ベネッセの英語教室ビースタジオ 新コース「グローバルコース」を開設

 株式会社ベネッセホールディングスの子会社で英語教室を運営する株式会社ベネッセビースタジオ(東京・渋谷区、池野由布子 代表取締役社長)は、東京オペラシティ(新宿区西新宿)に旗艦校となる新校舎「グローバル思考力特化校」を開設するとともに、ハイレベルコース「グローバルコース」を2024年9月2日より新規スタートする。

 このコースでは、今年度幼児・小学生に対応する講座「グローバルコース」を開講し、社内で選抜された講師が年代に応じた内容で、自分の意見を組み立て、コミュニケーションするための「ロジカルシンキング」「プレゼンテーション」などを母国語(日本語)・英語の2言語で指導する。将来の海外大学・国内難関大学への進学やグローバルな活躍なども視野に、英語力のみならず思考力・表現力を幼児期から大学受験期まで継続的に磨き続けたいニーズに応える環境を提供する。

■新コースの概要
名称:ベネッセの英語教室 ビースタジオ 「グローバル幼児・小学生コース」
開講日:2024年9月2日(月)
拠点:初台 東京オペラシティ2階
〒163-1407 東京都新宿区西新宿3丁目20−2
対象:「グローバルコース」:幼児~高校生
※初年度募集では小学6年生までの募集となります(その上学年は随時開講)
※0歳9カ月~3歳のかたは、一般コースへのご入会が可能です。
レッスン形態:週1回最大140分 / 6-8名でのクラス
※年齢・コースにより異なる
講師:レッスンはバイリンガルまたは外国人講師が担当
※一部は日本人講師と外国人講師のチーム2名によるレッスン
コース内容:将来、グローバルな社会での活躍を考える子どもに向けて、「聞く」「話す」「読む」「書く」の英語スキルだけでなく、グローバルに通用する論理的思考力・問題解決力を身につけ、さらに情報や状況、自分の考えを論理的に整理して英語で相手に的確かつ効果的に伝える表現力を獲得することを目指す。

上記の習得目標に向け、「論理的で明快な自分軸の意見を築くトレーニング」「自分の意見を的確に伝える文法知識や英語表現の習得」など、ビースタジオが技能分野別に最適なカリキュラムを提供する。

その他付帯サービス
希望により、以下の付帯サービスを提供する。
①教室内の自習室や、日英良書コーナー
②学習進捗面談(カウンセリング)
③家庭での音声動画教材やアプリの提供
受講費受講料(月額) 
・グローバル小学生コース: 27,830円(税込)
・グローバル幼児コース: 21,670円(税込)

学習eポータル+AI型教材「キュビナ」、宮崎県日之影町で正式採用

 株式会社COMPASS(東京・文京区、佐藤 潤 代表取締役)は、開発・提供する学習eポータル+AI型教材「キュビナ」が宮崎県日之影町の町立中学校における指導の一環として正式採用され、2024年度より利用が開始された。

 日之影町では、教育施策の一つとして、「確かな学力を育む教育の推進」を掲げ、「主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善」「基礎基本の定着」を目指している。2024年度より町立中学校1校(中学1年生~中学3年生)の約80人へ正式採用され、指導の一環として利用することとなった。

メイツ 中学生向け国語作文 AI添削がリリース

 株式会社メイツ(東京・新宿区、遠藤 尚範 代表取締役)が提供する学習プラットフォームaim@(エイムアット)にて、2024年7月1日に『【中学生】国語作文(文章)AI添削』を正式にリリースした。この新コンテンツでは、生徒が入力した作文・文章に対して、生成AIが即座にフィードバックを行う。入試対策や定期テスト対策・日常的な演習として、生徒が入力した内容にに応じた個別の指導がaim@上で可能となる。

aim@の『【中学生】国語作文(文章)AI添削』:どんな作文・文章も即座に添削
 【中学生】国語作文(文章)AI添削は短文から長文まで、様々な形式に対応しているので、高校入試対策や小論文対策、定期テスト対策、日常的な演習など、幅広い場面でご利用いただけるコンテンツ。
 生徒が入力した内容に対して、まず「語調の判別」が表示され、次に「修正提案」が表示される。「修正提案」では、「修正後の文章」と、なぜその修正に至ったかその「理由」もセットで表示される。修正内容としては、単純な語句の間違いや、文法上のミス等の基本的な文章表現に加え、文の繋がりや文脈の一貫性など、高度な文章表現まで添削される。これにより生徒は、文法的、構成的に正しい添削例に加え、より相応しい文章を瞬時に学習をすることができる。

aim@の『【中学生】国語作文(文章)AI添削』で講師の指導力もアップ
 aim@はスマートフォンにも対応しているため、生徒は24時間365日、いつでも作文の添削を実施することが可能になった。自主的に作文を作成し、改善する習慣がつくことにより、自己学習の習慣が身につき、学習効率が向上する。また、作文の添削に不慣れな講師も、一度【中学生】国語作文(文章)AI添削に作文を添削させ、そのフィードバックをもとにして指導を行うことができる。
 このコンテンツを活用することで、講師の指導力向上と学生の作文力向上の両方が期待できる。

個別指導塾スタンダード 民事再生法の適用を申請

 学習塾運営の個別指導塾スタンダード(福岡市・博多区、吉田 知明 代表)と関連会社のSCホールディングスは、2024年6月28日に福岡地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。申請代理人は舞田靖子弁護士、監督委員は山本紀夫弁護士が選任されている。
 個別指導塾スタンダードは、2001年に設立され、主に小学生や中学生を対象とした学習塾「個別指導塾スタンダード」の運営を手がけ、ピーク時には全国で約500校を展開し、2019年には年収入高約82億1800万円を計上していた。しかし、新型コロナウイルス感染拡大の影響で対面授業が制限され、収益が大幅に減少。2023年には年収入高が約30億3500万円に激減し、多額の赤字を計上した。多額の借入金の返済負担も重く、資金繰りが悪化した結果、今回の措置に至った。
 SCホールディングスもグループ企業への経営指導を行っており、個別指導塾スタンダードに連鎖して影響を受けた。2023年4月期末時点での負債総額は、個別指導塾スタンダードが約60億3830万円、SCホールディングスが約43億4193万円、合計で約103億8023万円に達している。

この9年間で学生数を最も伸ばした大学ランキング キャンパス総研調べ

 大学に関する調査やコンサルタントを行う株式会社キャンパス総研(東京・中央区、渡部陽 代表取締役)は、「学生増加率レポート 2024」の発表をした。このレポートでは、2014年から2023年にかけて学生数が200%以上増加した大学をランキング形式で紹介し、その成功要因について分析している。

 少子化が進む日本において、多くの大学が学生数の維持・増加に苦戦する中、特定の大学はその逆風を跳ね返し、著しい学生数の増加を遂げている。このレポートでは、そのような大学を対象に、過去9年間で200%以上の学生数増加を達成した上位12校を取り上げ、その背景と成功要因を探っている。

主要な調査結果
3位 清泉女学院大学(長野県) – 学生数が9年間で380%増加。看護学部の新設と共学化による募集力の強化が成功要因。

2位 修文大学(愛知県) – 学生数が381%増加。看護学部や医療科学部の新設、立地条件の優位性により、安定した学生数の増加を実現。

1位 東都大学(埼玉県) – 学生数が384%増加。複数のキャンパスと学部新設が功を奏し、少子高齢化に伴う医療分野への需要を満たすための看護学部や医療系学部の設置が大きな要因。

 レポートには、各大学の学生数増加データだけでなく、それぞれの大学が採用した戦略や具体的な取り組みについても詳述されている。特に、医療・看護分野の学部新設やキャンパス拡張などの施策が多くの大学で共通して見られる成功要因となっている。

※「『キャンパス総研』学生増加率レポート2024」はこちらへ
https://drive.google.com/file/d/1zksUlHuK8eu1Bgc22DZCBN1BMKWJRh8g/view

■会社概要
商号   :株式会社キャンパス総研
所在地  :東京都中央区銀座1丁目12番4号N&E BLD.6F
代表者  :代表取締役 渡部陽
設立   :2018年9月
事業内容 :大学に関する調査
ファンドレイジングによる私立大学へのコンサルティング企画
学内売店や学食の経営コンサルタント
URL   :https://souken.youcanpass.net/

月刊私塾界2024年7月号(通巻519号)

巻頭言

より安全な学習環境を目指して
 この夏、全国の教育サービス事業者は重要な節目を迎えることになる。子供と接する仕事に就く者の性犯罪歴を事業者が確認できる「日本版DBS」法案が参議院内閣委員会で可決され、近年増加している教育現場での性犯罪を防ぐための新たな歩みが始まろうとしている。
 この制度は、特に学校や学習塾などの教育機関で働く約230万人の職員に影響を与え、子供たちの安全を確保するための重要なステップとなるだろう。
「日本版DBS」導入のメリットは明らかだ。教育現場での安全が強化され、保護者や生徒にとっては通っている教室の信頼性の向上に繋がる。しかし、このシステムは性犯罪歴がある者の就労に制限を加える点で、職業選択の自由への影響も懸念されている。さらに、性的動機が不明確な犯罪に対する線引きや、誤認識の可能性も課題として残る。
 教育サービス事業者は今後、この制度の適正な運用と、課題への対応策を検討しながら、すべての子供が安心して学べる環境を整えることが求められることになる。
 教育に携わる者としては、新たな責任を果たすとともに、常に変化する社会のニーズに応じた教育の質を高める努力を続けなければならない。
 法案の施行まで時間があるものの、教育サービス事業者はすぐに安全な学習環境を確保するための準備と対策を開始すべきだろう。
 これは、単なる法的義務を超え、子供たちへの責任を果たし、教育機関の信頼を守るためにも不可欠だ。

(如乙 一)

目次

  • 14 HOT TOPICS1 教え方日本一を競う全国模擬授業大会が開催
  • 16 HOT TOPICS2 教育の未来を築く日本教育士検定およ び全国名教師授業大会が開催
  • 18 HOT TOPICS3さらば偏差値! 時代は「正解」から「探究」へ 元祖AO・推薦合格エンジン[H100]が育む「真の 人財」とは?
  • 24 挑む私学 大阪偕星学園高等学校
  • 27 目次・巻頭言
  • 28 NEWS ARCHIVES
  • 56 千里の道も一歩から ~編集長備忘録~
  • 57 【特集】 新課程入試
  • 72 TOP LEADER Interview  幼児期に考える力の土台を構築。株式会社 幼児教育実践研究所
  • 83 日本教育ペンクラブ・リレー寄稿(365)
  • 84 疾風の如く(179)高木塾(京都府) 代表 高木 宏章 さん
  • 86 現代学習塾経営概論(16)
  • 88 For Whom the 塾 Tolls(35)
  • 90 自ら動き出すチームにする方法(118) 中谷彰宏
  • 92 シン・ジュクジン(32)
  • 93 芸術見聞録(132)
  • 94 わが子、就学中(40)
  • 95 塾長の机
  • 96 為田裕行の「教育ICT行」(112)
  • 97 10¹⁵ PETA(40)
  • 99 Opinion from School(60)
  • 100 林明夫の「歩きながら考える」(227)
  • 102 新・授業改革を目指して(139) 石川幸夫
  • 104 私塾界インサイト(76)
  • 108 塾はどこから来たか、塾は何ものか、塾はどこへ行くのか―そして私(32)
  • 110 咲かせよ桜(112) 小林哲夫
  • 114 論点2024(7) 外国人児童生徒等の教育について
  • 118 編集後記
  • 120 Book Review
  • 122 塾長のためのガジェット講座

関西大学提携国際学生寮「KU I-House」で『こども食堂』を開催

「ドーミー」の名称で全国約500棟以上の学生寮・社員寮を展開する株式会社共立メンテナンス(東京・千代田区、以下、中村 幸治 代表取締役社長)は、運営寮の関西大学(大阪・吹田市、前田裕 学長)の提携国際学生寮「KU I-House」にて7月7日(日)に『こども食堂 けーゆーはうす』を開催する。
『こども食堂 けーゆーはうす』は、共立メンテナンスのRA(レジデント・アシスタント)プログラムにおける活動の一環として、寮生が主体となってイベントを企画している。寮の食堂を活用して地域のこどもたちと“手作りの温かい食事”を楽しむ時間を過ごすことで、“孤食の解消”や“食育”さらには“地域交流の場”にすることを目的に開催している。
 当日は寮生や、普段寮内で食事を提供している調理パートスタッフなどが運営スタッフとなり、地域のこどもたちと交流を行う予定。
【概要】 
名  称 :こども食堂 けーゆーはうす
開催日程 :2024年7月7日(日)
開催時間 :11:00~13:30
実施場所 :関西大学提携国際学生寮 KU I-House(ケーユーアイハウス)A棟 食堂
     〒564-0063 大阪府吹田市江坂町5丁目8-2
実施内容 :食事提供(ハンバーグ、ポテトサラダ、コンソメスープ、みかんゼリー)・レクリエーショ
      ン・外遊び
主催・運営:株式会社共立メンテナンス
協  賛 :株式会社共立食品
後  援 :関西大学 国際部

スタディプラス、「キングサーモンプロジェクト」第3期実証事業の結果、公共調達の促進に向けたスタートアップに認定決定

 スタディプラス株式会社(東京・千代田区、廣瀬 高志 代表取締役)は、東京都が先端プロダクトを有するスタートアップと協働して東京の成長と社会課題の解決を目指す事業「キングサーモンプロジェクト(King Salmon Project)」において、第3期採択企業として選出され実証事業を進めてきた。その結果を踏まえ公共調達の促進に向けたスタートアップとして認定された事を発表した。

 第3期プロジェクトとして採択後、スタディプラスは「こどもを取り巻く学校・家庭の連携強化​」をテーマに、学校教員の連絡業務の負担軽減を目指し実証事業を進めてきた。その結果、学校教員がコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」における保護者とのコミュニケーション機能を主に活用した結果、業務の負担軽減や効率化などに有用であることが確認されたため、今回スタートアップ認定決定に至った。

カゴメと共立女子大学による、産学連携の取組み「もっと知ってもっと削減、トマトの有効活用プロジェクト」を開始

 カゴメ株式会社(愛知・名古屋市、山口 聡 代表取締役社長)は、共立女子大学・共立女子短期大学(東京・千代田区、堀啓二 学長)と共同で、共立女子大学の学修を活用した 「もっと知ってもっと削減、トマトの有効活用プロジェクト」を開始した。
 カゴメと共立女子大学・共立女子短期大学は、食品ロスの削減に寄与することを目的とした連携活動を円滑に進めるため、本年3月に連携協定を締結した。このプロジェクトでは、菜園で発生する出荷規格外トマトの有効活用を目的に、食品ロス削減につながる施策や商品、ビジネスモデルなどを、学生ならではの斬新なアイデアを盛り込みながら開発して、社会に向けて発信していく。
 プロジェクト初日となる6月26日に行われたオリエンテーションでは、12名の学生が参加し、出荷規格外トマトの有効活用に関するアイデア出しを行った。参加した学生は、「規格外トマトについて、実感を持って学ぶことができた。今日得た知識に加え、実際にトマト栽培の現場で農家の方に話しを聞くことで理解を深め、良い提案を考えたい。」と、語っていた。今後、トマトの栽培施設を見学し、サステナビリティ活動や生鮮トマトビジネスの第一線で活動するカゴメ従業員から収集した情報を元に、最終発表に向け、およそ7か月間にわたり学修する。産学連携による取組みを通じて、人材の育成と、社会課題である「食品ロス削減」に向けての意識醸成を図る。

プロジェクトの詳細:
・概要:
 共立女子大学ビジネス学部の3年生を対象としたマーケティングに関する野沢ゼミにおいて、カゴメが直轄する  
 生食用のトマト菜園で発生する出荷規格外のトマトの有効活用について、学生ならではの斬新なアイデアを盛り
 込みながら、提案して頂きます。(ゼミの参加人数:12名)
・スケジュール
 2024年
  6月26日  オリエンテーション
  9月上旬   トマトの大型施設菜園(カゴメ直轄)の見学
  10月上旬  中間発表
 2025年
1月下旬   最終発表

連携協定の詳細:
・連携協定締結の経緯:
 食品ロス問題における、共立女子大学・共立女子短期大学の食や地域社会への環境学習の取組みを背景に、多面 
 的な連携のもとに相互協力し、食品ロスの削減に寄与することを目的とした連携活動を円滑に進めるため、協定
 を締結しました。協定に基づき、取組みに関する検討や教育・学術研究の推進、人材の育成と、社会課題である
 「食品ロス削減」に向け、意識醸成を目的とした幅広い連携を推進します。
・協定締結日: 2024年3月9日
・連携協力内容
  1.教育及び学術研究に関すること
  2.カゴメ株式会社が取り扱う商品開発及び付帯する業務に関すること
  3.人材の交流及び育成に関すること
  4.その他、相互が必要と認める産学連携活動に関すること

mpi松香フォニックス × 産経オンライン英会話Plus“多書き”のライティング教材「TAGAKI®」シリーズのオンライン英会話レッスンをリリース

 産経ヒューマンラーニング株式会社(東京・新宿区、中谷 友紀 代表取締役)は、株式会社mpi松香フォニックス(東京・渋谷区、竹村 千栄子 代表取締役)の英語学習教材『 TAGAKI®』シリーズのうち、2つのコースをオンライン英会話レッスンの学校・団体向けテキストとして提供を開始する。
『TAGAKI®』シリーズは、中学生・高校生以上を主な対象とした英語学習教材で、従来の“正解がある英文和訳”ではなく、自分の本心やオリジナルのアイデアを伝えることができるように、生徒たちの興味を引くテーマ選びや、「ユーモアやオチ」も意識した構成で、生徒たちの発想力を刺激し、論理的思考力を高めることができる内容となっている。産経オンライン英会話Plusでは、『TAGAKI®』シリーズのテキストを、オンラインレッスンのテキストとして再構成し、組み立てた文章を「話して伝える」レッスンを開始する。

『TAGAKI®』は日本語で表記すると「多書き」で、英語教育45年のmpi社が制作した「考える→書く→伝える」の3つのステップでコミュニケーションにつながる、新しい考え方から生まれたライティング教材だ。なかでも、Essentialシリーズは、語学学習ノートとして2023年12月に特許(TAGAKI®特許番号: 第7399450号)を取得している。販売部数は20万部を超え、全国の学校や英語教室、一般学習者まで幅広く使われている。

 産経オンライン英会話Plusは、『TAGAKI®』シリーズのBasic、Essential、Advancedのうち、Essentialシリーズから 『 TAGAKI® 40』、Advancedシリーズから『TAGAKI® Three Reasons』が、レッスンテキストとして利用できる。レッスンは、学校の授業内で受講利用することができる。