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第15回全国速読・速解力コンテスト「速読甲子園2019」開催 

 速読トレーニングプログラム「みんなの速読」の企画開発を行なう株式会社SRJ(東京・中央区、堀川 直人 代表)と、速読の普及を通して学力・仕事力向上と読書支援を推進する一般社団法人日本速脳速読協会(高橋 智恵 代表)は、全国の教室・受講生が速読力No.1を競い合う「速読甲子園2019 第15回全国速読・速解力コンテスト」を7月1日(月)より開催する。

【速読甲子園2019(第15回全国速読・速解力コンテスト)概要】
・実施期間:2019年7月1日(月)~ 9月30日(月)
・結果発表:2019年10月18日(金)
・参加対象者:日本速脳速読協会認定教室の速読受講生
・主催:日本速脳速読協会
・HP:https://www.sokunousokudoku.net/events/koshien/
 ※結果は上記サイトにて発表する

『早稲田アカデミー』夏期講習会・新広告 「早稲アカ・ビフォーアフター」篇の芦田愛菜 特別インタビュー映像を公開

小学生・中学生・高校生を対象とした進学塾を運営する株式会社早稲田アカデミー(東京都・豊島区、古田 信也 代表取締役社長)は、7月21日(日)~8月30日(金)に行われる夏期講習会の募集に伴い、広告キャラクターの芦田愛菜さんが登場する新グラフィック広告「早稲アカ・ビフォーアフター」篇を、5月20日(月)より広告展開してきた。6月17日、本広告の全シリーズ公開を機に、早稲田アカデミーの卒塾生である芦田愛菜さんが、当時の経験を初めて語るインタビュー映像を公開した。

■新グラフィック広告:インタビュー概要
2017年より早稲田アカデミーの広告キャラクターを務める芦田愛菜さんは、早稲田アカデミーの塾生時代を振り返り、早稲田アカデミーで学んだなかで心に残った言葉や、今の自分に繋がっていることなどを初めて語るインタビュー映像を公開した。

早稲田アカデミー夏期講習会募集広告「早稲アカ・ビフォーアフター」篇インタビュー
URL:https://youtu.be/EvONdOwgBks

・タイトル:夏期講習会募集広告「早稲アカ・ビフォーアフター」篇
・出演:芦田愛菜
・広告展開先:交通広告
<駅構内>
実施期間:6月16日(日)~6月30日(日)
 掲載場所:JR線・東京メトロ・東急線・京王線・小田急線・東武線 各所にて展開
<車両内>
実施期間:JR線6月17日(月)~6月23日(日)
     私鉄各線6月12日(水)~7月11日(木)
掲載場所:JR線・東京メトロ・東急線・京王線・西武線・小田急線・東武線 各線にて展開

民間教育団体連絡協議会が存在感を発揮 政策提言へ

5月22日、アイビーホール(東京都渋谷区)で、民間教育団体連絡協議会の令和元年度定時総会が開催された。昨年10月に発足した同協議会は、学習塾、スイミングクラブ、ピアノ教室、検定などの民間教育の事業者団体によって構成されている。

総会には、正会員の他に、経済産業省やEdTech企業などからも多くのオブザーバーが参加

 今回は、活動報告とともに、民間教育推進のための自民党国会議員連盟への教育政策提言についても議論された。

 政策提言は、大きく分けて部活動、ICT環境整備の推進、学校外バウチャーについて言及している。学校教育と民間教育が対等にパートナーシップを結ぶことがこの提言のコアだ。

 子供たちの時間を奪っていると捉えかねない部活動がある。提言では、部活動を否定するのではなく、子供たちが自由に多様な学びを選択できる時間の確保を求めていく。

 ICT環境整備の推進は、学校の中にICT環境が整備されることで、学校教育と民間教育を繋ぐことができ、双方にメリットをもたらす。例えば、スタディログを共有することで、子供たちの学習効率の最適化が可能になる。

 低所得者を対象にした学校外教育バウチャーに関しては、消費税増税などで生まれた財源を学校教育だけでなく、民間教育にも使われるようにも提言していく。

 「未来の教室」とEdTech研究会を推進する経済産業省商務・サービスグループ教育産業室室長の浅野大介氏は、

「学校とはパートナーだという対等な立場で、臆することなく提言をしていくことを続けていってもらいたい」と語り、期待を寄せた。

 民間教育と学校教育の間にはまだまだ隔たりがある。しかし、多様化する社会において、学校教育だけの学びだけでは時代の変化に対応することは難しい。民間教育のジャンルを超えた新しい教育サービスが推進されることは、学校教育、また子供たちにとっても学びの可能性を広げることに繋がる。

 総会の最後に、安藤大作幹事長は次のように語った。

「民間教育団体連絡協議会は、民間教育のプラットフォームとして裾野を広げていくことが設立当初からの方針。同じく民間教育に汗を流し、理想を掲げて活動している団体、事業者にお声がけいただき、裾野を広げていければと思います」

 今後の民間教育団体連絡協議会の活動に期待したい。

NEAの第1回定時社員総会が開催 2019年度の展望を語る

 6月9日、一般社団法人教育アライアンスネットワーク(NEA)の第1回定時社員総会が学研ビルで開催された。

 NEAは昨年9月、学習塾や予備校を始めとする民間教育機関が参加し、「子供たちの未来を輝かせる指導方策の拡充」「民間教育機関の持続的発展」を目的に設立された。現在、正会員138社、賛助会員30社を数える(2019年6月現在)。

 この目的を実現するためにNEAは、1、「明日の学力(あすがく)」を基軸にした「教育改革対応」、2、「学習会」を基点に賛助会員とともに正会員のサポートをする「経営効率化」、3、経営相談および資金サポートをする「事業の継続・発展」の3つの柱を掲げ、総会では2019年度に向けた展望が語られた。

総会の様子。多くの参加者が集った

 1の「あすがく」は、正解が一つではない問題で構成された学力診断。小学3年生から中学2年生を対象に5教科問題に加え、教科にとらわれない問題が出題され、新学習指導要領にある「思考力・判断力・表現力」を見える化する。

 公立校入試でも「思考力問題」が出題される中、あすがくは「学力・学んだ力調査」と「学ぼうとする力調査」の結果を多面的に分析し、グラフ化、数値化して受験者に提供する。2019年度から本格実施されており、季節講習向けにワークシートも用意。また、「あすがく」は生徒の新規獲得に繋げるツールとしての価値も提供する。第2回は、2019年9月に実施予定だ。

 2については、英語4技能、映像授業など自塾の「コースバリエーションの増強」、家電、通信環境、デザイン、広告宣伝企画など「経営効率化、経営サポート」、模試、セミナーなどによる「教務力教科」、『塾ログ』やマーケティングなどの「募集コスト減、生徒数増への取り組みのサポート」など、賛助会員からコンテンツやツールのサポートを拡充していく。

 3は、NEAを通して、法律や会計などの専門家から会員限定経営相談や資金サポートの場を提供する。

 また、成功事例の「学習会」の開催、学習計画ツールや出席簿管理、あすがくに対応した生徒の成長記録などが搭載された「学びのプラットフォーム」の開発、得られたビッグデータや知見の活用し、リアルとデジタルの場の融合を進めていく。

ENGLISH COMPANY、アジアの有力経済メディア「Nikkei Asian Review」と協業。独自開発した英語学習教材を提供開始

英語パーソナルジム「StudyHacker ENGLISH COMPANY」(以下:ENGLISH COMPANY)を運営する株式会社恵学社(本社:京都府京都市下京区、代表取締役社⻑:岡健作)は、このたび、卒業生向け継続プラン「EC Prime」の教材に、日本経済新聞社が発行する英文媒体「Nikkei Asian Review」を採用する。同社では、Nikkei Asian Reviewを活用した英語シャドーイング教材を新規開発し、2019年6月14日(金)より専用アプリで提供開始。これにより、英語を学びながら世界の新しい情報を得ることができ、より実践的なトレーニングが可能になる。

 企業のグローバル化に伴い、今やビジネスパーソンの必須スキルとなりつつある英語運用力。英語のパーソナルジムENGLISH COMPANYは、言語習得の科学「第二言語習得研究(SLA)」の知見をベースにしたトレーニングにより、わずか3ヶ月でTOEIC®スコアを400点も上げるなど、これまで累計6000人以上の多忙なビジネスパーソンの英語力を飛躍的に向上させてきた。2018年5月には、卒業生様向けの会員制継続プラン「EC Prime」をリリース。英語力を向上させるためには、「学習を継続する」ことが大切であることから、3ヶ月終了後の学習サポートも開始している。「EC Prime」ではコンテンツのひとつとして、時事英語を活用した英語シャドーイング教材を毎週5回配信し、さらにパーソナルトレーナーによるオンラインでのフィードバックを行うサービスがある。恵学社では、今月上旬に導入したアルクの教材に続き、日本経済新聞社が発行する英文情報メディア「Nikkei Asian Review」を採用することとなった。アジア圏を中心とした経済ニュースを教材として取り入れることで、受講生の大半をしめるビジネスパーソンにとってより親和性の高い題材で実践的な英語学習が可能となった。

 EC Primeでは、今後もコンテンツのさらなる充実と品質の向上につとめ、受講生の皆様が卒業後も効果的な学習が継続できるようなサポートを目指していく。そのサポートの皮切りとして、Nikkei Asian Reviewの厳選した最新ニュース記事を第二言語習得研究の知見をベースに、最も効果の出やすい方法、順序に則ってシャドーイング教材を新規開発し、独自で構築した学習システムにて提供。さらに、同サービスの会員には、Nikkei Asian Reviewの購読IDを進呈する。

成学社、クラスベネッセFC加盟

株式会社成学社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:永井 博、東京証券取引所ジャスダック市場上場、証券コード2179)は、株式会社ベネッセコーポレーション(本社:岡山市北区、代表取締役社長:小林 仁)とフランチャイズ加盟契約を締結した。

フリーステップなどを運営する株式会社成学社は、学びの選択肢を広げるために、「進研ゼミ」を使った個別指導教室「クラスベネッセ」にFC加盟。2019年7月5日、今福鶴見教室(大阪市城東区)を開校する。

『学研のニューブロックプログラミング』 日本おもちゃ大賞2019 優秀賞受賞

株式会社学研ホールディングス(東京・品川 宮原 博昭 代表取締役社長)のグループ会社、株式会社学研ステイフル(東京・品川 福本 高宏 代表取締役社長)が発売する、プログラミングトイ『学研のニューブロック プログラミング』が「日本おもちゃ大賞2019」にて優秀賞を受賞した。また、東京おもちゃショー2019にて受賞商品を展示する。

2019年3月に発売した『学研のニューブロック プログラミング』が「日本おもちゃ大賞2019 エデュケーショナル・トイ部門」にて優秀賞を受賞した。日本おもちゃ大賞は日本玩具協会が2008年に創設し、今年で12年目を迎える。応募商品334点の中から専門家の厳しい審査を経て、7部門それぞれで大賞が選ばれる。学研ステイフルでは、昨年の「おもちゃ大賞2018 エデュケーショナル・トイ部門」にて大賞を受賞した「カードでピピッと はじめてのプログラミングカー」に続き2度目の入賞となった。

東京私塾協同組合が生徒・保護者向けイベントを開催

 東京私塾協同組合は2019年7月7日(日)に小学4年生以上の小中高生とその保護者向けのイベントを練馬区役所地下多目的会議室で開催すると発表した。

 今回のイベントでは、社会福祉学博士の小山望先生を迎え、「やる気の心理学 ”やる気について”、”やるきの出し方”」と題した講演、東京私塾協同組合北支部による「夏休みの効果的勉強法と過ごし方」、同組合員による個別の、「何でも相談」を予定している。

■イベント概要
イベント名:東京北地域進学フェア”夏”
開催日時:2019年7月7日(日)16時30分〜20時(受付開始16時15分)
開催場所:練馬区役所地下多目的会議室 (東京都練馬区豊玉北 6-12-1)
対象:小学 4 年以上の小中高生とその保護者(先着200名限定)
予約方法・入場費:予約不要・入場無料
主催:東京都認可東京私塾協同組合 北支部
問い合わせ先:東京都認可東京私塾協同組合 北支部(TEL:03-3970-2866、FAX:03-3970-3096)

「令和の教育を創るのは君だ」若手塾起業家がイベントを開催

 2019年6月9日(日)、これからの教育を創る企業や人に関心のある大学生向けに、塾起業家が「令和の教育を創るのは君だ」と題し、東京新宿区のCASE Shinjukuでイベントを開催した。参加者は定員の50名を超え、関心の高さが伺えた。

会場の様子

 講師は現在大学在学中の学習塾STRUX橋本拓磨氏、大学在学中に塾を起業した慶早進学塾 鴨井拓也氏、個別指導塾B-fat 沖津亮佑氏がそれぞれ講演を行った。

 教育起業家団体Edutrepreneur所属の起業家3名によるパネルディスカッションも行われた。モデレーターを小形 雄大氏(tyotto塾 塾長)がつとめ、パネリストの遠藤 尚範氏(株式会社メイツ代表取締役)、大濱 裕貴氏(株式会社クルイト代表取締役)、新井 光樹氏(株式会社tyotto代表取締役)が会場の熱いレスポンスに応え、参加者を大いに盛り上げた。

 参加者の数学専門個別塾MeTa 代表の春日幹雄さんは「今日のイベントに参加し、自分の価値観を変えることができた。印象的なのは、教育で人を変え、社会を変えられると知った。自分もできると確信した」と話した。

■イベントの情報
https://tyotto.co.jp/event/2918

令和初の京都21世紀教育創造フォーラム、立命館にて開催

企業の業態や学校、教職員と学生・院生さらには地域の違いなどを越え、ともに交流し学び研磨し、そして情報発信する場作りを目指すことを目的に設立された「京都教育懇話会」。その主な事業の「京都21世紀教育創造フォーラム」が、去る5月26日(日)に立命館朱雀キャンパス大講義室にて催された。

 2007年から始まった本フォーラムは、今回で12回目。当初は京都の産学公とメディアで組織する本実行委員会が、時代を担う子供たちの教育と向き合い「大人社会は今、何ができるか」をテーマにして、京都からの提言として問題提起。それをもって全国に発信することを通じて、次世代教育への関心を高めるきっかけとなったのが事のはじまり。今回のテーマは「グローバル人材育成の要諦、次世代はその目を世界に開け」。まず、立命館アジア太平洋大学学長を務める出口治明氏による基調講演。エビデンスに基づいた国際社会で必要な人材の要件、大学の役割などについて出口氏は切切と語っていく。続いて元外務事務次官の薮中三十二氏によるグローバル人材育成についての問題提起後、同氏のファシリテーターのもと、堀場製作所の代表取締役会長の堀場厚氏、京都市長の門川大作氏、立命館アジア太平洋大学学長の出口治明氏によるパネルディスカッションを行った。当日参加していた高校生を中心に、予定時刻を過ぎるまで活発な質疑応答もあり、参加者一人一人の当事者意識の高さが伺えた。何はともあれ、京都から新たな次世代教育モデルの創造に向け、意義のある学びの場となったことは言うまでもない。次回の京都教育懇話会の例会は8月2日(金)。