日本ユネスコ協会連盟、キッズドアと連携し居場所を提供

　三菱UFJ銀行、日本ユネスコ協会連盟、認定NPO法人キッズドアは、高校生世代を対象にした学びと居場所支援の取り組みを開始した。日本ユネスコ協会連盟が進める「U-Smile ～みんなでつなぐ子ども応援プログラム」の一環で、三菱UFJ銀行の店舗空きスペースを活用する。

　拠点となるのは、横浜市港北区の三菱UFJ銀行綱島支店内に設けた「LL横浜綱島」。キッズドアが運営し、高校生が安心して学び、過ごせる学習支援の場を無料で提供する。対象は横浜市港北区および近隣区在住の高校1～3年生世代で、家庭環境などの条件を踏まえて受け入れる。

　支援内容は、定期テストや模試、受験に向けた学習支援に加え、自習スペースやPC・タブレットの提供、進路相談、軽食・飲料の提供など。学習面だけでなく、日常的なコミュニケーションを通じて高校生一人ひとりに寄り添う。

　また、企業・団体と連携したオフィスツアーやキャリアイベント、プロジェクト型学習のサークル活動も実施する。課題解決力やチームで取り組む力を育み、進路選択や将来への意欲につなげる。

　行政やNPOによる学習支援は中学生までを主対象とする例が多く、高校生世代への継続的な支援は課題となっている。今回の取り組みは、企業の遊休スペースを地域の教育資源として活用するモデルとして注目されそうだ。

　日本高校野球連盟などは15日、８月５日に甲子園球場で開幕する第１０８回全国高校野球選手権大会の開会式と閉会式において、初めて手話を導入することを発表した。式典の中で行われる出場校の紹介や選手宣誓の様子を、手話を用いて伝える試みである。
　手話を担当するのは、愛媛県松山市にある済美平成中等教育学校の生徒たちである。これまで音声を主としていた式の進行に手話を加えることで、より多くの人が内容を理解できる環境を整える。
　また、開会式の開始前には、大阪府立箕面高校ダンス部によるパフォーマンスがグラウンドで披露される予定となっている。今大会の式典では、司会進行や手話などを高校生が担い、大会を盛り上げることとなる。

　日本サッカー協会（JFA）の宮本恒靖会長、森保一日本代表監督、山本昌邦技術委員長、日本代表の板倉滉選手、前田大然選手、菅原由勢選手が7月8日、松本大臣を表敬訪問した。

　松本大臣は、日本代表の勇気あるプレーに声援を送り、勇気と感動を受けたとして感謝を伝えた。そのうえで、今後のさらなる活躍に期待を寄せた。

　宮本会長は「目標には届かなかったが、しっかり戦うところはお見せできたと思う。これからもしっかりサッカー界を引っ張っていきたい」と述べ、日本サッカーのさらなる発展に向けた決意を示した。

　森保監督は、早く帰国することになった悔しさをにじませながらも、日本代表の活動の根幹には「日本のために」という思いがあると強調した。選手たちの頑張りが多くの人の夢や希望となり、日常の活力になっていればありがたいとしたうえで、「世界一は取れなかったが、絶対に未来は世界一を取れる日は来ると思っている」と力強く語った。

　さらに森保監督は、これからも日本代表の歩みに共感、共鳴し、共闘してほしいと呼びかけ、「一緒に世界一を喜び合える日が来たら嬉しい」と述べた。

　日本代表キャプテンの板倉選手は「本気で優勝を目指し、皆が同じ方向を向いてできていた素晴らしいチームだった」と振り返った。一方で、敗れた事実は受け止めなければならないとし、「この負けを無駄にせず、ここからさらに日本サッカーが強くなれるよう頑張っていかなくてはいけない。さらに、優勝に向けて進んでいきたい」と語った。

　山本技術委員長は、子どもたちの未来が日本の未来だと述べた。日本代表の挑戦する姿を見た子どもたちが、大きな勇気や感動を持ち、自分も何かに挑戦しようと思ってくれたなら、この挑戦には大きな価値があったと語った。そのうえで、「必ず日本が頂点に立つときが来るので、この挑戦を続けていきたい」と述べた。

　懇談では、松本大臣から日本代表選手に対し、若い世代へ向けた「挑戦することの大切さ」についてのメッセージも求められた。

　前田選手は、海外に行くかどうかに限らず、自分の夢に向かって挑戦し続けることが大切だと語った。「場所はどこでも関係ないと思うので、チャレンジする気持ちを持って子どもたちにはトライしてほしい」と呼びかけた。

　菅原選手は、あえて快適ではない環境に身を置くことが成長につながると述べた。海外挑戦に限らず、転職や新しい環境への挑戦も含め、難しい状況に身を置くことで人間的にも強くなれるとし、「チャレンジすることは大事だと思う」と話した。

　今回の表敬訪問では、日本代表の戦いを振り返るとともに、敗戦を次の成長につなげる姿勢や、若い世代に向けた挑戦のメッセージが語られた。スポーツを通じて得られる経験や感動は、競技の枠を越え、子どもたちの夢や行動を後押しする力となる。日本サッカーが掲げる世界一への挑戦は、次世代に挑む姿勢を伝える教育的な意味も持っている。

　関西電力は、社会貢献活動に応じてポイントがたまるスマートフォン向けアプリ「モアクト」の事業を分社化し、新会社「株式会社モアクト」を７月１日に設立した。従来の電力供給という枠組みを超え、デジタル技術を活用して個人の行動変容を促す新たな社会インフラの構築を目指す。
　同アプリは、環境配慮型商品の購入といった社会課題の解決に資する行動を「ミッション」として提示し、利用者が達成することで買い物などに利用可能なポイントを付与する仕組みだ。２０２４年11月の提供開始以来、食品通販や鉄道会社など34の企業や団体が参加している。利用者数は６月時点で10万人に達しており、２０２７年度には１００万人への拡大を計画している。
　新会社では、次世代の分散型インターネット「Ｗｅｂ３（ウェブスリー）」の技術を導入する。ブロックチェーン上に、個人の活動履歴を「ＳＢＴ（ソウルバウンドトークン）」と呼ばれる他者へ譲渡できないデジタル証明書として記録することで、個人の善行を資産として可視化する。また、ＡＩ（人工知能）を活用し、各利用者の興味や特性に合わせた最適なミッションを個別に提案する機能の検証も進め、社会貢献の習慣化を後押しする。
　事業背景には、持続可能な社会への関心は高いものの、実際の行動に移せている層が限定的であるという課題がある。同社の調査では、社会貢献の必要性を感じる人は約８割に上るが、行動できている人は４割にとどまる。良い行動が可視化されず、継続しにくい現状を技術面から解決し、経済的メリットと組み合わせることで定着を図る狙いだ。
　今回の分社化により、意思決定の速度を高めるとともに関西圏以外への普及も進める。多くの自治体や大学、企業が参加できる開かれたプラットフォームとして進化させ、社会貢献を一過性の取り組みで終わらせない仕組みづくりを推進する。

　東京都墨田区の賛育会病院は、育てられない乳児を匿名で受け入れる「赤ちゃんポスト（ベビーバスケット）」と、身元を一部の職員にのみ明かす「内密出産」の取り組みを開始してから１年間の活動状況を公表した。２０２５年３月末の運用開始から１年間で、ポストに託された子どもは20人に上り、内密出産は７件行われた。
　同病院によるこの事業は、熊本市の慈恵病院に続く国内２例目の試みとして始まった。医療の立ち会いがない孤立出産や、新生児の遺棄といった悲劇を防ぐことが主な目的である。内密出産を希望する電話相談は59件寄せられ、そのうち20件が実際の受診に至った。内密出産を選択した７人のうち、２人は出産後に自ら育てる意思を固め、希望を撤回している。
　預け入れに至った背景としては、経済的な困窮を理由に挙げる事例が最も多かった。そのほか、社会的に自立していない学生であることや、パートナーと連絡が取れなくなったことなども要因となっている。保護された計25人の乳児については、児童相談所へ通告された後、乳児院などで生活している。
　現状では、氏名の管理や医療費の負担など、民間病院の取り組みには限界がある。病院側は、孤立した妊婦を支える体制の充実とともに、出自を知る権利の担保や財政支援を含めた国による法整備の必要性を訴えている。

　教育現場発の文具ブランド「＋teacher（プラスティーチャー）」を展開する株式会社tasuは、子どもたちの「書くこと」への困りごとに対応した学習支援文具として、「大きなマス目のマス目フセン」と「マス目フセン“Kaketa!” 1マスver.（クリームホワイト）」を7月1日に発売する。

　近年、学校現場では個別最適な学びやインクルーシブ教育の推進により、一人ひとりの発達段階や学習特性に応じた支援の重要性が高まっている。通常学級にも特別な教育的支援を必要とする可能性のある児童生徒が一定数在籍しており、通級による指導を受ける児童生徒数も増加している。

　一方、市販の教材や文具だけでは、子どもごとの細かな特性に対応しきれない場面も多い。教育現場では、教員や保護者がノートをコピーして切り貼りしたり、子どもに合わせて大きなマス目を手書きしたりするなど、個別の工夫で支援を補ってきた。

　特に「書くこと」には、文字のバランスを取るのが難しい、漢字を1文字だけ間違えた際に消して書き直すことへ強い抵抗感がある、視覚的な情報量が多いと集中しづらいといった、多様な課題がある。教員不足や長時間労働が課題となる中、子ども一人ひとりに合わせた支援と、現場の負担軽減をどう両立するかが問われている。

　今回発売する「大きなマス目のマス目フセン」は、従来品の約1.4倍となる30ミリ角の大きなマス目を採用した。通常サイズのマス目では文字のバランスを取りにくい子どもや、視覚的なサポートが必要な学習段階に対応する。画数の多い漢字や、文字の形を丁寧に学ぶ場面で活用できる。

　もう一つの「マス目フセン“Kaketa!” 1マスver.（クリームホワイト）」は、「間違えた部分だけを直したい」という現場の声から生まれた商品だ。1マス単位で使えるため、漢字の書き取りなどで一部だけを修正したい場合に使いやすい。ノートになじみやすいクリームホワイトを採用し、貼った部分が目立ちすぎないよう配慮した。

　「＋teacher」は、「教育関係者のアイデアで、社会をよくする発明を。」をコンセプトに、教育関係者とともにプロダクトの企画・開発・販売を行うブランド。教育現場の「ちょっと困った」を起点に、授業や学習環境をより良くするアイテムを展開している。マス目フセン“Kaketa!”は、第32回日本文具大賞デザイン部門を受賞し、『文房具屋さん大賞』にも入賞している。

　学習支援においては、ICTだけでなく、日々のノートやプリントに寄り添うアナログな道具の工夫も重要になる。今回の新商品は、子どもが「書けない」「直したくない」と感じる場面に寄り添いながら、教員や保護者の教材準備の負担を軽減する文具として、学校現場や家庭学習での活用が広がりそうだ。

地域の学びとスポーツをつなぎ、川越発Jリーグ挑戦を支援

　埼玉県川越市からJリーグ参入を目指すサッカークラブ「COEDO KAWAGOE F.C」は、富士見市鶴瀬エリアで学習塾を運営する学習舎ES&beと、2026シーズンのサポートパートナー契約を締結した。

　COEDO KAWAGOE F.Cは2020年に設立されたフットボールクラブで、川越市をホームタウンに、設立10年以内のJリーグ加盟を目標に掲げている。「フットボールクラブを通じて、川越に夢と感動を創出し続け、100年続くクラブへ」をミッションに、競技面での成長と地域貢献の両立を目指して活動している。

　今回パートナーとなった学習舎ES&beは、埼玉県富士見市で個別指導、プログラミング、集団授業などを展開する地域密着型の学習塾。つるせ台小学校の向かいに教室を構え、15年以上にわたり地域の子どもたちの学びを支えてきた。

　学習舎ES&beの種田啓太代表は、「地域の象徴として、誇り高く、情熱を持って戦い抜く姿に感動を覚える」とコメント。Jリーグへの挑戦について、「チームの団結とファンの力があれば必ず実現できるはず」と期待を寄せた。

　COEDO KAWAGOE F.C側は、地域の未来を担う子どもたちに寄り添う学習舎ES&beからの支援を心強いものと受け止めている。クラブは今後、2026シーズンでの関東1部リーグ昇格、2030年のJリーグ参入に向けて取り組みを進める。

　地域スポーツクラブと学習塾の連携は、子どもたちの学びや成長を地域全体で支える取り組みとしても意義がある。教育とスポーツを通じて、子どもたちに挑戦する姿勢や地域への愛着を伝える事例として注目されそうだ。

希望シフト回収から作成・共有まで一元化

　LINE WORKS株式会社は6月11日、ビジネスコミュニケーションツール「LINE WORKS」と連携する新サービス「シフト管理」アプリβ版の提供を開始したと発表した。希望シフトの回収からシフト表の作成、共有までをLINE WORKS上で完結できるようにし、店舗や現場のシフト管理業務の効率化を支援する。

　飲食店や小売店、各種サービス業などシフト制で運営される現場では、勤務希望の回収や調整に多くの時間を要するケースが少なくない。紙やExcel、スプレッドシートによる管理が依然として残る中、共有漏れや管理業務の属人化が課題となっている。

　今回提供を開始した「シフト管理」アプリは、こうした現場課題の解決を目的に開発された。管理者はLINE WORKS上で対象スタッフへ希望シフトの提出依頼を一括送信できるほか、提出状況の確認や未提出者へのリマインド通知も行える。

　スタッフ側は専用画面から勤務可能日や時間帯を選択するだけで希望シフトを提出できる。過去に提出したシフト内容を複製して再利用する機能も備え、入力の手間を軽減する。

　シフト表の作成では、提出された希望シフトや勤務条件を参照しながら管理者が配置を決定できるほか、自動割り当て機能も利用可能。作成したシフトは対象スタッフへ一括配信され、確認画面上でシフト交代の依頼や調整も行える。

　また、複数店舗や多人数のスタッフを抱える事業者向けに、店舗ごとの提出状況管理や一括通知機能も搭載した。シフト提出期限や勤務当日のリマインド通知も自動化されるため、管理者の負担軽減と運営効率向上が期待される。

　本アプリはLINE WORKSのアプリディレクトリから追加でき、契約プランを問わず無料で利用できる。LINE WORKSは今後、正式版リリースに向けて機能改善や強化を進める方針だ。

　学習塾や教育機関においても、講師やスタッフのシフト管理は重要な業務の一つとなっている。特に個別指導塾や学童保育、複数教室を運営する教育事業者では、人員配置の最適化や管理業務の効率化が求められており、こうしたシフト管理ツールへの関心は今後さらに高まりそうだ。

東京・京都・石川で子ども・若者向けワークショップ実施へ

　一般社団法人日本金融教育支援機構（東京都千代田区）は、認定NPO法人ピースウィンズ・ジャパンとロート製薬が実施する「ロート子どもの夢基金」の助成対象事業に採択されたことを受け、東京都、京都府、石川県の3地域で子ども・若者向けの金融教育プログラムを展開すると発表した。

　家庭環境や経済状況、地域による学習機会の格差が指摘されるなか、お金や法律、契約に関する知識を身につける機会を広げることが狙い。学校外の居場所や支援団体と連携しながら、将来の進学や就職、消費行動、生活設計などに役立つ実践的な金融教育を提供する。

　同機構はこれまで、中高生が小学生向けの金融教育動画を制作する「FESコンテスト®」や出前授業、ワークショップなどを通じて若年層への金融教育普及に取り組んできた。今回の事業では、単なる知識習得にとどまらず、自ら考え発信する力の育成を重視し、川柳や動画制作などの表現活動を取り入れる。

　東京都では7月14日、中野区の「テクリエさぎのみや」で金融特別講座「お金の8つの力を探究しよう！」を開催する。「使う」「稼ぐ」「納める」「貯める」「備える」「贈る」「借りる」「増やす」の八つの視点から、お金と生活の関わりについて学ぶ内容となる。

　京都府では8月17日、株式会社わかさ生活の協力のもと、同社本社施設「WAKASA＆CO.KYOTO」でワークショップを実施する。養護施設の子どもたちも参加し、「お金と法律・契約あるある川柳大会」の作品を題材に、日常生活の中にあるお金や契約に関する課題をテーマとした動画制作に挑戦する。

　石川県では、ミミミラボと連携し、6月から9月にかけて継続的な金融教育プログラムを展開する。中高生や児童養護施設の子どもたちなどを対象に、「お金の8つの力」を学ぶ講座や動画制作ワークショップを実施し、新たに始まる「実用金融スキル検定」の受検にもつなげる予定だ。

　同機構は、「金融教育は将来の選択肢を広げるための重要な学び」と位置付ける。家庭環境や経済状況に左右されず、必要な子どもたちに学習機会を届ける仕組みづくりを進めることで、社会的な教育格差の解消にも貢献したい考えだ。

　今後も学校や自治体、企業、支援団体との連携を広げながら、金融リテラシー向上と主体的なキャリア形成を支援する取り組みを推進していく。

　第三セクター鉄道等協議会と読売旅行、日本旅行、旅行読売出版社は、人気ゲーム『桃太郎電鉄２ ～あなたの町も きっとある～』とのコラボレーション企画第2弾として、「桃鉄印」の販売を6月13日から開始する。

　「鉄印帳」は、地方鉄道の利用促進や沿線地域の活性化を目的に2020年から展開されている“鉄道版御朱印帳”で、全国の第三セクター鉄道を巡りながら各社の鉄印を集める仕組みだ。今回のコラボでは、加盟する41の鉄道会社ごとに、『桃太郎電鉄』に登場する桃太郎や貧乏神、歴史ヒーロー、名産怪獣などをデザインした「桃鉄印」46種類を販売する。

　同企画は2023年に実施された第1弾に続くもので、地方鉄道を応援してきた『桃太郎電鉄』シリーズの原作者である さくまあきら 氏の思いと、地方鉄道の利用促進を目指す鉄印帳事業の理念が一致したことから実現した。参加者は全国の鉄道会社を実際に訪問しながら鉄印を収集することで、ゲームさながらの“リアル桃鉄”を楽しめる。

　また、企画を記念して新潟県の えちごトキめき鉄道 では、桃太郎電鉄仕様のヘッドマークや行先表示を装着した特別列車「TOKIトレイン」を期間限定で運行する。車内には全41社の桃鉄印を紹介するポスターを掲出し、記念乗車証明書も配布する予定だ。

　近年、『桃太郎電鉄』シリーズは学校向け教材「桃太郎電鉄 教育版Lite」としても活用が広がっており、地理や地域産業への理解を深める教材として注目されている。今回の企画も、地方鉄道や地域文化への関心を高める機会として期待される。

　鉄印帳は2026年2月時点で累計発行部数7万8000冊、鉄印販売数約89万枚を記録しており、地方創生や観光振興の取り組みとしても存在感を高めている。