スタディプラス株式会社（東京・千代田区、廣瀬 高志 代表取締役）は、教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」の「教材配信システム」において、株式会社エデュケーショナルネットワーク（東京・千代田区、大久保忠志 代表取締役社長）が提供する中学生向け教科書準拠学習教材「ワーク」シリーズのデジタルドリルの提供を開始する。
　エデュケーショナルネットワークが提供する学習教材「ワーク」を利用している教育機関で、「Studyplus for School」を導入すると、「教材配信システム」の「ドリル」機能を通じてエデュケーショナルネットワークの中学生向け教材を配布でき、生徒が学習管理アプリ「Studyplus」上で問題を解くことができる。

■ 対応教材概要
教材名：エデュケーショナルネットワーク「ワーク」
教材詳細：従来以上に質・量ともにレベルアップした教科書内容を、コンパクトにわかりやすくまとめたテキスト。問題演習も含めたスモールステップによる基礎基本の定着を最優先としつつ、思考力・判断力・表現力を問う問題にもしっかり対応していますので、定期テスト対策として幅広く活用できる。
教科・科目：理科、社会
教材のレベル・ターゲット：中学1年生～3年生向け

■ 利用概要
利用料金：770円（税込）
利用対象：本ドリルの利用をご希望の全ての教育機関
※ドリルの利用には、「Studyplus for School」導入が前提となる。
利用方法：「Studyplus for School」のHPまたは、お問い合わせへ。

「Studyplus for School」の「教材配信システム」の「ドリル」機能は、生徒が「Studyplus」アプリ上で選択式・記述式のデジタルドリルを解くことができる機能。学習後は、定着度が可視化され、その定着度合いに合わせてAIが自動で問題配信する。そのため、生徒一人ひとりに合った効果的な学習が実現可能。
「ドリル」教材で行った学習は、進捗度合いや定着度など学習量・質ともに「Studyplus for School」の管理画面上で確認やフィードバックができる。

　モノグサ株式会社（東京・千代田区、代表取締役：竹内 孝太朗、畔柳 圭佑）が提供する記憶定着のための学習プラットフォーム「Monoxer（モノグサ）」において、英語の「スピーキング機能」をアップデートした。
「話す力」を高めるための単語、文法の産出、瞬間英作文、英会話など、様々な形式での学習が可能となった。また、Monoxerアプリ内で「英文法」、「フルーツと野菜」、「褒め言葉」の英語スピーキングコンテンツを一般公開し、無料で学習者に提供を開始した。

　英単語、漢字、歴史、数式などの知識をインポートすると、Monoxerが記憶定着のために最適な問題を生成する。学習者は、Monoxerが出題する問題を解くことで、対象の知識を記憶に定着させることができる。また、一人ひとりの記憶状況に応じて問題の難易度が変化するため、無理なく学習を続けられる。

　Monoxerは様々な問題形式を提供しており、その一つとして音声認識機能を搭載した「スピーキング機能」を備えている。スマホやタブレットに向かって発話することで回答でき、特に英語の「話す」学習を中心に学校や塾、英会話教室で活用されている。

「スピーキング機能」のアップデート
■問題文に画像入力を対応
　これまでの「スピーキング機能」では、問題文は文字での表示に限られていたが、今回のアップデートにより、問題文中に画像を挿入できるようになった。これにより、より幅広い知識事項を発話によって学習することが可能となった。

■星の数によって判定を細分化、空欄補充形式にも対応
　学習者の回答を星の数によって評価し、星が多いほど正確な発音に近いことを示すようにした。発音記号を表示することで、正解している部分と誤っている部分を詳細に把握することが可能となる。
　今回のアップデートにあたり、多くの学習者が「単語やフレーズなどを記憶しているのに、話そうとするとなかなか出てこない。」という英会話に関する課題を抱えていることが明らかになった。Monoxerの「スピーキング機能」を通じて、単語や熟語を確実に記憶に定着させ、学習者が無意識に話せる状態の実現を目指す。

■単語、文法の産出、瞬間英作文、英会話と様々な問題形式に対応
「話す力」を高めるために、様々な問題形式に対応できるようにった。これにより、学習者は多様な形式での練習を通じて、より実践的で応用力のある英語スキルを習得することが可能となった。

　Institution for a Global Society 株式会社（東京・渋谷区、中里 忍 代表取締役社長 COO）は、ヤマハ株式会社）による初等音楽教育支援事業において、コロンビア共和国に引き続き、インド共和国にも、IGSの子ども（児童・生徒）向け非認知能力可視化ツール「Ai GROW（アイ・グロー）」が導入開始したことを発表した。

　ヤマハが2015年より新興国を中心に展開している「スクールプロジェクト」は、音楽・楽器演奏の楽しさを伝えるため、公教育における音楽と楽器を使った活動の普及を目指したプロジェクト。これまでに8か国で累計302万人（2024年6月末）の子どもたちに音楽・楽器演奏を楽しむ機会を提供してきた。
　ヤマハの「初等音楽教育支援事業」では、これまでコロンビアにおいても、日本型音楽教育が児童のどのような「非認知能力」を育むことができるのかを測るため、IGSの子ども（児童・生徒）向け非認知能力可視化ツール「Ai GROW（アイ・グロー）」を導入していたが、この度、インドでの活動においても「Ai GROW」が導入開始された。
　インドにおいて、ヤマハは、2023年4月よりデリー州の公立小学校10校にて、リコーダーを使った日本型音楽教育のパイロット授業を実施している。授業では日本型音楽教育の特色である4分野の1つ「器楽」をメインに用いつつ、「歌唱・鑑賞・音楽づくり」も併せて実施、ペアワークなど協働活動や探究活動を多く取り入れ「主体的・対話的で深い学び」を実践することで、海外での日本型教育の認知度向上と国際化に寄与する。また、日本型音楽教育による「非認知能力」育成の効果を、授業期間（2024年7月～12月）の事前・事後で「Ai GROW」を用いて測定し、その教育効果を検証する。これらの活動を通じて、日本型音楽教育の有効性の検証、エビデンスの収集、そしてインドの公立小学校における教育の質の向上を目指している。
　ヤマハのインドにおける取り組みは、文部科学省による「令和6年度『日本型教育の海外展開（EDU-Portニッポン）』応援プロジェクト」に選ばれた。成果や課題について文部科学省とも検証・共有しながら、初等教育の音楽教育支援を進めていく。IGSは児童・生徒向け非認知能力可視化ツール「Ai GROW（アイ・グロー）」を提供し、ヤマハによる日本型音楽教育の教育効果を検証することで、その有効性の検証、エビデンスの収集、そしてインドの公立初等学校における教育の質の向上に寄与していく。

　株式会社SasaeL（東京・文京区、村中 順紀 代表取締役）は、生成AIを活用したクラウド統合型校務支援システム「SasaeL 校務（ササエル校務）」を開発し、自治体向けに2025年度「無償トライアル」提供を開始することを発表した。生成AIの活用、周辺サービスとのデータ連携をはじめとするテクノロジーの力と、シンプルなデザインや操作性など先生目線での「本当に使いやすい」サービスの追求により、学校現場における働き方改革を支援し、次世代の校務DXを推進する。

◆「SasaeL 校務」の特長
生成AIによる校務サポート　
　生成AIを活用した文章作成、授業計画のたたき台など校務を支援するAIアシスト機能を提供する。AIを活用することで先生の業務効率化と負担軽減を推進する。
　文部科学省が設定しているKPI「生成AIを校務で活用する学校を2025年度中に50%にする」の活用促進を支援する。

使いやすいUI/UX
　直感的に操作できるシンプルで使いやすいUI/UXの提供。ユーザーの操作負担を軽減し、誰でも簡単に利用できる設計となっている。
　既存の校務支援システムを利用している先生方から上がった、「たくさん機能があって使い方が覚えられない、操作方法が複雑・分かりにくい」などの現場の声を反映する。

データ連携による横断的データ利活用
「SasaeL 校務」を中心に学習系データなど周辺ツールと連携しデータを収集。収集されたデータはダッシュボードで可視化され、横断的な分析も可能となる。また、シングルサインオン（SSO）やスムーズな名簿連携を実現できる国際技術標準「OneRoster®」に対応する。

◆無償トライアルについて

全国の教育委員会・小中学校を対象に「SasaeL 校務」のサービスを、2025年度中無償で提供する。
オンラインにてサービス詳細の紹介・導入に向けた個別相談も実施している。お問い合わせは下記より。
対象サービス： SasaeL 校務
募集対象： 自治体の教育委員会
利用対象： 全小学校・中学校の全学年
※まずは教育委員会内のみなど一部からのトライアルも可能です。
無償利用期間： 2025年4月〜2026年3月末まで（最大1年間）
応募方法： 以下のフォームよりオンライン個別相談へ。
URL： https://forms.gle/MaKY67wDSm4n5GFX9

応募条件：
「SasaeL 校務」のサービス開発ヒアリングに協力すること。
2026年度以降の「SasaeL 校務」の有償利用を検討すること。
※応募自治体数が上限に達し次第、締め切り。※サービス名称「SasaeL 校務」は、現時点での暫定的名称であり、サービス開始時点において変更となる可能性がある。

　株式会社すららネット（東京・千代田区、湯野川孝彦 代表取締役）は、青森市内の有志の中学校5校と共に、「青森市『個別最適な学び』研究会」を発足した。研究会の発足を記念し、加盟校の教員を対象にした第一回勉強会を2024年7月30日（火）、青森市立筒井中学校（青森市桜川八丁目15番1号）にて実施した。

　文部科学省では小中学校における1人1台の端末整備について、2021年3月段階では98.5%の普及率を発表している。GIGAスクール端末の利用が進む一方で、自治体間の「用途格差」が広がっているとの調査結果もある。
　青森市では、現状小中学校全体で共通したAI教材の導入はされておらず、学校ごとでの導入となっている。そこで、青森市内の生徒一人ひとりに合った学習環境を提供するため、AIドリル「すららドリル」を提供するすららネットと青森市内の有志の中学校がタッグを組み、「青森市『個別最適な学び』研究会」を発足した。研究会加盟校で、「すららドリル」を導入し、効果的な活用事例共有、研究を共にしていくことで、児童生徒に個別最適な学びを提供し、児童生徒の基礎学力向上を目指していく。

　勉強会は会場とオンラインのハイブリッドで行われ、約30名の加盟校の教員が参加した。各学校から1学期の活用について発表が行われ、学習ログをもとにした生徒の目標達成率から課題を分析したり、生徒や先生にAIドリルに関するアンケート調査を行ったりするなど、さらなる活用に向けた取り組みが共有された。「先生たちがAIドリルの価値を感じることで活用が進むと思う」「生徒が自分で目標設定して取り組む機能の活用が多い」「AIドリルで目指したいのは、生徒が自分の苦手な部分がわかるようになり、さらに自分で取り組めるようになること。高校入試のための勉強ではない」など活発に意見が交わされた。
　すららネットの担当者からは、加盟校の1学期の生徒の学習状況の概要を示し、学習ログから読み取れること、そこからの声がけなど、2学期に備えた活用法が紹介された。また、「夏休み中の生徒の学習状況を確認する際、進捗の確認のほかに学習時間に注目してみてください。あまりにも夜遅い時間に学習しているようであれば、2学期に不登校など何らかの影響がある可能性があるので、生徒に声がけをしてみましょう」と、具体的に解説をした。

【青森市「個別最適な学び」研究会　概要】
■組織
「青森市『個別最適な学び』研究会」は、AIドリル「すららドリル」を採用する青森市内の任意の学校（以下「加盟校」）をもって組織する。
■役員
会長　：山田大介（青森市立筒井中学校校長）
■加盟校
青森市立筒井中学校、青森市立北中学校、青森市立横内中学校、青森市私立東中学校、青森市立新城中学校
■目的
AIドリル「すららドリル」の効果的な活用方法を研究することで、児童生徒に個別最適な学びを提供し本市児童生徒の学力向上を図ることを目的とする。
■事業
(1)「すららドリル」の活用を通して個別最適な学びの在り方を研究する。
(2)「すららドリル」の効果的な活用について情報共有する。

　高校生と大学生によるビジネスコミュニティ「First off Projects」は、高校生がLINEで進路指導を受けられるAI「しろちゃん」を公開した。
■しろちゃん
https://shirochan.studymeter.jp/
■LINE友達登録
https://lin.ee/e1t1cIO
進路相談ができるLINEチャットボット

「しろちゃん」は、ただおすすめの学校や職業を紹介するだけでなく、ユーザーの興味や価値観をヒアリングしながら、一人で自己分析を行うよりも幅広い可能性を提案する。「しろちゃん」とLINEで友達になることで、誰でも無料で進路相談を受けられます。このAIは、開発した高校生自身の「こんな進路相談が欲しい」という希望をもとに作られている。従来の進路指導サービスは、特定の企業や学校を紹介することが目的だが、「しろちゃん」はユーザーの興味や関心を探り、自己分析をサポートすることを目指している。これにより、自分の将来について考え、一人では気づかない進路の可能性に出会えるようになる。

「しろちゃん」は、高校生自身が利用するだけでなく、学校の先生の進路指導をサポートするツールとしても活用できる。進路選択の多様化により先生の負荷が増大していますが、進路指導に「しろちゃん」を併用することで、先生の負担を軽減しながら、幅広い進路に対応した指導が可能となる。

　First off Projects は、高校生と大学生のためのビジネスコミュニティ。法人向けIT研修サービスを提供するスタディメーター株式会社の研究機関としての役割を担い、メンバーは資金や学習機会の援助を受ける代わりに、本人の関心に基づいたサービスの開発や学習レポートの作成を行い、新技術に関する知見や新規事業創出の事例を同社に還元している。

　Raspberry Pi財団は、高性能かつセキュアに進化した同財団独自開発の最新マイコン「RP2350」と「RP2350」を搭載した開発ボード「Raspberry Pi® Pico 2」を発表した。

　株式会社スイッチサイエンス（東京・新宿区、金本茂 代表取締役）は、「Raspberry Pi® Pico 2」を近く販売開始するほか、「RP2350」や、スイッチサイエンスで開発中の「RP2350」搭載開発ボードシリーズ「Picossci 2」についても、準備が整い次第販売開始の予定。

「RP2350」はCortex-M用のArm TrustZoneを中心に、署名付きブート、キーストレージ用の 8 KBのアンチヒューズOTP、SHA-256アクセラレーター、ハードウェアTRNG、高速グリッチ検出器を組み込んだ、包括的なセキュリティアーキテクチャ。セキュアブートROMを含むこれらの機能は、広範囲にドキュメント化されており、すべてのユーザーが制限なく利用できる。この透明性の高いアプローチは、従来のベンダーが提供する「隠ぺいによるセキュリティ（STO）」とは対照的であり、量産設計者は「RP2350」、「Raspberry Pi® Pico 2」を自信を持って製品に組み込むことができる。

「Raspberry Pi® Pico 2」は、旧来のPicoシリーズと比べてコアクロックが向上し、SRAMとオンボードフラッシュが倍に、強力になったArmコアとオプションのRISC-Vコアを搭載し、新しいセキュリティ機能やインタフェースのアップグレードを実現。ハードウェア・ソフトウェアの互換性を保ちつつ、性能と機能を向上した。RP2350独自のデュアルコア、デュアルアーキテクチャ機能により、ユーザーは業界標準のArm Cortex-M33コアのペアと、オープンハードウェアのHazard3 RISC-Vコアのペアから選択できる。C/C++およびPythonでプログラム可能で、詳細なドキュメントが付属する「Raspberry Pi® Pico 2」は、メイカーにもプロの開発者にも理想的なマイコンボードとなっている。

　株式会社NTT Digtalと卒業アルバムの制作を主力とする株式会社マツモトは、NTT Digitalが提供予定のサービス「scramberry WALLET for Business（仮称）」を導入した児童・生徒向け「新ホームルーム、卒業アルバム with scramberry（仮称）」を、小学校・中学校及び高等学校を通じて提供していくこと、及び、それに関わるユースケースの協創について、基本合意書を締結した。

　両社はこのサービスを活用した実証実験などを通じ、現在アナログにて作成されることが主流である卒業アルバムのデジタル化を推進する。またこれにとどまらず、ブロックチェーンをはじめとする最先端技術の社会実装に向け、学校現場を通じた教育分野におけるユースケースの創出に、連携して積極的に取り組んでいく。

ブロックチェーンで「卒業後もずっと続く」デジタル卒アルの実証実験を始動
　マツモトは年間およそ7,000校の卒業アルバムを制作し、業界内でも高いシェアを持つ印刷会社。1932年創業と長い歴史を有しているが、近年では「変革」を掲げてweb3の可能性に着目し、卒業アルバムにブロックチェーン技術を掛け合わせた「デジタル卒アル」のプロジェクトを始動している。

　NTT Digitalとマツモトは、このサービスを活用した実証実験を予定しており、モデル校と連携して取り組みを進めていく。また、今後は国内でも導入が加速するブロックチェーンをはじめとした最先端技術に未来を担う子どもたちが親しみ、楽しく学べる場を提供していく。さらに、このサービスの活用を通じて、学びを支える学校現場における教員の方々の負荷軽減をめざし、働き方改革の実現も目指す。

　プログラミング教育サービス事業を手がけるライフイズテック株式会社（東京・港区、水野 雄介 代表取締役CEO）は、プログラミング学習用EdTech教材「Life is Tech! Lesson（ライフイズテック レッスン）」が、岐阜県高山市の全公立中学校12校、生徒数約2,370名の指導教材の一環として正式に採用されたことを発表した。

　高山市は、ICT機器や情報通信技術を活用した学習活動の充実と、一人ひとりの能力や適性に応じて個別最適化された学びの実現を目指している。「ライフイズテック レッスン」は、一人ひとりの理解度に応じて個別最適な学びを実現する教材で、教え手の不安解消やレベルアップのため、教員向けの研修や授業支援も合わせて行っている。教員の専門性の有無に関わらず学習指導要領を満たした学習が地域格差なく提供できる点や、個別最適な学びが実現できる点、プログラミングを通じた問題解決力や情報活用能力の育成に寄与する点が評価され、導入に至った。

　生成AIによって、ひとりひとりに最適化された英語学習プラットフォーム『レシピー』を提供する株式会社ポリグロッツ（東京・新宿区、山口 隼也 代表取締役）は今月17日よりベネッセコーポレーションと共同で全国の9校に対し、学校向けのAI英語学習サービス『レシピー for School』を導入する。今回の各校での導入は5月にポリグロッツとベネッセが締結した資本業務提携に基づく取り組みの第一弾となる。

　AI英語教材『レシピー for School』は200万人以上が利用する英語学習アプリ『レシピー』を教育機関向けに進化させたのが『レシピー for School』。生徒には英語の自学自走を促し、併せて先生の負担を軽減することができ、英語を教える際の課題も解決できるAI英語学習サービス。

『レシピー for School』内の記事や動画コンテンツ、あるいは教科書や先生の選んだ記事を入力するだけで、授業や宿題に活用できる単語や内容理解の問題、ライティング・ディスカッションのトピックなどをAIが自動で生成する。この機能により、問題作成や採点、さらに生徒ごとの学習の進捗状況といった先生の負担が大幅に軽減される。

学習コンテンツをベネッセと共同で拡充
　ポリグロッツがベネッセと共同で『レシピー for School』を導入した学校には、『レシピー for School』内で「GTEC」に対応した問題、あるいはベネッセが保有する教材を追加することで、学習コンテンツのさらなる拡充を実現していく。

「GTEC」とはベネッセが実施している英語力を絶対評価で測定するスコア型の検定で、「聞く」「話す」「読む」「書く」の4技能の英語力が測定可能。