技を通じて、参加者同士の技術交流やコミュニケーションを促し、創造力や問題解決力を育むことを目的としている。

 麴町学園ではSTEAM教育の一環としてロボッチャを授業や探究活動に取り入れており、独自カリキュラム「みらい科」でプログラミングやデータサイエンス、エンジニアリングを学ぶ機会を提供している。学校説明会では在校生がメンターとしてロボッチャ体験を運営するなど、生徒主体の活動として展開している。

 2026年度には「ロボッチャ開発を通じたエンジニアリング・デザイン・プロセスの実践と探究」をテーマに、村田学術振興財団の助成を受けた研究プロジェクトも開始する予定。3Dプリンターなどのデジタル工作技術を活用し、状況に応じて柔軟に対応できる汎用ロボットの開発を目指す。

 また同学園は2025年に創立120周年を迎え、STEAM教育の拠点として3Dプリンターやレーザーカッターを備えた「デジタルラボ(デジラボ)」を整備。教科横断型の学習環境を整え、生徒が社会課題をテーマに探究する教育を強化している。

Minecraftカップ全国大会で「TBS賞」決定 3月に教育版マイクラ体験イベントも開催

 TBSホールディングスは、ゴールドパートナーとして参画した「第7回Minecraftカップ」全国大会で、独自の企業賞「TBS賞」の受賞作品を決定した。大会は2月15日、東京大学大学院 情報学環・福武ホールで開催され、各地区大会を勝ち抜いたファイナリストが作品を発表した。

 大会テーマは「未曾有の災害から人類の命をまもれ!~レジリエンスを備えたまちづくり~」。過去最多となる836作品の応募があり、子どもたちは教育版のMinecraftを活用し、災害に強いまちづくりをテーマにした作品を制作した。

 TBS賞には「より強く!何度でも立ち上がる!未来の沖縄・沖縄マイクラ部」が選ばれた。作品は沖縄の伝統文化であるエイサーをモチーフに、古来の情報伝達の知恵と地域文化を未来の防災やレジリエンスの視点で表現した点が評価された。授与式では同社特任執行役員が「沖縄の子どもたちが未来に希望をつなぐというメッセージに胸を打たれた」とコメントした。

 大会関係者からは、ゲームを通じて学びを深める「Edutainment(教育×エンターテインメント)」の可能性にも期待が寄せられた。大会運営委員長で東京大学教授の鈴木寛氏は、子どもたちが取材や調査を行いながら作品制作に取り組むことが探究的な学びにつながると指摘した。

 また同社は、3月20日から東京・赤坂で開催する体験型イベント「AKASAKA あそび!学び!フェスタ 2026」で、教育版Minecraftを使ったワークショップを実施することも発表した。会場は赤坂サカスで、TBS番組と連動した「あそび×学び」のコンテンツを展開する。イベントは3月20日から22日まで開催され、入場は無料(事前登録制)。

 TBSグループは今後も、コンテンツ制作力と教育を掛け合わせたEdutainment事業を推進し、次世代クリエイターの育成を支援していくとしている。

生成AI、東大二次試験で合格圏 東進調査、理三水準も突破

 ナガセが、2026年2月25・26日に実施された東京大学の二次試験問題を用いて最新の生成AIの解答能力を検証したところ、3種類すべてのAIが得点率8割以上を記録し、最難関とされる理科三類の合格水準を上回る結果となった。最高得点は9割に迫る水準だった。

 検証では、Claude Opus 4.6、Gemini 3.1 Pro、GPT‑5.2の3モデルを使用。文系・理系ともに得点率は8割を超え、例年6割前後とされる合格ラインを大きく上回った。総合得点ではClaude、Gemini、GPTの順となった。

 教科別では差もみられたが、文系数学では3モデルすべてが満点を記録するなど、記述式問題への対応力の高さが目立った。AIは単に解答を導くだけでなく、途中の思考過程を含む記述答案も正確に構成できる水準に達しているという。

 一方で課題も明らかになった。図形問題では図から情報を読み取る過程で苦戦し、「平面上に図示せよ」といった設問では計算式まで到達しながら図示ができないケースが確認された。また日本史では史料をもとに時代背景を踏まえて用語を書き換える問題に弱く、史料の要約にとどまる傾向が見られた。

 回答時間は人間を大きく上回る速さで、日本史や世界史は1~2分程度、最も時間を要する数学でも20分未満で解答した。

 今回の検証は、AIの事前学習の影響を排除するため、試験当日に問題を入力して実施。東進の教務部門が作成した模範解答と採点基準を用い、部分点を含めて得点化した。

 同社は、こうした検証結果をAI教育コンテンツの開発に活用する方針だ。東進ではAIを用いた志望校対策演習などを展開しており、累計200億件以上の学習データと約45万問の問題データベースをもとにAI教材の高度化を進めている。さらに、英作文や小論文の添削を支援する生成AIシステムを学校向けにも提供しており、教育現場での活用を拡大している。

高卒採用に「探究」のデータ活用 ミスマッチ解消へ実証開始

 教育事業を展開するMoonJapan(東京)とキヤノンマーケティングジャパンは、高校の「探究」学習で得られるデータを活用した新しい採用モデルの構築に乗り出した。生徒が授業を通じて培う主体性や粘り強さといった「非認知能力」を可視化し、企業との適切なマッチングを図る実証実験を進める。
 背景には、高校卒業後の高い離職率がある。厚生労働省の調査によると、令和4年3月に卒業して就職した生徒の37.9%が3年以内に離職しており、採用時における企業と求職者の情報不足が要因の一つとされている。現在の選考プロセスでは生徒の強みが十分に伝わりにくい一方、学校現場では長期にわたる試行錯誤のプロセスがデータとして蓄積されていることに着目した。
 今回の取り組みでは、MoonJapanが保有する活動ログや成果物、教員のフィードバックなどのデータを構造化し、採用現場で活用できる形式に整備する。学校側は蓄積されたデータベースを基に相性の良い企業を生徒に紹介し、企業側は面接だけでは見えにくい能力を把握することで、採用判断の納得感向上や入社後の定着支援に役立てる仕組みだ。
 実証実験は2026年4月から11月にかけて、岡山県を中心とする瀬戸内エリアで実施される。同エリアの高校2から6校、および企業30から50社が参加する予定で、得られた成果をもとに将来的な全国展開を目指すとしている。

ECC、AIが発話を評価する新機能をアプリに追加 初級~中級英会話コースに導入

 株式会社ECCが運営するECC外語学院は、2026年4月1日より学習支援アプリ「ECC Study Assist」に新機能「AI評価・アドバイス機能」を追加し、「初級~中級英会話コース」に導入する。

■発話をスコア化し、即時フィードバック

 新機能は、AI英会話練習において受講生の発話内容をAIがスコア化し、改善点や表現のバリエーションを提示するもの。発話直後に振り返りが可能となり、事前・事後学習の質向上を図る。

 従来、レッスン前後の自宅学習では「相手がいない」「英語でどう言えばよいか分からない」といった課題があった。AIをパートナーとすることで、発話量の確保と瞬発力の強化を支援する。

■新機能のポイント

(1)AI評価+日本語訳表示
 発話内容を点数で可視化し、客観的にレベルを把握。日本語訳も表示されるため、意図がどのように伝わっているかを確認できる。

(2)AIアドバイスと音声付き例文
 改善ポイントを提示し、音声再生機能により正しい表現と発音を同時に学習できる。

(3)表現バリエーションの提示
 ユーザーの発話を基に言い換え表現を提示。より適切で洗練されたコミュニケーション力の習得を後押しする。

■レッスンとアプリの融合

 「初級~中級英会話コース」は、アウトプット中心のレッスン設計やバイリンガル講師と外国人講師によるペアティーチング、オリジナル教材を特徴とする。対面レッスンの強みにAIアプリの利便性を組み合わせることで、効率と実践性の両立を目指す。

 「ECC Study Assist」には、レッスンを模した会話練習216パターンと自由会話120トピック(2025年4月時点)が搭載されている。対応OSはiOS 12以降、Android 7.0以降。

 ECCは1962年創業。幼児からシニアまでを対象に語学教育を展開し、実践的な外国語教育を通じて国際人の育成を掲げている。

ICTリテラシー教材を初表彰 官民連携で情報社会の安全性向上へ

 総務省と民間企業が連携してICT(情報通信技術)リテラシーの向上を目指すプロジェクト「DIGITAL POSITIVE ACTION(DPA)」は、2026年2月16日、優れた啓発教材を称える「DIGITAL POSITIVE ACTION AWARDS 2026」を初めて開催した。インターネット上の偽情報や誹謗中傷といった課題が深刻化する中、幅広い世代がデジタル技術を適切に活用できる能力を育むことが目的である。
 今回のアワードには、DPAの会員企業などから計71件のエントリーがあり、1次審査を通過した16件が最終選考の対象となった。審査には大学教授などの専門家のほか、教育系クリエイターや現役の高校生、大学生も加わり、多様な視点から評価が行われた。
 最高賞にあたる大賞に選ばれたのは、日本マイクロソフトの「CyberSafe AI: Dig Deeper」である。同教材は、人気ゲーム「マインクラフト」の世界を舞台に、生成AI(人工知能)の出力を鵜呑みにせず、情報の真偽を確かめる重要性を体験的に学べる点が評価された。高いゲーム性により、利用者が主体的にスキルを身につけられる点が、これからのリテラシー教材のモデルになると期待されている。
 部門賞では、各分野で創意工夫を凝らした教材が選出された。教育現場向けの「School賞」を受賞したスマートニュースの教材は、SNSのアルゴリズムを擬似体験することで、自分が見たい情報に偏る「フィルターバブル」の問題を学ぶ構成となっている。家庭向けの「Home賞」に選ばれたLINEヤフーは、クイズ形式で情報判断能力を客観的に把握できる仕組みを提供した。
 また、ソフトバンクは親子でスマートフォンの利用ルールを決めるためのガイドで「Digital Use賞」を受賞した。グーグルは、著名な動画投稿者のチャンネルを活用してネット上のリスクを周知するキャンペーンにより「Safety賞」を獲得した。
 アワード開催の背景には、リテラシー向上の必要性を感じながらも行動に移せていない現状がある。総務省が2025年に公表した実態調査によると、ICTリテラシーを重要だと考える人は87・8%に達する一方、具体的な取り組みを行っていない人は75・3%に及ぶ。その最大の理由は「取り組み方が分からない」というものであった。
 DPAは、今回のアワードを通じて多様な教材を可視化することで、教育現場や家庭での利活用を促していく考えである。表彰式では、不確かな情報に惑わされない人間関係の構築や、受け手側が毅然とした態度を持つことの重要性についても議論が交わされた。事務局は、デジタル技術を過度に恐れるのではなく、リスクを理解した上で前向きに使いこなせる社会の実現を目指している。

株式会社旺文社、高校ICT・生成AI活用の実態調査を発表 10年推移で見る“次の転換点”

 教育出版大手の株式会社旺文社(本社:東京都新宿区、代表取締役:粂川秀樹)は2月9日、「【2026年度】全国の高等学校におけるICT・AI活用実態調査」の結果を公表した。調査は全国5,003校を対象に実施し、547校から回答を得た。今回で10回目となり、直近の状況に加え、2017年度以降の推移を分析している。

 生徒用ICT端末は「1人1台」が95.1%に達し、配備率はほぼ飽和状態となった。一方で費用負担と端末指定のあり方に変化が見られる。「個人費用負担/学校指定端末」が39.9%で最多だったが、「学校費用負担/学校指定端末」は減少。「個人費用負担/機種指定なし」は23.2%と増加し、家庭負担・自由選択型へのシフトが一部で進んでいる。ICT機器価格の上昇やマルチデバイス対応の進展が背景にあるとみられる。

 端末タイプは引き続きタブレット型が主流だが、「情報」科目でのプログラミング学習やタイピング技能習得を意識し、ノート型PCを採用する学校も一定数存在する。

 ネットワーク環境は、通常授業で無線利用可能な学校が85.4%を超え、インフラ整備は高水準で推移。ただし「安定したネットワーク環境の整備」を課題に挙げた割合は54.7%と増加し、回線品質や同時接続時の負荷が新たなボトルネックとなっている。

 ICT活用の必要性に関する意識では、「映像授業・動画視聴」「オンライン遠隔授業」「課題配信」「保護者連絡」などが再び増加傾向に転じた。コロナ禍後に見られた“リアル回帰”から一転し、生成AIなど新技術の登場を背景に、ICTならではの価値が再評価されている。「情報・探究」や課外活動への活用も拡大しており、学校生活全体への浸透が進む。

 生成AI活用については、この1年で意識が大きく変化した。「授業・生徒指導」「学校運営」「学校行事・部活動」「保護者対応」の全項目で「まあまあ活用できている」が増加、「まったく活用できていない」は大幅減となった。「十分活用できている」との回答も含め4割超が肯定的に評価する一方、「あまり活用できていない」を含む中間層は7~8割に達し、過渡期にある実態が浮かぶ。

 昨年度に多かった「誤りが多い」といった懸念は、「誤りを前提に使う」「任せる範囲を明確化する」といった運用知見の蓄積により相対的に後退した。ただし、校内ルール整備や教員のプロンプト設計スキル向上、情報モラル教育の徹底などが引き続き課題に挙がる。

 10年間の推移では、GIGAスクール構想やコロナ禍を契機に無線ネットワーク整備が急速に進み、2025年度には「校内どこでも無線利用可」が5割超へ拡大。生徒用端末活用についても「活用できている」とする学校は8割超に達した。一方で、「教員の活用スキル向上」は10年間一貫して最大の課題であり、ICT高度化に伴う人的資本強化の必要性が改めて示された。

 ICTはすでに“特別なツール”から“教育インフラ”へと定着した。今後、生成AIがこの10年のICTと同様の軌跡をたどるのか、高校教育現場の次なる転換点として注目される。

Duolingo, Inc.、チェスコースに学習者同士の対戦モードを導入

 Duolingo, Inc.(本社:米国ペンシルベニア州ピッツバーグ)が提供する学習アプリ「Duolingo」は、チェスコースにおいて学習者同士が対戦できる新機能を導入した。これにより、従来のキャラクター対戦に加え、世界中のユーザーとリアルタイムでチェス対局が可能となる。

 同社は語学学習を中心に、音楽や数学などへ学習領域を拡張しており、チェスコースもその一環として提供してきた。初心者でも理解しやすい短時間レッスンで基礎を学べる設計が特徴だ。今回のアップデートでは、「チェス対局」タブから「学習者と対戦する」を選択することで、実力が近いユーザー同士が自動でマッチングされる仕組みを実装した。

 これまで通り、皮肉屋のチェス講師キャラクター「オスカー」との対戦で基礎を習得した後、他の学習者との実戦に進むステップ設計となっている。なお、対戦モードはオスカーとの対戦を3回完了することで解放され、利用には最新バージョンのアプリへのアップデートが必要。

 今後は、友だち同士での対戦機能や、対戦相手へのリアクション・メッセージ送信機能の追加も検討しているという。同社は、知識の習得にとどまらず、実践を通じてスキルを定着させる学習体験の強化を進める方針だ。

 Duolingoは「誰もが利用できる、世界最高の教育を開発する」を掲げるモバイル学習プラットフォーム。言語のほか数学・音楽・チェスなど250以上のコースを展開し、英語力判定試験「Duolingo English Test」も提供している。

制作系スキル学習者の約9割が「AI先生×人間講師」の併用を支持

質問しづらさ解消と感性評価の両立に期待
LYUS調査、ゲーム・CG・映像分野でハイブリッド教育志向が鮮明に

 ゲーム・CG・映像制作を学べるオンラインスクール「テックスタジアム」を運営する株式会社LYUS(本社:東京都港区、代表取締役:高島星英)は1月23日、制作系スキルの学習経験者および学習希望者1,006人を対象に実施した「AIによる教育に対する受容度と期待感の実態調査」の結果を公表した。調査では、約9割が「AI先生と人間の先生を組み合わせたハイブリッド型教育」を理想と考えていることが明らかになった。

 学習現場における課題として、「内容が初歩的すぎて恥ずかしい」(47.2%)、「忙しそうで聞きづらい」(45.3%)など、質問しづらさを挙げる回答が多く、疑問を抱えたまま学習が停滞する実態が浮かび上がった。実際、質問をためらった際の対応としては、「自力でインターネット検索を行った」が53.8%と最多で、約1割は「質問することを諦めた」と回答している。

 こうした背景を踏まえ、教育現場でAIを「先生」として活用することについては、約8割が「良い」と肯定的に評価した。AI先生に期待する役割としては、「自分の時間やレベルに合ったペースで学べる」(54.6%)、「いつでも質問できる」(53.0%)が上位を占め、時間や心理的制約を超えた個別最適な学習支援への期待が高いことがうかがえる。

 一方で、不安要素も明確になった。「考える力が低下しそう」(45.7%)、「間違ったことを教えられそう」(40.8%)など、AIへの過度な依存や情報の正確性を懸念する声が多く、特に正解が一つではない制作系スキル分野におけるAI活用には慎重な姿勢も見られた。

 制作系スキルを学んだ経験者に限定した調査では、「すぐ答えを聞ける環境」があることで「つまずきによる時間のロスがなくなる」(40.6%)、「試行錯誤の質が上がる」(31.1%)といった効果を期待する声が多かった。一方、AIが即答せずヒントのみを提示する仕様については、「使いやすい」と「不満」が拮抗し、学習重視か効率重視かで評価が分かれた。

 人間の先生に求める役割としては、「学習レベルの見極め」(27.2%)、「構造・デザインの良しあし」「表現・演出・世界観の評価」(いずれも25.6%)が上位に挙がり、感性や文脈理解を伴う指導は人間講師に期待されていることが明確になった。

 最終的に、理想の指導体制として「AI先生がメイン+人間の先生がサポート」(44.8%)、「人間の先生がメイン+AI先生がサポート」(40.9%)が大半を占め、「AIのみ」「人間のみ」は少数派にとどまった。

 同社は今回の調査結果について、「AIが日常的な疑問解消や基礎学習を担い、人間の先生が感性や創造性に関わる指導を行う分業型モデルが、制作系スキル教育の新たなスタンダードになりつつある」と分析している。AIと人間が共存する教育の在り方が、クリエイター育成の現場で本格的に問われる段階に入ったといえそうだ。

(教育ICT)スクールAIのみんがく、高校向け生成AI活用アプリ第6弾を公開

教育向け生成AIプラットフォーム「スクールAI」を展開する株式会社みんがく(本社:東京都新宿区、代表取締役:佐藤雄太)は1月22日、高等学校の学習活動に特化した「おすすめアプリ」シリーズ第6弾を公開した。授業、特別活動、進路指導、探究学習までを一体的に支援する構成で、生成AIを“思考を深める伴走者”として活用する点が特徴だ。

 同シリーズは、スクールAI上で利用可能な多数のアプリの中から、学校現場ですぐに活用できるものを校種別に厳選して紹介する取り組み。第6弾となる今回は、高校教育で重要性が高まる「自己理解を基盤とした進路選択」「論理的思考と表現力」「探究的な学びの質向上」を軸に設計された。

 公開された主なアプリには、朝のホームルームなどで活用できるスピーチ支援ツール「SHR一言スピーチ工房」、興味・関心を言語化し自己理解を深める「自己発見サポート」、生徒の関心や得意分野から進学先の学部を提案する「わたしの大学学部マッチング」などが含まれる。教員向けには、教科横断型授業の設計を支援する「授業プラン相談室」も用意されており、探究学習との接続を含めた授業構成を支援する。

 同社によると、生成AIが答えを提示するのではなく、生徒自身が考え、言葉にし、振り返るプロセスを重視した設計とすることで、AI活用に慎重な高校現場でも導入しやすい仕組みとしたという。学びを「考察→表現→振り返り→次の学び」へと循環させる点に主眼を置く。

 現場教員からは、教科横断型授業の構想段階での有効性を評価する声も出ている。三重県立名張青峰高校の向山教諭は「一人では発想しにくい教科連携やスケジュール設計を具体的に示してくれる。探究学習との接続も考えやすい」とコメントしている。

 スクールAIはこれまで、総合・探究学習向けアプリを皮切りに、工業高校、商業高校、小中学校向けなど、校種や分野ごとにアプリ展開を進めてきた。みんがくでは今後、発達段階に応じた学習支援の深化に加え、進路指導や専門高校領域など、校種横断で活用できる教育シーンの拡張を進めるとしている。

 生成AIを「学びの相棒」と位置づけ、教員の業務負担軽減と生徒の主体的な学びの両立を図る同社の取り組みは、AI活用が模索段階にある高校教育現場に一つのモデルを示すものとなりそうだ。