岐阜県下で50教場以上の学習塾、予備校を運営するプロジェクトリーズ株式会社（岐阜・多治見市、水野 叡伺 代表取締役社長）は、運営する学習塾「リード進学塾」で2021年度より新たに取り組むアクティブラーニング型授業の教材として、株式会社SRJ（東京・中央区、堀川 直人 代表取締役社長）が開発・販売する探究型学習教材『FUTURE」を導入した。

　リードは、生徒が主体的に課題を設定し、情報の収集や整理・分析をしてまとめる「21世紀型スキル」の育成を指導方針に掲げている。論理的に考え、まとめる「思考方法」が一番難しいところですが、『FUTURE』を通して実践、言語化して伝えることで、具体的にレクチャーできると考え、以前から取り組んできたアクティブラーニング型教育の推進に向けて、国語科の新たな教材としてSRJの『FUTURE』を採用することとなった。

　リードでは今年度の国語科のカリキュラムのうち、ほぼ毎月１回、探究型学習教材『FUTURE』を用いた授業を実施していく。毎回、朝日新聞「天声人語」や朝日中高生新聞から選ばれた時事テーマやSDGsなど、多岐に渡るジャンルの文章を課題として設定し、生徒たちはワークシート式テキストとグループディスカッションを組み合わせたアクティブラーニング型授業に取り組む。
『FUTURE』の導入を推進した、リード進学塾の専務取締役塾長・石田栄治氏は「画一的な知識を伝えるだけの授業にとどまらず、学ぶ意欲を育んでいける塾を目指したい」と、生徒たちのスキルアップに期待を寄せている。

　探究型学習教材『FUTURE』はテキスト1冊で20回のグループワークが行えるように工夫されている。単なる論述内容の評価ではなく、授業で行ったグループワークの効果検証用にも最適だ。実社会、実生活と結びつく様々なテーマに対して、生徒が主体的に課題を設定し、情報の収集や整理・分析をしてまとめるといった能力を育成し、「変化する社会の中で、自ら考え、活躍できる人づくり」を目指す。
　−AO・推薦入試の小論文対策として、自ら考え、伝える能力を養う
　−2022年度から導入される「探究」や、総合、道徳の学習教材として活用できる
　−学びや仕事の目的を発見することで、意欲換気、生きる力の育成につながる

　株式会社COMPASS（東京・千代田区、小川 正幹 CEO）は、提供するAI型教材「Qubena(キュビナ) 」が東京都世田谷区内の全区立小中学校における指導の一環として正式採用され、2021年4月より利用が開始されましたことを發表した。

　今回Qubenaを採用した世田谷区では、「社会がどんなに変化しようとも、子どもたち自らが課題に向き合い、判断して行動し、それぞれが思い描く『未来』を実現してほしい」との願いを込めて、区独自の教育改革「せたがや11＋ ～キャリア・未来デザイン教育～」を推進している。その改革の主要な３本柱である「教育の質の転換」、「誰一人置き去りにしない教育の推進」、「子どもたちの学びを支える環境の整備」の実現にはICTの活用が必須であり、Qubenaは学習の個別最適化を効率的に実現できるものとして期待し、今年度の区内全小中学校90校（小学3年生～中学3年生）の約37,000人での正式採用に至った。

　公益社団法人全国学習塾協会は、2021年1月から3月までの学習塾業況調査を行い、5月26日にその結果を公表している。

　回答した事業者の規模は、1事業所が52%、2～10事業所が35%と10事業所までの事業者が全体の8割強を占めている。

　前年同期間と比較した新規問い合わせ数について「増加した」と回答した学習塾は、55%と半数を超えた。その増加割合は、6～10%（29.1%）に次いで、約2割が51%以上増加したと回答している。

　一方で、新規問い合わせが「減少した」と回答した学習塾は24%。変わらないと回答したのは21％だった。「減少した」と回答した学習塾の減少割合は、11～20%と51%以上減少したのが同割合となった（29.2%）。

　前年同期間（1月～3月）と比べて、売上が「増加した」と回答した学習塾は、全体の49%と約半数を占めた。また、その増加割合は、6～10%が40.8%と多く、次いで11〜20%が18.4%になっており、合わせて半分以上を占める。

　売上が「減少した」と回答した学習塾は28%。減少の割合は、6～10%が28.6%、次いで11〜20%が21.4%となり約半数を占める。

　同協会は、売上高は復調傾向にあるものの微増の状況と分析している。

　対面授業とオンライン授業に関する保護者の希望も聞いている。95%の学習塾が、保護者は「対面授業を希望」していると回答。「その他（4%）」と回答した学習塾からは、「対面授業とオンライン授業の併用」といった事例が挙がった。

　塾に現在の指導形態について聞いたところ、「対面のみ」と回答した学習塾が51%、「ほぼ対面・一部オンライン」が48%となった。ほとんどの学習塾で対面授業を主な指導形態とし、保護者のニーズに応える姿が見える。

　春期講習で工夫したことや夏期講習に向けたアイディア等について自由回答を求めると、

・オンライン面談も活用しながら、保護者面談を頻繁に実施

・オンライン授業の講座を新設

・人数制限を敷き、少人数個別指導制に切り替えて好評

　などの意見が挙がり、授業形態では保護者のニーズに答えつつ、面談などではオンラインの活用を積極的に進めているようだ。

　同協会は、「学習塾事業者における新型コロナウイルス感染症対策ガイドライン」を策定・公表している。「変異株も流行している昨今の状況下において、より多くの学習塾でご活用いただきたい」とアナウンスしている。

「学習塾事業者における新型コロナウイルス感染症対策ガイドライン」は下記を参照

調査結果の詳細は、

調査主体：公益社団法人全国学習塾協会

調査期間：2021年4月28日(水)～2021年5月14日(金)

調査対象：学習塾事業者

回答件数：100件

　株式会社ECC（大阪・北区、山口 勝美 代表取締役社長）は、動画コンテンツ「小学校教員のための 英語授業のコツ」を6月3日（木）にECC YouTubeチャンネルに公開する。このコンテンツは、小学校教員が抱える英語の授業における不安の解消や課題解決のためにECC総合教育研究所 所長 太田敦子氏が英語授業のコツについて話す。

　ECCはこれまで約60年間にわたり、幅広い年代の方々に外国語教育を提供してきました。その中でも、未就学児や小学生児童に対する英語教育では、子ども自身が「英語を話したい！」といった自主性を持つことができるようなカリキュラムを開発し、子どもの特性に合ったレッスンを行っている。このコンテンツでは小学生が興味を持って英語の授業に参加できるような、ECCの英語教育におけるノウハウを小学校教員に提供する。

■動画コンテンツ「小学校教員のための 英語授業のコツ」概要(全3回予定)
・初回公開日：2021年6月3日（木）
・出演：ECC総合教育研究所 所長 太田敦子
・視聴URL：https://www.youtube.com/watch?v=3Au9fibnRG8

　大塚製薬株式会社　主催、株式会社セブン‐イレブン・ジャパン協賛、株式会社Ｚ会 監修による、高校生対象の企画「Ｚ会監修 全国高校対抗 超良問プラス2サステナビリティ編」を開催することを発表した。セブン‐イレブンの店舗と連動した「Ｚ会監修 全国高校対抗 超良問ドリル」は、2018年2月からこれまで計5回開催した。

　今回は昨年11月よりスタート。標準的な受験科目に、いま学ぶべきテーマを”プラス”した「Z会監修　全国高校対抗　超良問プラス」の第2弾として、昨今世界的に注目されている「サステナビリティ」をプラスのテーマに取り上げた。

　前回同様にLINE上での展開とすることで、より手軽にチャレンジできる企画として6月2日（水）～6月15日（火）の期間で実施する。

　企画は、日々の体調管理をサポートする大塚製薬（https://www.otsuka.co.jp/bdm/）と、日本全国に約21,000店の店舗網を有するセブン‐イレブン・ジャパン、通信教育「Ｚ会」や学習塾「栄光ゼミナール」等の様々な教育サービスを展開するＺ会グループが連携・協力し、スマートフォンを利用した学びの場を提供するものだ。

イベントの概要
• 期間　2021年6月2日（水）～6月15日（火）
• 対象　だれでも参加できる
• 出題　超良問ドリルLINEアカウント：http://nav.cx/AqkS4n1に標準的な高校1年生までの主要5教科の履修範囲に加え、サステナビリティに関連する問題から、ランダムに出題する。東大・京大をはじめとする難関大学の受験に高い実績を誇るＺ会の専門スタッフが監修し、知識だけでなく「考える力」を駆使しなければ正解にたどり着けない「超良問」を出題している。

• 要領　参加者には出題される問題に超良問ドリルLINEアカウント内で回答し、5問連続で正解すると、大塚製薬提供のボディメンテ ドリンク500ml・カロリーメイト ブロック（２本入り）いずれかひとつとお引き換えいただける引換クーポン（※）を進呈（挑戦できる回数は最大7回まで）。

　また、5問連続正解にクリアすると、事前に登録した高校（卒業生は母校など）にポイントが加算され、高校別に集計したものを全国高校ランキングとして発表する。

（※）クーポンの発券は「最初に5問連続正解した時のみ」となります。また、クーポンは　セブン‐イレブン店舗にてボディメンテ ドリンク500ml・カロリーメイト ブロック（2本入り）全5種のうちいずれかひとつと引き換できる。

　リソー教育は5月31日、自社HPにて、「主要株主の異動に関するお知らせ」を発表した。2021年5月 28 日付で、不動産大手のヒューリックにより大量保有報告書(変更報告書)が関東財務局に提出され、リソー教育は主要株主の異動を確認した。2021年2月28日時点では第6位だったが、2021年5月26日現在では第2位、出資比率は11.62%（以前は5%強）となった。ヒューリックは新たにリソー教育株を約932万株（取得額は約30億円）取得し、創業者の岩佐実次会長に次ぐ規模になった。両社は2020年9月に資本提携している。協力関係を強め、教育事業などでの連携を強める考えだ。

　 5月31日、ITツールポータルサイト『塾ツール』（http://jja.or.jp/jukutool/）がオープンした。運営は、公益社団法人全国学習塾協会の「JJA IT コンソーシアム（以下、「ITコンソーシアム」）」が担う。「ITコンソーシアム」は、同協会の中に新たに設置された生産性向上推進事業部の活動主体として、全国の学習塾の労働生産性の向上や経営力強化に取り組んでいる。

　同協会が『塾ツール』をオープンした理由の一つに「IT導入補助金」の普及推進がある。「IT導入補助金」は、経済産業省の中小企業生産性革命推進事業の1つで、中小企業・小規模事業者等が自社の課題やニーズに合ったITツールを導入する経費の一部を補助し、業務効率化・売上アップを支援するというもの。『塾ツール』は、生産性向上のために学習塾で使えるITツールやクラウドサービスを検索でき、普及推進、申請の相談・フォローをしてくれる。

　これまで、学習塾がIT導入補助金を申請する際、経済産業省の特設サイト（https://www.it-hojo.jp）で、主に情報やITベンダー・サービス提供者を探すしかなかった。しかし、このサイトには、日本中のベンダーの全ての情報が入っているため、その中からある種特殊な業界である学習塾に有益なITベンダー、サービスを探すのは難しい。

　また、例えば、手作業でやっていた給与計算に対してITツールを導入することで、労働生産性が上がるのはわかりやすいが、教材系のツールを導入することで、労働生産性が上がるということを説明するのは、塾業界を知らない人には伝わりにくい。

　加えて、ベンダー側もIT導入補助金の全てをわかっているわけではない。この状況を打破するため、学習塾とベンダーの仲介を「ITコンソーシアム」が担う。

『塾ツール』には、学習塾にコンテンツやサービスを提供しているベンダーが集められているので、検索のハードルが一気に下がる。現在、約50社が参画を決めている。同協会が行った業況調査（2020年4月～7月）で、IT導入補助金を申請して給付を受けたのが1.2%という低い水準だった。この状況の打破を目指す。

　今までも全国学習塾協会は、IT導入補助金などの国の施策について毎年説明会をしていた。しかし今回、

「そこから一歩踏み出し、学習塾とベンダーと手を取り合って連携を深めていきたい」と、生産性向上推進事業部を統括する地福武史常任理事は語る。

　今後も、公益法人として経済産業省等の国の機関との窓口になり、情報や知見を塾、ITベンダーなどの教育機関に還元していく。

　教育図書教材の出版社の株式会社学書（愛知・名古屋、田村 茂彦 代表取締役）は2021年夏季に向け『夏季デジタル特別セット』を発表した。

　夏季デジタル特別セットは「基本のキ」、「基本のキ 思考力編」、「デジタルドリル（小学版）」、「デジタルドリル（中学版）」の４種が全てセットになったパッケージだ。利用期間は2021年7月〜8月末の2ヶ月間となる。申込の方法は夏季デジタル特別セット／専用申込書（各コンテンツ WEB 上へ共有公開）」を記入。 申込先へFAX 送信すると、記載のメールアドレス宛に登録完了及び利用開始の案内が来る。

利用価格は
・ 1 拠点当たり：50,000 円（税別）のみ。
・ 生徒 ID：ID 50 名分 （上記込み）
・ 先着順：100 拠点まで。
・ テキスト教材は別途用意が必要。
※ 期間終了後の該当コンテンツの利用に関しては別途契約が必要となる。

　株式会社スタディーハッカー（東京・千代田区、岡 健作 代表取締役社⻑）は、ENGLISH COMPANYにおいて、大学受験生を対象とした大学入学共通テスト完全対応の新コース「ENGLISH COPMANY大学受験部」を5月28日にリリースし申し込みの受付を開始する。

ENGLISH COMPANY大学受験部公式サイト
https://englishcompany.jp/course/university-entrance-exam

　ENGLISH COMPANY大学受験部は、3ヶ月または6ヶ月のコース。パーソナルトレーナーによるマンツーマンのトレーニングを通じて、英語のリーディングスキル・リスニングスキルを短期集中で鍛えていく。パーソナルトレーナーは、大学受験や言語習得に精通した英語教育の専門家が務める。週1回または週2回のトレーニングセッションでは、第二言語習得研究の知見に基づき、生徒さまの課題や弱点を正確に診断。チャンクリーディングやシャドーイングをはじめとする、スキルを伸ばすために最適なトレーニングを個別にカスタマイズする。

　また、自宅で取り組むべきトレーニングメニューも細かく設定。自宅学習でわからないことがあれば、トレーナーにチャットでいつでも質問できる。「学習をどう進めればいいかわからない」「トレーニングのやり方がわからない」といった迷いを徹底的になくすことで、無駄なく効率的にトレーニングを進めていくことが可能。その他、英文法や正しい発音などについて学べる豊富な動画コンテンツも用意している。

「ENGLISH COMPANY大学受験部」トレーニングメニュー
　ENGLISH COMPANY大学受験部では、学習状況に応じて以下のようなトレーニングに取り組む。

＜英単語学習＞
　リーディングやリスニングの際に即座にイメージが思い浮かぶレベルの語彙を身につけるため、科学的に効率のよい方法で記憶に定着させる。

＜認知文法に基づく文法指導＞
英文法をネイティブと同じような感覚でとらえて理解できるようにするために、「認知言語学」に基づく文法指導を行う。大量の丸暗記に頼らずに、実践的な英語の運用能力を高めていくことが可能。

＜チャンクリーディング＞
リーディングスピードが遅くなる原因「返り読み」を改善。英文を意味のかたまり（＝チャンク）ごとに理解していく読み方を習得し、リーディングスピードを向上させる。

＜サイトトランスレーション＞
プロの翻訳者も行なう、チャンクごとの意味をすばやく日本語で発するトレーニング。リスニングやリーディングの際に、英文の意味を頭から理解していくスキルを鍛える。

＜音声変化の学習＞
英語ネイティブ特有の “省エネ型” の発音ルールを学習。知識として持っている発音と実際に話される発音とのギャップを埋め、ナチュラルに話される英語を聞き取る耳の土台をつくる。

＜ディクテーション＞
聞こえた英文を紙に書き取るトレーニング。自分が聞き取れていない箇所やその傾向を見極めることで、着実かつ効率よく聞き取りの精度を高める。

＜シャドーイング＞
流れる音声のあとに続いて、少し遅れてリピートしていくトレーニング。個々のレベルに合わせた適切な英文素材の選定と発音指導により、適度な負荷をかけながらリスニング力を集中的に高めることができる。

＜パターンプラクティス＞
スピーディーな言語処理の素地を築くため、瞬時に英文の意味をつかむトレーニングを繰り返し、基本的な英文法のパターンを定着させる。

　京進グループが運営する「HOPPAからすま京都ホテル」（京都市）と「HOPPA世田谷経堂」（東京・世田谷区）は、2021年3月17日（水）・18日（木）に、オーストラリア・シドニーにある幼稚園、「Southport Child Care Centre」（シドニー市ゴールドコースト）、「Robina Town Child Care Centre」（シドニー市ゴールドコースト）と合同で、「英語×プログラミング」のオンラインレッスンを行なった。

　3月17日（水）に行われた、HOPPAからすま京都ホテルとSouthport Child Care Centreのオンラインレッスンでは、英語でヒントを3つあげ、全ての条件を満たすものを当てる「Find me game」を楽しんだ。このゲームでは、プログラミングに必要な「指定した条件により生み出される結果」を考える「条件性」を学びました。次に行ったのが、HOPPAからすま京都ホテルの子どもたちが約2ヶ月かけて作った、プログラミング作品（幼児向けプログラミングアプリ「ScratchJr（スクラッチジュニア）」を利用）のプレゼンテーション。

　3月18日（木）に行われたHOPPA世田谷経堂とRobina Town Child Care Centreのレッスンでは、先述の「Find me game」と共に、コンピューターのプログラムで“ある条件式の結果により次に行う処理を切り替える”「If（条件分岐）」を学ぶための「If game」を行なった。今回は国旗のカードを用いて、HOPPAの子どもたちとオーストラリアの子どもたちが画面越しにペアになり、双方が選んだ国旗が同じならジャンプする、違ったら回転する、といったゲームに挑戦した。両日とも、HOPPAとオーストラリア両園の子どもたちからは、プログラミングレッスンを楽しむと同時に、英語を使っての積極的で活発な交流があり、子どもたちにとっても自信と満足感が垣間見える機会となった。