株式会社増進会ホールディングス（Ｚ会グループ）のグループ会社、株式会社栄光（東京・千代田区、下田 勝昭 代表取締役社長）が運営するオンライン進学塾「EIKOH LiNKSTUDY（栄光リンクスタディ）」は、同塾の特長をかりやすく説明したアニメーション動画を2023年1月11日（水）に公開した。
動画は小学生、中学生、高校生向けの3種類。どんなサポートが受けられるのか、クラスメイトと切磋琢磨できるのか、面談や質問対応はできるのか、生活スタイルはどう変わるのか、多くの方がオンライン進学塾に抱く疑問に答えながら、主人公と家庭が合格を手にするまでのストーリーを描いた合格応援動画となっている。
動画：https://your-choice.link/v/eikoh
一般社団法人日本文化教育推進機構（東京・中央区、田代 綾 代表理事）は、筆記具メーカーの株式会社パイロットコーポレーション（東京・中央区、伊藤 秀 代表取締役社長）の協力を得て、全国の小学校・学童・フリースクールなどを対象に、2023年4月より「書くって大切なこと」プロジェクトをリリースした。
このプロジェクトでは、教育ICT化が進み一人一台タブレット端末を活用するこの時代だからこそ伝えたい、「書く」ことの大切さとその意義を丁寧に解説した、1時間のプログラムを無料で提供する。小学校1年生から6年生まで活用できる内容になっている。
初年度である本年は、授業に参加した児童全員に同社の消せるボールペン「フリクションボールノック」を1本ずつ、授業をする教員には消せる蛍光ペン「フリクションライト6色セット」を、授業での実践用教材として、先着100クラスに発送する。
「書くって大切なこと」プロジェクト詳細、お問合せはこちら
https://www.nichibunkyo.or.jp/pilot
小学校では1年生より鉛筆でひらがなを練習するが、ここ数年では、タブレットやパソコンが支給され、タイピングも同時に練習するようになった。子どもたちの「手書き」の時間が「タイピング」の時間に変わりつつあるなか、あえて手書きをする理由はどこにあるのか？ このプログラムはそのような時代・教育的な背景から企画された。
従来は学校で教えることのなかった「書くことの意味と大切さ」について、これから文字を習う小学1年生から筆記用具を使いこなす小学校6年生までの児童を対象に、書く文化を広げ・伝えていくことを目的として、プロジェクトを推進する。
■「書くって大切なこと」プロジェクトの特長
◇「書く」ことそのものを体系化した初の教材
様々なデバイスを活用しなければならない現代の小学生たちに、忘れてほしくない「手書き」の良さ、そして様々な筆記用具の活用方法を解説した、日本でほぼ初めての教材。
◇ 授業用教材一式を全て無料で提供
教師がすぐに授業できる指導用スライドと、対応したワークシート、教師用指導案をセットで、メールにて配信する。教材は全て無料。
◇ 教育ICT化に対応した、デジタル教材
デジタル教材のお届けと同時に、「書く」ことをテーマとしたワークシートを用意している。
◇ １時間授業で取り組みやすい内容
1時間授業（45分間）で行える内容になっている。余裕を持って進める場合は2時間授業でも可能。
学期末で時間に余裕がある時など、取り入れやすいボリュームと内容になっている。
① 対象学年
小学校１～6年生
② 対象教科・時数
国語、総合的な学習の時間、学級活動 ／ 1～2時間授業
③ 対象地域
全国
④ 対象学校
全国の国公私立小学校、学童、フリースクール、学習塾、放課後等デイサービスなど
（上記以外もご相談に応じます）
⑤ 教材
１．教師指導用スライド（パワーポイント）
２．児童用ワークシート（PDF）
３．教師指導案（PDF）
４．実践用教材
【児童用】消せるボールペン「フリクションボールノック」を各1本
【教員用】消せる蛍光ペン「フリクションライ6色セット」
※４．実践用教材は数に限りがございます。先着100クラスとさせていただきます。お早めにご応募ください。
⑥ 授業実践可能時期
2023年4月～2024年3月
下記URLから、応募フォーム、またはQRコードよりお申込みください。
URL（日文教サイト内LP）
https://www.nichibunkyo.or.jp/pilot
LINE株式会社（東京・新宿区、出澤 剛 代表取締役社長）は、同社が提供する企業・店舗向けLINEアカウント「LINE公式アカウント」において、企業・店舗などの「LINE公式アカウント」のオーナーが、簡単にサブスクリプションサービスを作成できる機能「LINE公式アカウントメンバーシップ」の提供を開始したことを発表した。今回の発表および適用のサービス対象国は、日本のみとなる。
詳細はこちら：https://lin.ee/7GwyqTH/cmpn
「LINE公式アカウントメンバーシップ」とは
「LINE公式アカウントメンバーシップ」は、「LINE公式アカウント」上で、オーナーであれば誰でも簡単に自身の活動内容に合わせて、サブスクリプションサービスを作成することができる機能。「LINE公式アカウント」のオーナーは、オリジナルプランを作成して、月額課金をしたメンバーに特別な特典を提供することで、メンバーとより深い関係構築を築ける。
・「LINE公式アカウント」のオーナーのメリット
オンラインレッスンやオンラインサロンで、メンバー限定コンテンツの配信やチャット相談を受け付けたり、店舗で使用できる限定クーポンを配布したり、さまざまなコンテンツ・特典を提供することができる。
コンテンツ・特典は、「LINE」上での提供に限らず、店頭サービスやオンラインレッスンなどを自由に選択することができる。また価格や支払い方法も自由に設定し、収益金を受け取ることが可能。
・「LINE公式アカウント」の友だちから加入したメンバーのメリット
加入したメンバーは応援したい企業や店舗・サービスや応援しているクリエイターなどから、メンバー限定の特別なメッセージを受け取ることや、限定割引や店頭で受け取れる特別サービス・お得なプラン利用・ファンコミュニティへの参加などさまざまな特典が受けられるようになる。
■「LINE公式アカウントメンバーシップ」イメージ
■「LINE公式アカウントメンバーシップ」機能活用例
・教育・習い事などの専門サービス：オンラインレッスン、教材配信、専門分野のオンライン相談、サービスの受け放題
・エンタメ・個人クリエイター：ファンクラブ（モバイル会員）、限定メッセージ配信、先行告知、1to1コミュニケーション
・飲食・美容（ローカルビジネス）：限定クーポン配布、飲み放題、来店時商品サービス、利用時の割引
■「LINE公式アカウントメンバーシップ」機能の利用方法・詳細はこちら：
https://lin.ee/7GwyqTH/cmpn
凸版印刷株式会社（東京・文京区、麿 秀晴 代表取締役社長）は、自然災害の対策として、児童・生徒の防災レベルを引き上げるデジタル教材「デジ防災™」を開発、2023年1月より提供開始した。
提供開始に先立ち、「デジ防災™」は、防災教育の推進や教育のDXに取り組む香川県三豊市（山下 昭史 市長）で市内の小中学校全26校に2023年１月から導入開始する。
現在、防災教育のほとんどは、学校内での避難訓練が主だが、コロナ禍においては子どもたちが集まって避難訓練することが難しくなっている。
現在「GIGAスクール構想」により、小中学校では1人につき1台のデジタルデバイスが配置され、学校教育の現場でのICT環境の整備が進んでいるが、オンラインでの防災教育の実施には、「学校のカリキュラムが忙しくて対応できない」「実効的な取り組みに結びついていない」、「地域・学校ごとに取り組み内容や意識に格差がある」などの課題がある。
これまで凸版印刷は、オンライン津波避難訓練システム「リアルハザードビューア®」や自治体向け住民見守りサービス「あんしんライト」などの、防災関連のサービス開発・提供を行ってきた。このような防災の知見を培ってきた凸版印刷は、上記の課題解決のため、デジタルデバイス上で児童・生徒が防災を学習できる「デジ防災™」を開発した。
「デジ防災™」は、デジタルデバイスを使用し１回10～15分の短時間で決められた内容を学習できるため、忙しい学校カリキュラムを削ることなく、密にならずに地域や学校による防災教育の格差を是正することができる。また、児童・生徒の回答結果を可視化するシステムを搭載しているので、実際に学習内容が身についているかどうか確認することができる。
■ 価格
15万円/年（在校生100人以上・1校あたり）
10万円/年（在校生100人未満・1校あたり）
凸版印刷は、「デジ防災™」を全国の小中学校に提供し、2025年までに3.5億の売上を目指すという。また、「デジ防災™」で全国の小中学生の防災知識の底上げに貢献する。
株式会社こうゆう（埼玉県・さいたま市、高濱 正伸 代表）、アソビュー株式会社（東京・品川区、山野智久 代表執行役員CEO）、株式会社Ridilover（東京・文京区、安部 敏樹 代表取締役）、ならびに慶應義塾大学 総合政策部 中室牧子教授は、2023年1月26日（木）、「子どもの体験格差解消プロジェクト」を発足する。
経済的困難や不登校などの困難を理由に、様々な「体験」機会に乏しい状況にある子どもたちが、自然体験・文化体験・社会的体験などから「自分らしく生きる力」を得ることができる社会の実現を目指し、活動していく。
経済的困窮や不登校など厳しい境遇にある子どもたちが「自分らしく生きる力」を育めるよう、多様な体験を提供し、日本の子どもたちが直面する体験格差の課題解消を目指すプロジェクト。アソビュー、リディラバ、花まる学習会、慶應義塾大学の四者が連携、それぞれの強みを活かし、体験格差のない社会の実現に向けて様々な取り組みを行う。まずは、2025年3月末までの3年間で子どもたち1,000名への体験機会提供と、政策提言に向けた「子どもと体験」に関する実態調査の実施を目指すとともに、運営資金の調達を行う。
主な活動内容
（体験機会の提供や調査・研究における、参画企業・団体等の関わり）
①子どもたちへの体験機会の提供
自然体験・社会体験・文化的体験を同時に享受でき、子どもたちの主体的な参加が期待され「地方での宿泊体験=旅」を軸に、子どもたちへの良質な体験機会を提供。2025年3月末までの3年間で、困難を抱える子どもたち1,000名への機会提供を目指す。併せて、地域経済の活性化、子どもたちの第2のふるさと創出等、過疎高齢化に悩む地方部の課題解決にも貢献する。
②「子どもと体験」に関する調査・研究
体験格差に対する理解の促進・支援拡充を目指し、「子どもと体験」に関する実態調査・研究に取り組む。中室牧子慶應義塾大学総合政策学部教授監修のもと、学習や食など、さまざまな分野で子どもを支援する団体とも提携し、約150団体・10,000世帯を対象とする実態調査等をもとに、体験格差の背景要因と、それを踏まえたよりよい体験機会のあり方に関する提言を目指す。
③運営資金の調達
体験格差解消の支援を募る寄付の窓口を設置する。体験の提供に特化した日本最大の予約サイト「アソビュー！」（https://www.asoview.com/）上で寄付の募集を行う。
その他、困難を抱える子どもたちが無償で様々な体験機会を得られるよう、企業協賛・協働の推進や、各種助成金・補助金の活用など、持続可能な事業モデルづくりに取り組む。
アソビュー！内寄付受付専用ページ「【子どもの体験格差解消プロジェクト募金】子どもたちに「体験」という思い出を」：https://www.asoview.com/item/ticket/ticket0000017950/
【プロジェクト概要】
プロジェクト名称：子どもの体験格差解消プロジェクト
プロジェクト始動：2023年1月26日（木）
プロジェクトメンバー：
花まる学習会 代表 高濱正伸
アソビュー株式会社 代表執行役員CEO 山野智久
株式会社Ridilover 代表 安部敏樹
慶應義塾大学 総合政策学部教授 中室牧子
参画団体：
株式会社こうゆう（https://www.hanamarugroup.jp/）
アソビュー株式会社（https://www.asoview.co.jp/）
株式会社Ridilover（https://ridilover.jp/）
慶應義塾大学 中室牧子研究室（https://edueco.sfc.keio.ac.jp/index.html）
事務局：東京都文京区本郷３丁目９−１（株式会社Ridilover内）
WEBサイト： https://experience-gap.studio.site/
株式会社スプリックス（東京・豊島区、常石 博之 代表取締役社長）は、酒田市教育委員会（鈴木 和仁 教育長）と、連携協定を締結した。スプリックスが開発した『CBT for school』を導入することで、酒田市内の全児童・生徒に配布されたタブレット端末の活用を促進し、教育DXを推進する酒田市の教育振興に貢献していく。
１．連携協定締結の背景と目的
スプリックスでは、公教育におけるCBT導入を促進すべく、基礎学力・プログラミング・主要教科の理解を評価できる、3つのCBT を学校向けにパッケージ化した『CBT for school』を開発した。
酒田市は学びの習慣化を軸に、子ども達につけたい力を市独自にまとめた「まなびの樹」の取り組みを進めている。加えて、2021年より「住民サービス」「行政」「地域」の3軸からDXを進める「酒田市デジタル変革戦略」を掲げ教育DXも推進する中、市内の一部学校において、『CBT for school』の試行を開始した。
上記を背景に、この度の連携協定締結に至った。酒田市内の全小中学校において『CBT for school』を活用することで、子どもたち一人ひとりの学力を詳細に測り、個別最適な学びや学習習慣の定着に繋げるほか、教員の負担軽減を目指す。
2．連携協定の概要
2023年1月25日、酒田市役所において、酒田市教育委員会 教育長 鈴木和仁氏と、株式会社スプリックス 常務執行役員 梅田修平による調印式が行われた。
連携協定の主な内容は以下の通り。
・『CBT for school』を活用し、酒田市内の児童・生徒の学力を継続的に測定することで、個別最適な学びを推進し、学習習慣の定着を図る
・自動採点や容易な成績分析という特長を持つ『CBT for school』を活用することで、教員の負担軽減につなげる
全国に400カ所以上の放課後児童クラブ・児童館・子育て支援センター等を運営する株式会社明日葉(東京・港区、山下高明 社長執行役員)は、神奈川工科大学の髙村岳樹教授と共同で、放課後児童クラブでの「SDGs×理科実験教室」を開始した。小学校が冬期休暇中の12月26日、27日、1月5日に実施し、児童たちは理科実験を通して科学の面白さと環境・エネルギーに関するSDGsの課題を体験した。
神奈川工科大学と明日葉は、神奈川県の「かながわSDGsパートナー」に登録しており、今回の連携プロジェクト実現に至った。
「SDGs×理科実験教室」は、実験を通して児童たちに科学の面白さを感じてもらうとともに、次世代を担う児童たちが楽しみながらSDGsを体験してもらうことを目的に始めた。神奈川工科大学工学部応用化学科の高村教授が講師を務め、小学生の児童が楽しめるように工夫を凝らした理科実験を実施する。
12月26日、27日、1月5日の教室では、明日葉が運営する横浜市と小田原市の放課後児童クラブで実施し、各教室で小学1～5年生の児童30人程度が参加した。
＜実施クラブ＞
・12月26日 横浜市立日野小学校放課後キッズクラブ
・12月27日 小田原市立曽我小学校区放課後児童クラブ
小田原市立早川放課後児童クラブ
・1月5日 横浜市立いぶき野小学校放課後キッズクラブ
株式会社コナミデジタルエンタテインメントは、「桃太郎電鉄」を教材として無償で提供する、ブラウザ版『桃太郎電鉄 教育版Lite ～日本っておもしろい！～』について、学校教育機関からの導入申し込みを、1月24日(火)より受付開始する。
『桃太郎電鉄 教育版』は、学校教育機関が導入できるよう、WEBブラウザやタブレット等での操作を可能としたデジタル教材。「日本全国を巡って物件を買い集め、資産額日本一を目指す」というゲーム性を活かし、授業を通して地理や経済などを学ぶ教材として制作を進めてきた。
この教材は、学校の授業にあわせて先生または管理者がプレー時間や対象地域を選択できるほか、各地の名産品や主要産業、歴史に関する情報を表示する機能が追加されている。また、「貧乏神」のような相手のプレーを妨害する要素を一部非搭載としている。
『桃太郎電鉄 教育版Lite ～日本っておもしろい！～』 概要
対応プラットフォーム： Windows PC, Chromebook, iPad
対応インターフェース： キーボード、タッチパネル
プレー人数： １～４人
オンラインプレー： 非対応
公式サイト： https://www.konami.com/games/momotetsu/education/
株式会社スプリックス（東京・豊島区、常石博之 代表取締役社長）は、フィリピン共和国、マニラ首都圏（National Capital Region：以下、NCR）の教育省（Department of Education：以下、DepEd）と、MOA（Memorandum of Agreement：覚書）を締結した。このMOAにより、スプリックスはNCRに対して、TOFAS（Test of Fundamental Academic Skills）を本格的に導入し、NCRとの緊密な連携により全学校を対象とした実施を目指す。コロナ禍により、基礎学力定着に不安を持つNCRにおいて、子どもたちの学力を評価し定着させることに加え、教員の指導負荷の軽減をも実現することで、DepEdを支援する。
１．MOA締結の背景と目的
スプリックスは近年、日本国内だけでなく世界各国で基礎学力の重要性が高まることを見通し、2020年12月に「スプリックス基礎学力研究所」を設立した。その具体的な活動として、TOFASを世界27カ国に提供し、これまでに20万人以上が受験している。
コロナ禍により、子どもたちの基礎学力を不安視していたNCRでは試験的にTOFASを導入し、のべ1万人以上が受験した。このパイロットを通じて、DepEdは基礎学力の評価・育成に向けたTOFASの有用性だけでなく、教員の指導における負荷軽減の可能性を認識したことを踏まえ、TOFASを本格的な活用フェーズへと移行すべくスプリックスとのMOA締結にいたった。
２．MOA締結について
2022年12月、フィリピン共和国、メトロマニラ、ケソン市にて、株式会社スプリックス 海外事業部 庄子礼朗と、NCR教育省責任者 RDウィルフレド・E・カブラルによる調印式が行われた。NCRはその管轄内に約200万人の生徒を擁しており、DepEdとスプリックスは緊密に連携することで、本年3月までに全学校の生徒に対してTOFAS受験を促進する。また、基礎学力に不安のある生徒に対しては複数回の受験を実施し、必要な学習サポートを提供することで、確実な基礎学力の定着を目指す。
人材養成スクール・大学・大学院を運営するデジタルハリウッド株式会社（東京・千代田区、吉村毅 代表取締役社長兼CEO、杉山 知之 学長）は、株式会社ベネッセコーポレーション(岡山市、小林 仁 代表取締役社長)、アドビ株式会社（東京・品川区、神谷 知信 代表取締役社長）と連携し、ベネッセのオンラインならいごと「チャレンジスクール」内に、アドビが提供する、ポスターや、Webページ、ショートビデオなどを手軽に作成できるデザインアプリ「Adobe Express」を使った本格的なデジタルクリエイティブを全国どこからでも楽しく学べる、新コース「オンラインデジタルクリエイター」を、2023年4月からスタートする。
チャレンジスクールとは、ベネッセが提供するオンラインの習い事サービス。幅広い文化に触れるきっかけとなる子供の習い事を、安心安全に自宅で受講できる。今回、デジタルハリウッドとベネッセが連携し提供する新コース「オンラインデジタルクリエイターの詳細は下記の通り。
対象学年：小学4年生～中学3年生
クラス定員：12名
開催頻度：週１回、全43回（1年間）
レッスン時間：1回60分
受講料：6,980円（月額）
■カリキュラム詳細
「オンラインデジタルクリエイター」はAdobe expressを使用し、グラフィック・ビデオ・Webページの編集 および作成について学べる。
①ロゴの作成
②暑中見舞いの作成
③画像編集
④プレゼンテーション資料の作成
⑤ポスター作成
⑥動画の作成Ⅰ
⑦動画の作成Ⅱ
⑧動画の作成Ⅲ
⑨YouTubeサムネイルの作成
⑩Webページのデザイン
⑪Webページメインビジュアルの作成
⑫Webページの作成
